著者

長澤 槙子 渡辺 知恵美 伊藤 貴之 増永良文

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.37, pp.69-76, 2007-05-11

被引用文献数

1

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近年MP3プレーヤの流行により,多くの人がたくさんの楽曲を聞く機会が増えてきている.楽曲には様々な音楽的特徴があり,楽器の種類,ハーモニーの変化,コード進行,リズムパターン,モチーフなどが挙げられる.そこで我々は,これらの音楽的特徴と作曲者,年代,ヒットチャートとの関係や,あるユーザの好みの楽曲の音楽的特徴の関係やユーザ同士の好みの楽曲の音楽的特徴の関係といったマイニングを行う.本稿では,以上に述べたことのマイニングを行うために,ポピュラー音楽を対象としたコード進行に着目した楽曲クラスタリングシステムを提案する.コード進行の類似度に関して,我々は音楽理論にて定義されている近親調をもとに定義した.Recently we have more chances to listen to a lot of music due to the spread of MP3 players. There are various features in music, including musical instruments, harmony, chord progression, ryhthm patterns, and motifs. Target of our study is mining of relativity among various features of music and their attributes, such as composers, date of release, ranking of hit charts, and among features of listeners' favorite music. In this paper we propose a music clustering system focusing on the chord progression of popular music for mining of the above relativity. We define similarity of chord progression according to relative keys defined by music theory.

著者

湯谷 祐三

出版者

名古屋外国語大学外国語学部

雑誌

名古屋外国語大学外国語学部紀要 = Journal of School of Foreign Languages, Nagoya University of Foreign Studies (ISSN:13479911)

巻号頁・発行日

no.46, pp.一-二五, 2014-02 (Released:2014-02-26)

著者

内村 泰 小島 陽一 小崎 道雄

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.85, no.12, pp.881-887, 1990

被引用文献数

1 10

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1. 構成微生物により次の3グループに分けられた。<BR>A: <I>Saccharomycopsis</I>属酵母優勢型<BR>B: <I>Rhizopms</I>属中心の糸状菌優勢型<BR>C: 菌糸状酵母と糸状菌共存均衡型<BR>これら3グループに分類されたチャン・ボーも希釈平板を行うことにより, 全試料中からSaccharomycopsis属酵母とRhizopus属中心の糸状菌が共存することが確認された。<BR>2. 糸状菌優勢型の餅麹を用いて蒸煮米の糖化を行ってみたが, 他の餅麹試料を用いて糖化を行ったものに比べて非常に弱いものであった。<BR>3.糸状菌およびチャン・ボーのアミラーゼ活性を試験した結果, 分離した15株の菌株のうち, アミラーゼを生産していたものはRhixopus sp.の5株とAspergillussp.1株の計6菌株のみであった。<BR>他の菌株のアミラーゼ活性はきわめて弱かったことから, チャン・ボーより分離される糸状菌はそのすべてが必ずしもアミラーゼ生産に関与しているとは考えられず, チャン・ボーの主糖化菌はSacCharomycopsis fibuligeraであり, Rhizopus sp.や, 若干のASpergillus sp.などの糸状菌が, 補足的に糖化に関与しているものと考えられた。<BR>以上のことから, これまで報告してきたSaccharomycopsis属酵母がアミラーゼ生産を行うの主糖化菌であることを支持する結果となった。<BR>同行を許可された田部井淳子氏を隊長とするブータン遠征女子登山隊に感謝します。

著者

青木 和麻呂

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.1030-1038, 2010-08-15

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2009年12月12日(日本時間では13日),RSA-768と呼ばれる768ビットの合成数が素因数分解された.特別な形の合成数では以前に,より大きいものが素因数分解されているが,RSA公開鍵暗号に利用される大きな2素数の積の素因数分解に対しては,世界記録更新である.この記録は瑞,日,独,仏,蘭の5カ国の機関の研究者の共同作業の成果であり,筆者もこの作業に参加した.この素因数分解では,一般数体篩法(いっぱんすうたいふるいほう; GNFS)と呼ばれる代数的整数論を応用した方法が使われた.数体篩法を実際に実現するためには,概念的なアルゴリズムばかりではなく,細部の実装や計算資源の配分などが効率の重要な鍵を握っている.本稿では,数体篩法の概略を説明し,各ステップでの実装や計算機運用の問題点を紹介する.最後に,従来よりRSA公開鍵暗号で1024ビットの公開鍵の新規利用は推奨できないことが指摘されていたが,今回768ビットの合成数が現実に素因数分解されたことはこの指摘を補強するものであることを付け加えておく.

