著者

上西 薫

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.21-23, 1949

著者

小泉 斉 吉野 俊彦 小島 英彦

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科學 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.353-354a, 1979-11-25

著者

前田 博 進士 五十八 Hiroshi MAEDA SHINJI Isoya

出版者

東京農業大学

雑誌

東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.274-282, 2008-12

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平成15年の地方自治法の改正によって公の施設に関して「指定管理者制度」が導入されることとなり、地方公共団体の所有する各種の施設と並んで都市公園もその対象となった。導入時のいきさつから招かれざるものとして公園管理者に受け止められた制度であるが、施行から2年を経過した現在比較的好印象で迎えられているように感じられる。そこで、都市公園管理史の観点から「指定管理者制度」の導入が都市公園の管理行政にどのような意味を持つかを検証した。考察の結果、「指定管理者制度」の導入は太政官布達第16号以来の都市公園管理史における転換期の特徴である外圧性と偶然性を持ち、近年の都市公園管理行政の閉塞感を打破する可能性、むしろ将来的に市民利用本位の公園管理のあり方を示唆する主要方策のひとつであることがわかった。具体的には(1)公園管理を再点検(2)正確な数量把握による予算確保(3)評価のための利用者意向把握等の動きが見られ、財政悪化時代を迎え危機的状況にあった公園管理行政の転換点となった。

著者

田代 亜紀子

出版者

関西学院大学

雑誌

KGPS review : Kwansei Gakuin policy studies review

巻号頁・発行日

vol.1, pp.59-70, 2002-03-31

著者

米本 清 菅野 玲

出版者

環太平洋産業連関分析学会

雑誌

産業連関 (ISSN:13419803)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.215-227, 2012

被引用文献数

1

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東日本大震災・福島第一原発事故は,東日本各地に直接的な物的・人的被害をもたらしただけでなく,被災地を中心とする輸移出入の構造を変化させた可能性がある.結果として,当面,復興需要や政策の効果は,従来の構造から予想されるものとは異なるものとなってしまう可能性がある.本稿では,福島県,特に浜通り地方(相双・いわき地域)に焦点をあて,震災前における産業連関・輸移出入構造を概説した上,「福島県生活圏別産業連関表」を拡張し,グラビティモデルによって地域間産業連関表の作成を試み,後方連関効果の変化を論じる.特に相双地域で輸移入依存が高まった産業などでは,復興の正の効果を享受できにくくなっている可能性がある.

著者

木ノ内 誠 高田 直志 工藤 喜弘

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集 第25回情報化学討論会

巻号頁・発行日

pp.JP37, 2001 (Released:2002-10-25)

参考文献数

3

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我々は学習が入力順序に依存しない一括学習型自己組織化マップ(BLSOM,Batch-Learning Self-Organizing Map)のアルゴリズムを開発し,類似性に基づく解析に成果を挙げてきた.入力ベクトルの数が増えると,マップのサイズも大きくする必要があり,学習時間はほぼその積に比例して膨大なものとなる.本研究では,初期マップが主成分分析に基づいて作成されること,更新前後のマップ上で入力ベクトルが大きくは動かないこと,の二点に注目して,この問題点の解消を図った.いくつかの条件で提案法を試みた結果,マップの質を犠牲にしないで,学習時間を数分の一から数十分の一に短縮できた.かつて,コドン利用に基づく遺伝子の分類に適用して成功を収めてきたが,ゲノムプロジェクト完了期を迎えた生物種が増え続けて解析の対象となる遺伝子数が急増している現況に,かなり対応できることがわかった.

