出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1363, pp.50-55, 2006-10-23

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英ロンドン郊外のガソリンスタンドではつい先頃まで、レギュラーガソリンの価格が1リットル=98〜99ペンス(約220円)と1ポンド近かった。それが、10月初旬の段階では約89ペンス(約196円)と10%超も下がった。原油高で電気・ガス高騰 もちろんこれは、最近の原油価格急落を反映したものだ。

著者

片岡珺光 著

出版者

内田老鶴圃

巻号頁・発行日

1889

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1526, pp.30-34, 2010-02-01

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その日、米国初の女性下院議長、ナンシー・ペロシ氏は、ワシントンから超党派の議員団を引き連れていた。訪れたのは、ミシガン州デトロイトで1月11日に開幕した北米国際自動車ショー。昼食を済ませたペロシ議長一行が向かったのは賑やかなショーフロアではなく、その階下にある薄ら寒い別会場だった。

著者

元吉 進

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.807, pp.47-58, 2008-01-01

著者

太宰 妙恵 青谷 澄香 川原 千香子

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

vol.24, pp.94-97, 2004-02-28

著者

多湖 淳

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.2_13-2_35, 2017 (Released:2020-12-26)

参考文献数

16

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国連は第二次世界大戦後の世界において, きわめて重要な意味をもつ国際制度であり続けてきた。特に安全保障理事会 (安保理) は武力行使容認決議によって, 頻繁に軍事制裁行動を加盟国に許可してきた。数多くの軍事行動を行ってきたアメリカも例にもれず, たびたび国連安保理の 「お墨付き」 を得てきた。しかし他方で, すべての事案で決議を得たわけではなく, 場合によってはその決議を得ずに武力行使を行うこともあった。こういった経緯を踏まえ, 本稿は国連の授権決議がもたらす, 功利主義的な観点から 「帰結」 を論じる。そして, ここでは特に拒否権の行使が 「驚き」になり, ゆえに特別の情報を提供するという可能性について検討を行う。友好国である英国やフランスの拒否権が驚きとなり, アメリカの武力行使そのものの評価に大きく影響することをサーベイ実験のデータで示す。

著者

三浦 謙 Yuzuru Miura

出版者

中京大学教養部

雑誌

中京大学教養論叢 (ISSN:02867982)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.p443-462, 1989

著者

河野 賢司

出版者

九州産業大学国際文化学会

雑誌

九州産業大学国際文化学部紀要 (ISSN:13409425)

巻号頁・発行日

no.36, pp.23-84, 2007-03

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今回掘り起こしてみたのは,アイルランドの北(ベルファースト)と南(コーク)出身の2人の劇作家-ジェラルド・マクナマラとレノックス・ロビンソン-で,主として彼らの1910年前後の時期に焦点をあててみた。世紀転換期以降,首都ダブリンのアビー劇場を中心にアイルランド文藝復興運動が華やかに展開されたのはよく知られており,作家・作品研究も盛んであるが,同じ時期にベルファーストにおいては地元の劇団組織「アルスター文芸劇場」がマクナマラの個性的な諷刺喜劇を生み出していたことや,アビー劇場の運営に携わる前のコーク時代に創作されたロビンソンの初期作品にアイルランド農村社会の伝統的特質が浮き彫りにされていることなどは,寡聞ながら,余り言及されてこなかったように思われる。拙論がこの点で新しい視座を提供できれば幸いである。

著者

三浦 謙 Yuzuru Miura

出版者

中京大学教養部

雑誌

中京大学教養論叢 (ISSN:02867982)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.p1623-1642, 1991

著者

小村 志保 Shiho OMURA

出版者

早稲田大学史学会

雑誌

史観 (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

vol.161, pp.59-72, 2009-09

著者

岸本 広司

出版者

岐阜聖徳学園大学

雑誌

聖徳学園岐阜教育大学紀要 = Bulletin of Gifu College of Education (ISSN:09160175)

巻号頁・発行日

no.33, pp.311-330, 1997-02-28

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Edmund Burke was blamed by his Bristol constituents. The charges against him were : first, his failure to visit Bristol more often; second, his favouring of Ireland rather than Bristol in the argument over liberalising trade; third, his support for a bill introduced by Lord Beauchamp; fourth, his religious bias for Catholicism. He was defeated in a general election of 1780,although he defended his entire record as representative from Bristol. In this paper, I consider Burke's view on catholic relief in relation to the Irish problems and clarify that it was one of reasons of his loss of Bristol constituency.

