著者

屋嘉 宗彦

出版者

法政大学沖縄文化研究所

雑誌

沖縄文化研究 (ISSN:13494015)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.517-541, 2020-03-31

著者

福井 眞 荒木 希和子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.147-159, 2017 (Released:2017-08-03)

参考文献数

45

被引用文献数

3

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種子植物にはクローン成長で親ラメットの近隣に娘ラメットを生産することで、遺伝的に同一な株の集合が個体となるクローナル植物がある。多くの陸上植物は固着性であり、一度定着したラメットはその場所から移動できないため、クローン成長によるクローンサイズの拡大に伴い、同一クローン内のラメットでも時間空間的な環境変動を経験する。このようなクローン成長に対し、種子繁殖は遠方への分散で環境変動のリスクを回避することができる。繁殖戦略の違いは分散戦略の違いと、遺伝組成の相違の観点から議論されてきた。成育地での撹乱は個体の死亡に大きく影響するが、個体の成育環境への適合性を前提として撹乱前後の成育環境の変化に注目した分散戦略の進化はこれまで考えられてはこなかった。本稿では、成育地への撹乱はそこにいる生物個体の死亡に直接影響するというよりも、成育地の土壌水分や光強度といった性質の変化を通して間接的に影響するものとして、成育環境の時空間変動を表現した空間明示型の個体ベースモデルによってシミュレーションを行った。時空間的に変動する成育環境において、クローン成長のみの繁殖は不適であった。しかし、少ない機会で種子繁殖による遺伝的多様性を保ちつつ、旺盛にクローン成長を行う戦略がこのような環境で有効性を発揮することが示された。また、自然界でクローン成長を行っている植物は、このような時空間的な環境の違いに応じた繁殖をおこなっているかをクローナル植物の野外データを用いて検証した。野外個体群内の個体の位置と遺伝子型を調べ、ペア相関関数によって空間的遺伝構造を種間で比較した。さらに、シミュレーションにおいても同様のデータの取り扱いが可能であるため、自然界で見られる空間的遺伝構造を再現するようさまざまな変動環境下でシミュレーションを行った。その結果、スズランの野外個体群のデータは、成育環境との適合性を考慮したうえで、インパクトの小さい環境変動が高頻度で起きているシミュレーションの空間的遺伝構造パターンが類似し、このような環境変動が個体群構造に影響していることが示唆された。

著者

菊池 つばさ

出版者

岩手大学語文学会

雑誌

岩大語文 (ISSN:09191127)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.18-21, 2012-07-14

著者

大西 千絵 森嶋 輝也

出版者

国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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カウフマンのNKモデルと本研究で策定するモデルの違いは、NKモデルのパラメーターが任意に決定されているのに対し、本モデルのパラメーターは現実の経済活動に基づいて決定される点にある。農業の連携相手/部門について、業種、商品名、単価とその単位、販売数量、期間売上、その商品を作るのに関わった連携相手/部門からプレミアムPiを求めると(論文投稿中につきPiの計算式は非公開)、連携相手の数がnの時,Pi×(n-1)が6次産業化の相乗効果であることを明らかにした。さらに、連携関係がxの時のすべての連携相手のPiから求めた総合利得Gxは、連携関係がxの時の売上額Sxとべき乗の関係であることを明らかにした。

著者

小島 剛

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.111-127, 2003-05-31 (Released:2016-05-25)

著者

山根 清宏 Yamane Kiyohiro

出版者

琉球大学教育学部

雑誌

琉球大学教育学部紀要 (ISSN:13453319)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.29-40, 2017-09

著者

駒木 敏

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.46-56, 1975-06-10 (Released:2017-08-01)

著者

国際貿易投資研究所公正貿易センター

出版者

特許庁

巻号頁・発行日

vol.平成24年度, 2013-02

著者

田中 丹史

出版者

東京大学教養学部哲学・科学史部会

雑誌

哲学・科学史論叢 (ISSN:13446185)

