1 0 0 0 OA 甲斐叢書

出版者
甲斐叢書刊行会
巻号頁・発行日
vol.第10巻, 1935

1 0 0 0 OA 新古画粋

著者
新古画粋社 編
出版者
新古画粋社
巻号頁・発行日
vol.第9編 (光琳), 1919
著者
鈴木 克明 根本 淳子
出版者
教育システム情報学会
雑誌
教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.168-176, 2011-04-30 (Released:2018-07-27)
参考文献数
19
被引用文献数
5

This paper provides an overview of research trends around three First Principles regarding the design of instruction. Merrill’s First Principles of Instruction proposes five common principles based on constructivist theories of instructional design. Reigeluth adopted them as foundational principles in his work, together with situational principles to propose a scheme of common knowledge base. Keller has proposed First Principles of Motivation to Learn, consisting of five ground rules based on commonly used ARCS Model with a newly added factor of “Volition.” It reflects current research focus on self-regulated learning. Parrish’s Aesthetics Principle of Instructional Design tries to advocate aesthetic consideration to design not only learning materials, but also experiences of learning.
著者
近江 政雄
出版者
日本認知心理学会
雑誌
日本認知心理学会発表論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, pp.91-91, 2013

漢字の記憶における有用性が明らかにされている空書行動の、画像イメージの記憶における有用性について検討した。記憶対象として画像イメージを使用し、イメージの記銘課題と想起課題における空書行動の有用性と、手指の運動そのものの有用性について検討した。その結果、画像イメージを記銘する場合において空書行動が有用であり、想起する場合には有用ではないことを明らかにした。これは、空書行動は漢字のみではなく、イメージの記憶においても有用であり、その記銘プロセスにおいて普遍的な役割を果たしていることを示唆するものである。
著者
山下 勝弘 柏木 史郎 加藤 祥一 伊藤 治英 亀田 秀樹
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.20, no.5, pp.469-474, 1998

高血圧性脳内出血患者の長期予後と理学療法の現状について検討した.山口県の北部地域において1990年から1996年までの7年間に高血圧性被殻,視床出血に罹患した330人を対象とした.患者の平均年齢は66.2歳で,男女比は1.4:1であった.発症からデータ集計までの平均期間は3.8年で,長期予後はBarthelindex(BI:10~29点)で評価した.<BR>多変量解析では,長期予後は出血の大きさと理学療法の積極性に有意に相関した(p<0.05).被殻出血では小出血,中等大出血,大出血の80%,40%,11.1%が長期予後良好(BI:29点)であり,視床出血ではこれらの割合が,75%,51.6%,14.3%であった.一方,長期予後が不良(BI:10~28点)の患者では,理学療法を積極的に継続している患者は,わずかに22%であった.<BR>高血圧性脳内出血患者では,特に長期予後不良の患者で理学療法が積極的に行われておらず,患者の長期予後改善に向けて理学療法に対する積極的な取り組みが必要である.
著者
宮沢 伸彦 掘越 徹 西ケ谷 和之 柿沢 敏之 金子 的実 深町 彰 貫井 英明
出版者
山梨医科大学医学会
雑誌
山梨医科大学雑誌 = 山梨医科大学雑誌 (ISSN:09120025)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.61-66, 1989

1984年5月から1988年5月までの4年間に経験した高血圧性脳内出血67例について臨床的検討を行い,被殻出血を中心に外科的治療法の成績・手術適応について報告する。又,最近比較的非侵襲的な外科的治療である定位的血腫吸引術も行っているので合わせて報告する。対象は被殻出血41例,視床出血7例,皮質下出血6例,小脳出血9例,脳幹出血4例であり,年齢は36歳~83歳,平均59歳で,男性が64%を占めた。被殻出血の手術適応はCT上の血腫の最大径が3cm以上であり,神経症状,意識障害があるかまたは出現することが予測される例とした。被殻出血で手術を施行した31例の成績は21例(67%)が予後良好,6例(20%)が予後不良,4例(13%)が死亡であり,全国統計と比べて手術成績は良好であった。神経学的重症度1~3の例では74%が機能予後良好,重症度4a~5では25%が予後良好例であった。CT上の血腫の最大径が5.5cm以上のもの及びCT分類IVb~Vでは予後不良であった。以上の結果から,被殻出血はCT上の血腫の大きさ,広がり,神経学的重症度をよく考慮して手術適応を決定すれば比較的良い成績が得られると考えられる。定位的血腫吸引除去術を被殻出血4例,視床出血2例,小脳出血1例の計7例に施行,血腫除去率は平均72%であり,予後良好例4例(57%)であった。高齢者等には有力な方法となり得ると考えられた。