著者

金丸 輝男

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法学 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.p422-473, 1981-09

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論説

著者

佐藤 暁子 金井 篤子 SATO Akiko KANAI Atsuko

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学 (ISSN:13461729)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.111-117, 2017-12-28

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In recent years, studies on resilience have been increasing at home and abroad. One of the reasons of this increase is that resilience has attracted a lot of expectations because it is believed to enhance social adaptation. However, in the studies on resiliency so far, we have had no sole fixed definition for this concept of. In these studies, the term “resilience” was used in different ways, and the methods and the objects of these studies were different as well. Therefore, we have had a lot of confusion over this concept. In addition, the differences between the concept of resilience and the psychological stress model are not clear, either. In this paper, we will review how the resilience concept developed in studies of abroad. Also, we will cover the existing issues while providing the overview of the current status of resiliency studies in Japan.

著者

臼杵 陽 加藤 博 長澤 榮治 店田 博文 鈴木 均 三沢 伸生

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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本研究ではこれまで看過されてきた戦時期日本の戦略研究としての回教・回教徒研究を積極的に再評価し、戦後展開した基礎的な地域研究としての中東イスラーム地域研究との断続性よりもそれへの継続性に力点を置いて検討することを目的とした。本研究による研究成果としては以下の四つの領域に分類することができる。第一に、アフガニスタン関係資料として、尾崎三雄家所蔵資料の整理・公刊である。第二として、戦時期日本の回教・回教徒研究に関しては、早稲田大学中央図書館に所蔵の大日本回教協会の映像資料「大日本回教協会関係写真資料(Photography of the Greater Japan Muslim League)Ver.1」のCD-ROM化、また、2006年1月にトルコ共和国アンカラにおいて行なったシンポジウム「戦時期日本のイスラーム政策」の成果の一端を『日本中東学会年報(The Annal of the Japan Association of Middle East Studies)』第23号の特集「第二次世界大戦前の日本と中東(Japan and the Middle East before World War II)」として刊行した。第三として、大日本帝国領に亡命していたタタール系ムスリムによって刊行されていたタタール語等の雑誌・新聞類の整理に関しては、第二次世界大戦中に旧満州国ハルビンで刊行されていたタタール語紙『ミッリー・バイラク』に掲載された写真を一枚のDVDにまとめた『Photography Collection of Milli Bayrak(Mukden,1935-1945)Ver.1』としてDVDを刊行した。第四として、戦前日本の回教・回教徒研究を推進・組織化した東亜経済調査局理事長であった大川周明が第一次世界大戦後に多くの論考を投稿していた道会雑誌『道』に掲載された大川周明の論考をデータ化してまとめた。

著者

富井 幸雄

出版者

首都大学東京法学部

雑誌

法学会雑誌 = Tokyo Metropolitan University journal of law and politics (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.61-101, 2019-07-31

著者

佐藤 享二 吉木 研一 岩本 市蔵

出版者

日本獸医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.426-429, 1992

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不顕性感染の猫より分離したトキソプラズマ神戸株 (Tp-K株) の培養細胞 (PK-15株) に対する感染性と増殖性を, Tp-RH株およびTp-Beverley株のそれと比較検討した.<BR>Tp-K株の培養細胞内における増殖性はTp-Beverley株よりもやや遅い傾向を示した.また, Tp-K株およびTp-Beverley株が100%の感染率に達するには接種後120時間 (5日間) を要した.いっぽう, Tp-RH株では48時間で全細胞内にTp原虫を認め, Tpは細胞核を取り囲んで花弁状の配列 (rosette) を示していた.Tp-K株はTp-Beverley株と同様に培養6日以降にシストを形成し, 宿主細胞に長時間保持された.Tp-K株はTp-Beverley株に類似した性状を示す株と考えられた.

