著者
日本集中治療医学会理事会 日本集中治療医学会レジリエンスの高い医療提供体制構築タスクフォース
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.29, no.5, pp.485-492, 2022-09-01 (Released:2023-02-17)
参考文献数
21
被引用文献数
1

我が国の集中治療医療提供体制を強靭化するために,以下の6つの項目について提言する。①有事の際に速やかに集中治療医療提供体制を確立できるように,診療報酬や人員配置の取り決めを事前に計画し,ICU使用状況のモニタリングデータに基づいた集中治療医療提供体制の弾力的な運用を行う。それには国家・行政による的確かつ迅速な対応と専門家との連携が必須である。②国家の危機管理として,集中治療医療の担い手の分布および整備の実態を把握することは,極めて重要であり,集中治療科を診療科として認め,政府による医療施設調査の対象科とすべきである。③平時より質の高い集中治療医療を提供し,有事における医療崩壊を防ぐためには,集中治療科専門医を国が認める専門医として計画的に養成することが重要である。また,いざという時の予備役として,平時には一般診療科医として働きながらも,一定レベルの人工呼吸管理などを含む重症患者管理を行うことができる医師を養成するシステム(認定制度など)の確立が必要である。④看護師および臨床工学技士の育成・認定プログラムを制定し,急激な集中治療医療の需要増加に備えるべきである。⑤集中治療科医による集中治療医療提供を効率的に行うため,平時より広域集中治療搬送システムとIT技術を駆使した遠隔ICUによる診療支援を推進する。⑥集中治療医療は,救急・周術期管理・重症病態の管理など守備範囲が広く,集中治療医療提供体制の充実と維持は,医療提供体制全般に関わる問題である。「集中治療医療対策室」を独立した組織として厚生労働省内に設置し,集中治療医療提供体制を充実させるための,ハコ・ヒト・モノに関わる様々な問題に対応し,計画的な整備を行っていく必要がある。
著者
磯野 直秀
出版者
慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会
雑誌
慶應義塾大学日吉紀要 自然科学 (ISSN:09117237)
巻号頁・発行日
no.37, pp.33-59, 2005

動植物の記載で年記や地域が明確な事例は,過去の環境や人々の関心のあり方を知る手掛かりとなる。そこで先に動物についての略年表「幕末までの珍鳥奇魚捕獲記録」を本誌に載せ,ペリカン,オオサンショウウオ,マンボウ,リュウグウノツカイなどの捕獲・観察記録をまとめた(磯野2002,第9節)。しかし,漏れた事例もあり,また新資料の調査などで記録が増えたので,事項を大幅に増した年表を作成した。今回は,現在必ずしも珍品ではないが,当時の人々には馴染みの薄かったヨウジウオやコバンザメなども加えた。逆に,当時はありふれていたが,今は姿を消したトキやコウノトリなど現代人にとって珍しい動物も取り上げた。
著者
吉村 和久
出版者
日本DDS学会
雑誌
Drug Delivery System (ISSN:09135006)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.384-393, 2020-11-25 (Released:2021-02-25)
参考文献数
15

1980年代初頭、原因不明の免疫不全症候群がアメリカを皮切りに世界中に蔓延した。まだ原因も治療法もわからないころは、エイズを発症したらほぼ1年以内に命を落とす、いわゆる現代の黒死病として恐れられた。しかし、2020年現在では、早期発見・早期治療を行えば、非感染者とほぼ同等の寿命を全うできるようになった。なぜなら、現在使われている抗HIV薬は強力かつ副作用が少なく、非常に飲みやすいためである。ここに至るまでには、治療薬開発の長くて苦しい道のりがあった。今回、30年以上にわたる抗HIV薬の開発の歴史をまとめてご紹介する機会を得、あらためてこれまでの治療薬研究の道のりを振り返りながら、今後の治療方法の方向性を考えていきたい。
著者
大塚 圭 向野 雅彦 松田 文浩 才藤 栄一
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.143-152, 2021-02-18 (Released:2021-04-14)
参考文献数
13

臨床における歩行分析は,視診による主観的な分析が主流であり,定量的な歩行分析は活用されていない.その理由には,時間・人的コストや計測環境といった現実因子と対象者の制限や治療に対する有用性といった利得因子がある.これらの問題を解決させる1つの方法論として三次元トレッドミル歩行分析がある.筆者らは,従来の分析法に加え,新たに開発したリサジュー図形を用いて歩行を直感的な理解に役立てる歩行概観図 (LOP),運動学的因子で指標化した異常歩行の定量的分析,機能不全と代償動作に分けて遊脚の獲得戦略を分析する足部クリアランス分析を活用している.本稿では,実践例としてこれらの分析法を概説する.
著者
新井 康允
出版者
日本心身健康科学会
雑誌
心身健康科学 (ISSN:18826881)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.62-63, 2016-09-01 (Released:2016-09-15)
参考文献数
5
著者
Jun-ichi Sakamaki Noboru Mizushima
出版者
Japan Society for Cell Biology
雑誌
Cell Structure and Function (ISSN:03867196)
巻号頁・発行日
pp.23016, (Released:2023-04-06)
被引用文献数
2

