著者
迫間 健治 釜坂 岳人 坂本 眞人
雑誌
宮崎大学工学部紀要 = Memoirs of Faculty of Engineering University of Miyazaki (ISSN:05404924)
巻号頁・発行日
no.49, pp.199-202, 2020-09-30

In recent years, three-dimensional computer graphics (3DCG) technology has been applied in various fields such as AR / VR technology, movies, games, and virtual fitting of clothes. One of the problems is the problem of contact between clothes and other objects (such as the body). In this paper, we focused on that problem. The methods verified at that time are the Euler method, the FB Euler method, and the Runge-Kutta method. In this paper, we verified each simple animation using the above three methods. As a result of the verification, animation with the Euler method or Runge-Kutta method shows contact with the body, clothes moving away from the body, and heavy movement, etc.The FB Euler method creates a simple but stable animation Was completed. However, problems such as the need to manually change parameters and the large amount of calculation were raised. In addition, other issues such as the study of numerical calculation method and contact force calculation method other than the method verified this time and the study of texture mapping method to skirt were mentioned. In this paper, we were able to create simple animations, but there were still many issues such as the number of mass points and the reproducibility of the cloth, and there were many issues to be improved. Therefore, we want to pursue future research and aim for more realistic reproduction and practical research.
著者
神谷 昌史 戸塚 麻子 Masashi Kamiya Asako Totsuka
出版者
滋賀文教短期大学
雑誌
滋賀文教短期大学紀要 (ISSN:09126759)
巻号頁・発行日
no.22, pp.1-14, 2020-03

『興亜』は日中戦争下の華北において華北交通社員会が発行していた雑誌である。華北交通は一九三九年四月に設立された日本占領下華北の交通運輸会社であり、その社員会の機関誌である『興亜』は、華北交通という「国策会社」について理解する上で資するところが大きい。中国人に対する宣撫・宣伝についての記事や文学・文化関係記事など、多様な誌面構成となっており、社員達は使命感を駆り立てられたのである。本稿は創刊後一年の記事細目とともに、同誌について解題を試みる。
著者
赤塚 由菜 青山 英樹
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会学術講演会講演論文集 2018年度精密工学会秋季大会
巻号頁・発行日
pp.14-15, 2018-08-20 (Released:2019-02-20)

アパレル製品設計工程におけるデザイナの負担を軽減するため,布の機械特性を反映したよりリアルな着装シミュレーションが求められている.本研究では布機械特性簡易計測法,着装シミュレーションシステムを提案する.布の異方向性を考慮した引張特性,せん断特性,曲げ特性を簡易的な装置で計測し,モデルパラメータとしてシミュレーションに入力する.物体への着装を想定したシミュレーションを行い,その形状を評価する.
著者
史 発 齋藤 豪
雑誌
第81回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2019, no.1, pp.115-116, 2019-02-28

3次元コンピュータグラフィックスを用いた服のモデリングは、映像業界やファッション業界で多用されている。よれはCGに現実感を与えるのに大きな働きをするが、その形状は布の素材や縫製などに影響されるため、自然なよれをモデルに付与するのは困難である。本研究ではこの問題に対処するため、ユーザの入力に応じて布モデルの面積を部分的に増加させ、物理パラメータを局所的に変更し物理シミュレーションを行うことで、その部分をよれとしてモデルに容易に付与することのできる手法を提案する。提案手法は対話的な速度で実行可能であり、提案手法を用いて布モデルに様々なよれを付与した結果を示す。
著者
山崎 華恵 今岡 春樹
出版者
The Society of Fiber Science and Technology, Japan
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.284-292, 1996-06-10 (Released:2008-06-30)
参考文献数
9
被引用文献数
2 1

