著者
長久 栄子
出版者
一般社団法人 日本がん看護学会
雑誌
日本がん看護学会誌 (ISSN:09146423)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.34_155_nagahisa, 2020-11-19 (Released:2020-11-19)
参考文献数
27

本研究の目的は,せん妄患者とのコミュニケーションを阻害する要因を明らかにすることにより,看護の力によるせん妄ケアを探求することにある.せん妄患者への応対場面の看護記録を看護師と患者の体験の記述として,記述現象学による分析を行い,その体験の意味を明らかにした.せん妄ケアに難渋した看護師の意識は安全管理責任に媒介され,せん妄症状とその対処に意識が向けられ,その結果,せん妄患者が“もの”として現れていた.せん妄症状に対処しようとすることは,患者その“人”ではなく,症状や言動を管理しようとすることであり,これらがせん妄患者とのコミュニケーションを阻害する要因であった.一方,看護師がせん妄患者の苦しみに意識を向け,その語りを促すというケアを実践することにより患者は落ち着き,その結果,薬を使わずに眠ることができた.せん妄患者の体験は,時間や場所,他者も自己の存在も不明になるという苦しみの体験であり,看護師が患者の苦しみに意識を向け,その語りを促し聴くことが,せん妄状態にある患者にとって安心と落ち着きを取り戻すケアとなった.がん医療の現場において,予測や予防,薬剤投与や身体抑制ではない「看護の力」によるせん妄ケアが示唆された.
著者
吉本 多栄子 Taeko YOSHIMOTO
雑誌
神戸女学院大学論集 = KOBE COLLEGE STUDIES
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.113-123, 2002-07-20

This paper examines the Japanese Supreme Court decision: Kadokichi Co., v. Hiroshima, 29-4 MINSHU 572, (Sup. Ct., April 30, 1975) regarding restricting locations of phamacies. The case the court decision was made based on the dichotomy of positive purpose and passive purpose theories. This paper discussed about the government regulations on the right to choose one's own occupation and the right to own property. These are two of the most fundamental human rights. The logics and reasoning of restrictions on economic freedom is also reviewed in this paper.
著者
杉村 彰悟 福田 健一郎 小鳥居 望 室谷 健太 小鳥居 湛
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.40, no.5, pp.591-597, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)
参考文献数
34

慢性の不眠を有する慢性期統合失調症圏患者を対象に運動を実施し,自覚的睡眠感の改善効果を検証した.対象は平均年齢62.3歳の女性患者9名で,夕方から運動強度約4.0 METsを20分間試みた.10週間,6回/週(計63回),1ヵ月間平均24回実施したところ,日本語版不眠重症度質問票(Japanese version of the Insomnia Severity Index;ISI-J)が改善した.また,運動を中止した1ヵ月後にはISI-Jは悪化した.この結果から,統合失調症圏障害患者の慢性化した不眠に対し,夕方の運動を継続的に実施することは自覚的睡眠感に有用であることが示唆された.
著者
成田 太一 小林 恵子
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.205-213, 2020 (Released:2020-11-06)
参考文献数
24
被引用文献数
2

目的:長期入院を経験し精神科デイケアを利用する男性統合失調症者が,地域においてどのように生活を再構築しているのか,当事者の視点からその特徴を明らかにし支援への示唆を得る.方法:男性統合失調症者9人を対象とし,参加観察やインタビューから得られたデータから退院後の生活の再構築についての語りを抽出し,分析した.結果:対象者は,【長期入院によるつながりの喪失】を経験し,退院後は馴染みのない【新たなコミュニティのメンバーシップを得ることの難しさ】から寂しさを感じていた.そのようななか,専門職や親族などからの【サポートの活用による病状や生活の維持】を図りながら,【地域におけるデイケアメンバーとのつながりと役割の獲得】により,生活を再構築していた.結論:長期入院を経験した男性統合失調症者が地域の中で孤立せず社会参加できるよう,当事者コミュニティと地域コミュニティとの関係づくりを強化することや,入院早期からの就労支援と地域における活動の機会の必要性が示唆された.
著者
ドンゼ ピエール=イブ
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.77, no.3, pp.407-423, 2011-11-25 (Released:2017-05-19)