Protein–lipid conjugation is a widespread modification involved in many biological processes. Various lipids, including fatty acids, isoprenoids, sterols, glycosylphosphatidylinositol, sphingolipids, and phospholipids, are covalently linked with proteins. These modifications direct proteins to intracellular membranes through the hydrophobic nature of lipids. Some of these membrane-binding processes are reversible through delipidation or by reducing the affinity to membranes. Many signaling molecules undergo lipid modification, and their membrane binding is important for proper signal transduction. The conjugation of proteins to lipids also influences the dynamics and function of organellar membranes. Dysregulation of lipidation has been associated with diseases such as neurodegenerative diseases. In this review, we first provide an overview of diverse forms of protein–lipid conjugation and then summarize the catalytic mechanisms, regulation, and roles of these modifications.Key words: Lipid, lipidation, membrane, organelle, protein modification
著者
遠藤 邦彦 千葉 達朗 杉中 佑輔 須貝 俊彦 鈴木 毅彦 上杉 陽 石綿 しげ子 中山 俊雄 舟津 太郎 大里 重人 鈴木 正章 野口 真利江 佐藤 明夫 近藤 玲介 堀 伸三郎
出版者
日本第四紀学会
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.58, no.6, pp.353-375, 2019-12-01 (Released:2019-12-24)
参考文献数
77
被引用文献数
2

国土地理院の5m数値標高モデルを用いて作成された武蔵野台地の各種地形図により,武蔵野台地の地形区分を1m等高線の精度で行った.同時にデジタル化された多数のボーリングデータから各地形面を構成する地下構造を検討した.その結果得られた地形面は11面で,従来の区分とは異なるものとなった.既知のテフラ情報に基づいて地形発達を編むと,従来の酸素同位体比編年による枠組み(町田,2008など)と矛盾がない.すなわち古い方からMIS 7のK面(金子台・所沢台等),MIS 5.5のS面,MIS 5.3のNs面,MIS 5.2-5.1のM1a面,M1b面,MIS 5.1からMIS 4の間にM2a面,M2b面,M2c面,M2d面,MIS 4にM3面,MIS 3-2にTc面の11面が形成された.武蔵野台地は古期武蔵野扇状地(K面)の時代,S面,Ns面の海成~河成デルタの時代を挟み,M1~M3面の新期武蔵野扇状地の時代,およびTc面の立川扇状地の時代に大区分される.M1~M3面の新期武蔵野扇状地が7面に細分されるのは,M1面形成後の海水準の段階的低下に応答した多摩川の下刻の波及による.
著者
林田 太郎 佐藤 純
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.1-11, 2009-06-01 (Released:2009-07-24)
参考文献数
13
被引用文献数
2 3

本研究の目的は,これまで我が国の心理学において取り上げられることがなかった自己憐憫について,過去の事例研究や自由記述の結果をもとに概念を整理し,その結果に基づいた尺度を作成して実証的に検討することであった。研究1では,大学生に自己憐憫の経験を尋ね,自己憐憫とは日常的な場面でも生じるもので,その内容としては他者を意識した感情や反応があることが明らかにされた。研究2では,その結果をもとに自己憐憫尺度を新たに作成し,322名の学生を対象に質問紙調査を実施した。確認的因子分析の結果から,3因子モデルが妥当であることが確認された。また,α係数や再検査信頼性係数は十分な値を示し,信頼性が確認された。妥当性を検討するために統制感,孤独感,怒りの表出との相関を検討した結果,ある程度予想通りの結果が得られ,妥当性を確認することができた。
著者
朴 裕河
出版者
Waseda University
巻号頁・発行日
2003

制度:新 ; 文部省報告番号:乙1817号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2003/7/22 ; 早大学位記番号:新3636
著者
窪田 俊憲 渡辺 知緒 横田 雅司 伊藤 吏 青柳 優
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.115, no.5, pp.540-545, 2012 (Released:2012-09-06)
参考文献数
17
被引用文献数
2 2