The influence of wind blowing was investigated as an essential factor that should be taken into account when the motion and deformation of textile fabrics in the air are predicted by numerical simulation. A few alternative analytical models to express how the resistance of the air exerted on rectangular strips of cloth depends on the relative velocity of fluid were examined and compared with experimental observations. The obtained results suggested that the second order model, in which the air resistance depends on a linear combination of the. velocity and the square of it, gave a better approximation than the conventional model only with the first order term.
著者
松平 光男 川端 季雄
出版者
The Textile Machinery Society of Japan
雑誌
繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)
巻号頁・発行日
vol.39, no.12, pp.T175-T183, 1986-12-25 (Released:2010-02-12)
参考文献数
14
被引用文献数
4 1

目的 重力場における織布の揺動振動とせん断特性との関係を解析し, 衣服の動的ドレープと布物性との関連を明らかにする.成果 平板状の織布および正弦波状に曲げバックリングした織布 (屈曲布) の揺動振動特性を布の面内せん断変形特性と結び付けた.屈曲布の振動は平板布の振動に一部修正を加えることにより取扱えることを明らかにした.婦人用薄手布の揺動振動は布の面内せん断変形特性での摩擦効果によって減衰し, その減衰角はせん断力のヒステレシスとせん断剛性との比に直線関係を示す.
著者
堀尾 姫那
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.44131, (Released:2021-07-06)
参考文献数
15

小学校学習指導要領(平成29年告示)の「総合的な学習の時間」に対応するために,同指導要領が指示している「獲得すべき資質・能力」を考慮し,児童らが,児童らの周囲の人物や事物とのネットワークの変化とともに成長していくと仮定して,以下の条件で単元を設計した:(a)学級全体で1つのプロジェクトに取り組むこと,(b)児童らが自ら課題を設定するプロセスを必ず入れること,(c)学校を取り巻く地域にある独自の事物を活動のテーマとすること.受け持った教室での1年間の実践で,この単元設計の効果を検証した.子どもたちの変容過程を評価するために,主に児童らが作成したポートフォリオデータを用い,アクターネットワーク分析,テキストマイニング分析,数量化分析を行った.その結果,児童の成長と,学級全体や地域社会とのネットワークの拡大・深化が共進化していることがわかり,上記の仮定の妥当性と,条件(a),(b),(c)から単元を設計することの重要性が示された.
著者
井野 一 今石 宣之 宝沢 光紀 藤縄 勝彦
出版者
公益社団法人 化学工学会
雑誌
化学工学論文集 (ISSN:0386216X)
巻号頁・発行日
vol.9, no.3, pp.263-269, 1983-05-10 (Released:2010-03-15)
参考文献数
6
被引用文献数
14 12

W/O/W型乳化液膜による抽出プロセスの問題点は, その最終段階すなわちW/Oエマルジョンの破壊 (解乳化) 操作にあると思われる. 本報は交流を用いた電気的方法の, 解乳化操作としての有効性を検討するとともにその基本的特性を解明することを目的とする.食塩水と, Span 80を4vol%含むケロシン溶液とを回転式ディスパーザで攪拌して試料エマルジョンを作製した. 分散水滴の平均径dpは3.2~4.7μmの範囲にある. このエマルジョンは遠心力あるいは昇温による解乳化試験に対して極めて安定であった. エマルジョン層内に挿入したガラス製の非導電性電極と, エマルジョン層の下部にある水相との間に1~12kVの交流電圧を印加することによってエマルジョンの安定性は極端に低下し, 清澄な水相が得られた. 主要な因子と清澄水生成速度Vとの関係は次式で表された.ここで, Hは電極間隔, Eは印加電圧, μはエマルジョンの粘度, μcは油相の粘度であり, ETは遷移電圧でその値は6~8kVである.結論として, 水滴の直径が1μm以上であるならば, W/Oエマルジョンは交流高電圧印加法によって解乳化されることがわかった.
著者
石黒 良和 榎本 玲子 山上 精次
出版者
専修大学人間科学学会
雑誌
専修人間科学論集. 心理学篇 (ISSN:21858276)
巻号頁・発行日
no.5, pp.1-14, 2015-03

