著者
小沢 昭夫 青木 滋 鈴木 香都子 杉本 昌明 藤田 孝夫 辻 啓介
出版者
公益社団法人 日本栄養・食糧学会
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.37, no.6, pp.561-567, 1984 (Released:2009-11-16)
参考文献数
26
被引用文献数
7 9

水産物の体内におけるタウリンの分布を知る目的で, 10種の魚介類につき, 組織別にタウリン含量を分析した。 あわせて, トロール船が各地の漁場で漁獲した各種魚介類の筋肉部について分析し, つぎの結果を得た。1) クロマグロおよびマサバの普通肉には低含量であるのに対し, マガレイおよびスケトウダラの普通肉にはかなり多く, また, いずれの魚類においても血合肉には多量に含まれていた。2) 魚類の臓器における分布状態は魚種により若干異なってはいるが, 全般的に見て, 心臓, 脾臓に多く, 鰓に少ない傾向にあった。3) スルメイカ, マダコ, ハマグリおよびナンキョクオキアミには全体にかなり高含量であり, とくに卵巣に多いのが目立った。4) トロール船にて漁獲した魚類筋肉部の分析結果はアカウオ, キレンコダイ, メヌケおよびシマメヌケに多かった。

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著者
坂本 典雄
出版者
一般社団法人 日本ゴム協会
雑誌
日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)
巻号頁・発行日
vol.38, no.10, pp.962-968, 1965-10-15 (Released:2009-10-16)
参考文献数
6
著者
池山 和幸
出版者
公益社団法人 日本油化学会
雑誌
オレオサイエンス (ISSN:13458949)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.11-16, 2013 (Released:2016-02-01)
参考文献数
29
被引用文献数
1

香粧品は女性の様々な生活シーンで使用され,女性の日常生活の行動と密接につながっている。 高齢期の生活は健康状態,生活環境,ライフスタイルなど様々な要因によって変化し,それに伴い日常生活の行動が変化する。高齢者をはじめすべての人の日常の生活を把握するツールとして国際生活機能分類が知られている。本稿では,高齢期の生活という観点から化粧行動の変容と化粧による行動変容について紹介する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.976, pp.6-8, 1999-02-01

売上高世界3位の自動車メーカー、ダイムラークライスラーのロバート・イートン、ユルゲン・シュレンプ両共同会長が1月21日から来日し、日産自動車の繼`一社長と会談、日産本体への資本出資の可能性も含め、提携交渉を続けることを明らかにした。 これより前、フランスの自動車大手ルノーも、日産に資本提携を申し入れたことを表明、さらに米フォード・モーターも「日産への出資を…
著者
保野 健治郎 難波 義郎 西谷 忠彦 松岡 秀男
出版者
日本火災学会
雑誌
日本火災学会論文集 (ISSN:05460794)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.45-55, 1997-04-30
参考文献数
18
被引用文献数
4

我が国では,昭和51年の酒田大火を最後に都市大火は発生していなかった。しかし,兵庫県南部地震において神戸市内で発生した市街地火災のような大地震や強風下等の悪条件のもとでは,大火発生の危険は依然として残されている。そこで,本研究では,平常時については,K市とM市の火災,昭和21年~昭和27年までの大火並びに酒田大火についての延焼速度式について分析した。一方,神戸市の地震時の延焼速度式に関して,実測の焼損面積と予測値との相関は,r≒0.9程度であり,かなりよく一致していることなどがわかった。<br>(オンラインのみ掲載)
著者
野尻 亘
出版者
桃山学院大学
雑誌
人間文化研究 = Journal of humanities research, St. Andrew's University (ISSN:21889031)
巻号頁・発行日
no.2, pp.87-140, 2015-03

In this paper, the author reviews the methodological relations between convention theory and economic geography. Storper and Salais (1997) elucidated an international / inter-regional comparison of industrial agglomeration, and qualitatively explained it using "worlds of production" theory following the economics of convention. That is, rather than explaining diverse industrial concentrations in each country and region on the basis of a neoclassical uniform assumption of rational behavior of selfish individuals, they explain industrial regions and development paths from the point of view of non-economic factors such as conventions of participation and identity. In this respect, they differ from Scott (1988), which explains agglomeration from the new institutionalism viewpoint focusing on the reduction of transaction costs. Also, instead of emphasizing the cultural differences between countries and regions, Storper and Salais (1997) present a general framework, thereby enabling further international comparisons. A second point is their focus on variation among product technology, markets, and production methods (labor system). In economic geography, active debates in recent years have led to the introduction of regulation theory, the new industrial division of labor, flexible specialization, and so on, while emphasizing specific types of industries. Convention theory builds on the results of those debates, and considers solutions to issues of product quality and labor uncertainty, thus avoiding uniform, one-sided debates.
著者
浅井 章治 村瀬 勝美 社本 英 水野 孝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.319-325, 1991-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
4