著者

大塚 敦子

出版者

和光大学総合文化研究所

雑誌

東西南北

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.126-129, 2007

著者

石塚 光洋 塩崎 裕也 折口 貴彦 坂田 一朗

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.34, no.30, pp.13-16, 2010-07-23

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3DフルHDプラズマディスプレイを実現するため、3D化に必要な技術として、パネル性能向上を目的としたセルデザインと材料を新規開発した。また併せて3D表示時のクロストークを低減する新たな駆動方法を開発した。これらの技術内容を紹介する。

著者

千葉 元気 都築誉史 チバ イツキ ツズキ タカシ Itsuki Chiba Takashi Tsuduki

雑誌

立教大学心理学研究

巻号頁・発行日

vol.54, pp.59-66, 2012-03-31

出版者

国土交通省

巻号頁・発行日

2003-03

著者

小栗 幸夫

出版者

千葉商科大学

雑誌

CUC view & vision (ISSN:13420542)

巻号頁・発行日

no.35, pp.77-84, 2013-03

著者

大塚 玲 宮坂 由喜子 神園 幸郎

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.13-22, 1991-06-30

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優れた暦計算能力をもつ自閉症者4症例に対して、その暦計算の処理機構について検討した。その結果、次のような知見を得た。1.本研究で対象とした4症例すべてにおいて、優れた記憶機能が介在していた。したがって、暦計算能力の出現の背景には優れた記憶能力の存在が想定された。2.暦計算能力の差異性を規定しているのは、暦の記憶範囲における違いもさることながら、暦の規則に関する知識量および暦の規則を利用した演算アルゴリズムの洗練度合に負うところが大きい。3.上記の観点から暦計算者の方略は、全面的な記憶依存による記憶依存型、簡単な暦の規則の適用によって記憶範囲外の年代を補う規則利用型、暦の構造から独自の演算方略を編み出し、利用するアルゴリズム主導型の3タイプに類型化された。

著者

山田 貴裕

出版者

京都大学大学院文学研究科哲学研究室

雑誌

京都大学文学部哲学研究室紀要 : PROSPECTUS

巻号頁・発行日

vol.15, pp.13-24, 2012

著者

荒牧 重雄

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山. 第2集 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.47-57, 1957-01-15

被引用文献数

3

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The pyroclastic flow is defined as the flow of high-temperature, essential, fragmental materials. This is a synonym of the nuee ardente in the broad sense. Three modes of emplacement of high-temperature, essential, solid (or liquid) materials after the ejection from the crater may be recongized: 1) Projection of the fragments from the crater by the explosive expansion of gas which occurs within the crater. 2) Descent of the fragments or liquid magma from the crater which is caused only by the action of gravity. 3) Swift downflow of the mixture of gas and fragments. This is intermediate between 1) and 2) and to this corresponds the pyroclastic flow. A new classification of the pyroclastic flows is proposed. The principle is based upon the viscosity of the materials, which is inferred from the nature of the deposit. The volume of the deposit increases as the viscosity decreases. 1) Nuee ardente in the strict sense. Represented by the nuees ardentes of Mt. Pelee, Merapi, etc. The fragments are less porous, which indicates the high viscosity. The volume of the deposit is small, generally less than 0.01km^3. 2) Pyroclastic flow of the intermediate type. Represented by certain pyroclastic flows of Asama. Hakone. Myoko Volcanoes. The viscosity and volume (0.1〜1km^3) are both intermediate between 1) and 3). 3) Pumice flow. Represented by pumice and tuff flows of all sizes, such as those of Crater Lake, Hakone, Katmai. Aso Volcanoes. Low viscosity leads to the full vesiculation into pumice. Many of them are larger in volume (>10km^3) than 1) and 2), and the caldera of Krakatau type is often formed after the eruption of larger pumice flows.

著者

青木 紀

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

no.37, pp.189-192, 2011-10-07

著者

佐藤 洋一

出版者

愛知教育大学国語国文学研究室

雑誌

国語国文学報 (ISSN:03898350)

巻号頁・発行日

no.51, pp.p63-77, 1993-03

著者

星澤 裕二

出版者

日経BP社

雑誌

日経Windowsプロ (ISSN:13468308)

巻号頁・発行日

no.97, pp.140-145, 2005-04

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▼フィッシングという詐欺のための電子メールが頻繁に送られてくるようになっている。インターネットでメールを使うときには,非常に強く警戒すべきだ。▼フィッシングでは,著名な会社の名前を詐称するなど様々な手段で個人情報を取得しようとする。クレジット・カードの番号を確認したいなどのメールがきても基本的に応じてはならない。

