著者

横山 昌平 石川 博

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.56-67, 2011-01-15

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近年,人類の創出する情報量は急速に増大しており,さらにセンサネットワーク等,莫大な情報を創出する新技術の普及が迫っている.そのような増大し続ける情報の「見える化」には,情報を閲覧するデバイスの高解像度・高精細化が重要である.本論文では複数のモニタを並べて仮想的な高解像度表示領域を得るTiled Display Wallという手法による,高精細な「見える化」基盤技術を提案する.Tiled Display Wallの従来手法ではOSレベルでの簡易な仮想デスクトップか,あるいは高度な分散レンダリングをともなう実装が必要であり,実際的なアプリケーションにおける開発・運用が容易ではなかった.その問題に対し,我々は,Tiled Display Wallのアプリケーションを軽量なWeb技術に基づいて容易に開発する基盤技術を提案する.Web技術は開発者人口も多く,またすでに多数のサービスが提供されている.本論文では提案手法を用いた応用の例示として,Google Maps API等既存のWeb APIを利用したマッシュアップによる超高解像度Webアプリケーションの実例を紹介する.

著者

三宅 彰

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子化學 (ISSN:00232556)

巻号頁・発行日

vol.16, no.165, pp.40-44, 1959

被引用文献数

1

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実験的に求められる吸収線の2次能率が著しい温度依存をもつのに反してAndersonや久保・富田の理論で与えられるその理論値が, 実際上一定値をもつことの矛盾は、実験で求められる2次能率が理論で要求されるような完全な2次能率の値ではなく, 常に吸収線のすその部分を切断して捨ててしまって得られたもので, そのためにその値は吸収線のmotional narrowingと並行的な温度変化を示すことを認めて解決された。核が軸回転を行なっているときの2次能率を計算するGutowsky-Pakeの近似方法を論じ, それが妥当するのは回転による相関時間が2次能率のrigid valueの平方根を時間に換算したものよりもはるかに短い場合に限られることを示した。

著者

渡部 昭彦 小宮 一三 臼杵 潤 平田 滋昭 鈴木 華代 池田 弘明

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会研究会講演予稿

巻号頁・発行日

vol.4, pp.25-32, 2004

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本報告では, マハラノビス距離(Mahalanobis distance)を新たに映像検索へ導入して, 野球映像ストリーム上で投球シーンを特定ショットとして判定する方法を提案した. これに基づき, 映像検索システムを試作して再現率・適合率のデータを取得した. この新しい方法は, 従来, 筆者らが研究してきた動きベクトルに基づく特定シーン検索方法と比較して, 再現率・適合率を5~10%向上できた. 本研究により開発した方式では, 従来の判定基準生成に加えて, 新たにマハラノビス距離の生成にDPSを利用しているので, 野球のライブ映像ストリームからリアルタイムに特定ショットを判定できる. 試作した映像検索システムはリアルタイム検索・判定を前提としたもので, 再現率は84~87%の高い値であった. この検索手法はホームランやヒットの検出にも利用できることを確認した.

著者

美崎 由子

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.94, no.7, pp.11, 2012 (Released:2021-04-01)

著者

川崎 のぞみ

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.86, no.4, pp.784-785, 2013

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1884年09月03日, 1884-09-03

著者

金城 宏幸 花木 宏直 Kinjo Hiroyuki Hanaki Hironao

出版者

沖縄移民研究センター

雑誌

移民研究 = Immigration studies (ISSN:18810829)

巻号頁・発行日

no.15, pp.71-92, 2019-03

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As a part of the comparative immigration research group at the University of the Ryukyus, this study compared Okinawan and Basque immigrants' opinions on their collective area in the Argentina. The study used questionnaires with Okinawans in 12 regions of the world in2011, Basque Argentines in 2015, Okinawan Argentines in 2016, and Basque Argentines in2017. The research revealed that both Okinawans and Basques had strong consciousness of their culture and traditions. However, although Okinawans made much of their origins, Basques made much of their practice of their language and culture. In addition, Basques had even higher levels of language ability and stronger identity than Okinawans, who had high Japanese language ability and strong Japanese identity. The following three points were considered for this reason. First, Okinawans are the majority in the Japanese Argentine population. Second, Okinawans immigrated to Argentina later than Basques and more first generation. Third, the Basque government tackled their language and diaspora policies earlier and more actively than the Okinawa prefecture. Thus, Basques, including Basques from the Navarra and the French Basque area, had greater political consciousness of their homeland, that is, the Basque autonomous region than Okinawans. Although Okinawans organized locality-based associations by hometown, Basques organized them by domicile. From now on, we need to study Okinawan and Basque networks' qualitative differences, reasons or their differences, influences on their future diaspora communities, and interchanges between their diasporas and homelands. Therefore, we plan an opinion survey for another collective area in the United States, domestic immigrants in Spain and Japan and their homelands of Okinawa and Basque areas.

