著者

福田 悠一 金崎 宏 朝田 誠治 猿渡 俊也

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

M&M材料力学カンファレンス

巻号頁・発行日

vol.2012, pp._OS0803-1_-_OS0803-3_, 2012

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Current fatigue evaluation in PWR environment is determined by JSME S NF1 in which some parameters (temperature, strain rate, dissolved oxygen, etc.) are evaluated as an influencing factor. However, it is assumed that JSME Code would be conservative in high strain rate region because environmental factor (F_<en>) is evaluated by extrapolating experimental test results in low strain (up to 0.4%/sec). In this study, we obtained the experimental data and reevaluated F_<en> for high strain rate region. As a result, we confirmed that F_<en>, in 1.0%/sec strain rate was about one half of that in JSME Code. Further, marshaled experimental data got from EFT project dividing them to each stainless grade and charge, strain rate for F_<en>=1 could be lower than 3%/sec for all austenitic stainless steel and similar to current test result.

著者

飯島 久美子 小西 史子 綾部 園子 村上 知子 香西 みどり 冨永 典子 畑江 敬子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.57, pp.179, 2005

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<b>目的</b> 年越しから正月、七草、鏡開きと、新年を祝うための行事は日々の生活の節目として古来日本各地で大切に行なわれてきた。それに伴う行事食もハレの料理として受け継がれている。しかし近年、生活様式の変化による調理の外部化、簡素化の進行は、伝統的な食習慣に少なからぬ影響を与えていると考えられる。そこで現在の年越し・正月(年末年始)の食習慣の実態を調査し、地域性との関連から行事食の変化の有無を知ることを目的とした。<br><b>方法</b>調査は自記式調査票により行ない、日本全国の大学・短期大学の学生を調査対象とした。2001年12月に調査票を配付、2002年1月に回収し、2608名から有効回答を得た。<br><b>結果</b>年越し(大晦日)に決まって食べるものは日本そばが最も多く、全国での喫食率は74.8%であった。沖縄では沖縄そばが58.8%と多く、日本そばは31.4%で、沖縄そばを年越し料理としていることがわかった。正月に食べるおせち料理の喫食率は全国平均で72.7%であり、手作りのおせち料理と市販品を合わせて利用している家庭が非常に多かった。そのうち市販のおせち料理セットは一割近くが利用していた。おせち料理の中で、最も喫食率が高いのは「黒豆」で、続いて「かまぼこ」、「数の子」、「きんとん」、「煮物」、「田作り」、「伊達巻」、「昆布巻き」、「なます」の順であった。「煮物」「なます」は手作りされることが多く、「伊達巻き」「かまぼこ」は既製品の割合が多かった。また、地域別に喫食率を比較すると「きんとん」は関東・東海で、「田作り」は東海・甲信・近畿で、「伊達巻き」は関東・甲信で特に喫食率が高かった。

著者

山田 修 安藤 貴洋 西 友美 布施 まどか 新田 裕志 瑞慶山 良松 松田 康孝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.G1142, 2007