著者

Collins Steven

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.12-18, 2005

参考文献数

14

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アメリカにおけるバイオテクノロジー・センターに関する最も際立った特徴の一つは, いくつか少数の地域にクラスターが集中していることである。2003年の時点で, アメリカのバイオテク企業1,466社のうち60%が5つの州に立地し, カリフォルニア州だけで30%を占めている。しばしば商業的なバイオテクノロジーの誕生はバイドール法の制定に結び付けられるが, その起源はアメリカのナショナル・イノベーション・システムにおける三つの発展-1930年代から始まるロックフェラー財団の支援による分子生物学の発展, 冷戦期の科学システム, 50年代から70年代におけるNIHによる生物医学への財政的支援-に遡る。そして, 70年代半ばまでに, 商業的なバイオテクノロジーのための科学的及び政治的基礎が適宜据えられたのである。本論文では, アメリカにおけるバイオテクノロジーの地理的クラスターについて概観するために, 主要な6ヶ所を取り上げる。バイオテクノロジー企業のほぼ半数が本拠を置くサンフランシスコ及びボストンは, 前者では76年のGenentech, 後者では78年のBiogenの設立によって, 創始的なクラスターの誕生した地域で, 1995年から2001年までの期間, バイオテク企業に対するベンチャー・キャピタルの約3分の1を前者が, 20%を後者が引き寄せ, またNIHのトップ100市に対する研究資金の配分において前者が6%, 後者が12%を得ているが, それらインプットの集中は, 最初のバイオテク企業のパイオニアを生み出したことや多くの研究者・企業家・ベンチャー・キャピタルを引きつける地域的比較優位条件をもっていたことと, 冷戦期の科学技術政策と歴史的合成の結果である。それら二つの地域の後に続く, サン・ディエゴ, ワシントンDCメリーランド, ノースカロライナ州のリサーチトライアングル, シアトルの4つの地域を加えてみると, アメリカにおける主導的なバイオテクノロジー・クラスターには, 共通するいくつかの特徴-NIHの研究基金のより大きな受納者にランクづけされる研究大学が存在すること, バイドール法の制定以前に技術移転のメカニズムや手法がよく開発されていたこと, ベンチャー・キャピタルが利用可能であることや起業家精神の風土, そして時宜を得た戦略的政策関与が支援的な役割を演ずること, バイオテクノロジー・センターの必要に対して専門化された人的資本の充分に開発されたプール(科学者だけではなく, 工学者, パテント弁理士, 建築家, 技術者, そしてスタートアップの立ち上げに経験をもつ経営者たちなどを含む)があったこと-が見出されるのである。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1921年09月14日, 1921-09-14

著者

谷口 貴穂 赤松 利恵

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.24-33, 2009

被引用文献数

1

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目的:「もったいない」と思う気持ち(食べ物を捨てるときに感じる気持ち)を食事摂取に関わる要因として加え,食べ残しの行動の予測要因を検討すること.<BR>方法:都内の公立小学校の5・6年生の児童2,070人を対象に,自記式の質問紙に基づく横断調査を実施した.食べ残しの行動の予測要因として,「もったいない」と思う気持ちと,食べ残しの多い野菜摂取に関わる要因(嗜好,結果期待,学校菜園活動,家庭のしつけ)や,野菜を食べる頻度と食べ残しの行動との関連を調べた.性別で野菜摂取に関わる要因が異なることから,男女別で食べ残しの行動の予測要因を検討した.<BR>結果:1,994人から回答を得た.女子よりも男子の方が食べ残しの行動をしないと回答した.食べ残しの行動の予測要因は男女で異なったが,食べ残しの行動に最も影響を与えていたのは,男女とも野菜の嗜好で,次が「もったいない」と思う気持ちであった.<BR>結論:「もったいない」と思う気持ちは,食べ残しの予測要因となり,2番目に強く食べ残しの行動に影響を与えていた.食べ残しの行動に最も影響を与えていたのは,野菜の嗜好であった,これらのことから,「もったいない」と思う気持ちを育てること,野菜の嗜好を変えることにより,食べ残しが減ると考えられた.