著者

新堀 歓乃

出版者

社団法人 東洋音楽学会

雑誌

東洋音楽研究 (ISSN:00393851)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.73, pp.63-75, 2008

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ご詠歌は日本に伝わる宗教音楽のひとつであり、主に在家の仏教信者が四国遍路などの巡礼や葬式などの儀礼でご詠歌をうたうほか、稽古事としてもこれを伝習している。本稿は、現在に伝わるご詠歌諸流派の基礎を形作った大和流を対象に、その成立過程を明らかにする. 大和流は一九二一年、山崎千久松によって創始された。千久松はご詠歌の基本となる節を十一に整理し、ご詠歌の普及と仏教信者の教化を図って大和流の伝承団体「大和講」を設立した。大和講はその長である講主と、講主の下でご詠歌を伝承する多くの講員から成るが、千久松は自らが講主となってご詠歌の指導に当たり講員を増やしていった。<br>こうして大和講が成立すると、ご詠歌の伝承が大きく変容した。第一に、大和講はご詠歌の歌詞と節を記した歌集を全国発売して伝承の統一を図った。第二に、ご詠歌の歌い手が検定試験に合格すると階級が取得できるという制度を置いて、日本の諸芸能に見られるような家元制度と同様の伝承組織を形成した。第三に、詠唱技術を競う全国規模のコンクールを開催するようになった。こうして大和講は、中央の本部が全国各地の支部を統括するという一大組織を築くことができた。<br>大和講が全国に広く普及することができた要因として最も重要と思われるのが、家元制度と同様の伝承組織を形成したことである。大和講では、一定の階級を取得した者が講主に代わってご詠歌を指導するため、講主自身が直接伝授に当たることなく多くの弟子を抱えることができる。これは家元制度に特徴的なもので、大和講ではこうした制度を備えたために伝承者を増やして一大組織を築くことができたと考えられる。

著者

石原 和弘

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.55, pp.107-115, 2011

著者

山田 浩久

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2020, 2020

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<p>_2019年における山形県の総宿泊者数は557万人泊であり,東北6県の中で第4位となっている。しかし,人口(2015年国勢調査)百万人あたりの総宿泊者数は496万人泊であり,第2位にまで順位を上げる。同数値は,北海道と関東7都県を加えた14都道県の中でも第4位となり,全国平均(469万人泊)も上回る。山形県は,ゲスト側から見れば東北6県の中でも中位以下の誘客力しか有していないが,収益の分配や受け入れの負荷といったホスト側からの視点で見ると,東日本でも有数の観光県であると言うことができる。ただし,人口100万人あたりの外国人宿泊者数(21万人泊)については,東北6県内で第4位であり,同全国平均(91万人泊)も大きく下回ることから,山形県の宿泊者数を支えているのは,国内旅行であることが分かる。また,山形県は総宿泊者数に占める県外居住者のシェア(68.0%)が,東北6県の中で最も低く,国内旅行の中でも特に県内旅行に依存する割合が高いことも同県の宿泊者数に指摘される大きな特徴になっている。</p><p> 山形県では2020年3月31日にCOVID 19感染者の1例目が報告され,4月に感染が拡大したが,5月4日に69例目の感染が報告されてからは2ヶ月間感染が確認されず,7月4日に70例目の感染が報告された。山形県の2020年における月別総宿泊者数の対前年同月比を見ると,3月までは60%台を保っていたが,4月には一気に20%を割り込み(18.9%),東北6県最大の下げ幅を記録した。これは4月中の感染拡大によるものである。同県では100万人あたりの累積感染者数(5月5日時点64人)が東北最多となり,特に国内在住者の旅行に負の影響を及ぼした。</p><p> 一般に,国の政策は都道府県を介してトップダウンで市町村に降ろされていく。こうした政策の伝達体制によって生まれる事業実施までのタイムラグは,現況に対する個別事業の遅れに繋がるが,一方で自治体の「考える時間」にもなっていた。日本の観光政策に関しても,2000年代初頭より国家戦略の一つに位置づけられるようになり,観光立国推進基本法による国の制度設計に基づいて都道府県レベルでの観光計画が策定され,それが市町村の観光事業によって具現化されてきたが,COVID19のパンデミックは,トップダウン型の政策伝達体制を機能不全に陥らせた。自治体は「考える時間」を与えられず,独自の判断によって観光に対する様々な問題に対処することになった。</p><p> 4月に発令された全国の緊急事態宣言を受けて山形県が行った主な観光支援施策は,観光立寄施設支援と宿泊支援に大別される。それらは,国の「Go Toトラベル事業」の内容と類似するが,同事業よりも2ヶ月も早く,対象を県内に限定して実施された。そこには,県内旅行に依存する割合が高いという山形県の事情が存在しているほか,同県が2015年に蔵王山の噴火警報発令に伴う風評被害対策のために旅行クーポンを販売した実績と教訓が活かされている。</p><p> COVID 19のパンデミックは収束の気配すらなく,観光も含めた関係人口の大幅減が継続する可能性もある。しかし,全国的な観光政策はインバウンド旅行を基調にしており,中長期的な国の戦略はインバウンドの解禁を想定している。行政による経済的な支援にも限界があり,山形県においても,ホスト側の安全と安心を重視する方針を広域からのゲストに安全と安心を担保する方針に切り替えていくことになることは必至である。観光のパラダイムシフトは,旅行時の「衛生」概念の革新に集約される。わが国において,その転換点は行政による国内観光の支援期間にしか無い。「Go Toトラベル事業」断行の意味もそこに見出される。</p><p> Post-COVID19に向けたスタッフ,施設,ルール作りにおいて,各都道府県が同じスタートライン上にあるという現在の状況は,観光後発県の位置に甘んじてきた山形県にとって,飛躍のチャンスとも言える。積極的な活動によって一歩先んずることができれば,それが他地域との差別化をもたらし,ブランド化にも繋がっていく。人の集まる場所に行く観光から人が集まらない場所に行く観光への変化は,オフシーズンの観光や低活性の観光地を変える大きなきっかけになるはずである。</p>

