著者

大蔵省 編

出版者

財政経済学会

巻号頁・発行日

vol.巻4 官制之部 第1 土木之部 第1, 1925

著者

足立 明 山本 太郎 大木 昌 加藤 剛 内山田 康

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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本研究の目的は、アジア諸社会において行われてきた公衆衛生に関わる社会開発の客観的・実態的把握に加え、政治的、社会文化的に構成され演出されてきた「清潔さ」「衛生」「健康」の関する語りやイメージを把握し、人々の社会開発をめぐる生活世界を解明することであった。そして、複数の社会での比較研究を通して、「開発現象」の共通性と個別性を明らかにすることを目指した。具体的には、(1)スリランカ、インド、インドネシアにおける公衆衛生プロジェクトの事例研究と、それに付随する様々な「開発現象」の学際的資料の収集、(2)開発言説を軸にした公衆衛生をめぐる新しい開発研究における枠組みの構築の2点であった。その結果、この3年間収集してきた資料は保健衛生に関わる開発プロジェクト、特に村落給水計画事業に関わるものであった。また、それと相前後して、調査のとりまとめに向けた理論的枠組みの再検討(アクター・ネットワーク論、サバルタン研究論)と、このような医療衛生研究の背景となる社会史的な資料の検討も行った。また、オランダに所蔵してあるインドネシアの医療史関係の資料も収集し分析した。ただし、とりまとめの研究成果報告書には、時間の関係で、村落給水事業の分析を十分に行うことは出来なかった。今後、村落給水計画に関する資料の整理を行い、開発言説と公衆衛生との関わりを論じていきたい。

著者

山本 太郎 市川 辰樹 片峰 茂 矢野 公士

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、G型肝炎ウイルスの二重感染が成人T細胞白血病ウイルス(HTLV-1)の母子感染に与える影響と同時に、HTLV-1感染症の自然史を明らかにすることも同時に目指している。G型肝炎ウイルスに対し、RT-PCRでの検出系を確立した。また、日本に存在するHTLV-1には、二つのサブグループ(日本型と大陸横断型)があり、南北に行くにしたがい、日本型が優勢になること、分岐は、おそらく日本以外の場所で起こったこと、HTLV-1が日本に持ち込まれた年代が約2万年から4万年前であることなどが示唆される結果を得た。

著者

並木 美太郎 川合 秀実

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.12, pp.143-150, 2007-02-17

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2004年度から開始された文部科学省の「IT人材育成プロジェクト」において、ITに関する知識・技能を有する高校生のアイデア・スキルを発揮させることで独倉雌を向上させる「ITスクール」の2006年度の実施について報告する。過去2年間同様、5泊6日の合宿形式で約30名の生徒に、SqueakとSmalltalkを用いてオブジェクト指向の概念を講義・実習し、自由研究で小規模なシステムを作成させた。結果としては、概ね好評、自由研究などでも完成度の高い作品を作成するなど、一定の効果を得ることができた。また、本稿では2004年からの3年間を概観する。

著者

鵜飼 聡 石井 良平 岩瀬 真生 武田 雅俊 篠崎 和弘

出版者

和歌山県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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統合失調症の治療には通常薬物療法が選択されるが、今後期待されるその他の治療法のひとつに反復的経頭蓋磁気刺激療法がある。この治療法は幻聴や陰性症状の改善に有効である可能性が指摘されているが、その作用機作は不明であり、個々の症例での有効性の予測の指標も確立されていない。本研究では脳磁図を用いた時間分解能の高い脳機能画像を得る手法を確立するとともに、それを用いて本治療法の作用機作や有効性予測の指標を確立することを最終目標として基礎的な研究をおこない、いくつかの重要な成果を得た。

