著者

杉山 和稔 高尾 肇 大内 仁 松原 望

出版者

記録管理学会

雑誌

レコード・マネジメント : 記録管理学会誌 (ISSN:09154787)

巻号頁・発行日

no.45, pp.1-9, 2002-11-30

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高レベル放射性廃棄物の地層処分においては、倫理的側面からの配慮の重要性が近年議論されており、そのひとつのオプションとして、将来世代に向け地層処分に関する情報を保存・伝達する方策を検討した。廃棄物の有する放射能が一定のレベルまで低減する期間の考察から、将来千年後程度までは地層処分の詳細な情報を文書で残すことを考えた。さらに約千年後を過ぎても引き続き放射能は残ることから、地下の処分場の存在をマーカーやモニュメント等によって伝えることを考えた。文書記録を長期間保存するために、より耐久性があり、かつ保存環境への依存性が低い記録保存媒体を検討した結果、ファインセラミクスのうち耐食性及び耐磨耗性に優れた炭化ケイ素が、記録の長期保存媒体として有望な材料であることが示された。

著者

桃谷 政順 松本 幸雄

出版者

社団法人日本材料学会

雑誌

材料試験 : journal of the Japan Society for Testing Materials (ISSN:03727971)

巻号頁・発行日

vol.10, no.92, pp.319-321, 1961-05-15

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Experiments have been made with two kinds of O/W type emulsions. Compositions of the emulsions are shown in Table 1. The flow properties of these emulsions and their dispersion mediums have been studied in the range of low rates of shear. Effect of the flow properties due to addition of salts or lower alcohols are also observed. The two kinds of emulsions stated above, reveal different behaviours under shearing stress. One of them (emulsion I) reveals the Newtonian flow in the range of low dispersion concentrations. The other (emulsion II) behaves as the non-Newtonian fluid over all the range of concentrations. In the former, the dispersed particles may retain the dispersion state comparatively similar to that in the case of the static condition and this structure may be destroyed under shearing stress. This difference may be caused by the difference in the thickness and character of the hydration layer of the particles. These results may be well explained by assuming that the thickness and the character of hydration layer depend on the kind of the hydrophilic group of the emulsifying agent.

著者

奥田 健次 小口 詔子

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.27, 2009-06-20

著者

宮本 昌子 石倉 康子

出版者

目白大学

雑誌

目白大学健康科学研究 (ISSN:18827047)

巻号頁・発行日

no.1, pp.37-47, 2008

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要求を表現する1語文での機能的発話を獲得したが、コミュニケーションに問題を持つ6歳の自閉症の男児1名を対象とし自分の感情や行動についての発話獲得を目標とした相互交渉型言語指導を行った。出来るだけ自然な文脈で、対象児の遊びや発話に沿ったことばのモデルと象徴遊びのモデルを提示するモデリングを用いた指導の結果、ことばのモデル導入直後に、未来の行動に対する発話の模倣率と発話頻度が増し、遊びのモデルを加えた後に、現在の行動に対する発話頻度の上昇が認められた。未来の行動についての発話は対象児にとって模倣と発話の獲得がより容易であったことが推測される。また、自分の感情や行動についての発語数の増加に伴い、指導室、保育園、家庭の3場面で乱暴な行動の頻度の低下が認められた。本事例においては、非構造的な場面でのモデリングによる感情や行動についての発話の獲得が可能であり、相互交渉型言語指導の有妨性が示唆された。

著者

遠藤 秀紀

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

Japanese journal of zoo and wildlife medicine (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.19-25, 2009-03

被引用文献数

2

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動物園が研究の責任を果たし続けなくてはならいないことを再確認する。動物園は,日本独自の教育と学問の歴史のなかで,学術研究から一定の距離を取らされてきた。戦前は富国強兵政策,戦後は経済発展主導の陰に押しやられ,純粋基礎科学の研究の場としての位置づけを確立できないまま推移した。戦後についていえば,敗戦を契機に自由で民主的な社会教育が法整備されてきたにもかかわらず,動物園・博物館は,冷戦を要因に理念的発展の途が閉ざされてしまった。結果的に,動物園と社会教育は往々にして土木行政や利益誘導の場にとどまり,科学的研究を進めることのできない組織となった。そしてまた大学を中心とした学術も,動物学の偏向や純粋基礎科学の貧困を黙認し,動物園を大学とは関係のない組織ととらえ,社会教育に無関心であり続けた。そしていまの行革時代に,動物園は真の研究も教育も二の次に,サービスと遊興を尺度にした乱暴な合理化の対象となっている。公務員と公教育を軽視することでリーダーシップを演出する政治によって,社会教育と動物園は理念から隔離され,営業行為・サービス業の末端部分として破壊されつつあるといえよう。他方,短期的経営追い込まれた大学・アカデミズムは,無関心から掌を返したように動物園と社会教育に表面上接近し,それを業績増殖のための都合のよい植民地として弄ぶようになっている。いま私たちには,こうした愚昧と不幸の歴史を断ち,動物園を学問と教育の中心地として繁栄させていく責任がある。