著者

西村 剛 宮崎 祐介 西田 佳史 山崎 麻美 山中 龍宏

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

バイオエンジニアリング講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.127-128, 2011

著者

任 智美

出版者

日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会

雑誌

耳鼻咽喉科免疫アレルギー (ISSN:09130691)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.9-12, 2020 (Released:2020-03-26)

参考文献数

10

被引用文献数

1

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1422, pp.148-150, 2007-12-24

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パン工場の前を通りかかると、クロワッサンが焼き上がる香ばしい香りが漂い、食欲をそそる。しかし、中をのぞいてみると働いているのは、コック用の白衣と帽子を着けた子供たち——。ここは、子供が主役の子供の街、「キッザニア東京」だ。街の中には、実在する企業がスポンサーとなった建物が並んでいる。前述のパン工場のスポンサーはドンク。

著者

内藤 茂三 関 啓数 水野 龍二

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 = Japanese journal of food microbiology (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.181-187, 2000-09-30

参考文献数

15

被引用文献数

1 3

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1. 食パン由来のオレンジ色カビを同定した結果, <I>M.suaverolens</I>であった.本菌はエタノール濃度0.5~2.0%では無添加より良好に生育し, 最高エタノール濃度10%まで生育した.<BR>2. 食パン工場の空中浮遊カビを測定した結果, <I>M.suaverolens</I>はすべての工程より検出され, 原料混合, 中種混合, 焙炉, 冷却工程に多く検出された.最も多い空中浮遊カビは<I>Cladosporium</I>であり, ついで<I>M.fuaverolens, Aspergillus, Penicillium, Aureobacidium</I>であった.<BR>3. 製造工程の半製品と製品のカビの汚染状況を検討した結果, <I>M.suvaverolens</I>はスライス, 包装後の製品より3.5~3.7×10<SUP>2</SUP>cfu/g検出され, その他のカビは中種発酵以降から焙炉工程後の生地に3.5~8.3×10<SUP>2</SUP>cfu/g検出された.<BR>4. 食パン由来の肱<I>M.suvaverolens</I>のオゾン水殺菌を行った結果, 初発菌数2.7×10<SUP>5</SUP>cfu/gは, 15ppmオゾン水濃度で5分間処理において完全に死滅した.

著者

越智 啓太

出版者

法政大学文学部

雑誌

法政大学文学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Letters, Hosei University (ISSN:04412486)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.85-94, 2020-09-30

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本論文では,未婚のカップルを対象として1年間の追跡調査を行い,カップル間の関係性とデートバイオレンス・ハラスメントがどのように変化するのかについて検討した。その結果,デートバイオレンス・ハラスメントの程度は,交際期間を通じてほとんど変化しないことがわかった。この傾向は,1年間の追跡期間中に恋愛関係が終結したカップルでも継続しているカップルでも同様であった。また,デートバイオレンス・ハラスメントの程度はカップルの交際が終了するかどうかと関連していなかった。同様な傾向は,交際初期のカップルのみを対象にした場合にも見られた。これらの結果から,デートバイオレンス・ハラスメントの経時変化についてディスカッションした。

著者

三井晶史 編

出版者

東方書院

巻号頁・発行日

1931

著者

武田 泰輔 岡田 早苗 小崎 道雄

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.31, no.10, pp.642-648, 1984