著者

砂田 毅 服部 恵子 加藤 智雄

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, 1963-03-20

著者

久保 明教

出版者

大阪大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、情報処理機械(コンピュータ)を基盤とする先端テクノロジー、とりわけ現代日本のロボット・テクノロジー(RT)の発展において文化的知識が果たす役割を解明することを目的とする。本年度は、以下の三つの側面に焦点を絞り、研究の基盤となる成果を得た。第一に、研究の方法論の精緻化のため理論的研究を行った。テクノロジーと社会・文化の相互作用を分析する研究手法である「Actor Network Theory(ANT)」と文化人類学的研究を接合する方法論の確立を主題として研究会発表を行った(発表題目「マテリアリティの記号論」、東京外国語大学アジア・アフリカ研究所「『もの』の人類学的研究」研究会、4月12日)。また、科学技術と文化の相互作用を解明する既存の研究潮流には欠けがちであった時間論的視座の組み込みを目指し、フィールドワークデータをもとに理論的展開を試みる研究発表を行った(発表題目「テクノロジーの時間」、技術社会文化研究会、12月16日)。第二に、ロボットをめぐる文化的言説と科学的知識の生成過程を対象として系譜学的および生権力論的な観点から研究を行い、その成果を学会・研究会にて発表した(発表題目「文化としてのロボット/科学としてのロボット」、日本記号学会、5月11日。発表題目「自己と/のテクノロジー:ロボット、労働、主体」、生権力研究会、大阪大学、9月25日)。第三に、本研究の成果をより包括的な観点から整理し展開するため、インド共和国においIT産業の勃興と文化的社会的要素の相互作用を分析するため、ベンガルール等の都市に短期滞在し、IT産業に従事する人々を対象にインタビュー調査を行った(2月12日~3月27日)。

著者

段 旭東 洪 蘭 田代 学 呉 迪 山家 智之 仁田 新一 伊藤 正敏

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.343-354, 2006-09-01

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バーチャルリアリティ(Virtual Reality, VR)視聴覚刺激に対して個体差を解明するために、本研究は初めて、性格傾向と視聴覚刺激による生体反応の相関性を焦点としてアプローチした。対象は健常成人男子ボランティア12名とし、被験者の心理スケーリング傾向は「A型傾向判別表」を用いて分析した。実験は20分間安静させ、次に「Descent」というVR三次元射撃ゲームを20分間施行させた。ゲームとコントロール時の比による変化率と、数量化された心理スケーリングスコアとの相関関係を求めた。その結果、実験後症状の合計得点とTOIの間に正の相関があった。したがって、タイプAはゲームに熱中しやすい、熱中になると、脳への血流量、血液酸素の要求も増加しやすいという傾向があると推定できる。

著者

森田 優己

出版者

桜花学園大学

雑誌

桜花学園大学人文学部研究紀要 (ISSN:13495607)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.65-77, 2003-03-31

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グローバル経済化の進展によって,地方の公共交通は危機に瀕している。規制緩和政策の下,交通事業者の撤退をはばむものはなく,国民の交通権を守るべき国は後景に退き,その役割は,地方自治体に重くのしかかっている。地方自治体には,地域住民の交通権を守るべく,地域特性に応じた対応策をたてることが期待される。しかし,地方自治体には,地域交通政策の立案・実施に必要な権限も財源もないのである。このような状況下において,鉄道の活用を地域交通政策の柱として位置づけたのが,北勢線沿線自治体である。本稿では,近鉄による北勢線廃止の申し出から地方自治体による存続決定に至る過程を検証することによって,グローバル経済下における地方自治体の地域交通政策の課題を整理した。

著者

佐藤 紀章 萩原 将文

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. D-II (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.622-629, 2002-04-01

被引用文献数

1

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本論文では視覚システムに基づく動物体認識ニューラルネットワークを提案する.提案ネットワークは,視覚情報処理の並列階層性に着目した構造となっており,動物体を認識することができる.提案ネットワークは運動認識モジュール,動物体推定モジュール,動物体認識モジュールから構成される.運動認識モジュールでは視覚において運動認識を行う部分をモデル化したニューラルネットワークを用いて運動の認識を行う.動物体推定モジュールではバックプロパゲーション(Back Propagation:BP)アルゴリズムによる階層型ニューラルネットワークを用いて運動の特徴から動物体の推定を行う.動物体認識モジュールでは抑制方法を改良した多重構造ニューラルネットワークを用いて動物体を形の特徴から認識する.運動認識モジュールから動物体推定モジュールを通して動物体認識モジュールへ情報を伝達することによって運動認識,パターン認識の統合を行い,動物体を認識することができる.歩行人物認識の計算機シミュレーションにより提案ネットワークの有効性が示されている.