本研究では幼児を対象に, 向社会的行動, 感情的役割取得, 対人的問題解決の学年による水準の変化を検討するとともに, 3者間の関連性を検討した。向社会的行動とは他者からの見返りを期待せずに, 他者への利益のために起こす対人行動のことである。役割取得とは他人の感情, 思考, 観点, 動機, 意図を理解する能力のことである。対人的問題解決とは対人的な葛藤に直面した場面に適した対処法を導き出したり, 他者に対する社会的行為の結果を予測する能力のことである。感情的役割取得は学年に伴い一貫して水準が上昇していた。それに対して対人的問題解決は年長の幼児のみ他学年の幼児よりも有意に水準が高く, 感情的役割取得と比較すると成長に時間を要することが考えられる。向社会的行動は年長および年中の幼児が年少の幼児よりも有意に平均値が高かった。また, 向社会的行動に対して感情的役割取得および対人的問題解決の双方とも正の影響を与えていることが明らかとなった。このことから感情的役割取得, 対人的問題解決の水準が高いほど, 向社会的行動の水準も高いという関連性が示唆された。
著者
伊藤 隆子
出版者
千葉看護学会
雑誌
千葉看護学会会誌 (ISSN:13448846)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.56-64, 2004-12-30
被引用文献数
1

本研究の目的は,要介護者が病院から在宅療養へ移行する際,在宅での生活を選択し準備し開始し継続していくためのケアマネジメント過程において,在宅介護支援センター所属の看護職ケアマネジャーは,その行動の背景にどのような認識をもつのかを明らかにすることである。データ収集は,看護職ケアマネジャーが過去に担当した事例を想起してもらい,退院前から関わり在宅療養が開始されるまでのケアマネジメント過程に対して半構成的インタビューを実施した。看護職ケアマネジャーの選定は,介護保険制度以前からケアマネジメント業務に専念していた在宅介護支援センターに所属する看護職ケアマネジャーへ依頼した。インタビュー内容は逐語録に起こしデータとし,質的内容分析を行なった。抽出された認識カテゴリーは,1.入院中の療養者の病状・ADL・精神心理状態の査定,2.外部支援導入の可能性を含めた在宅での介護力の査定,3.在宅療養に関して起こりうる問題の予測,4.看護専門職の判断への追認と留保,5.能動的態度による在宅介護実現の可能性の模索,6.在宅生活継続のための生命維持に必要な条件の判断,7.療養者(あるいは家族介護者)の望む生活への共感,8.外部支援サービスの調整と拡大のための工夫,であった。今回分析の対象となった看護職ケアマネジャーが語ってくれた6事例共に一貫して現れていた認識は,自分自身が決して感じたことのない他人の感情の只中へ,自己を投入する能力であるともいえる「能動的な態度で在宅介護実現の可能性を模索する」という認識であった。看護職ケアマネジャーは,看護専門職として査定した医療的ニーズを優先しようとする自分と,療養者の望む生活へ共感し,その
著者
西條 泰明 中木 良彦 川西 康之 吉岡 英冶 伊藤 俊弘 吉田 貴彦
出版者
厚生労働統計協会
雑誌
厚生の指標 (ISSN:04526104)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.1-6, 2015-05