1 0 0 0 開国史話

著者
加藤祐三著
出版者
神奈川新聞社
巻号頁・発行日
2008
著者
高倉 保幸 山本 満 陶山 哲夫 高橋 佳恵 大住 崇之 大隈 統 小牧 隼人 河原 育美 加藤 悠子 若林 稜子 草野 修輔
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.B0014, 2006

【目的】脳出血で最も高い割合を占める被殻出血では、血腫の進展を示すCT分類や出血量、意識障害と予後との相関が高い事が知られているが、急性期病院の平均在院日数である発症後3週での予後との関係は明らかにされていない。また、臨床的には急性期の機能的予後にはCTにおける脳浮腫の程度と相関が高いという印象を持っているが、その評価基準は確立されていない。本研究の目的は、急性期被殻出血の機能的予後を予測する指標について検討することである。<BR>【方法】対象は当院にて初回発症で理学療法を行った被殻出血47例とした。年齢は60.1±10.7歳(平均±標準偏差)、性別は被殻出血が男性32例、女性15例であった。予後予測の因子として検討した項目は、脳卒中の外科学会によるCT分類(以下CT分類)、総出血量(長径×短径×高さ÷2)、出血径(長径)、脳浮腫、発症時意識(JCS)、発症翌日意識(JCS)とした。脳浮腫の判定は独自に3段階の評価基準を作製、いずれのレベルでも脳溝の狭小化がみられないものを1、脳溝の狭小化がみられるものを2、モンロー孔のレベルから3cm上部での病巣側の脳溝が消失しているものを3とした。基本動作能力の判定には11項目からなる改訂された機能的動作尺度(以下FMS)を用いた。FMSの検査時期は21.9±2.0日であった。各因子とFMSおよび因子間におけるスピアマンの相関係数を算出し、基本動作能力の予測に有用な因子を考察した。<BR>【結果】各因子およびFMSの結果をみると、CT分類の中央値はIII、総出血量の平均は36.8ml、出血径の平均は4.7cm、浮腫の中央値は2、発症時意識の中央値はII-10、発症翌日の意識の中央値はI-3、FMSの平均は14.8点であった。FMSとの相関は、CT分類では0.64(p < 0.01)、総出血量では0.61(p < 0.01)、出血径では0.57(p < 0.01)、脳浮腫では0.55(p < 0.01)、発症時意識では0.14(p = 0.34)、発症翌日意識では0.29(p = 0.45)となった。また、浮腫との相関は、CT分類では0.40、総出血量では0.50(p < 0.01)、出血径では0.54(p < 0.01)となった。<BR>【考察とまとめ】機能的予後を予測する指標としてはCT分類、出血量、脳浮腫が有用であることが示された。出血量では総出血量を算出する方が指標としての精度は高くなるが、長径により代用する方法も簡便で有用であると考えられた。新たに作製した脳浮腫の評価は予後と有意な相関を示し、CT分類や出血量と強い相関を示さないことから評価指標としての有用性が示された。意識はリハ開始前の死亡例が除かれていることおよび発症3週間という短期間で調査であることから相関が低くなったと考えられたが、発症日の意識よりも発症翌日の意識を指標とする方が有用であることが示唆された。<BR>
著者
鮎川 勝彦 前原 潤一 上津原 甲一 島 弘志 有村 敏明 高山 隼人 藤本 昭
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.92-98, 2006
被引用文献数
2