著者

大谷 真弘 山田 仁 西尾 公裕 古川 雄三 米津 宏雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.736, pp.25-32, 2002-03-12

参考文献数

11

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節足動物であるカブトガニの側眼は非常にシンプルな構造にも関わらず、初期視覚機能において最も重要な動きおよびコントラスト検出機能を有している。本報告では、そのモデルに基づき、単一の基本回路によって時間的および空間的なコントラストの検出を行うアナログネットワークの構築を行った。その結果、構築したネットワークの基本回路は、Miller効果などによる寄生容量の顕在化を利用することによって、9個のMOSFETのみで構築できた。また、SPICEを用いたシミュレーションより、構築したネットワークが、そのシンプルな回路構造に動き検出機能と空間的なコントラストの検出機能の両方を含むことを確認した。

著者

中道 直子

出版者

東京学芸大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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(1)乳幼児のふりの理解レビュー論文の執筆,投稿乳幼児のふりの理解についてこれまでの先行研究をレビューし,ふりの理解の発達モデルを提案した。本モデルは,1歳半頃にはふりという行為の理解が可能となり,ふりの背景にある主体の心的状態の理解は4歳以降に可能となることを説明した。また,この2段階の理解は,目的論的推論と心理主義的推論(Gergely&Csibra,2003)の2種の異なる推論によってそれぞれ獲得されるものであることを提案した。(2)実験:乳児におけるふりの目的論的理解の検討1歳半児のふりの目的論的推論に基づく理解を予測の違背課題で検討し,彼らがふりを目的論的推論で理解していることを明らかにした。例えば,乳児は飲むふりをするという行為の目的を「のどの渇きを癒す」ことではなく,「遊ぶ」ことであると理解していたなら,その予想に背くジュースを飲むという行為の映像を長く注視した。(3)博士論文の執筆(1)の論文で提案したふりの理解の発達モデルを,7つの実験で検証した。これらの実験の結果は,1歳半頃にはふりという行為の理解が可能となり,ふりの背景にある主体の心的状態の理解は4歳以降に可能となること,乳幼児期を通してのふり遊びの体験がふり行為の心理的背景への理解をもたらすことを明らかにし,モデルの適切性を一部実証した。

著者

片桐 正夫 重枝 豊 小島 陽子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.537-538, 2004-07-31

著者

福永 勝也

出版者

京都学園大学

雑誌

人間文化研究 : 京都学園大学人間文化学会紀要 (ISSN:13453270)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.196-181, 2010-03

著者

山岸 政雄

出版者

金沢美術工芸大学

雑誌

金沢美術工芸大学紀要 (ISSN:09146164)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.61-66, 1993-03-01

著者

溝口 理一郎

出版者

社団法人人工知能学会

雑誌

人工知能学会誌 (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.699-705, 2006-11-01

著者

田積 徹 岡市 広成

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, 1997-12-15

著者

Liu S. Y. Ogi Yoshihiro Fuji Takao Nishizawa Kiyoshi Horio Takuya Mizuno Tomoya Kohguchi Hiroshi Nagasono Mitsuru Togashi Tadashi Tono Kensuke Yabashi Makina Senba Yasunori Ohashi Haruhiko Kimura Hiroaki Ishikawa Tetsuya Suzuki Toshinori

出版者

American Physical Society

雑誌

Phsical Review A (ISSN:10502947)

巻号頁・発行日

vol.81, no.3, 2010

被引用文献数

23

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A time-resolved photoelectron imaging using a femtosecond ultraviolet (UV) laser and a vacuum UV freeelectron laser is presented. Ultrafast internal conversion and intersystem crossing in pyrazine in a supersonic molecular beam were clearly observed in the time profiles of photoioinzation intensity and time-dependent photoelectron images.

著者

尾村 敬二

出版者

嘉悦大学

雑誌

嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.1-24, 2004-03-31

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アジア通貨危機による最大の被害国はインドネシアであった。1998年のルピアの対米ドル切り下げ率は70%、GDPはマイナス13%で、1999年に他のアジア諸国経済が急回復を示したにもかかわらず、わずかO.8%の成長であった。また、経済危機の過程において、32年に及ぶスハルト体制の崩壊という政治危機が発生し、経済はメルトダウンの状態になった。経済危機に対して、IMFを中心とする経済支援が実施されたが、そのコンディショナリティの厳しさ、インドネシア政府のガバナンスの弱さ、IMF支援政策の誤謬とその実施の遅れなどから、インドネシア経済復興に制約が見られた。銀行や企業の倒産、海外への大量の資本逃避などにより、生産活動も低迷した。経済回復がようやく見え始めたのは2003年である。今後のインドネシア経済成長のためには、グッドガバナンスの確立はもちろん、経済合理性と国際協調にもとづく経済戦略が必要である。