著者
粕谷 大智 沢田 哲治 磯部 秀之 赤尾 清剛 吉川 信 高田 久実子 山口 智 小俣 浩 山本 一彦
出版者
一般社団法人 日本温泉気候物理医学会
雑誌
日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.193-202, 2005 (Released:2010-04-30)
参考文献数
8
被引用文献数
2

(はじめに) 我々は関節リウマチに対する鍼灸治療の有効性と有用性および安全性を、外来にて薬物療法を行っている群を対照とした多施設ランダム化比較試験により検討した。(方法) 鍼灸臨床研究において重要な endpoint (評価項目) は、1. ACRコアセット (アメリカリウマチ学会提唱の活動性指標) による改善基準と、2. RAのQOL評価法であるAIMS-2日本語版を用い、介入 (治療法) については、関節リウマチの病期別に患者の活動性や機能障害を考慮しながら局所と全身の治療を行えるように病期別治療法チャートを作成し、患者の病態に応じて統一した治療法にした。(結果)1. 症例の収集についてはA群 (薬物療法群) 80例 (女性80例、男性2例、うち2例脱落)、B群 (鍼灸治療併用群) 90例 (女性90例、男性6例、うち6例脱落) の計170例が解析の対象となった。2. ACRコアセット改善基準を満たしている症例 (改善例) は、A群80例中8例、B群90例中20例で、2×2カイ二乗検定よりP=0.04で両群間において有意差を認め、鍼灸併用群の方が有意に改善を示した。3. AIMS-2質問紙によるQ0L変化: 12ケ月時点で両群間でP=0.001と有意差を認め、鍼灸併用群の方が有意に改善を認めた。4. AIMS-2質問紙の各項目の変化: 両群間で有意に鍼灸併用群に改善を認めた項目は歩行能、手指機能、家事、社交、痛み、気分、自覚改善度であった。(結語) 今回、多施設ランダム化比較試験において鍼灸併用群で上述の項目において有意に改善を認めたことは、従来の治療に鍼灸治療を併用することで身体機能低下を予防し、血行改善や精神的安定も得られ、関節リウマチ患者のQOL向上に寄与することが示唆された。
著者
Okada Sachio Hoshina Shokichi
出版者
山形大学
雑誌
山形大学紀要.工学
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.181-210, 1950-09-30

3次元vector算に於ける數値積,内積,外積等種々の積の逆算を考察し之に依り内零因子,外零因子,内逆元,内商,外商等を求め内逆元から内積に関しvectorの一般整数巾(ベキ)を定義しvector代數に除法を導入した,叉Hamilton作用素(演算子)∇ (nabla)の逆元∇^(-1)によつて従來Pot, New, Max, Lapとして知られていた積分演算子の法則をvector除法の代数に歸する事が出来た,就中[A[BC]]=(CA)B-(AB)Cに於てA=B=∇として ∇^2A=∇divA-rot rotAを得ると同様に, A=^(-1), B=D, C=Xとして[D^(-1)[DX]]=D(D^(-1)X)-(D^(-1)D)X=D(D^(-1X))--XからvectorXのDに平行,垂直兩成分への分解式X=X_Ⅱ+X_⊥=D(D^(-1)X)-[D^(-1)[DX]]を得,更に此Dを∇(nabla)と解釋して任意のvector場を泉成分X_dと渦成分X_γに分解する公式X=X_d+X_γ=∇(∇^(-1)X)-[∇^(-1)[∇X]=grad grad^(-1)X-rot^(-1)rotX=div^(-1)divX-rot rot^(-1)X=∇^(-2){∇divX-rot rotX}を得,之等の代数的同一性を示し,周知の逆vector系も本逆vecterの1種である事を示し,vectorは和と外積に関しLie環である事も指摘した。
著者
吉野 節己
出版者
一般社団法人 品質工学会
雑誌
品質工学 (ISSN:2189633X)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.17-22, 1995-04-01 (Released:2016-03-24)

Not only sprouting culture but plant growth condition has been decided in most cases by judging the desirable characteristics such as big growth and abundant harvest. However, the sprout is cultured under inhibitory condition which is shading culture. So it tends to breakdown and decay before long. The sprouting condition has been also accompanied with evaluations including the principle contradiction, that is, "The one which grows up early decays rapidly and the one which is late growth does not grow to be big. " Here, the optimization was conducted by parameter design considering weight change versus the culture time to be dynamic SN ratio on the growth curve as an evaluation to decide the sprouting condition.
著者
三上 直之
出版者
環境文明21
雑誌
環境と文明
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.7-8, 2021-03-15
著者
葛岡 哲 松岡 太一 川口 敬之
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.340-347, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)
参考文献数
13