はじめに:救急患者の予後を左右する因子として,患者要因,病院前救護体制,病院の機能がある。緊急を要する疾患において,発症から治療までの時間を短縮できれば,救命率があがると思われる。本研究では救急車搬送時間が短ければ,予後が改善するという作業仮説を立てた。この仮説を立証するために,九州の6病院に救急車で収容された患者データを検討した。方法:6病院に救急車搬送された急性心筋梗塞(AMI)及び不安定狭心症(UAP),くも膜下出血(SAH),脳梗塞(CI),脳出血(CH),消化管出血(GIB),大動脈解離(AD)の7疾患について,retrospectiveに集計し,救急車搬送時間と予後との関連を統計解析した。結果:これらの疾患5,247症例のうち,入院後30日目の生存,自宅退院が確認でき,現場から直接搬送された患者で重症度分類できたものは1,057例(AMI201例,UAP49例,SAH217例,CI405例,CH114例,GIB45例,AD26例)であった。各疾患を重症度分類し,搬送時間との関連を調べた。AMI重症例(Forrester分類IV群)においては,搬送時間と入院後30日目の自宅退院率との比率の検定で,搬送時間が短ければ自宅退院率が高いことが推測できた。搬送時間を10分刻みにして,30日目自宅退院率を解析した結果,y=2.9619e<sup>-0.07x</sup> (R<sup>2</sup>=0.9962)の指数関数曲線に高い相関で回帰した。考察:AMI重症例では入院30日目の自宅退院率と搬送時間との間に,指数関数曲線に高い相関で回帰する関係があった。搬送時間を短縮できれば,自宅退院率をあげることができることを証明できた。搬送時間短縮による自宅退院率改善を数値化できることになる。AMI軽症及び中等症,その他の疾患では,搬送時間との間に明らかな関係はみられなかった。覚知時間の遅れなどが影響した可能性が考えられた。結論:AMI重症例に於いては,救急車搬送時間が短ければ,入院後30日目の自宅退院率を改善する,という仮説が証明できた。
著者
安永 裕幸 谷口 邦彦 高木 真人 亀谷 祥治 小島 芳生 三木 基実
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究 技術 計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.284-309, 2019-10-25 (Released:2019-10-29)
参考文献数
108

In the past 20 years, Japan's innovation eco-system surrounding industries have been dynamically changed. The most eminent ones are various institutional development for facilitating collaboration among industries and academia for more co-working and co-creation, and encouragement of start-ups and other forms of open innovations. On the other hand, there is a view that "Disruptive innovation is stagnated in Japan compared with other countries," and it is true that US and European companies take an advantageous position in new business creation in the field of ICT, such as AI, big data, and Fintech, although some of their technologies are Japan in origin. Under such a circumstance, the authors summarize the current situation and challenges of Japan's innovation eco-system surrounding industries, for achieving important agenda such as Society 5.0, Sustainable Development Goals of United Nations, and activation of local economies, then compile policy implications and proposals.
著者
成田 海波
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.645-651, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)
参考文献数
16

宇野築港地区は歴史的市街地において新たに整備された港周辺の都市空間を生かした交流拠点、文化芸術拠点としての役割を新たに担っている。宇野築港地区での文化的活動を契機としたセクター間の新たな関与と展開、活動拠点の広がりは時期によって5つに分類される。2013年以降は歴史的市街地において、文化的活動がイベントのみならず日常の場で生まれており、商店街や宇野港周辺が以前に比べて創造的環境に変容しているといえる。また、同時に、活動に応じて足場となる拠点を選択したり、活動の補助となる支援策を選択することができ、社会や経済システムが市民の活動が実現しやすい形に再構築されつつあることが、宇野築港地区での取り組みの一助となっている。
著者
國吉 知子 Tomoko KUNIYOSHI
雑誌
神戸女学院大学論集 = KOBE COLLEGE STUDIES
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.109-123, 2013-06-20