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【目的】在院日数の短縮化で入退院が激しいことや高齢化に伴い、認知症や視力・聴力機能低下の患者が増えていることなどから転倒などのインシデントが発生しやすい状況になってきている。平成16~17年の2年間の当院リハビリテーション科(以下リハ科)でのヒヤリハットの内容を調査した結果、その科別患者や内容にいくつかの傾向が見られた。そこで、今回ヒヤリハットの中で最も多かった転倒に関して、その発生状況や原因を詳しく調査し、事故を未然に防ぐ対策を提示したい。<BR><BR>【方法】上記2年分のヒヤリハット報告書を集計し、得られたデータを基に分析し、過去の文献との比較・検討を行った。<BR><BR>【結果】リハ科のヒヤリハット件数は整形外科が15件(55%)を占め、神経内科8件(30%)、脳神経外科3件(11%)となっていた。内容別の件数では、転倒が67%と全体の2/3を占め、点滴抜去が11%、私物破損と膝折れ、しゃがみこみが7%となっていた。年齢別での転倒件数は、70代が5名と最も多く、次いで50代が3名と続いていた。科別患者ごとの転倒割合をみると、神経内科が1/1000回と頻度としては最も多かった。また大阪府内の同規模病院と比較して、当院のセラピストの人数が1/2~1/3程度となっていた。転倒の要因で最も多かったのは、介助方法や介助位置によるもので、9件だった。次いで疾患、機能レベル、合併症考慮が5件となっていた。その結果、スタッフから出された転倒発生防止のための教訓として、介助方法や介助位置の再考が7件、患者の疲労考慮が3件、抑制帯を利用、練習方法の再考が2件となっていた。<BR><BR>【考察】対策として、まず治療者ファクターでは、できるだけリスクが高い患者はマンツーマンで訓練を行う。次に患者ファクターでは、患者個人の全身状態、性格を把握し、ミーティングでスタッフ全員が情報を共有する。さらに施設・システムのファクターでは、リハ開始時に転倒注意喚起のためのパンフレットの作成を予定しており、またリハスタッフの増員も必要と考える。転倒のリスクアセスメントにおいて現在各セラピストの主観的評価に頼っているのみで、統一した方策を行うには至っていない。アセスメント項目として文献に挙げられていたものは、転倒経験、歩行レベルや可動性、精神(知的)状態、歩行補助具や車椅子の使用、排泄等であった。今後データを蓄積し、リハ科独自のアセスメントツールを作成することで転倒予防の効果を挙げることが可能と思われる。<BR><BR>【まとめ】上記2年間の当院リハ科でのヒヤリハットの内容を調査した結果、その科別患者や内容にいくつかの傾向が見られた。そこで、今回ヒヤリハットの中で最も多かった転倒に関して、その発生状況や原因を詳しく調査した。また文献との比較も行い、事故を未然に防ぐ対策を提示した。今後ハイリスクの患者をアセスメントで抽出し、マンツーマンで訓練を行うなどの対策を行っていく。

著者

上田 紘司 永井 孝志

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2010, (Released:2021-05-24)

参考文献数

60

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水草の多様性や現存量が世界的に減少しているが、水草には多様な魚類や甲殻類等が生息し、水草はそれらの餌資源、産卵場、生息場として機能している。水草の生態学的有用性の機能の視点から水草の保全対策が重要と考えられる。しかし、具体的にどこでどのような動物種がどのような水草種をどのように利用しているのかというエビデンスについて、これまでに発表されている膨大な文献の中から体系的に整理した報告はない。本研究では魚類と甲殻類等に対する水草の有用性を明らかにするために、システマティックマップの手法を用いて膨大な文献を体系的に整理した。データベースは、 Web of Science Core Collectionと J-STAGEを使用した。検索は 2017年 10月に行い、検索式は水草、魚類、甲殻類、餌資源、産卵場、生息場を示すキーワードを組み合わせた。採択基準は 1)魚類や甲殻類等が水草又は大型藻類を利用した結果が得られている文献であること、 2)人工植物を扱っていないこと、 3)文献の種類は原著に限定し、レビューを含まないこと、 4)抄録があること、 5)英語又は日本語で記載されていることである。本調査の該当文献は 512件(英文献 470件、和文献 42件)とした。これらの文献を整理した結果は以下の通りである: 1)調査地では北米、中南米、欧州、豪州が多くアジア、アフリカが少ない; 2)調査水域は湖と河川が多く、海域は少ない; 3)調査対象水草はホザキノフサモ等の沈水植物が多く、抽水植物、浮遊植物、浮葉植物がそれに続く; 4)調査対象の動物は魚類が半数を占め、中でもブルーギルやヨーロピアンパーチの未成魚を扱った文献が多い; 5)水草の利用目的は生息場を扱った文献が 80%以上を占め、餌資源や産卵場を扱った文献は少ない。アジア・アフリカ地域での研究や産卵場としての利用を扱う研究が不足していることが示され、今後のさらなる研究が望まれる。また、新たな試みとして生態学分野の 10種類の研究手法を 3段階のエビデンスレベルに分類した。その結果、水草が魚類や甲殻類等に対して生態学的に有用であることを高いエビデンスで示す文献を抽出することができた。しかし、今後のエビデンスレベルの評価には、研究手法だけでなくより詳細な検討が必要と考えられた。また、このようにエビデンスを整理した結果が科学的根拠に基づいた保全活動や政策に活用されていくことが重要である。

