出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.409, pp.36-38, 2018-10

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新日本プロレスリングが「V字回復」を果たした要因は、先代、先々代の社長による巧妙なバトンの受け渡しにあった。復活の原動力になる布石を、元トップの2人に語ってももらった。 「プロレスというコンテンツに秘める可能性を考えれば、目標とする100億円の売り上げなど、通過点にしかすぎません」 こう語るのは、今年5月に新日本プロレスリング(以下、新日本プロレス)の社長を退任した原田克彦氏だ。

著者

中谷 芙二子

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1389, 1996-05-20

著者

中崎 隆司

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.860, pp.80-83, 2007-10-22

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東京、新宿ゴールデン街や花園神社に囲まれて建つ旧小学校校舎──。校門が閉じられて既に10年がたつ。子どもたちの声はなく、夜になると辺りはネオンや赤ちょうちんがともる街に変わる。荒木信雄氏(アーキタイプ、東京都渋谷区)は、この旧校舎の教室の一つを設計室として使い、作業中は週の半分ここに通った。築73年の校舎をオフィスに改修する計画だ。

著者

高田歩兵三十聯隊 編

出版者

歩兵第三十連隊

巻号頁・発行日

1935

著者

Tadashi Suzuki

出版者

Hattori Botanical Laboratory

雑誌

Hattoria (ISSN:21858241)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-50, 2014 (Released:2017-03-03)

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A total of 29 species, Orthotrichum affine, O. alpestre, O. bartramii, O. consimile, O. crenulatum, O. crispifolium, O. diaphanum, O. erubescens, O. flowersii, O. griffithii, O. gymnostomum, O. microcarpum, O. ohioense, O. pallens, O. patens, O. philibertii, O. pulchellum, O. pumilum, O. pusillum, O. revolutum, O. rogeri, O. schofieldii, O. sinuosum, O. speciosum, O. sprucei, O. stellatum, O. stramineum, O. subpumilum, and O. tenellum, are added to the Japanese Orthotrichum flora. Orthotrichum amabile Toyama, previously considered a synonym of O. erubescens Müll. Hal., is recognized as a good species. Orthotrichum ibukiense Toyama is proposed as a new synonym of O. cupulatum Brid.

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.860, pp.28-31, 2007-10-22

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建築基準法の改正で出費増を余儀なくされた消費者、仕事はあれど収入につながらない設計事務所、廃業に追い込まれる指定確認検査機関、依然として出荷されない大臣認定プログラム…。統計の背景に潜む事情を読み解いていくと、そこには建築界が抱える「不都合な真実」が浮かび上がる。「そもそも、今回の建基法改正は一般消費者のためのものではなかったのか。

著者

宗前 清貞

出版者

日本行政学会

雑誌

年報行政研究 (ISSN:05481570)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.141-143, 2015 (Released:2020-03-24)

著者

日置 幸雄

出版者

一般社団法人 日本治山治水協会

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.87-101, 2003-08-01 (Released:2018-02-23)

参考文献数

7

著者

メイ ハロルド・G

出版者

日経BP社

雑誌

日経トップリーダー

巻号頁・発行日

no.409, pp.32-35, 2018-10

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数々のスターを生み出しながら低迷した新日本プロレスリング。タカラトミーで経営手腕を発揮、赤字から脱却させた実績を持つハロルド・G・メイ新社長にカウント2.9からの復活の要因を聞いた。──新日本プロレスリング(以下、新日本プロレス)は長らく低迷していました。何が原因だったのでしょうか。 メイ 新日本プロレスは46年という長い歴史を持つ会社です。プロレス団体としての規模も世界で2番目に大きい。かつてはゴールデンタイムにテレビ放送もされ、人気は絶大でした。ところが…

著者

西川 輝

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.9-18, 2016-04-30 (Released:2018-04-30)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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This article aims to shed light on the role of the IMF (the Fund) in the establishment of the Bretton Woods monetary system. Previous studies argued that it was the Marshall Plan and the EPU that facilitated Western European reconstruction, monetary stability and exchange liberalization, while regarding the Fund as having failed to resolve the serious dollar shortage in the same period and accordingly lapsing into dormancy.Contrary to the common view, however, primary sources show that the Fund’s Managing Director and leading staff members sought aggressively to intervene in the process of establishing an intra-European multilateral payment scheme. These efforts persisted even after the Marshall Plan and subsequent “ERP Decision” prohibited the Fund from providing finance to the Europeans. The Fund’s staff regarded the rise of the OEEC and the EPU as potentially undermining to the Fund’s prestige in the field of exchange liberalization.As early as 1950, therefore, the Fund began considering policies that would prompt its members to remove their exchange restrictions. Attributing the prevalence of exchange restrictions to a worldwide dollar shortage, the Fund’s staff pointed out the need for international policy coordination and stressed the importance of tighter macroeconomic policies aimed at stabilizing international balance of payments. The Fund's emphasis on the need for austerity measures rested on the so-called absorption approach that was being formulated at the time in the Fund’s Research Department. Furthermore, the reform of the financing system undertaken under the leadership of Managing Directors Mr. Gutt and Mr. Rooth enabled the Fund to intervene in the macroeconomic policy-making of its member nations through its financing role.Consultations on Article XIV began in March 1952, and the Fund began promoting its members’ monetary stability and exchange liberalization in accordance with its liberalization policies. Major Western European currencies returned to convertibility at the end of 1958, and in February 1961, the Fund’s European members transitioned to Article VIII status. It is evident that the Fund was impelled by the bitter experience of “dormancy” to extend its mandate from the relatively minor role of providing short-term finance to the dynamic one of implementing policy on monetary stability and exchange liberalization.