著者

新出 尚之 高田 司郎

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

栩木 憲一郎 トチギ ケンイチロウ TOCHIGI Kenichiro

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)

巻号頁・発行日

no.28, pp.258-263, 2014-03-30

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本書では、グローバル化の進展する現代社会において避けて通ることの出来ない国際社会の諸問題が取り上げられ、それらが「世界正義(Global Justice)」の問題として論じられている。筆者はまず世界正義なるものの理論上の成立可能性をめぐる議論から出発し(第一章・第二章)、続いて具体的な問題として、国家体制の国際的正統性条件と人権との関係(第三章)、世界的規模での貧困問題の解決を目的とした世界経済における格差是正の問題(第四章)、さらには国際社会における武力行使の正当性をめぐる戦争における正義の問題(第五章)を論じ、最後に今後のあるべき世界統治秩序を構想している(第六章)。本書ではこれらの問題をめぐる現在の代表的議論と筆者の見解がきわめてよくまとめられており、今後の世界秩序を規範的に構想する際の良き手引書となっている。

著者

山本 美和 金指 巌 横内 亜紀 田村 直子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E3O2200-E3O2200, 2010

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【目的】地域支援事業の創設に伴い、本市では介護予防一般高齢者施策として運動機能の維持向上を目的とした「高齢者運動支援事業」(以下健康教室)を実施しているが、一般高齢者施策は自主活動組織の育成支援を並行して進めることが事業の要件に挙げられており、参加者の自主活動を育成しながらの事業展開が課題である。そこで今回、自主活動を定着させるために健康教室で実施してきた支援方法と支援過程での課題と今後の方向性について報告する。<BR>【方法】健康教室は、平成18年4月から老人保健法の機能訓練B型を地域支援事業に移行し、65歳以上の要介護認定を受けていない方を対象とした介護予防事業として実施している。実施方法は地域の公民館等を会場にし、隔週で月2回理学療法士が出向き指導していたが、住民より毎週開催の要望が多かったことから自主活動の支援を検討した。当初、自主活動を希望する地域に保健所で養成したボランティアを派遣する方法で取り組んだが、大半の地域でボランティアの定着には至らず継続が困難な状況となっていた。一方でボランティアを派遣していない会場で参加者の中から自然に自主グループが発生し活動が定着した事例があり、それらのグループへの関わりを通し支援方法を検証し、手法の転換を図った。支援は3つの基本方針に基づき行った。1.公民館等の会場や必要物品は行政が提供する。2.運動のメニューは理学療法士が状況に合わせて作成した体操の媒体(CD等)に沿って実施する。3.各会場毎に参加者の中からまとめ役を育成し、自主活動を運営する。以上の支援方法を基本に自主活動を拡大していった。まとめ役の育成が進まない会場は期限を定めて看護師等が補助し、段階的に自主化へと進めていった。<BR>【説明と同意】本研究については参加者に口頭で説明を行い同意を得た。<BR>【結果】このような支援体制の整備により、自主活動の実績は平成18年度:10グループ・延人数2,932人、平成19年度:24グループ・延人数5,675人、平成20年度:31グループ・延人数14,132人と飛躍的に拡大した。同様に健康教室全体の実績も平成18年度:25会場、実人数1,405人、延人数12,207人、平成19年度:31会場、実人数1,533人・延人数20,287人、平成20年度:35会場、実人数1,609人・延人数31,236人と増加し、現在では実施会場のほとんどで並行して自主活動が定着している。<BR>【考察】身近な地域で気軽に参加できる運動の機会を提供することは、介護予防を早期から推進する上で効果的な手法であるが、マンパワーや経費等の問題から実行できない状況も推察される。本市では自主活動に対し様々な支援方法がある中、ボランティアを派遣する方法から参加者自らが主体となって実施する方法にシフトし、基本方針に沿って支援を行うことで安定した自主活動が可能となり、実施会場が大幅に増加した。また自宅から歩いて通える身近な場所に会場を設けることで、顔見知りの参加者同士が協働し準備を行う等まとめ役の負担が軽減されたことや、会場使用料等の経費が発生する部分は全て行政側が負担することで金銭管理等の問題を取り除き、住民側が自主活動に専念できる状況を作ったことも自主活動が定着し増加した要因であると考えられる。自立した高齢者に対して、介護予防に効果的な運動メニューを提供し続けるためには、行政と地域住民がそれぞれの役割を認識し、協働して役割を担うことが重要である。健康教室の実施地域は市街地、山間部、島嶼部等多岐に渡り、同様に支援しても自主活動へ移行できない地域もいくつか存在する。これらの問題に対して地域の特性等を考慮しながら地域に出向き、介護予防を啓発する機会を増やす等、住民の意識を高めるような働きかけや地域包括支援センター等他機関と連携し、介護予防活動が定着する方法の検討も必要である。行政の専門職のマンパワーは限られており、直接指導する手法で拡大するには限界がある。今後、健康教室を地域の高齢者が利用できるポピュレーションサービスとして定着させるためには、自主活動組織の育成・支援をさらに進め、費用対効果の高い手法で多くの地域住民に定期的な運動が定着するような手法を検討することが重要である。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究は理学療法士が地域の一般高齢者に介護予防サービスを提供していく中で、マンパワー不足や運動の継続の難しさという問題等に対して自主活動組織の育成に取り組み、運動の普及啓発を図った方法を報告するものである。近年、介護予防の分野において地域住民や関係機関から運動指導に対する様々なニーズがあり、理学療法士が専門性を活かし地域の健康づくりの分野で活動していくことは職域の拡大を図る大きなチャンスであり、医療費削減や介護給付費の抑制にも繋がると考えられる。<BR><BR>