被引用文献数

1 4

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穀類粉のなかの,小麦粉による発酵生地の代表的食品であるパンにおいて,乳酸菌がどのような働きをしているかを究明する実験によって,以下の結果が得られた。<BR>(1) 製パン工場の食パン生地及びバターロール生地中の酵母と乳酸菌の菌数を計測した結果,4時間の発酵過程中に酵母は生地1g当たり10<SUP>8</SUP>個のオーダーで,乳酸菌は生地1g当たり10<SUP>6</SUP>個のオーダーで存在することを認めた。<BR>(2) この乳酸菌の主たる由来を原材料中の生イースト及びドライイーストに求め,これら13試料について乳酸菌数を計測した。その結果,生イースト7試料については製品1g当たり10<SUP>8</SUP>~10<SUP>10</SUP>個のオーダーで,またドライイースト6試料(うち2試料は国産,4試料は欧米よりの輸入品)については製品1g当たり10<SUP>2</SUP>~10<SUP>6</SUP>個のオーダーで存在していた。<BR>(3) 上述の各試料より総計81株の乳酸菌を分離取得し,形態,発酵タイプ等の特徴から各試料に優勢を占める株を代表株として計15株を選び詳細な同定試験を行ってBERGEY'S MANUAL第8版に照合し種名を決定した。<BR>(4) その結果,パン生地からはLactobacillus planta-rum, L. casei,生イースト及びドライイースからは,L. plantarum, L. casei, L. brevis, L. cellobiosus,及びBacillus coagulans系統の乳酸菌が同定された。これらは,発酵性糖を高濃度に含む植物質の発酵液などによく見られるタイプである。<BR>(5) これら分離乳酸菌が,増殖のない状況下でどの程度の生物活動をし得るかを調べた。パン生地と生イーストから分離した代表株9株について,3%ブドウ糖を含むGYP液体培地に,1ml当たり菌数が10<SUP>8</SUP>~10<SUP>9</SUP>個となるように多量の菌体を接種して48時間培養後,その乳酸生成量を測定した結果,いずれの乳酸菌株も,多い少いの差はあるが,すべて乳酸を生産した。このことから,これら乳酸菌は,生地中の分裂増殖がない状況下でも何らかの活動をするものと考えられる。よってパン生地発酵過程中で,乳酸菌は生地やパンの品質,味覚等に何らかの影響を及ぼしているものと考えた。<BR>(6) 研究室の実験規模で,酵母と乳酸菌をそれぞれ別々に純粋培養し,酵母だけで生地発酵して焼いたパンと,酵母と乳酸菌を混合して生地発酵して焼いたパンとで風味等を比較した結果,前者はいわゆる酵母臭があったのに対し,後者ではそれが消失することや,生地の伸展性が良好になるなど,両者間に差があることを認めた。<BR>(7) 以上のことから,培養酵母を添加して造る通常のパン生地発酵には,乳酸菌も関与しており,パンの品質や味覚などに何らかの好ましい影響を与えていると考えられる。従って,旧来の自然発酵生地(パン種)中の固有の乳酸菌を究明し,パン製造に適した優良な乳酸菌を見つけ出して,今日のパンの品質や味覚等の向上改善をはかることが,可能であると考える。

著者

膽吹 覚

出版者

仏教文学会

雑誌

佛教文学 (ISSN:03857778)

巻号頁・発行日

no.42, pp.120-131, 2017-04

著者

津田 宏治

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.50, no.10, pp.993-997, 2014

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私の製薬業界に関する知識は非常に限られたものであるが,日本の製薬業界の競争力は必ずしも高くないように見える.特に,医薬関係で膨大な貿易赤字を計上している点からもその傾向はうかがえる.一般に日本企業は,欧米企業に比べて情報解析力,特に独自のアルゴリズムを開発する能力に劣り,このことは競争力低下の一因となっているのではないだろうか.ビッグデータという言葉に代表されるように,薬学・分子生物学を巡るデータの量は急激な増加を続け,計算機とアルゴリズムなしには,到底対処できない.データ解析力を高めなければ,世界にごしていくことはできないのではという危機感が最近ようやく高まってきたようである.しかし私の意見では,そのような軽い危機感では全く不十分であり,データ解析力が国力を大きく左右する時代がきたのではないかと考えている.<br>2006年,マイクロソフトのJim Grayは,著書の中でデータ中心科学という概念を提唱した.これは,経験科学,理論科学,計算科学に次ぐ,第四の科学的パラダイムである.単純化して言うと,これまでの科学では経験や知識に基づいて仮説を想起し,その仮説を極めて限られた量のデータを生み出す実験によって検証する形で,発見が行われてきた.それに対し,21世紀の科学であるデータ中心科学では,仮説を決める前に網羅的に大量のデータを取得する.そのデータを解析アルゴリズムにかけた結果を見て仮説を生成し,従来のように検証実験を行うという流れになる.言うまでもなく,大きな違いは解析アルゴリズムが科学的発見のフローの中に組み込まれている点であり,その優劣が最終的な発見の量と質を決定する.このような方法論の変化は,生物学・薬学のみで起こっているわけではない(図1).化学・物理学・マクロ経済学・スマートグリッド・環境エネルギーなど,あらゆる分野から膨大なデータが生み出され,それを解析できる人材が求められている.