巻号頁・発行日

no.19, pp.39-56, 2017-01

著者

小林 聡幸

出版者

日本精神神経学会

雑誌

精神神経学雑誌 = Psychiatria et neurologia Japonica (ISSN:00332658)

巻号頁・発行日

vol.120, no.9, pp.752-756, 2018

著者

藤井 博英 山本 春江 大関 信子 角濱 春美 坂江 千寿子 阿保 美樹子 出貝 裕子 板野 優子 佐藤 寧子 樋口 日出子 瓦吹 綾子 田崎 博一 中村 恵子

雑誌

青森県立保健大学紀要 = Journal of Aomori University of Health and Welfare (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.79-87, 2003-03

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In Aomori (JAPAN), there are shaman called "ITAKO" or "KAMISAMA", and they do prediction, fortune telling and medical care with their spiritual or religious power. This paper is intended as an investigation of the culture of shaman and mental health in Aomori. The participants in this survey were 670 people from the southern ares of Aomori prefecture who were outpatients because of chronic illness. We conducted this survey using a questionnaire form and a structured interview that mainly consists their experience of consulting to shaman. The following results were obtained: 232 (34.6%) informants had experience of consulting a shaman. Compared with gender, females had a greater tendency to consult. They consulted to shaman about "personal illness" and "family illness", and they had a need for healing. Their impressions after consulting a shaman were mainly "a feeling of healing", and "a felling of calm" (each from approximately 30% of 232 informants). It was found from the result that some people use both hospital care and shaman, and they feel healing and calm from the shaman while complying with their doctor. From this result we may say that shaman supplement or coexist with doctors for people having a chronic in this area.

著者

田村 智英子

出版者

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会

雑誌

家族性腫瘍 (ISSN:13461052)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.7-12, 2008 (Released:2018-12-05)

参考文献数

5

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日本家族性腫瘍学会において,学会誌でのケース報告の取扱いルール作り検討の際の参考情報とするため,海外学術誌における症例報告のルールの状況について調査した.欧米の学術誌の多くは,症例報告その他の論文を発表する際に,個人を識別できる可能性のある情報を不必要に記載しないことを謳いつつ,完全な匿名性の担保が難しい状況に鑑み,個人を識別できる可能性のある情報を論文内に記載する場合には,当事者からの文書同意を求めており,一部の学術誌では編集部への同意書提出も義務付けていた.さらに,論文発表に関して当事者から同意を取得する際には,情報を発表することに関する同意のみならず,学術誌の発行部数やインターネット上からの閲覧にも言及して説明し,そうした状況への理解を得た上で同意を得るべきとしていた.一方,個人識別情報の範囲や,家系員のうち同意を取得すべき人は誰か,匿名化のために情報を改変したり一部隠したりすることの是非については,統一見解は得られていない状況も判明した.判断が難しい場合の相談窓口や判断の手続きや基準の整備も課題である.

著者

武田 祐子

出版者

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会

雑誌

家族性腫瘍 (ISSN:13461052)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.3-6, 2008 (Released:2018-12-05)

参考文献数

3

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近年,個人情報の取り扱いに対する意識が高まるなか,研究の実施および公表におけるプライバシー保護に対する倫理指針が定められてきているが,貴重な臨床経験をまとめて報告する症例・事例報告に対して適用できる明確な指針はない.そこで,国内学会の和文誌における症例・事例報告の取扱いの現状を概観し,家族性腫瘍に関する症例・事例報告を行う場合の課題を検討した.患者個人だけではなく,家族や家系を対象とする家族性腫瘍の臨床の特性から,①対象者の同意取得,および②プライバシーの保護と科学性の保証について,慎重な検討が必要であると考えられた.