著者

佐藤 拓磨

出版者

慶應義塾大学大学院法務研究科

雑誌

慶應法学 (ISSN:18800750)

巻号頁・発行日

no.31, pp.347-370, 2015-02

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論説1 はじめに2 問題の背景3 倫理委員会, 学術団体等の提言4 連邦参議院および連邦議会に提出された法律案 (1)ザールラント州, チューリンゲン州およびヘッセン州による法律案 (2)ラインラント=プファルツ州による法律案 (3)連邦政府による法律案5 政府案をめぐる議論 (1)連邦参議院での議論 (2)連邦議会での議論 ア 第1読会における議員の発言 イ 法務委員会による公聴会での専門家の意見 (3)医師会の態度 (4)刑法学者による批判6 結びに代えて

著者

高橋 正義 十代田 朗 羽生 冬佳

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.571-576, 2003-10-25

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本研究は、戦後まもなく制定された観光関係特別都市建設法(以下、「国観法」)及び国観法制定都市に着目し、まず、(1)国会での議論から戦後復興期の観光政策の中で国観法並びに国観法制定都市がどのように位置付けられていたのか。を把握した上で、制定都市では、(2)法制定前後の時期に観光都市建設を目指してどのような計画が描かれたのか。さらに、(3)その構想実現のためにどのような具体的整備計画が立てられ、その後どのように変遷していったのか。の3点を明らかにすることを目的としている。資料としては、国会議事録、計画案、関連新聞記事、市史、関連文献・研究等を用いている。<BR> その結果、以下のことを明らかにしている。まず(1)国会での議論から観光政策が縦割り行政を越えられず都市計画行政の枠組みにはめられていったこと、また発言内容を総合すると、各都市の個別法を支える基本法あるいは一般法を制定すべきだという議論が議員からなされたが、政府はそれに対して都市計画法の改正での対応を示唆するなど否定的な見方をしており、結果的に国庫からの助成措置もほとんどなされることはなかったことを確認している。次に(2)各都市の計画内容から、現状認識を6項目、コンセプト4タイプ、主要目標14項目に大凡まとめている。この内、都市内部の条件や計画コンセプトに共通性がある都市間では、主要目標にも共通性がみられる傾向がある。一方で、国が推進する広域的な都市の位置付けよりも、都市内部に目を向けた計画となっていることが読み取れる。さらに(3)具体的な方策を見ていくと、法案提出以前から観光都市建設のビジョンのある都市では方策の中に観光要素が盛り込まれ、ビジョンを持っていなかった都市では既存の制度に則った計画づくりが行われているという史実を確認している。例えば、別府では、構想実現のため計画を既存制度に当てはめることが行われ、その後、国策の重点が工業開発へと変わると方向転換を余儀なくされ、結局、多くの事業が実施されることなく現在に至っている。<BR> 以上総括すると、国側における制度的裏付けの欠落、都市側での計画技術(構想力、実現力)の不足から国観法は機能しなかったと考えられる。<BR>