著者

川野 孝文 向井 基 中目 和彦 武藤 充 加治 建 松藤 凡

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.793-798, 2015-06-20 (Released:2015-06-20)

参考文献数

15

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【目的】九州小児外科研究会施設会員に対する虫垂炎手術症例のアンケート集計結果をもとに腫瘤形成性虫垂炎に対する待機的虫垂切除の有用性について考察を加えた. 【方法】15 歳以下虫垂炎手術症例の集計をもとに開腹手術と腹腔鏡下手術の比較,腫瘤形成性虫垂炎と非腫瘤形成性虫垂炎の比較,腫瘤形成性虫垂炎の一期的虫垂炎手術症例と待機的虫垂炎手術症例の比較を行った. 【結果】開腹手術と腹腔鏡下手術を比較すると手術時間(68.0±31.8 分 vs. 94.0±42.1 分)が腹腔鏡下手術で長く,創部感染率(4.7% vs. 0.8%)が開腹手術で高値を示した.腫瘤形成性虫垂炎と非腫瘤形成性虫垂炎を比較すると手術時間(122.6±65.3 分 vs. 83.5±38.8 分),術後入院日数(10.3±7.2 日 vs. 5.7±3.1 日),術後合併症率(21.4% vs. 5.4%)が腫瘤形成性虫垂炎で高値を示した.腫瘤形成性虫垂炎に対する一期的虫垂切除症例と待機的虫垂切除症例を比較すると,術後合併症率(21.4% vs. 0%)と術後入院日数(10.3±7.2 日 vs. 4.3±1.9 日)が待機的手術症例で低値を示したが,総入院日数(11.9±8.4 日 vs. 19.0±6.5)は待機的手術症例で高値を示した.手術時間や術中合併症に有意差はなかった. 【結論】腫瘤形成性虫垂炎が治療に難渋する病態であることが改めて示された.術後合併症率の低下,術後入院日数の短縮より腫瘤形成性虫垂炎に対する待機的手術の有用性が示されたが,総入院期間の延長などの問題点も見られた.