著者

伊澤 雅子

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.83-85, 2012 (Released:2012-07-18)

参考文献数

7

著者

中越 昌浩 高橋 知佐 門脇 志世理 高橋 理恵 佐藤 健三

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.E0141, 2004

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【はじめに】<BR>当訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)におけるアプローチと終了の捉え方を検証する目的で、訪問リハ終了後の生活状況を調査したので、若干の考察を加え報告する。<BR>【対象】<BR>平成14年6月から平成15年6月の1年間に当訪問リハを終了していた52例の内、死亡・入院・入所による終了者と調査の協力が得られなかった者を除く30例を対象とした。内訳は男性17名、女性13名、平均年齢74.0±11.6歳、脳血管疾患21例、骨関節疾患6例、その他3例である。<BR>【方法】<BR>自宅への再訪問とカルテ調査により、1)訪問リハの利用期間・頻度・アプローチ内容、訪問リハ開始時、終了時のBarthel Index(以下、BI)と日常生活自立度判定基準(以下、寝たきり度)の変化、2)終了理由、3)訪問リハ終了後(終了日~最短3ヶ月後から最長15ヶ月後)のBIと寝たきり度、利用サービスの変化と介護負担の訴えの有無および内容について調査した。統計処理はt検定にて行なった。<BR>【結果及び考察】<BR>1)訪問リハの利用期間は平均6.99±9.49ヶ月(0.13~44.8ヶ月)、利用頻度は週1回が約9割を占めていた。アプローチ内容は屋外活動面が35%と最も多く、次いでADL面31%となっており、心身の活動性向上や安定したADLの確立を目的としたアプローチが中心といえた。訪問リハ開始時から終了時のBIの変化は、向上10例(33.3%)、維持20例(66.7%)、開始時平均77.8±15.2点、終了時平均80.3±15.2点で有意差に向上していた(p<0.01)。また、寝たきり度は開始時Jランク6例(20%)、Aランク20例(67%)、Bランク4例(13%)で、終了時では向上9例(30%)、維持21例(70%)であった。2)終了理由としては屋内外移動手段が確立した21例(70%)、介護負担が軽減された20例(67%)、通所・外来リハへ移行した17例(57%)等が多く、安定した在宅生活が確立できたとみなされた。3)訪問リハ終了時と終了後のBIの変化を見ると、維持26例(86.7%)、低下4例(13.3%)であった。また、寝たきり度では維持27例(90%)、低下3例(10%)であった。利用サービスの変化を見ると、特にBI・寝たきり度の低下例において通所リハの利用頻度増加や他の訪問リハ事業所の介入が見られていた。介護負担の有無とその内容を見ると、頻尿・失禁の回数増加、介護依存、活動量低下に対する不安等の訴えがあった。訪問リハは、個々に応じたADLや心身の活動性が生活に習慣化できるよう支援する必要があると考える。また、終了に関しては、目標達成と訪問リハ終了後の生活が維持できるような在宅支援体制の確保が重要と考える。今後とも、多角的な視点での客観的評価の指標を確立することが課題として残された。

著者

野中 由紀 安藤 真太郎 鳥屋 智大 山田 幸雄

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.275_2, 2016

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<p> 卓球競技においてカット主戦型は、攻撃型に比べて数が少ないが、女子では世界トップ50位以内(2016年5月国際卓球連盟発表)に12名がランクインするなど、近年徐々に増加傾向にある。国際大会上位進出には、カット主戦型攻略は必須の課題である。2016年世界卓球選手権大会(団体)では、ある世界ランク20位以内の攻撃型選手が、同ランク30位台、80位台のカット主戦型延べ3名と対戦し、1戦目勝利、2戦目敗北、3戦目勝利の結果であった。このように1大会において、幾度も、また同じ選手と対戦することが実際に発生するため、短期間での戦術変化が必要である。しかし、この点に着目した研究はあまり見られない。そこで本研究は、ある攻撃型選手が1大会中にカット主戦型と対戦した試合を抽出、野中ら(2016)の方法を用いて1試合ごとに分析・比較し、各試合の特徴、及び戦術変化を明らかにすることを目的とした。その結果、平均ラリー打球回数、使用技術、最終打となった技術で差は見られなかったが、使用するコースにおいて有意差が見られる結果となった。このことから、勝敗の要因や1大会中にすぐに実践できる戦術変化として、コースの選択が重要であることが明らかになった。</p>

著者

木戸 敏郎

出版者

札幌大学

雑誌

比較文化論叢 (ISSN:13466844)

巻号頁・発行日

no.9, pp.117-133, 2002-03