著者
青島幸男著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1983
著者
青島幸男著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1982
著者
青島幸男著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1984
著者
田島 祥 近江 玲 坂元 章 一色 伸夫 服部 弘
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.13-16, 2006
参考文献数
5

本研究の目的は,教育番組を分類する際にまず利用されるべき基本的次元を提示することであった.2004年1月の1週間に放送された番組のうち,民放連の取り組みに基づいて首都圏5局が「青少年に見てもらいたい番組」に指定した番組と,NHKが放送する教育番組計96番組を対象とし,各番組のもつイメージを,1番組あたり3名のコーダーに近江ら(2004)の尺度を用いて評定させた.評定データの因子分析の結果,「親近性」「力動性」「創造性」「具体性」の4つの次元が抽出された.これらの次元と番組放送時間との関係を検討したところ,午後に放送されている教育番組は,午前や夜の番組とは異なる性質をもっていることが明らかになった.
著者
杉山 貢 山下 俊紀 松田 好雄 小林 衛 竹村 浩 土屋 周二
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.369-372,406, 1974 (Released:2009-06-05)
参考文献数
34
被引用文献数
6 1

平時比較的稀な会陰部の刺杭創(杙創)について,2例の自験例を中心に文献的考察を加えて述べる。症例1は8歳女児で校庭の植木の支柱による刺杭創であり,幸い直腸穿孔のみでことなきを得た.症例2は27歳男子で鉄製の椅子の脚による刺杭創で,膀胱・直腸瘻を形成した.刺杭創による腸管損傷について,本邦の報告例について検討すると,1927年に布目が報告して以来症例を加えると27例となり,好発年齢はほぼ外傷年齢である10代と20代に多く,性差は23:3と圧倒的に男性に多かつた.原因物体に関しては,竹による刺杭創が10例と目立った.損傷部位は直腸100%と膀胱88%と高率であり,手術時には特にこの両者への損傷の検索を怠ってはいけない.刺杭創に遭遇した場合には,受傷状況,程度をすばやく把握し,できる限り早期に対処し,むやみに保存療法により時を費すことはあってはならないと思う.
著者
髙武 嘉道 川俣 洋生 大石 裕樹 福石 和久 髙島 伸也
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.11, pp.655-663, 2020-11-10 (Released:2021-11-10)
参考文献数
7
被引用文献数
3

Evaluating the awareness and experience with regard to clinical research and understanding the current challenges are important in promoting the engagement of hospital pharmacists in clinical research. Therefore, we conducted a questionnaire survey on 337 pharmacists working at 28 National Hospital Organization Kyushu Group facilities and 5 National Hansen's Sanatoriums, regarding their experience and awareness of clinical research. The survey was conducted via mail from June 2019 to July 2019. Overall, 335 (99.4%) questionnaires were collected, 280 (83.1%) of which were valid responses and could be analyzed. The survey showed that 48.2% of the responding pharmacists had delivered conference presentations and only 15.4% had published articles. The necessity for hospital pharmacists to plan and conduct clinical research was considered “necessary” or “slightly necessary” by 86.0% of the respondents; the most frequent reason was "for medical development." However, concerns about planning and conducting a clinical study were expressed by 94.6% of the pharmacists; “statistical analysis” was the most frequent issue. The results of this survey indicate that the majority of pharmacists are interested in clinical research; however, writing a dissertation was a difficult task for hospital pharmacists. Hence, we believe that it is important to include the topics of research planning and statistical analysis in the basic education of pharmacists.
著者
飯塚 寛
出版者
一般社団法人日本森林学会
雑誌
日本林學會誌 (ISSN:0021485X)
巻号頁・発行日
vol.76, no.1, pp.66-77, 1994-01-01

日本とドイツについて、社会における森林・林業の位置づけを三つの側面から検討した。まず森林法における法の目的と森林の定義等の対比では、両国の間に本質的な相違があるとは考えられない。次に、林業関係の法律に関して最高裁判所あるいは憲法裁判所が下した違憲判決への対応を見た。その影響の及ぶ範囲の特定は比較的容易であり、日本が法律の改正、ドイツが新しい法律の制定によって違憲状態の解消にいたるまでの期間は、共通的に短かった。最後に、台風による全国規模の風倒木被害の復旧状況を見た。この措置がドイツで2年後にほぼ完了しているのとは対照的に、日本では約2年後の現在なお終了時期の見通しは難しい。報道は、2次災害の発生には警鐘を鳴らしても、その目はもう1歩その奥の森林・林業までは届かない。復旧措置の否応ない持続時間は、それぞれの国における社会が森林・林業との間にどの程度の間隔を設けているかを象徴的に反映するものと考える。ドイツの州森林法の中の、目的が保健休養のためである限り、森林への立入りが誰にも許されるとする規定の存在は、社会と森林・林業を相互に遠ざける方向には作用しないことも確かであろう。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1586, pp.48-51, 2011-04-11