著者

尾﨑 隼人 城代 康貴 鎌野 俊彰 舩坂 好平 長坂 光夫 中川 義仁 柴田 知行 大宮 直木

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.609-614, 2019 (Released:2019-11-15)

参考文献数

31

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便秘症は日常診療でありふれた症状であり,本邦における有病率も高い疾患である.慢性便秘症は以前より腸機能の観点からその機序や治療法が研究されてきた.近年の次世代シーケンサーの登場とその精度向上により,腸内細菌叢の網羅的な解析が可能となり,様々な病気と腸内細菌のかかわりが明らかとなった.慢性便秘症も腸内細菌とその代謝産物が原因の1つとして明らかになりつつあり,その臨床応用が試みられている.慢性便秘症患者の腸内細菌叢の乱れを是正する方法として,プロバイオティクスやプレバイオティクスの有用性が指摘されている.最近ではより豊富な腸内細菌を投与できる糞便移植の臨床応用が試みられている.

著者

中根 洋治 奥田 昌男 可児 幸彦 早川 清 松井 保

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.182-194, 2011

被引用文献数

1

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本研究の事例に取り上げた矢作川流域のほとんどが花崗岩地帯であり,沖積平野の広範囲に砂が堆積している.近年,住宅や工場・道路などへの利用が多い旧河道や後背湿地では,地震時に堆積砂が液状化し,豪雨時に低湿地が浸水する被害を受けやすい.本研究では,矢作川の旧河道や後背湿地の生成過程と現状を歴史的文献・資料,地盤調査・工事資料,現地踏査などにより把握すると共に,浸水や液状化による災害に対する危険性を検討した.その結果,河床低下により矢作川本川の越水の危険性は減少傾向にあるが,支川の内水排除対策が今後の重要課題であり,また本川や各支川の旧河道及び低湿地における浸水や液状化に対する危険箇所が数多くあることを具体的に明らかにした.さらに,開発に伴う災害危険区域の増加傾向と共に遊水地の必要性も指摘した.

著者

吉野 和寿

出版者

九州大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2005

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δ-アミノレブリン酸合成酵素(ALAS)はミトコンドリアマトリックスに局在する短寿命タンパク質として知られている。ALASはヘム生合成系の律速酵素であることから、酵素量の調節はポルフィリン症と密接に関係している可能性がある。本研究ではALAS量の調節に関し、ラット肝臓ミトコンドリアにおけるALAS分解とその制御について検討した。これまでに初代培養ラット肝細胞及びミトコンドリアにおいて、ヘム生合成阻害剤存在下でALAS分解が抑制され、さらにhemin添加によりその抑制が解除されることを見出している。このことは、ヘムによる律速酵素分解速度調節を介したヘム生合成制御機構の存在を示唆するものである。昨年度、ALAS分解制御について解析した結果、ミトコンドリアにおけるALAS分解を促進する因子として、ヘムの他にcysteine (Cys)とascorbic acid (ASA)を同定した。今年度、これらの因子により促進されたALAS分解について解析を行い、以下に示す結果が得られた。ヘム生合成阻害剤投与ラット肝臓ミトコンドリアにおけるALAS分解について、プロテアーゼ阻害剤の影響を検討したところ、(1)Cysにより促進されるAbAS分解は、システインプロテアーゼ阻害剤であるleupeptinやE-64dにより阻害された。(2)heminやASAにより促進されるALAS分解は、leupeptin、E-64d、PMSF、o-phenanthoroline、epoxomicinにより阻害されず、効果的なALAS分解の阻害剤を見出すことが出来なかった。しかしながら、このALAS分解はラジカルスカベンジャーであるMCI-186により阻害された。これらの結果から、ミトコンドリアにおけるALAS分解は、システインプロテアーゼによるものとラジカルが関与するものの少なくとも2通りの分解様式があることが示めされた。