著者

山本 めゆ

出版者

日本大学文理学部人文科学研究所

雑誌

研究紀要 (ISSN:02866447)

巻号頁・発行日

no.101, pp.43-60, 2021

著者

穂積重遠 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1933

著者

Zhaojia Ye Yasuyo Abe Yosuke Kusano Noboru Takamura Kazuyuki Eida Tai-ichiro Takemoto Kiyoshi Aoyagi

出版者

Japan Society of Physiological Anthropology

雑誌

Journal of PHYSIOLOGICAL ANTHROPOLOGY (ISSN:18806791)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.69-73, 2007 (Released:2007-04-15)

参考文献数

24

被引用文献数

34 47

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Visual display terminals (VDT) are standard equipment for many office workers. Their use, however, may increase the risk of developing adverse conditions related to vision, the musculoskeletal system, and mental health. We carried out a survey among 3070 workers aged 18 to 67 years (mean, 39.9 years) at a prefectural administrative office, in which 76% of subjects were visual display terminal (VDT) users. We examined the relationship between duration of daily VDT use and eyestrain, neck or upper extremity pain, back pain, and mental health, and estimated the effect of breaks and rest during VDT work on these symptoms. The 12-item General Health Questionnaire (GHQ-12: total scores ranged from 0 to 12) was used to identify potential poor mental health status, and subjects with 4 or more were considered to have symptoms of psychological distress. Seventeen percent of subjects reported eyestrain, 19.1% reported upper extremity pain, 11.6% reported back pain, and 17% of subjects had GHQ-12 scores of 4 or higher. Logistic regression analysis showed that duration of daily VDT use and lack of breaks and rest during VDT work were significantly associated with eyestrain, neck or upper extremity pain, back pain, and psychological distress. In order to protect users from the adverse effects associated with VDT work, reducing daily VDT exposure, taking breaks, and rest during VDT work are important.

著者

宮崎 正光 西畑 美幸 村田 伸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.E0378, 2007

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【背景と目的】老人保健施設でのリスク管理において、最も重要な事項の一つに転倒による外傷や骨折の予防がある。認知症を有する高齢者は、立ち上がりや立位保持が不安定であるにもかかわらず、車椅子から不用意に立ち上がり、転倒してしまうケースも少なくない。そこで我々は、低コストで作製可能な、立ち上がると音が鳴るクッション"お知らせクッション"を制作したので報告する。<BR>【お知らせクッションの作製手順】作製に必要な材料は、窓アラーム(約90dB)、CARワックススポンジ2個、クッションカバー、クッション、接着用材(グルーガン、接着スプレーなど)とスイッチをクッション外部より操作するための細い針金を準備する。作製は、まずクッションのアラーム部分を入れる場所(中央やや後部)にCARワックススポンジが入る程度の穴を空ける。窓アラームは分解し、スイッチ部分が扱えるようにCARワックススポンジの中に入れこむ。スイッチを外部から操作できるように、スイッチ部分に左右から針金を引っ掛けグルーガンなどで固定する。上から順に「切り取ったクッション材」、「磁石」、「スポンジ」、「窓アラームが入っているスポンジ」を、磁石と窓アラームの距離やクッション材の厚さを調節しながらクッション用のスプレーのりで接着する(磁石は、アラームが反応する部分の上部に取り付ける)。接着したものをクッションの穴の部分に入れ込む。クッションカバーに針金を通すための穴をあけ、クッションをカバーに入れる。最後にクッションカバーから針金を外へ出し、スイッチを外部から扱えるようにして、ON.OFFの標示をつけて完成となる。<BR>【考察】認知症を有する障害高齢者に対して、車椅子から不用意に立ち上がることで起こる転倒を防止するために、立ち上がると音で知らせてくれるクッション、"お知らせクッション"を制作した。現在市販されている車椅子に敷くタイプのセンサーは、5万円程度と高額である。しかし、我々が制作したクッションは、その主たる材料を100円ショップで購入でき、クッション費用を考慮しても1,500円程度と安価で作製が可能である。また、感度に関しても手作りであるため調節できるというメリットもある。転倒リスクの高い施設利用者に対してお知らせクッションを使用したところ、使用期間中の転倒はなかった。また、介護職員に対して、クッションの使用に関するアンケート調査を行った結果、介助量の軽減に繋がったとの回答が得られた。学術大会当日は、"お知らせクッション"の作製方法を中心に、使用経験(事例紹介)やアンケート調査の結果についても報告する。<BR>