著者

西川喜朗小野展嗣編

出版者

八木沼健夫教授退職記念論文集刊行会

巻号頁・発行日

1989

著者

中森 秀樹 平塚 傑工 ボロレ グウェン

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.71, no.9, pp.1090-1093, 2005-09-05

被引用文献数

1 1

著者

安東 孝久 増谷 健 竹本 賢史 東野 政弘 濱岸 五郎 小林 哲郎

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.33-36, 2002

参考文献数

2

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高解像度LCDパネルを用いてメガネなし3Dディスプレイを開発した.左右の視差画像を発生させるパララックスバリアに,これまで我々が開発してきたイメージスプリッタ方式の代わりにピンホールアレイを使用した.ピンホールアレイが片眼に対してVGA解像度の視差画像を垂直方向と水平方向に発生させるので,多人数が同時に広い範囲で立体映像を観察できる.本3Dディスプレイは,構造が簡単で低コスト化が可能であり,将来の3Dテレビに適用できると考えられる.本研究は,NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の平成11年度委託研究を受け,その後発展させた研究である.

著者

高野 邦彦 尾花 一樹 田中 武 和田 加寿代 佐藤 甲癸 大木 真琴

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.29-32, 2002

参考文献数

11

被引用文献数

1

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ホログラフィとは,三次元物体を空間に投影させることを可能とする技術である.これまでに,ホログラフィの画像再生では,結晶書込み手法やレンズ系を用いた再生法が検討されてきた.しかし,これらの方法では,表示できる像のサイズが小さいことや,レンズの特性によって視域が制限されるという点が問題となっていた.それに対して,提案手法では散乱物質(霧化した水粒子)そのものをスクリーンとして用いることにより,従来手法(1.5[cm]×1.5[cm]程度)に比べ容易に比較的大きな立体像(10[cm]×10[cm]程度)を観察することが可能となった。

著者

佐藤 征弥 阿部 梨沙 乃村 亜由美 姜 憲 瀬田 勝哉

出版者

日本植生史学会

雑誌

植生史研究 (ISSN:0915003X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.3-19, 2012 (Released:2021-03-17)

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明治時代末の天然記念物保護の機運の高まり受け,大正2 年(1913)に刊行された『大日本老樹名木誌』は,各地の著名な樹1500 本について,所在地,地上五尺の幹周囲,樹高,樹齢,伝説が記されており,日本の巨樹研究において極めて重要な資料である。また,その6 年後の大正8 年(1919)には朝鮮総督府から『朝鮮巨樹老樹名木誌』が刊行され,朝鮮半島の3168 本の樹について同様のデータが記されている。本研究は,この二つの資料を基に,記載されている樹種や樹の所有者(所在地),伝承を整理し比較した。樹種でいえば,掲載本数の多い順に『大日本老樹名木誌』ではマツ,スギ,クスノキ,ケヤキ,サクラ,イチョウと続き,『朝鮮巨樹老樹名木誌』ではケヤキ,エノキ・ムクエノキ,イチョウ,チョウセンアカマツ(アカマツのこと),ヤチダモ,エンジュと続く。樹の所有は日本では,神社や寺院に植えられている割合が高い。一方,朝鮮半島では公有地,地域共同体である「里」や「洞」が圧倒的に多い。これは,地域で樹を祭る習慣があるためである。樹にまつわる伝承をその内容に基づいて分類した結果,樹種による違いが明確に表れた。それぞれの樹種が有する形態的,生理的特徴に起因すると考えられるものも多い。また,日本と朝鮮半島を比較すると,共通点もみられるが,むしろ異なる部分が目立ち,歴史,宗教,文化の違いが反映されている。

著者

堀 靖郎 穂永 信 石部 功

出版者

一般社団法人 日本接着学会

雑誌

日本接着学会誌 = Journal of the Adhesion Society of Japan (ISSN:09164812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.97-103, 2007-03-01

参考文献数

9

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粘着テープを被着物から剥離する時の帯電について,その帯電量の測定手順,帯電の2次元分布測定を含めて,基礎的な研究を行った。ファラデーケージと前置増幅器,XY型帯電2次元分布測定装置を新たに作製した。用いた粘着テープは5種類,被着物は15種類を用い,それぞれの組み合わせについて剥離時帯電の測定を行った。得られた粘着テープの剥離時帯電量は,粘着剤がゴム系・アクリル系に拘わらず,普通の接触帯電と同様に被着物の帯電列に沿って,大きな負帯電(被着物:ポリメチルアクリレート(PMMA))から大きな正帯電(被着物:ポリテトラフルオロエチレン(PTFE))まで順番に変化した。但し被着物との組み合わせによっては,帯電量の大きさが順に並ばないものや,その帯電極性までも反対に出る組み合わせも有った。現在のところ,この原因は粘着剤に含まれる主剤以外の化合物と被着物との接触帯電作用によると推測している。剥離時帯電による,被着物の帯電2次元分布も測定し,いろいろな分布形態が有ることを見つけたが,この分布形態と接着形態及び剥離時放電との関係も考察している。