著者

池島 徳大 鍵本 佳輝 後藤 利明 フジト テルコ タカハラ ミチオ ヤマベ カズコ オノ エイコ オオニシ キヨコ オクハタ ヒロコ 池島 徳大 鍵本 佳輝 後藤 利明 藤戸 輝子 高原 道雄 山辺 佳津子 小野 英子 大西 吉要子 奥畑 博子 IKEJIMA Tokuhiro KAGIMOTO Yoshiteru GOTO Toshiaki FUJITO Teruko TAKAHARA Mitio YAMABE Kazuko ONO Eiko ONISHI Kiyoko OKUHATA Hiroko

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.12, pp.139-143, 2003-03

著者

武蔵 博文 高畑 庄蔵

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.493-503, 2003-01-30

被引用文献数

2

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対象生徒は重度知的障害であり、日常生活で乱暴な言葉・大声等の問題行動を頻発していた。そこで、positive behavioral supportモデルによりアセスメントを行い、問題行動に代替するより望ましい行動に注目する支援目標を設定した。支援ツール「ほめたよ日記」による他者記録・自己確認手続きを学校と家庭で実行した。そのうえで、状況に合わせた支援手続きを段階的に導入・移行した。支援計画は4期にわたった。保護者の記録、学校・家庭での問題行動の観察、保護者の主観的評価を指標とした。対象生徒の問題行動は低減し、記録行動は学校卒業後も1年にわたり継続した。家庭で受け入れ可能な支援手続きのあり方、家庭での問題行動を低減するまでの支援について論じた。

著者

矢口 孝次郎

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.78-90, 1950-04-15

著者

野田 正彰

出版者

朝日新聞出版

雑誌

週刊朝日

巻号頁・発行日

vol.113, no.34, pp.30-32, 2008-07-18

著者

田村 裕子 宇根 正志

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.16, pp.363-368, 2007-03-02

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わが国では、CD/ATM 端末における金融取引等において、顧客の本人確認手段の1つとして生体認証技術を利用する動きが広がっている。ただし、現時点では生体認証システムのセキュリティ評価手法が確立しておらず、生体認証システムを利用する際には、関連する標準規格の審議動向や研究開発動向を十分にフォローしておく必要がある。本稿では、金融分野で用いられる生体認証システムに関連する4つの文献を参照し、それらに記述されているセキュリティ要件を整理する。また、研究開発の現状を踏まえ、各要件をどのように満足させるかについて考察する。In Japan, the use of biometric authentication techniques has spread as one of measures for customers authentication in financial transactions such as those at CD/ATM terminals. However, security evaluation methods for biometric authentication systems have not been established yet. In making use of such systems, financial institutions have to follow international standardization activities and recent R&D trends regarding the security of the biometric authentication techniques. In this paper, we will refer to four documents relating to the security of biometric authentication systems used for financial services and summarize the security requirements for such systems. Then, we will discuss how to meet the security requirements by taking into account the recent R&D trends of the biometric authentication techniques.

著者

岡本 隆司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.576-577, 1997-03-06

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個人消費者がネットワークを通じて購買を行うという、企業と消費者間の電子商取引 (EC) を実現するため、通商産業省により平成7年度1次補正予算から総額100億円が充当され、現在、エレクトロニック・コマース推進事業として公募された19の実証実験等のプロジェクトが進められている。これらのプロジェクトは全体で350社以上の企業、50万人以上の消費者が参加する巨大なテストベッドとなっている。電子商取引実証推進協議会 (EC協議会: ECOM) は、平成8年1月の設立以来、これらプロジェクトの連携調整を図ると共に、ECに関わる技術的、制度的課題の検討、国際的な連携、協力を進め、EC実現のための共通基盤 (プラットフォーム) の形成を目指して活発な活動を展開している。本講演では、これら実証実験の動向と各種の課題について述べる。

著者

稲垣 忠 嶺岸 正勝 佐藤 靖泰

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.109-112, 2008

被引用文献数

2

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児童が自分の考えを説明する場面において,電子黒板はどのような影響を与えるのだろうか.本研究では,小学校高学年算数科「分数の掛け算と割り算」単元の授業実践において,電子黒板を利用した説明場面を対象に,質問紙調査,ビデオ記録,児童・教師へのインタビュー調査を実施した.その結果,電子黒板を用いることで書きながら説明する行動が観察され,聞き手は口頭での説明と比べ,より話者の考えを理解し,自分の考えと比較しやすいこと,また,手立てとして,画面上に配布資料と同じものを提示することが,書きこみや説明のしやすさをもたらすことが明らかになった.