雑誌掲載版目的 北海道内の居住地域から,脳梗塞アルテプラーゼ静注療法の実施できる脳卒中急性期医療拠点病院への自動車アクセス時間について地理情報システム(GIS)ソフトウエアを用いて推定し,またアクセス時間を短縮することで改善するための拠点病院配置案を示すことを目的とした。方法 北海道医療計画に掲載されている61医療機関を脳卒中急性期医療拠点病院とし,平成22年国勢調査における町丁字別人口に1人以上の居住者が存在する地区ごとに,直近の拠点病院への自動車アクセス時間を推定した。二次医療圏・市町村ごとのアクセス時間は町丁字別人口居住者数の重み付けをした平均値として算出した。またアクセス時間を改善するための拠点病院配置案については,二次医療圏ごとにアクセス時間上位の二次医療圏へ,7医療機関を新たに割り当てたアクセス時間改善案の検討も行った。結果 61拠点病院へのアクセス時間について,平均60分以上となる二次医療圏が6医療圏存在し,うち90分以上は5医療圏であった。アクセス時間を改善するための拠点病院追加案については,(1)二次医療圏でアクセス時間が平均60分以上であり,医療圏内に拠点病院が設定されていない6医療圏,(2)アクセス時間60分以上に該当する人数が,約7万4千人と医療圏では2番目に多い1医療圏に1拠点病院を追加したと仮定した。以上,計68拠点病院とした場合の二次医療圏ごとのアクセス時間を計算すると,平均60分以上は1医療圏のみとなった。結論 本研究では,GISソフトウエアを用いて,特に二次医療圏ごとの拠点病院への平均アクセス時間を示した上で,北海道の現状を考えた脳卒中急性期医療拠点病院の例を示した。脳梗塞急性期治療については,二次医療圏や自治体ごとのアクセス状況を検討し,地域の現状を考えて改善案を考えていく必要があると考える。
著者
浜田 慎二 福島 孝徳 神尾 友和
出版者
耳鼻と臨床会
雑誌
耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5Supplement5, pp.1123-1125, 1991-10-20 (Released:2013-05-10)
参考文献数
3

1, 三叉神経痛 (TN) に対するmicrovascular decompresssion施行例1533例において聴神経腫瘍23例が発見された.2, 聴力障害および平衡機能障害が先行してみられていたにもかかわらず, TNを発症するまで診断がつけられていた例はなかつた.3, TN発症後もTNの症状が典型的であることが多いため, 聴神経症状がマスクされ, 鑑別診断を困難にしていた.4, TNを発症させる程度の大きさの聴神経腫瘍は, ほとんどがCTで発見可能であつた.
著者
新谷 由紀子 菊本 虔
出版者
特定非営利活動法人 産学連携学会
雑誌
産学連携学 (ISSN:13496913)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.2_29-2_36, 2010

2010年4月1日以降は,外国為替及び外国貿易法の一部改正法のうち,輸出者等遵守基準に関する規定が施行され,大学・研究機関を含めて輸出管理体制の整備が義務付けられ,併せてこれに関連する法人に対する罰則も規定されるようになった.<br> このような状況の中で,各国立大学法人に対して安全保障貿易管理体制の整備状況等に関するアンケート調査を実施した.この結果,理工系の先端的な研究が数多く実施されている国立大学法人においても,実質的に安全保障貿易管理体制を「整備していない」大学は69%に達することがわかった.また,人材不足の問題や留学生を扱う大学特有の問題が体制作りのための障壁となっていることがわかった.体制作りに参考となる資料の必要性や支援機関の必要性を訴える声も多かった.今後,大学における安全保障貿易管理体制の整備を図っていくためには,大学に対して,政府その他の組織が必要な支援を行っていくことが重要である.<br>
著者
小黒 一正
出版者
財務総合政策研究所
雑誌
フィナンシャル・レビュー (ISSN:09125892)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.6, pp.151-176, 2006-09

既に人口減少社会に突入しているが,高齢化率(全人口に対する65歳以上の高齢者の割合)は,引き続き上昇していくことが予測されている。このため,これまで老齢世代と現役世代の助け合いの精神の下で支えられてきた現行医療保険制度は,膨張する国民医療費の将来推計を前にして,その持続可能性に疑問が呈されているとともに,賦課方式である現行制度自体に内在している世代間格差の問題にも注目が高まっている。そこで,本稿では,各世代の保険料率や自己負担率等を安定化し,世代間格差の改善を図る観点から,既存研究である西村(1997)や鈴木(2000)等の「医療保険の積立方式化」の考え方を参考にしつつ,現行医療保険制度に,有限均衡方式タイプの世代間格差調整勘定を付加するモデル(=修正賦課方式)を構築しその実証分析を行うことで,その可能性を模索している。実証分析の結果,実際の制度設計においては高齢化率の予測など種々の留意点等があるものの,現行医療保険制度に世代間格差調整勘定を創設することによって,世代間格差が改善される可能性が高いことが示された。