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.369-369, 1915-04-15 (Released:2010-12-22)

著者

鈴木 淳

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.109, no.6, pp.1214-1215, 2000-06-20

著者

二瓶 亙

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.66, no.9, pp.2-25, 2016-09

著者

元橋 一之 池内 健太 党 建偉

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2016-04 (Released:2016-04-07)

出版者

京橋堂

巻号頁・発行日

1917

著者

金田 重郎 井田 明男 酒井 孝真

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.419, pp.13-18, 2013-01-21

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著者らは,(1)クラス図か英語の言語構造に立脚していること,そのため,(2)ヒシネス仕様記述から概念クラス図を作成する際には,認知言語学のコアイメーシの利用か効果的てある,と考えている本稿ては,「を格」,「に格」,「て格」の格助詞から構成される単文パタンて仕様を記述し,これを概念クラス図に変換する手法を示す結果として,ヒシネス仕様記述と概念クラス図の間にトレーサヒリティか確保されるたけてはなく,作成者に依存しない概念クラス図か生成てきる可能性かある実際に,学生による初歩的な実験の結果,作成される概念クラス図のバラエティか減少することを確認した.

著者

美濃 順亮

出版者

京都光華女子大学

雑誌

京都光華女子大学短期大学部研究紀要 (ISSN:13465996)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.61-103, 2009

著者

金 泰虎

出版者

大阪商業大学

雑誌

地域と社会 (ISSN:13446002)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.61-92, 2002-08-01

著者

田中 保

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.187-192, 2011-03-01 (Released:2012-03-01)

参考文献数

31

被引用文献数

1 1

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食べる胃腸薬といわれるキャベツやダイコン,春の七草に含まれるナズナ,スズナ,スズシロ(ダイコン)など,胃腸に良いとされる食物にアブラナ科の植物は多い.アブラナ科の植物を生で食べると,植物酵素のホスホリパーゼDと消化酵素のホスホリパーゼA2の作用で生理活性脂肪質のリゾホスファチジン酸(LPA)が生じる.消化管への野菜の効果にLPAが関与する可能性を論じる.

著者

野村商店調査部 編

出版者

野村商店調査部

巻号頁・発行日

vol.大正5年度, 1926

著者

松竹 貴大 實宝 希祥 門岡 晋 菅生 貴之 浅井 武

出版者

Japanese Society of Sport Psychology

雑誌

スポーツ心理学研究 (ISSN:03887014)

巻号頁・発行日

2016

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Primary scientific data for evaluating information processing ability of the central nervous system that are associated with decision making was investigated in football players, by using event-related potentials (ERP; N200, P300) and reaction times. Participants were college football players who were winners of the all Japan university championship (n=8; Elites) and 8 graduate students with no football experience (n=8; Novices). They used an oddball paradigm consisting of a simple visual stimulus (Choice Reaction Task 1: CRT1) and an oddball paradigm consisting of a complex visual stimulus (Choice Reaction Task 2: CRT2). Results indicated that Elites had a significantly shorter reaction time than Novices in the CRT2. This finding corroborated many previous studies, and indicated that reaction times of Elites were faster than Novices. In addition, ERP (N200 and P300) was observed in all participants and there were no significant differences between the two groups in N200, or P300 latencies in the CRT1. However, Elites showed latencies that were significantly shorter than Novices in the CRT2. These results indicated that the process of evaluating and classifying stimuli was faster in Elites, suggesting that information processing ability of Elites was superior to Novices. In conclusion, this study identified basic scientific data on reaction times and ERP associated with evaluating information that are indicative of central nervous system processing ability associated with decision making by football players.