著者

澤田 真明

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.36, no.12, pp.1086-1098, 1994

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近年,経営環境の不確実性が増す中,日本企業における戦略的研究開発マネジメントの重要性に対する認識の高まりを検証し,日本の民間における研究開発を担う代表的な製造業各社が,研究開発活動を効果的,効率的に運営するためにどのように努力し,どのような問題意識を持っているのかを明らかにすることを目的とし,1991年12月,年間の研究開発費が100億円以上の企業149社を対象に,研究開発マネジメント全般にわたるアンケート調査を実施した。本稿では,このおもな回答結果を紹介するとともに,それらを基に,創造性を高め,研究開発の包括的な生産性を向上させる研究開発体制についての一考察を提案した。

著者

繁田 脩 鏡 慎吾 橋本 浩一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. USN, ユビキタス・センサネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.43, pp.13-18, 2008-05-15

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本研究では,カメラが得た運動情報と,加速度センサが得た情報との時間相関に基づいて,視野内の複数の運動物体の中から加速度センサを有する物体を識別するための技術を提案する.カメラと加速度センサの間には未知の時間遅れが存在するので,この時間遅れを考慮したうえで対応付けを求めるため,正規化相互相関を利用する.また,加速度センサの座標系が未知であるので,カメラから得られる運動情報に重力加速度の成分を加え,さらに座標系に依存しない値である加速度のノルムを用いて対応付けを行う.実験により,3人の歩行者の中からセンサを持つ人を識別できること,3人の手の動きの中からセンサを握った手を識別できることを示した.

著者

鈴木 まさとし

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.47, pp.754-755, 1994-05-01

著者

小松原 琢

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.102, 1995-03-20

著者

太田 睦 大網 亮磨

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.1162-1171, 1996-08-20

被引用文献数

47 2

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ロスレス(可逆)DCT符号化方式を提案する.まず, DCT基底を整数化し, その場合の変換点構造を解析することで可逆量子化を導入した.8×8のDCTについて, この方式でロスレス符号化する方式について述べ, シミュレーションで基本性能を確認した.この方式は, 画質劣化を嫌う放送局での1次伝送等に用いることができる.さらに, DCTを用いた既存の標準方式と互換性のあるロスレス方式の可能性がある.

著者

柴 健次 周 英明 越地 耕二 塚原 金二 土本 勝也 大海 武晴 中村 知道 遠藤 誠子 増澤 徹 巽 英介 妙中 義之 高野 久輝

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.341-346, 1998-04-15

被引用文献数

13

著者

横矢 直和

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.76, no.8, pp.1667-1675, 1993-08-25

被引用文献数

34

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3次元シーンの理解には距離情報が不可欠であり,さまざまな距離測定法が考えられているが,最も汎用的で対象に何ら影響を与えない受動的手法に両眼ステレオ法がある.両眼ステレオでは対応点探索が問題であり,一般に画像上での明るさの変化点等の特徴点でしか距離が求まらない.このため,密な距離マップを得るためには後処理として曲面再構成処理が必要で,その場合にはオクルージョンや不連続部の検出が問題となる.本論文では,ステレオ画像から不連続を保存しながら直接,対象の密な距離マップを生成する手法について述べている.対応点間での特徴の類以度を評価する項と画像内での視差の区分的連続性を表す制約条件から,ステレオ対応問題を視差に関するエネルギー汎関数の最小化問題として定式化し,弛緩法によって,不連続部を保存しながら反復的に密な視差マップを計算する.視差推定過程でエネルギーの局所最小点に陥るのを回避するための簡易的な手法として,ピラミッド型ステレオ画像を用いた接続法を採用している.

著者

加賀美 雅弘

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.273-280, 1989

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There are various regional elements which relate to the health condition of inhabitants. The purpose of the study is to show the military conscription data for the systematic elucidation of such relationships. The records of the physical examination taken in 1910 for the conscription of twenty-year-old male in the Austrian monarchy have been used. For each examinee, besides a success or failure of the conscription, names of diseases as reason for failure, occupation, stature and mother tongue (German or Italian) are recorded. A total of 4, 790 persons, 1, 661 persons in the South Tyrol and 3, 129 in Trentino in the Northern Italy has been analyzed for comparison of the health condition between these two regions which have the distinct regional characters. As a result of the analysis, it was clarified that the percentage of failures in Trentino was much more than that in the South Tyrol . In regard to the regional variation of diseases, skin diseases and diseases of thyroid gland are relatively dominant in rural and mountainous regions in Trentino, which can mean endemic pellagra and goiter prevalent in the region in the early 20th century. Furthermore, using the military conscription data the complicate relationships between disease and regional elements, i.e. physical and socio-economic elements, in Trentino could be described qualitatively .