著者

菊池 大一

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.319-327, 2011

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解離性健忘は, 脳の器質的損傷ではなく, 精神的ストレス・外傷を契機として発症し, 自伝的記憶を想起することが持続してできない状態をいい, 心因性あるいは機能性健忘とも呼ばれる。解離性健忘は従来, 精神医学的な視点から論じられてきたが, 近年は神経科学的なアプローチがなされ, とくに機能画像を用いた研究により脳の水準での機能異常が示されるようになってきた。解離性健忘の脳内機序として, 前頭葉の遂行機能システムの活動による内側側頭葉の記憶システムの抑制という説, 自伝的記憶の想起の始動に関わる右半球の前頭-側頭領域の機能的離断という説があり, 最近の研究からはそれぞれを支持する結果がともに得られている。本稿では解離性健忘の神経基盤について, 機能画像研究の結果を中心に最近の神経科学的知見をまとめ, 神経学的な視点から概説し考察する。

著者

坪井 良治

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.2, pp.163-171, 2009-02-20 (Released:2014-11-28)

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マラセチア(Malassezia)はヒトの皮膚に常在する脂質要求性の二形性真菌で,歴史的変遷を経て現在13菌種に分類されている.非培養法を用いた解析ではM. globosaとM. restrictaが主要分離菌種である.マラセチアが関連する皮膚疾患としては,癜風,マラセチア毛包炎,脂漏性皮膚炎,アトピー性皮膚炎などが挙げられるが,最近の研究から,癜風やマラセチア毛包炎はマラセチア感染症といえるが,脂漏性皮膚炎はマラセチアが発症,増悪に深く関与した疾患であり,アトピー性皮膚炎においては特異IgE抗体が上昇し,増悪因子のひとつであると考えられる.新しい分類による各菌種の病態ならびに病原的意義は必ずしも明確になっていないので,今後さらに研究が必要である.

著者

黄 〓淑 西松 能子 遠藤 俊吉

出版者

International Society of Life Information Science

雑誌

国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.495-501, 2000-09-01 (Released:2019-04-30)

参考文献数

3

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解離性障害とは過去の記憶、アイデンティティの自覚、直接的に感じられる感覚、身体運動のコントロール等の正常な統合が一部ないしは完全に失われた状態である(ICD-10)^<1)>。解離性障害の代表的な疾患として解離性健忘、解離性遁走、解離性昏迷、トランスおよび憑依障害、多重人格性障害(解離性同一性障害)などが挙げられる(ICD-10)。我々が臨床場面で遭遇した解離性健忘、解離性遁走、多重人格性障害の症例を紹介したい。2症例は女性であり不倫相手との離別、配偶者との離婚という性的葛藤を背景に事例化している。1症例は男性であり社会的役割の破綻を防衛するために解離が引き起こされた。いずれの症例も主体性を快復し解離を葛藤の解決にしないことが可能となり症状が軽快した。

著者

白峰 旬

出版者

別府大学会

雑誌

別府大学紀要 = Memoirs of Beppu University (ISSN:02864983)

巻号頁・発行日

no.60, pp.151-161, 2019-02

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本稿は、慶長5年(1600)10月20日に立花家の軍勢と鍋島家・龍造寺家の軍勢が対戦した江上八院の戦い(江上合戦)において、鍋島家側が作成した頸帳(首帳)の内容について考察した。さらに、鍋島家先手の兵科別編成、この戦いにおける戦闘の具体的状況、『佐賀藩諸家差出戦功書』における記載内容についても論及した。 さらに追記では、江上八院の戦い関係の書状として、これまで関係書籍でよく引用されてきた「(慶長五年)十月廿日付吉村橘左衛門尉宛鍋島直茂書状」において、戦場地名を示す「八郎院」という記載は、「八郎院」ではなく「八之院」が正しいことを指摘した。

著者

キューネ アーデルハイド 松川 実

出版者

青山学院大学法学会

雑誌

青山法学論集 (ISSN:05181208)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.235-254, 2017-06

著者

木下 昭

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.208-234, 2015-01-31 (Released:2017-10-31)

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The purpose of this paper is to analyze memoirs of Japanese teachers deployed to the Philippines in the Asia Pacific War. The Japanese military tried to teach Filipinos the Japanese language in order to make them accept the legitimacy of the Japanese invasion. Education was the basis of the occupation policy, with about 180 teachers being deployed all over the Philippines. Their students were not only children but also bureaucrats, police officers, and Filipino Japanese language teachers. After American forces came back to the archipelago, however, the Japanese language classes were gradually terminated and teachers struggled to survive in the mountain areas. Some survivors contributed articles about their war experiences to the journal Sampaguita after the war. This paper looks into their stories to understand what they thought about their work in the Philippines. Many of them gave themselves high marks for their education, even though they criticized the Japanese occupation of the Philippines. There are several reasons for their mindset, including the influence of US colonization policies and Japanese occupation policies on the Philippines, as well as teachers’ occupational identity. The teachers are proud of having worked at schools, because they engaged in education their entire lives and maintained good relationships with former students after the war. They considered the friendships to be evidence of their educational achievement.