著者

吉岡 貴行 矢野 博明 岩田 洋夫

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.21-24, 2002

参考文献数

4

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球面没入型ディスプレイで実画像を呈示するには従来のNTSCベースでは解像度の低さが問題であった。本研究ではHDTVを用いることで有効垂直走査線の数を243本から756本に増加させ解像度の向上を図った。またHDTVの画像アスペクト比16:9も原画上の画素利用率に有利に働くことを確認した。これらにより、水平、垂直ともに約3倍の解像度を得られることになる。シミュレーションに基づきプロトタイプを製作し評価を行った結果,従来よりも高い解像度を得た。

著者

宋 玄鎬 桃井 芳晴 渋谷 岳人 本田 捷夫

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.25-28, 2002

参考文献数

3

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ホログラム・スクリーンとフレネルレンズを組み合わせたハイブリッドホログラム・スクリーンに視差映像を投影することによりオートステレオスコピック・ディスプレイとして立体像が見ることができる大型表示システムを開発している。スクリーンサイズを大型化することにより高臨場感表示ができ、投影光学系およびスクリーンを工夫することにより、観察者の視域を広げることができる。視域を広げることにより観察者はある程度視域面で動いても立体像を観察することができる。この論文では分光放射輝度計を用いて視域の評価を行ったので報告する。

著者

山岡 泰幸 青木 久美子 高橋 秀明 清水 仁 Yasuyuki Yamaoka Kumiko Aoki Hideaki Takahashi Hitoshi Shimizu

雑誌

放送大学研究年報 = Journal of The Open University of Japan

巻号頁・発行日

no.36, pp.127-138, 2019-03-25

著者

三輪 眞木子 仁科 エミ 黒須 正明 高橋 秀明 柳沼 良知 廣瀬 洋子 秋光 淳生 Makiko Miwa Emi Nishina Masaaki Kurosu Hideaki Takahashi Yoshitomo Yaginuma Yoko Hirose Toshio Akimitsu

出版者

放送大学

雑誌

放送大学研究年報 = Journal of The Open University of Japan (ISSN:09114505)

巻号頁・発行日

no.32, pp.101-111, 2014

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本研究は、面接授業「初歩からのパソコン」の受講で習得した放送大学生のデジタル・リテラシー・スキル(以下「DLスキル」)の定着状況把握を目的に実施した。この授業を2010年度2学期から2013年度1学期の間に受講した在学生に2013年11月に郵送アンケートを実施した。調査結果は、DLスキルの種類により、定着したもの、低下したもの、向上したものがあること、DLスキルの定着には、受講生の年齢、受講生のパソコン・インターネットの利用頻度が影響を及ぼしていること、DLスキルの向上とパソコン・インターネット利用頻度の間に相関があること、DLスキルの定着には、受講生のその後の学習方法が影響を及ぼしていることを示した。受講直後から本調査の期間に低下したDLスキルについて、授業後のスキル活用の機会を増加させる必要性が示唆された。また、定着効果のあるテレビ授業「遠隔学習のためのパソコン活用」の受講と同好会等への参加を促す必要性が示唆された。

著者

瀬畑 源

出版者

朝陽会 ; 1953-

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.2118, pp.54-58, 2021-03-30

著者

樺山 紘一 井上 潤 長井 勉

出版者

日本文書情報マネジメント協会

雑誌

IM : journal of image & information management (ISSN:24350354)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.3, pp.20-24, 2021-03

出版者

日本食品衛生協会

雑誌

食と健康 (ISSN:13482513)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.21-27, 2021-03

出版者

大有

雑誌

遠州 = Monthly the Enshu : 月刊茶道誌 (ISSN:03859959)

巻号頁・発行日

no.658, pp.17-27, 2021-03

著者

筆保 弘徳

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.864, pp.37-39, 2021-03

著者

渋沢 栄一

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.864, pp.40-42, 2021-03