突発性難聴に対してステロイド大量・PGE1併用療法を早期に開始することによる治療効果への影響を検討するために, 発症から7日以内に同治療を開始した174例の突発性難聴症例を解析した. 「治癒」「著明回復」「回復」を合わせて「改善」,「不変」を「非改善」として, 改善の有無と治療開始までの期間, 年齢, 初診時聴力レベル, めまいの訴えの有無の4因子との関連を多重ロジスティック回帰分析で検討した. その結果, 治療開始までの期間および年齢と改善の有無との間に有意な関連が認められた. すなわち, 治療開始までの期間が短いほど, 年齢が若いほど治療効果が高くなるという結果であった. 治療開始までの期間による治療効果の検討では, 発症3日以内に治療を開始した症例の治療効果が, 発症4~7日に治療を開始した症例よりも高かった (p<0.01). 50歳未満の症例では, 発症3日以内に治療を開始した症例の治療効果は, 発症4~7日に治療を開始した症例と比較して有意な差を認めなかった. これに対して, 50歳以上の症例では, 発症3日以内に治療を開始した症例の治療効果が, 発症4~7日に治療を開始した症例と比較して高かった (p<0.01). 突発性難聴に対するステロイド大量・PGE1併用療法では, 発症7日以内よりも早期に, 特に, 50歳以上の症例では発症3日以内に治療を開始することで, より高い治療効果が得られるものと考えた.
著者
古賀 達也 赤石 旺之
出版者
中日本入会林野研究会
雑誌
入会林野研究 (ISSN:2186036X)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.61-83, 2023-03-28 (Released:2023-05-08)

猟区制度は、国や公共団体、狩猟者団体、農林業団体などが土地上に登記した権利を有する者の同意を得て設定することが出来る、狩猟を管理する区域であり、公有林、財産区、生産森林組合の所有地上に設定されるケースが散見される。本稿では、猟区制度の通史の整理及び生産森林組合の所有地上に設定された日野町猟区の事例調査から、猟区制度の射程を明らかにした。猟区制度の通史を整理したところ、今日の猟区制度は鳥獣保護や鳥獣保護繁殖という理念の下で形成されてきたこと、猟区の増設による鳥獣保護に向けて猟区の設定条件は緩和されてきたが、土地所有権との関係性には変化が見られず、政策的な議論も乏しいことが分かった。また、生産森林組合の所有地上に設定されている滋賀県日野町猟区の事例を調査したところ、入猟の規制によって生産森林組合の所有地における安全確保に寄与しているものの、許可捕獲による被害防除が困難であること、生産森林組合の所有地以外の土地では相続未登記や所有者不明などを理由に猟区が設定できていないことが明らかになった。本稿では、猟区は鳥獣保護を目的として形成されてきた制度であるために、積極的な捕獲を伴う野生動物管理上のメリットがあるかについては実証の余地があること、所有者不明山林や相続未登記などの問題から猟区の設定は今後困難になっていくこと、の2点を指摘した。
著者
井田 弘明
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.105, no.3, pp.457-463, 2016-03-10 (Released:2017-03-10)
参考文献数
4
被引用文献数
2
著者
阿部 芳子 長野 宏子 市川 朝子 下村 道子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成20年度日本調理科学会大会
巻号頁・発行日
pp.72, 2008 (Released:2008-08-29)

【目的】 食物アレルギーの発症例数が多いものに小麦製品が挙げられており、小麦粉製品の低アレルゲン化等の研究が進められている。かん水添加の有無およびpHの変化が小麦たんぱく質のアレルゲン成分の変化におよぼす影響を検討した。 【方法】 湿麩および麺の調製には強力粉(粗たんぱく質12.3%)を用いた。麺へのかん水添加は粉重量の1%とした。湿麩をpH 2からpH 11の緩衝液で抽出後、凍結・UTH液で溶出した。麺生地とゆで麺は凍結乾燥後アセトンパウダー試料とし、緩衝液(pH8.0)で抽出した。低分子部分はHPLCにてアミノ酸分析を行い、高分子部分はSDS-PAGE電気泳動後、タンパク質をPVDF膜に転写して小麦アレルギー患者の血清との抗原抗体反応を行った。 【結果】 各pH溶液抽出の湿麩たんぱく質は、小麦アレルゲンである16kDa付近で、反応が現れていたが、pH 11のかん水抽出試料では反応がすくなかった。生地および麺はいずれもロイシンが多く、GABAも存在していた。かん水生地と水生地のPAGEでは31kDa付近に濃いバンドが現れ、15~16kDaにもバンドがあり、同様の傾向を示した。ゆで麺ではかん水添加の有無で泳動パターンに差があり、かん水麺では生地で現れたバンドの多くが薄くなって消失していた。水麺では生地より増加傾向を示した。従って、かん水麺では加熱でアレルゲンのバンドが変化減少することがみられた。ゆで麺を小麦アレルギー患者の血清と抗原抗体反応させた結果、小麦たんぱく質の主要なアレルゲンのバンドが消失していた。特にアレルギー反応を起こしやすい15~16kDa、31kDa付近のバンドが消失したことから、かん水の添加はアレルゲンの除去に効果のあることが考えられた。