著者

マオア ロス

出版者

日本労働社会学会

雑誌

日本労働社会学会年報 (ISSN:09197990)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.75-104, 1994

著者

伊藤 誠

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.58-69, 2015-01-20 (Released:2017-04-25)

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In this paper, historical and social significance of ideas and practices of local (or community) currencies are examined, starting from economic thoughts and theories of Silvio Gesell. (1)Gesell's major work Die naturliche Wirtschaftsordnung durch Freiland und Freigeld (1916) was highly appreciated by J. M. Keynes. It aims at socialism with human freedom by abolishing unearned income such as ground rent and interest. In order to abolish ground rent, nationalization of land is to be achieved through offering certain amounts of state bond to private owners of land. The resultant payment of rent to the state is to be redistributed to mothers in proportion to their number of children (just like a sort of basic income). Whereas the idea to nationalize land does not seem particularly unique, Gesell's thoughts and theories of money and interest are quite original. In his view, traditional money has an advantage over all other commodity products physically not to decay or rust. Therefore money can easily be withdrawn from a market without loss, while other commodities are enforced to be sold. Under the circumstances interest is obtainable to money owners like merchants when they exchange their money with other commodities. In order to abolish interest as unearned income, traditional money has to be converted into 'stamp money', which needs carry-over cost like other commodities in the form of duty to stick stamp of one thousandth amount of face value of paper money weekly (so as to make annual rate of 5%). Stamp money would no longer be able to demand interest, and must continuously stay in a market to be exchanged. Thus it must solve also a decisive cause of depression due to money hoarding. This paper would examine significance and weaknesses in Gesell's theories; such as negligence of profit as a more fundamental form of surplus value in a capitalist society, as well as the logical relevance of his theory of interest. (2)Then this paper treats the ideas and historical significance of local currencies, which were initiated under the strong influence of Gesell's arguments in the early 1930s. In many cases to set up local currencies, the form of stamp money was utilized in order to mitigate the economic distress under the Great Depression in local towns and communities. However, as the national economic recovery policies became strengthened, the central governments and central banks prohibited most of local currencies from a view of unified national budgetary and monetary policies at that period. After several decades, the second wave of upsurge of local currencies has globally been conspicuous in our age of continuous economic crises and restructuring since 1970s. The number of local currencies grew rapidly especially since 1990s, and reached more than two thousands in the world, and more than five hundreds in Japan. They are largely facilitated by development of information technologies such as personal computer and mobile phones. Their forms are no longer limited to stamp paper money, but multiplied. For instance cases of Local Exchange Trading System (LETS) organize mutual debit account system through computerized records, without issuing paper money. In most cases of recent local currencies either in LETS type or in paper money type, interest is not paid for saving or debt, by following Gesell's idea. However, those to charge minus interest rate such as stamp money in Gesell's model became rare. At the same time quite a number of recent local currencies intend to organize equal exchange of labour time by using labour time as unit of account or setting money unit proportional to labour time (say 10 dollars per one hour of labour). This idea is disconnected from Gesell's, and follows the genealogy of labour money presented by Ricardian socialists, or R. Owen. In this genealogy, abolishment of surplus value based on exploitation of(View PDF for the rest of the abstract.)

著者

松田 郁生 森嶋 博 瀬尾 康久 相良 泰行

出版者

The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.75-82, 1990

被引用文献数

2

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食パン工場のオーブンから未利用のまま排出されている130~180℃の排ガスの再利用を検討するために, オーブンの熱および物質収支を計測した。そのデータからエクセルギを算出し, 排熱エネルギの質を明らかにした。排熱エネルギを吸収冷凍機の熱源として利用したエネルギリサイクリングを想定し, 冷凍能力を試算した。その結果, 冷却工程においてパンを冷却するのに必要な冷熱が得られることが分かった。

著者

根本 良一 田中 康夫 櫻井 よしこ

出版者

財界21

雑誌

財界ふくしま

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.36-44, 2003-02