本稿では,服部時計グループを事例として,日本における高精度時計の大量生産の成立過程を,戦時期から1950年代を中心に,その前史たる戦前期の状況にも言及しながら分析する。1920年代以降,服部時計による小型時計生産は拡大をとげたが,生産されたのはスイス時計の模倣品であり,またその生産において,同社は中核部品と工作機械をスイス等の国外に依存していた。敗戦後,同社は軍需品生産の経験を持つ大卒エンジニアを採用し,互換性部品に基づく高精度時計の大量生産を目指した。同社や関連の企業は,産官学の連携に基づく共同研究の成果にも支えられ,1950年代半ばに,部品の互換性と,中核部品や工作機械の国産化を実現した。これにより同社は,技術的な対外依存から解放された。1956年に同社が開発した腕時計(Marvel)は,互換性に基づく大量生産品であるにもかかわらず,スイス製品並みの高い精度を誇り,1970年代に同社がクォーツ革命という製品革新を実現するまで,同社の国際競争力を支えた。
著者
千葉 桂子 林 ゆう
出版者
東北文化学園大学医療福祉学部看護学科
雑誌
東北文化学園大学看護学科紀要 = Archives of Tohoku Bunka Gakuen University Nursing (ISSN:21866546)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.21-27, 2022-03-31

認知症高齢者の治療法は、主に薬物療法と非薬物療法に分類される。本研究では、研究者の実習時の体験から非薬物療法の一つである音楽療法に注目し、文献検討を行い、認知症に対する音楽療法の効果と今後の課題を検討することである。研究方法は、医学中央雑誌Web 版を使用し、「認知症高齢者」、「音楽療法」、「認知機能」のキーワードとし、対象論文の抽出を行った。9件の対象論文を抽出し、対象者、介入方法と評価方法、主な研究結果、考察に分類を行い、表を作成した。認知症高齢者に対しての音楽療法の内容は多岐にわたり、音楽だけではなく、音楽と体操や手遊びを併せて実施され、認知症高齢者の情緒の安定や活動性の向上に効果がみられた。音楽療法は身近で生活の中に取り入れやすい反面、プログラム内容の検討や音楽療法の専門性を高める取り組みが課題といえる。

1 0 0 0 OA 荒崎の鳥

著者
下村 兼史
出版者
The Ornithological Society of Japan
雑誌
(ISSN:00409480)
巻号頁・発行日
vol.14, no.66, pp.33-36_2, 1955-09-20 (Released:2008-12-24)

Akune in Kagoshima had been a well known crane resort of a long history. Since about 30 years ago cranes moved to Arasaki, with numerous other water fowl. During the war, they decreased abruptly by successive poaching, but in recent few years they are again increasing. The Spoonbill (Platalea) which was formerly rare has increased to over 20 birds. Five Bean Geese and others were seen associating with the flock of cranes (See photographs). A list of 33 resident, 47 winter, 17 summer and 13 transient specis, is given.
著者
山田 真大 林 和宏 鈴木 章浩 岡本 幸太 小林 良岳 本田 晋也 高田 広章
雑誌
研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS)
巻号頁・発行日
vol.2013-OS-126, no.18, pp.1-7, 2013-07-24

組込み向け機器に利用されるハードウェアの高性能化に伴い,組込み OS として Linux などの汎用 OS が搭載されるようになった.組込み機器では,リアルタイム性が重要視されるため,Linux を採用する場合,カーネルに改良を施すことでリアルタイム性を確保している.また,マルチコア CPU を搭載する組込み機器では,Linux が持つ CPU affinity の機能を用いることで,シングルコアでは不可能であった高負荷時におけるリアルタイム性も確保することが可能になった.しかし,CPU コア毎に存在するカーネルスレッドは CPU affinity を適用することができず,また,この処理がまれに引き起こすタイマのカスケード処理には多くの処理時間を必要とし,リアルタイム性を阻害する原因となる.本論文では,マルチコア CPU の各コアを,リアルタイム性を必要とする CPU コアと不要とする CPU コアに分割し,リアルタイム性を必要とする CPU コアでは,タイマのカスケード処理を発生させないよう事前に対策を施すことで,リアルタイム性を確保する手法を提案する.
著者
徳川 博武
出版者
慶應義塾大学
巻号頁・発行日
1946

博士論文
著者
森下 伊三男 服部 哲明 亀谷 みゆき 米田 真理
雑誌
朝日大学一般教育紀要 = Journal of Liberal Arts and Science Asahi University (ISSN:13413589)
巻号頁・発行日
no.46, pp.1-17, 2022-03-31