「首都、東京を高度防災都市に」「小中学校や社会福祉施設の耐震化計画の前倒しを」——。 東日本大震災を経て、4月10日投開票の東京都知事選の様相は一変した。現職の石原慎太郎氏はじめ、各陣営は災害への対応と備えを前面に押し出す選挙戦を展開した。 都が防災対策で想定してきた地震はマグニチュード(M)7程度の首都直下型地震。
著者
佐伯 年詩雄
出版者
日本スポーツ社会学会
雑誌
スポーツ社会学研究
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.25-44, 2015

2020年7月、再び東京でオリンピックが開かれる。周知のように、現代五輪は様々な欲望を刺激し、それをパワーゲームに組織する巨大な装置である。そして、「復興五輪」のキャッチフレーズに典型化されるように、このグローバルイベントには「理想と現実」、「ブランドと偽物」、「本音と建て前」が交錯している。本稿は、この東京五輪大会の「招致過程」、「招致計画」をケースにして、この状況を「虚と実」の視点で整理し、オリンピックが直面している根本問題を明らかにする。<br> 始めに、東京五輪招致の動機と背景を取り上げ、それが石原元都知事による都の臨海副都心開発計画破綻の累積債務清算という「負のレガシー」処理であることを示す。<br> 次に招致活動を取り上げ、五輪招致「オールジャパン」の捏造を、「広島・長崎共催五輪構想」の消滅との対比、「震災復興」の政治的利用の分析によって明らかにする。<br> 次いで東京五輪レガシー戦略を取り上げ、新国立競技場建設問題、開催計画書におけるレガシー約束を分析し、五輪競技と市民スポーツの現実との乖離等から、レガシー戦略の失敗を指摘する。 特に、「オリンピック・レガシー戦略」は、近年提唱され、世界的にも好意的に受け取止められているものであるが、その虚実を明らかにすることによって、それは、行き詰まっている五輪大会の存在意義を再構築し、五輪イデオロギーを再建しようとするIOCのあらたなパワー戦略であることを示す。<br> 最後に、この視点からIOCの新政策「アジェンダ2020」を取り上げ、それがIOCと現代五輪の権力保持を意図するヘゲモニー戦略であることを明らかにする。
著者
石原 慎太郎 加藤 寛
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1048, pp.4-7, 2000-07-03

21世紀への日本の政治潮流を決める第42回衆院選は、「自公保連立維持の選択」で幕を閉じた。選挙結果だけを見ると、民意は現状肯定にも見えるが、果たしてそうか。日本が抱える問題の本質を改めて識者に聞く。初回は石原慎太郎・東京都知事と加藤寛・千葉商科大学学長の対談。
著者
寺田 和史
出版者
社団法人 全日本鍼灸学会
雑誌
全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.758-765, 2008-11-01
参考文献数
20
被引用文献数
2

【目的】スポーツ競技者の個人的な特性が、 鍼治療の受療態度に及ぼす影響を検討した。 【方法】T大学で体育学を専攻する学生422人を対象に、 鍼治療に関する知識の量、 鍼治療に対する不安、 および受療態度をそれぞれ知識得点、 不安得点、 態度得点として定量化できる無記名の自記式質問紙による調査を行った。 【結果】対象者の標本特性から、 団体競技(団体群)と個人競技(個人群)、 および、 対人競技(対人群)と競争(競争群)に分類し、 態度得点を比較したところ、 対人群と競争群の間に有意な差がみられた。 また、 態度得点を従属変数、 標本特性や各得点を独立変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行ったところ、 不安得点、 知識得点、 家族の鍼治療の経験の有無、 対人競技と競争による分類が説明変数としてモデルに採択された。 【結語】種目特性を含む競技者の持つパーソナリティは、 鍼治療の受療態度を形成するひとつの要因となっていることが示唆された。
著者
野原 慎二 阪本 留美 山下 陽子 小西 友誠 筒井 宏益 内賀嶋 英明 絹脇 悦生
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.95, 2004