入院中の統合失調症者に対し,作業機能障害に焦点を当てた介入を行い,リカバリーに与える影響を検討した.評価は作業機能障害の程度,リカバリープロセス,語り,行動,注意サインの出現回数とした.介入は作業機能障害の原因を面接にて共有し,希望する作業を実施するための環境調整や,症状に対する対処プランの作成を協働で行った.その結果,注意サインの出現がなくなり,作業機能障害の改善とともに本人の語りや行動,リカバリープロセスに前向きな変化がみられた.作業機能障害に焦点を当てた介入は当事者の主観的体験を捉え,協働することに貢献すると考えられ,リカバリー志向の作業療法における具体的方策の一つとなる可能性がある.
著者
鈴木 朋子 伊関 千書 佐橋 佳郎 三潴 忠道
出版者
一般社団法人 日本東洋医学会
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.70, no.2, pp.130-135, 2019 (Released:2019-12-20)
参考文献数
19

『傷寒論』を原典とする白朮附子湯は意外に報告が少ない。今回我々は痛みで体動困難となった患者に対し白朮附子湯が著効した症例を経験したので報告する。症例は介護施設入所中の84歳女性。主訴は痛みによる体動困難。 X 年1月定期受診した際左側胸~側腹部の激しい体性痛を訴え即日入院となった。精査上器質的異常は認めず,問診にて冬期にもかかわらず脱水予防のため水道水を2—3L/日近く施設で摂取させられていたことが判明した。小便は自利だが数日便秘であった。NSAIDs などは効果なく,入院当日より白朮附子湯を開始した。内服後大量の軟便を排泄するとともに痛みは急速に改善し退院調整後第13病日退院した。会津地方の介護施設で冬場に水道水を多飲させられ水毒に陥り「風湿相搏」状態となったことが今回の痛みの一因と考えられた。風湿が原因の痛みに対しては桂枝附子湯,甘草附子湯とともに白朮附子湯も考慮すべき処方と考えられる。
著者
加藤 佳子 山川 真由美 長岡 由姫 加藤 滉
出版者
Japan Society of Pain Clinicians
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.25-28, 2005-01-25 (Released:2009-12-21)
参考文献数
7
被引用文献数
3

1988年から2004年3月までの16年間に,「WHO方式がん疼痛治療法」に準じて100人以上の非がん性疼痛患者にモルヒネによる疼痛治療を行った. そのうち1年以上モルヒネの内服治療を継続した患者は16人, 原病の進行によって死亡した2人を除いた14人は現在も内服を継続中である. 最長例は骨粗鬆症・圧迫骨折の疼痛を治療中の全身性エリテマトーデス (SLE) 患者で13年である. モルヒネの服用量は, 痛みが強くなって増量しても, 痛みが軽減するとすべての患者で必ず減量できた. また痛みの変動がなければモルヒネ必要量は長期間変化しなかった, 病状の変化に対応して服薬指導を繰り返し,「痛みの自己管理」へ導くことによって, モルヒネによる治療は長期間にわたって確実で安全な除痛法となる.
著者
畑井 小虎 増田 孝一郎 野田 浩司
出版者
PALAEONTOLOGICAL SOCIETY OF JAPAN
雑誌
日本古生物学會報告・紀事 新編 (ISSN:00310204)
巻号頁・発行日
vol.1974, no.95, pp.364-370_1, 1974-09-20 (Released:2010-05-25)
参考文献数
8

仙台市南西部の茂庭層基底部より, ほぼ完全個体の状態で産出した細長卵形状化石を検討した。その外周は薄質の石灰殻で被われ, その外表面には何ら彫刻・斑紋もなく, 滑めらかで, 両端がやゝ太さを異にする所謂卵の特徴を示すものである。此の様な化石は本邦における, すくなくとも新生代における記録は全くなく, 化石の産状と化石・現生種の近似の形態をとり得るものとの比較検討を行なった結果, Moniopterus japonicusなる新属・新種とし, 海棲爬虫類ウミヘビの類と判断した。
著者
影山 洋 中山 成一 小松 崎修
出版者
一般社団法人 国立医療学会
雑誌
医療 (ISSN:00211699)
巻号頁・発行日
vol.46, no.11, pp.912-915, 1992-11-20 (Released:2011-10-19)
参考文献数
16