朝日大学教養教育開発室(以下「開発室」という。)は、発足から一般教育課程における英語教育の在り方について調査研究をおこない、その成果を「朝日大学一般教育紀要第42号」[1 ]にて報告した。その後、一般教育に限らず、大学教育の場における日本語教育の在り方について調査検討を行い今日に至っている。本稿は、開発室が2019年1 月31日付で学長に提出した報告書を基に、更に日本語教育についての方向性を開発室で検討しまとめたものである。本学の教養教育は、人文科学・社会科学・自然科学・語学・保健体育等の広い分野・領域を占めているが、本稿では、それらの教養教育に限らず、専門教育を含めたあらゆる教育活動において日本語教育を推進していくための指針を検討した。その結果として、縦軸に「文字情報」・「音声情報」、横軸に「理解する(Input)」・「表現する(Output)」をとり、そこにさまざまな日本語活動をマッピングし、それらの活動を有機的に結び付ける図を作成した。その図をベースに何種類かの科目について、本来の科目指導とともに付帯的に指導できる日本語活動とその流れを具体的に示した。それらの図を活用することにより、朝日大学での日本語教育活動がますます充実し、学生の日本語力増強に繋がることを期待している。
著者
藤木 節子 児玉 愛子 長浜 小春
出版者
岐阜女子大学
雑誌
岐阜女子大学紀要 = BULLETIN OF GIFU WOMEN’S UNIVERSITY (ISSN:02868644)
巻号頁・発行日
no.51, pp.35-40, 2022-02-25

家庭科教員養成において「縫う力を育てる」ために生活科学専攻では1年生,2年生で洋裁の基礎,2年生から3年生で和裁の基礎を学ぶ。2年前期に甚平,2年後期に浴衣,3年前期に一つ身の製作を行っている。3年後期では伝統衣装の製作を行いこれまでに十二単,束帯,采女装束,琉装を製作してきた。本稿では「本荘の歴史を語る会」からの依頼を受け製作した「雨乞い踊り」の衣装完成までのプロセスと,そこから見えた成果と課題について取りまとめたものである。
著者
高原 誠
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR TB AND NTM
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.79, no.12, pp.711-716, 2004-12-15 (Released:2011-05-24)
参考文献数
16

[目的] 肺結核治療中に死亡退院した患者の死亡原因を検討した。 [対象と方法] 対象は平成11年~14年の4年間に当院に入院した結核患者のうち, 死亡退院の40例 (男性32例, 女性8例, 平均年齢76歳), 方法は患者背景, 合併症, 結核の重症度, 治療成績をコホート調査にて山下の定義で治療成功の162例と比較検討した。 [結果] 結核死17例, 非結核死23例で, 後者の内訳では肺炎が最も多く9例を占めた。死亡例は年齢とパフォーマンス・ステータス (PS) の値が有意に高く, 栄養状態は悪く, 炎症反応は亢進していた。治療開始までの期間も長かったが, 有意ではなかった。合併症は死亡例全例が有し, 肝疾患, 脳血管障害で対照群と差を認めた。病変の拡がりも死亡例には進行例が多かった。治療成績では副作用で薬剤変更する割合が死亡例で有意に高く, 標準治療可能例が少なかった。 [考察と結語] 患者発見の遅れより標準治療が不能だった点が死亡に影響した。そのため排菌陰性化が得られにくく, 結核によって直接的または間接的に死亡した。非結核死の肺炎死の中には, 結核死に含めてもよいと考えられる症例も存在した。

1 0 0 0 OA 手札版写真

著者
Sarony's Imperial Portraits
巻号頁・発行日
vol.写真(徳川昭武、土屋挙直、清水篤守),
著者
吉見 憲二
出版者
日本テレワーク学会
雑誌
日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 (ISSN:24331953)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.18-21, 2012-06-30 (Released:2018-06-11)

東日本大震災後の交通網の混乱や計画停電を背景にBCP(事業継続計画)目的でテレワークを導入する企業が増えている。テレワークは、自宅でも職場と同様に仕事ができるという点で有事におけるリスクマネジメントとして優れたものであるが、通常時においてもワーク・ライフ・バランスの向上や業務の効率化といった観点での効果が期待されている。一方で、労務管理やセキュリティ対策上の問題から、テレワークの導入に二の足を踏む企業も少なくない。本研究では、東日本大震災後にテレワークを導入・実施した企業を対象にしたインタビュー調査からBCP(事業継続計画)目的でのテレワーク導入・実施における利点と課題について考察する。