著者

小方 芳郎

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.438-448, 1961-06-01 (Released:2010-10-20)

参考文献数

108

被引用文献数

2

出版者

毎日新聞社

雑誌

サンデ-毎日 (ISSN:00395234)

巻号頁・発行日

vol.86, no.9, pp.20-23, 2007-03-04

著者

竹内 忠倫 薬 衍華 寺島 寿一 寺尾 俊彦 加納 泉 川島 吉良

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.22, no.8, 1970

著者

黒崎 文雄 Kurosaki Fumio

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学商学論叢 = Fukuoka University Review of Commercial Sciences (ISSN:02852780)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1-2, pp.57-83, 2015-11

著者

羽山 由美子 水野 恵理子 岡田 佳詠 下枝 恵子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

聖路加看護大学紀要 (ISSN:02892863)

巻号頁・発行日

no.28, pp.116-122, 2002

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海外の精神看護学分野の学会動向について,インターネット検索も交えながら,ここ数年かけて筆者らが実際に参加して把握した諸状況を報告した。アメリカには4つの団体が存在し,それらはThe American Psychiatric Nurses Association (APNA),Society for Education and Reserach in Psychiatric-Mental Health Nursing(SERPN), International Soceity of Psychiatric Consultation Liason Nursing (ISPCLN), Association of Child and Adolescent Psychiatric Nurses (ACAPN)である。1999年からSERPN,ISPCLN,ACAPNが一つにまとまり,International Society of Psychiatric-Mental Health Nurses (ISPN)となって年次大会も合同で開催するようになった。特徴は学術の発展とともに政策的パワーを発揮して実践の改革に取り組んでいる点である。イギリスには独立した組織は存在しないが,Royal College of Nursing (RCN)が企画運営する学会が2つある。The Network for Psychiatric Nursing Reserach (NPNR)と, European Mental Health Nursing Conferenceで,どちらも7回の年次大会を迎えたところである。NPNRは国際学会であり,後者はヨーロッパ中心の会議である。その他は,単発でカンファレンスが開かれることはあっても,カナダ,オーストラリア,北欧など定期的に学会を開催している組織は見あたらなかった。日本には,日本精神科看護技術協会と日本精神保健看護学会の2種類の団体があり,20年の学会の歴史をもつアメリカ,10年前後のイギリスとならんで,自己研鑽に励んできたことが改めて認められた。

著者

井田 誠一[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1950-05

著者

Masamitsu Kamada Jun Kitayuguchi I-Min Lee Tsuyoshi Hamano Fumiaki Imamura Shigeru Inoue Motohiko Miyachi Kuninori Shiwaku

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.474-483, 2014-11-05 (Released:2014-11-05)

参考文献数

56

被引用文献数

18 26

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Background: Both little and excessive physical activity (PA) may relate to chronic musculoskeletal pain. The primary objective of this study was to characterize the relationship of PA levels with chronic low back pain (CLBP) and chronic knee pain (CKP).Methods: We evaluated 4559 adults aged 40–79 years in a community-based cross-sectional survey conducted in 2009 in Shimane, Japan. We used self-administered questionnaires to assess sociodemographics and health status: PA was assessed by the International Physical Activity Questionnaire, and CLBP and CKP were assessed by a modified version of the Knee Pain Screening Tool. We examined relationships of PA with prevalence of CLBP and CKP using Poisson regression, controlling for potential confounders.Results: CLBP and CKP were both prevalent (14.1% and 10.7%, respectively) and associated with history of injury, medication use, and consultation with physicians. PA was not significantly related to CLBP or CKP (P > 0.05) before or after adjustment for potential confounders. For example, compared with adults reporting moderate PA (8.25–23.0 MET-hours/week), prevalence ratios for CKP adjusted for sex, age, education years, self-rated health, depressive symptom, smoking, chronic disease history, and body-mass index were 1.12 (95% confidential interval [CI] 0.84–1.50) among those with the lowest PA and 1.26 (95% CI 0.93–1.70) among those with the highest PA (P quadratic = 0.08). The prevalence ratios were further attenuated toward the null after additional adjustment for history of injury, medication use, and consultation (P quadratic = 0.17).Conclusions: This cross-sectional study showed that there were no significant linear or quadratic relationships of self-reported PA with CLBP and CKP. Future longitudinal study with objective measurements is needed.