ヘパリンによる低アルドステロン症の1例を報告する. 症例は59歳の男性, 右手の脱力を主訴に来院, 神経学的に右上肢の不全麻痺と深部反射の亢進を認めた. 入院時CTスキャンでは異常がみられなかった. 入院後右片麻痺の進行がみられたため1000U/hrのヘパリンを投与した. ヘパリン投与後7日目に血清カリウムが6.3mEq/lとなった. 血漿レニン活性, 血清コルチゾールは正常で血漿アルドステロンの低値と尿中カリウム排泄量の増加がみられた. ヘパリン投与の中止により血清カリウム, アルドステロンは正常化した. ヘパリンによる低アルドステロン血症はきわめてまれであり, 本邦では本症例が第1例と思われる

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出版者
陸軍機甲整備学校将校集会所
巻号頁・発行日
vol.(11月號), no.84, 1941-11
著者
宇治橋 祐之
出版者
NHK放送文化研究所
雑誌
放送研究と調査 (ISSN:02880008)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.46-69, 2021 (Released:2021-05-20)

NHKの学校教育向けサービスのポータルサイト「NHK for School」は、1996年に前身の「学校放送オンライン」が公開されて以来、年々利用者を増やしながら25年の節目を迎えた。 2018年度の「小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」では、8割以上の教師がウェブサイト「NHK for School」を認知、7割に授業での利用経験があった。コロナ禍の休校時には、文部科学省の「子供の学び応援サイト」での推奨もあり、多くの家庭からもアクセスを集めた。 ネット展開の歴史を振り返ると、利用者が増えてきた背景には、放送番組を単にネットに置き換えるのではなく、研究者と学習に必要なメディアの要素の再検討を進めて骨格をつくり、利用者のニーズを把握・反映させながら随時改良を加えてきたことがみえてきた。 児童・生徒の1人1台端末が実現しつつあり、「個別最適な学び」と「協働的な学び」が求められる中、学校放送番組のネット展開の歴史を振り返ることで、今後の公共メディアにおける教育サービスのあり方を考える。
著者
松本 泰祐 田島 洋 江口 辰哉 平田 正信
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.163-169, 1980-06-30 (Released:2011-08-10)
参考文献数
8
被引用文献数
1 1

腺癌の予後は実測腫瘍径の大小によらず, その腫瘍の集束性変化の強さによって考えられるべきであるとする訂正腫瘍径の概念は腺癌の予後がTNM分類と相関しないという問題点にある程度解答を与えたと考える.しかし, 腺癌全般にこの概念が適合するかは問題である: そこで腺癌を亜型に分類し ((1). bronchioloalveolar type,(2). bronchial surfacetype,(3). bronchial gland type,(4). mixed type,(5). undetermined type) 臨床病理学的に (1) (2) (3) を主に検討した. (1) は発育, 進展の一方において集束性変化を来たす. (2) (3) は圧排性進展が主体であるという結果を得た.訂正腫瘍径の概念はbronchioloalveolartypeとその類縁のmixed typeには妥当と考えられるが (2) (3) の把握には不充分であると思われる.
著者
藤澤 俊明 水田 健太郎 望月 亮 松村 朋香 立浪 康晴 杉村 光隆
出版者
一般社団法人 日本歯科麻酔学会
雑誌
日本歯科麻酔学会雑誌 (ISSN:24334480)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.52-65, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)
参考文献数
9

【要約】 本邦の歯科医院における全身的合併症発症時の院内救急体制の整備状況と実態を明らかにするため,全国の郡市区歯科医師会および歯科医院を対象にアンケート調査を行った.歯科医院および回答した歯科医師会は392団体(回収率51.2%),歯科医院は392施設(回収率25.5%)であった.救急薬剤を配布している歯科医師会は48.5%,歯科医院における救急薬剤の常備率は74.5%であり,歯科医師会による配布薬剤,歯科医院における常備薬剤ともアドレナリン,アトロピン,ニトログリセリンが多かった.救急薬剤を投与した経験のある歯科医院の割合は5.6%であった.また,医療用酸素,生体情報モニタ,AEDの配備率はそれぞれ82.7%,66.3%,71.5%であった.「救急薬剤を配布している」と回答した歯科医師会190団体のうち,救急薬剤投与法の講習/研修会を開催していた歯科医師会は75.8%であった.また,過去5年間に緊急時対応・救急蘇生法の講習/研修会を開催していた歯科医師会は68.9%を占めた.歯科診療においては,生命に関わる重篤な全身的合併症を予防することはもちろん,その発症時に適切に対応するには,救急薬剤および器材を常備し,研修を怠らないことが医学的および倫理的見地から重要である.歯科医師が現実的に使用可能な救急薬剤の選定とその適正使用についての卒前・卒後教育の充実が今後の課題であると考えられた.