著者

相良 匡俊

出版者

法政大学国際日本学研究所

雑誌

国際日本学 (ISSN:18838596)

巻号頁・発行日

no.2, pp.151-163, 2005-03

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.934, pp.50-53, 2017-03-16

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課題 店舗のスタッフを含む全社員に、使いやすいコミュニケーション手段がなかった解決 ビジネスチャットのLINE WORKSを500店舗、3900人に導入効果 営業担当者同士や同期入社メンバーなど、社内交流が活性化挑戦 個人向けLINEとの連携機能を使い、顧客との商談…

著者

宮平 望 Nozomu Miyahira

出版者

基督教研究会

雑誌

基督教研究 = Kirisutokyo Kenkyu (Studies in Christianity) (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.18-42, 1991-12-21

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論文

著者

青木美智男 阿部恒久編

出版者

高志書院

巻号頁・発行日

1998

著者

彭 雨新

出版者

大阪大学

巻号頁・発行日

2018

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30110

著者

中村 征樹 Nakamura Masaki ナカムラ マサキ

出版者

大阪大学大学院文学研究科哲学講座

雑誌

メタフュシカ : the journal of philosophy and ethics (ISSN:13426508)

巻号頁・発行日

no.42, pp.31-46, 2011-12

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鷲田清一名誉教授 退職記念号

著者

シンチンガー・エミ

出版者

国立大学法人 東京医科歯科大学教養部

雑誌

東京医科歯科大学教養部研究紀要 (ISSN:03863492)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.7-17, 2003 (Released:2018-07-06)

著者

宮沢 修 野波 健蔵

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.108, no.1042, pp.698-699, 2005-09-05

被引用文献数

3

著者

井桁 嘉一 宮本 麻里子

出版者

日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会総会学術大会一般研究発表後抄録

巻号頁・発行日

no.56, 2000

著者

小宮山 純平

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.637-640, 2018-09-01 (Released:2020-09-29)

著者

神田 美年子

出版者

相愛女子大学相愛女子短期大学

雑誌

相愛女子大学相愛女子短期大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.9-10, no.2-1, pp.124-110, 1963-05

著者

北岡 和代 増田 真也 森河 裕子 中川 秀昭

出版者

The Japanese Association of Administrative Science

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.53-63, 2015 (Released:2015-12-25)

参考文献数

37

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The Center for Organizational Research & Development, Acadia University, Canada developed a new measure, Areas of Worklife Survey (AWS) that measures six areas in the work environment. The objective of the present study is to translate the AWS into Japanese and evaluate factorial validity and examine criterion-related validity as well as reliability. The Japanese AWS was prepared and administered to a sample of employees at one IT enterprise. A total of 1,214 valid data was obtained. The AWS consists of 29 items that produce distinct scores for each of the six areas of worklife: workload, control, reward, community, fairness, and values. The exploratory factor analysis replicated the same six-factor structure as the original. The confirmatory factor analysis supported a six-factor model. Cronbach's alpha coefficients for all six subscales were .66-.88. The AWS had significant correlations with three subscales of the MBI-GS but not for workload-professional efficacy. In all, the examination found support for the validity as well as reliability of the Japanese AWS although a couple of issues to be resolved in the near future remain.

著者

李 柱振 八塚 卓哉 加藤 大介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)

巻号頁・発行日

no.49, pp.53-56, 2006-07-09

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本研究は鉄筋コンクリート造柱の軸力保持性能に及ぼすコンクリートの強度の影響を実験的に解明することを目的としている。試験体は4シリーズあり、実験パラメータはコンクリート強度(32.2N/mm^2と19.1N/mm^2)と配筋詳細(溶接帯筋フックと90°フック余長を通常の半分4d)である。比較のためこれ以外のパラメータは全く同じにした。各シリーズ3体ずつ,計12体で実験を行った。そのうち1体は中心軸圧縮実験を行い,残り2体で高低軸力に分けて曲げせん断加力を行った。