納屋橋は、名古屋市の中心部を南北に流れる堀川に架かる橋長27m.幅員30mの鋼桁橋である。この橋は慶長15年(1610年)の名古屋の誕生と同時に架けられ、以後数次にわたる改築を経て現在の姿になっている。380年間ひたすら名古屋のまちの発展を支えてきた納屋橋は、明治43年から大正2年にかけての改築で、それまでの木橋から近代的な鋼アーチ橋に生れかわり、花崗岩の重厚な親柱や郷土三英傑の家紋を配した鋳物の高欄、橋の中央部に設けられたバルコニーなど、当時の社会情勢を反映した豪華なものであった。当時の名古屋市民は、この新しい橋が誕生したことを歓迎し、橋の開通式には多数の市民が参加したと記録されている。以後、この橋は名古屋のメインストリートである広小路通りとともに市民に親しまれ、周囲の街の発展にも大いに貢献してきた。橋梁景観という言葉が目新しかった昭和50年代初期に、納屋橋が当時の幅員21.8mから都市計画幅員である30mに改築されることになったが、この橋の歴史が橋の修景に大きなインパクトを与える事になった。橋梁形式はアーチから桁橋になったが、外見上はアーチ形式の飾り桁の採用や高欄の修復、親柱の復元等、明治から大正にかけて改築された当時の姿をほぼそのまま再現したものであるが、これからの橋梁景観の整備に一つの指針を与えるものである。現在の納屋橋を歴史という観点から再評価してみると、(1)技術・素材・意匠などにおいて、時代の節目を伝える土木文化財、(2)名古屋のまちの歴史を伝える記念碑であるという事ができる。また、景観整備という観点からは、(3)整備の一手法として復元の在り方を示す、(4)明治の情緒を今に伝える橋であるということができる。名古屋の堀川には納屋橋の架設と同時に六橋が架けられたが、これらの修景についても以上の経験が生かされるとともに、今後に計画されている堀川の環境整備や周辺の都市景観の整備にも生かされることが期待される。
著者
高野 由梨 織田 真理子 小林 良清
出版者
信州公衆衛生学会
雑誌
信州公衆衛生雑誌 (ISSN:18822312)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.50-51, 2012-08

要旨:予防接種の県内共通の評価指標として「予防接種済率」というものを考えている。この予防接種済率を算出するにあたり、予防接種台帳の管理等について各市町村の現状と課題についてまとめた。この予防接種済率を算出するには、基準日時点での居住者数(対象者数)、接種者数の把握が必要となるが、算出できるという市町村は77市町村中64市町村であった。転出入を考慮した基準日時点の対象者を把握することや転入者の接種情報を全て把握し、台帳管理することが困難な実態がわかった。
著者
小林 登
出版者
日本先天異常学会
雑誌
日本先天異常学会会報 (ISSN:00372285)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.163-168, 1975

Clinical significance of congenital anomaly syndromes is reviewed in relation to teratogen, mutagen and carcinogen. Congenital anomaly syndromes, especially malformations, are important for attracting the eyes of clinicians, particulary pediatricians, so that an effective epidemiological analysis may be conducted to detect teratogens, mutagens or carcinogens. This approach of study is attempting to clinically monitor teratogens, mutagens and carcinogens. Among the various types of congenital anomaly syndrome, the cancer-malformation syndrome (malignancy-congenital anomaly syndrome) has unique significance in clinics. The congenital anomaly syndromes of chromosomal anomalies, immunodeficiencies, inborn errors of metabolism and malformation are high-risk groups for malignancy, including leukemia and malignant lymphoma. The registry of childhood malignancy in Japan organized by the Japan Children's Cancer Association, revealed a statistically significant difference in the pattern of groups of patients with major malformation, minor malformation, both major and minor malformation and with no malformation between leukemia and Wilms' tumor, leukemia and malignant teratoma, and lymphoma and Wilms' tumor.
著者
夏目 武
出版者
筑波技術短期大学学術国際交流委員会
雑誌
筑波技術短期大学テクノレポート (ISSN:13417142)
巻号頁・発行日
no.8, pp.243-245, 2001

国際規格に関する活動母体であるISOとIECが古くからNGOとして活動していることは周知のことであろう。現在の国際標準化活動はIEC/ISO Directive‐IEC及びISO活動指針に基づいて行われている。昨年2000年10月に「高齢者と障害を持つ者のニーズの規格化への取りくみ」と題するPolicy Statement - 所信表明文書が発行された。ADA(American Disability Aids)から遅れること10年、しかし、やっとのことで機能障害(Disability)に対する諸製品の操作性、サービスの適用性及び諸環境状況に関する配慮(accessibility)についての指針が表明された。この指針に基づき世界規模での工業規格の見直しと概念の導入が進めば、これからの製品やサービス等のアクセシビリティ機能の向上が期待されることになる。ここではこの文書の紹介及びそこにある精神性と適時性と効用等を評価する。