親子相互交流療法(PCIT:Parent-Child Interaction Therapy)は、米国のEyberg,S.らが1974年に開発した親子関係改善のための心理療法であり、主に2歳~7歳の幼児をもつ親を対象に週1回1時間、12回~20回程度の親子同時プレイセラピーを実施する。PCITは子どもの問題行動、特に外在化した攻撃的行動などの行動障害が改善することが報告されており、エビデンスに基づいたセラピーである。日本では2000年代後半に導入され、主に首都圏で普及しはじめているが、関西での初の導入に向け、本学心理相談室で実施のための準備を進めている。PCITはこどもと遊ぶ親にセラピストがワンウェイミラー越しにトランシーバーでライブコーチングを行う点に大きな特徴がある。またプログラムは、前半のCDI(Child-Directed Interaction;子ども指向型相互交流)と後半のPDI(Parent-Directed Interaction; 親指向型相互交流)の2段階から成り立っており、前半のCDIでは、親のPRIDEスキル(よりより関係づくりのためのスキル)の獲得や望ましくないスキルの低減を目指す。CDI習得後、PDIに進み、親は遊びながら子どもの行動修正に有効な指示の出し方や統制の仕方を具体的に学ぶ。本稿では、PICTの特徴や手順、PRIDEスキルやDon'tスキルなど具体的な内容について解説した。さらにPCITにおける限界設定の意義についてとりあげ、PDIセッションにおけるタイムアウトを子どもにとって安全に進めるためにはCDIセッションでの親子の絆の再構築が重要であることを指摘した。さらに限界設定が三者関係への転回点として機能する点、子どものネガティブ感情に対処しにくい現代の親にとって、限界設定が重要になってきている点などについて論じた。

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1903年11月14日, 1903-11-14
著者
金谷 春之 湯川 英機 伊藤 善太郎 加川 瑞夫 神野 哲夫 桑原 武夫 水上 公宏
出版者
一般社団法人 日本脳卒中の外科学会
雑誌
脳卒中の外科研究会講演集 (ISSN:03878031)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.265-273, 1978

In regard to hypertnsive intracerebral hemorrhage, different neurological gradings for clinical evaluation of the patient and different classifications for hematoma location on computed tomography have been used up to the present. To compare one clinical data to others, however, a standard neurological grading and a classification are required. For this reason, the authors tried to make a standard neurological grading and a classification on computed tomography based on 410 patients who had been treated in 6 different neurosurgical facilities in Japan.<BR>In the course of this study, it was found that the factors such as patient's age, level of consciousness, abnormal size and reaction to light of the pupils, and decerebrate or decorticate rigidity are directly influential to operative results. As to evaluation of the postoperative patient, the activities of daily living (ADL) was described as follows: full work, minimal disability and vegetative state.
著者
建井 順子
出版者
学校法人山陽学園 山陽学園大学・山陽学園短期大学
雑誌
山陽論叢 (ISSN:13410350)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.125-135, 2020 (Released:2020-04-22)

本稿は、内閣府(旧経済企画庁)の『経済白書/経済財政白書』を対象に、そこで使用されるイノベーション概念とその変遷を考察しようとするものである。内閣府のウェブサイト上に掲載されている1954年度(昭和29年度)から2019年度(令和元年度)までの66年間分を対象とし、ウェブサイト上の検索機能を利用し、「イノベーション」の単語を抽出した。そのうえで、「イノベーション」の単語を含む行を抜き出し、独自の一覧表を作成した 。本稿におけるイノベーション概念の分析は、この一覧表にもとづいて実施したものである。その結果、以下の三つを明確にした。第一に、国が捉えるイノベーションは、比較的最近まで「技術革新」のことであった。第二に、当初は概ね組織レベルのイノベーションに焦点が当てられていたが、近年は個人によるイノベーションの重要性へと焦点が移っている。第三に、従来の日本型イノベーション・システムは、産業構造の変化に対応できなくなっており、再構築が必要なシステムとして認識されている。
著者
鈴木 由希子 稲富 雄一郎 米原 敏郎 平野 照之
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.8-12, 2015 (Released:2015-01-19)
参考文献数
5
被引用文献数
2 5

症例は77歳の女性である.パソコンのキーボード入力操作においてタッチタイピング(ブラインドタッチ)を獲得していたが,左中大脳動脈領域の脳梗塞を発症した.右前頭葉には陳旧性脳梗塞をみとめた.軽度の右麻痺,喚語困難,仮名・漢字・アルファベット1文字の読み書き障害は急速に改善したが,キーボード入力が困難になった.失行や視知覚障害はなく,ローマ字の読み書き障害をみとめた.アルファベットをみて確認しながらであればキーボード入力ができるまで改善したが,タッチタイピングは再獲得できなかった.本例のキーボード入力操作に選択的な行為障害には,ローマ字の読み書き障害がもっとも影響していると考えた.