【目的】<br> 回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)の目的として、いわゆる活動性の向上がある。しかしながら活動性の向上に伴い転倒リスクは上昇する傾向にあり、当院回復期リハ病棟においても、そのリスクマネジメントは重要な課題となった。そこで今回転倒・転落に対する具体的な取り組みを行い、若干の知見を得たので報告する。<br>【方法】<br> 平成15年12月に回復期リハ病棟において転倒・転落対策チーム(以下、対策チーム)を発足し、現在対策として行っている離床センサー・衝撃吸収パンツの使用に加え、以下の取り組みを行った。1)転倒・転落予防新聞、2)転倒・転落啓発ポスター、3)転倒・転落予防パンフレット、4)転倒・転落に関する勉強会の開催、5)ビジュアルボードの設置、6)終礼の開催。取り組み前後の比較検討は、平成15年8月から平成16年4月までの当院回復期リハ病棟の転倒率を用いて行った。統計処理はカイ2乗検定を用い危険率5%未満をもって有意とした。<br>【結果】<br> 転倒率において、取り組み前の平成15年8月は9.75%、9月14.28%、10月8.88%、11月8.69%、12月5.88%であったが、取り組み後の平成16年1月は4.25%、2月4.54%、3月4.65%、4月6.25%であり、取り組み前後の転倒率の低下において有意差は認められなかったが、低下傾向にある事は示唆された。<br>【考察】<br> 病院での転倒転落事故の発生要因として、1)患者側の要因、2)治療者側の要因、3)環境の要因に分けられる。そして実際の転倒・転落事故はこれらの要因が複雑に絡み合い発生する場合がほとんどである。当院回復期リハ病棟においても痴呆を有している患者の転倒・転落対策として離床センサー・衝撃吸収パンツを使用し一定の効果を得ていたが、今回の対策チーム発足にあたって転倒・転落事故状況を分析した結果、理解力が有り、移動・移乗動作が監視から自立レベルの患者においても転倒・転落事故の発生が多く認められ、その原因としては自分の移動・移乗動作能力への過信や介護者への遠慮等が認められた。その為、転倒・転落の危険性の認識を患者自身に促す目的において、予防新聞、啓発ポスター、予防パンフレットを作成した。転倒・転落予防新聞は、対策チームメンバーが持ち回りで作成し、月1回発行している。内容としては転倒・転落に関する話題を患者に分かりやすい言葉を用いて表現する事に気を付け、最終的な完成に至るには対策チーム以外の病棟スタッフの意見も取り入れていくようにしている。転倒・転落啓発ポスターは、トイレでの移乗が介助レベルであるにも関わらず、ナースコールを押さずに自分で移乗しようとして転倒した事例が多く、その対策の1つとして作成した。「ナースコールは座って押しましょう」と簡単に表記し、イラストも取り入れて、便器に座った際に患者がよく見える所に貼り、注意を喚起した。転倒・転落予防パンフレットは、入院生活で転倒・転落を起こしやすい主な原因を簡単な言葉とイラストを用いて説明したもので、対象者としては入院時の転倒・転落アセスメントスコアにおいて危険性が高いと判定された患者に対して配布している。運用手順としては、まず転倒・転落に関する自己チェックをしてもらい、患者とその家族の関心を転倒・転落へと向ける。その後転倒・転落予防パンフレットを配布し注意を促すとともに、先に行った自己チェック用紙は回収し、看護師はケアプランに活用するようにしている。これらの取り組みは当初患者側の要因に対して行ったものであったが、作成をしていく中で病棟スタッフの転倒・転落に関する発言がカンファレンス等で多く見られるようになり、相乗効果として病棟スタッフの転倒・転落に対する意識の向上があったように思われた。この病棟スタッフの意識を更に向上させる目的において、転倒・転落に関する勉強会を開催し、事例検討を行った。また、カンファレンスにおいて報告のあった転倒・転落の危険性の高い患者を病棟スタッフ全員が視覚的にも把握出来るようにビジュアルボードを設置し、報告者が随時変更していく事とした。転倒・転落の発生時間帯では夜間帯も多く、その原因としてスタッフの人数の問題もさる事ながら、夜勤スタッフは日中の患者の状態を詳細に把握する事が困難であり、特にリハスタッフとの情報交換が不充分であった事が考えられた。その為、主に夜勤スタッフに情報伝達を行うという目的で新たに終礼を開催し、病棟スケジュールの1つとして取り入れた。今回の調査において、取り組み前後の著名な転倒率の変化は認められなかった。しかし、先に述べたように、転倒・転落事故に対し積極的に取り組む過程において更なる問題意識をスタッフ全員で持てた事が、今回の最大の変化であると考える。
出版者
日経BP ; 1985-
雑誌
日経マネー (ISSN:09119361)
巻号頁・発行日
no.472, pp.34-36, 2021-06

PART1 国内景気の低迷から株価が割安なままという大型株がここ数年、数多く見受けられた。「金融株などは、その例に挙げられるでしょう」と楽天証券の窪田真之さん。株式アナリストの鈴木一之さんも「銀行や証券株は、長らく株価が動かず、割安なまま放置され…