著者

森 暢平 河西 秀哉 茂木 謙之介 舟橋 正真 松居 宏枝 加藤 祐介

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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日本の立憲君主制研究は、「日本史」の枠組みで検討されるか、英国との比較のなかでしかなされてこなかったのが現状であり、日本の立憲制のモデルになったドイツとの比較があまり行われてこなかった。そのため本研究は、ドイツの公文書館に所蔵される史料および日本の宮内公文書館の史料を中心に、ドイツ人研究者を交えて、日独の立憲君主制の比較研究を行う。具体的には、(1)新たな立憲君主制論の構築、(2)「宮廷システム」をドイツからの移転という視点で捉え直す研究、(3)皇族の位置づけをドイツの模倣という観点から再検討する研究の3つの分野から研究をすすめる。

著者

河上肇 著

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1930

著者

近藤 勇太 建内 宏重 水上 優 坪山 直生 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0406, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】腸腰筋は股関節屈曲の主動作筋だが,下肢疾患患者では特異的に筋機能が低下することが多く,選択的トレーニングが求められる。これまで選択的トレーニングに関する研究は運動方向に関しての検討が主だったが,他関節において,負荷量を上げた際に各筋の筋活動は一様に増加しないという報告がある。股関節も同様の傾向があると考えられ,選択的な腸腰筋のトレーニング法を検討するには運動方向だけでなく,股関節屈曲トルク増加に伴う各股関節屈筋の筋活動の変化も検討する必要がある。また近年,表面筋電図で腸腰筋の筋活動が測定可能との報告があり,非侵襲的に筋活動の測定が可能となった。本研究の目的は,股関節屈曲トルク増加に伴い各股関節屈筋の筋活動・筋活動比がどのように変化するか明らかにすることである。【方法】対象は健常成人男性17名とした。課題は等尺性股関節屈曲運動とし,測定肢位は両膝より遠位をベッドから下垂した背臥位とした(股関節内外転・内外旋中間位)。測定筋は利き脚の腸腰筋(IL)・大腿直筋(RF)・大腿筋膜張筋(TFL)・縫工筋(SA)・長内転筋(AL)の5筋とした。ILの電極貼付部位は鼠径靭帯の遠位3cmとし,超音波診断装置(フクダ電子製)で筋腹の位置を確認し電極を貼付した(電極間距離12mm)。筋活動の測定は筋電図計測装置(Noraxon社製)を用いた。各筋の最大筋活動を測定した後,大腿遠位に徒手筋力計(酒井医療製)を設置し,ベルトで大腿を含め固定した。最初に最大股関節屈曲トルクを測定し,その10%,20%,30%,40%,50%MVCを発揮した際の3秒間の各筋の筋活動を記録した。各筋の3試行の平均筋活動を最大筋活動で正規化した値(%筋活動)と,各筋の%筋活動を5筋の%筋活動の総和で除した筋活動比を解析に用いた。統計解析は,一元配置分散分析およびBonferroni法を用いて10%,20%,30%,40%,50%MVCでのトルク発揮時の各筋の筋活動と筋活動比を比較した。【結果】IL・TFLの%筋活動は10%(25.0・9.3:平均値)に対し20%(31.5・12.4),20%に対し30%(37.4・16.1)で有意に増加したが,30%と40%(43.5・19.4),40%と50%(48.9・22.6)は有意差が無かった。一方RFは10%(6.5)に対し20%(10.6),20%に対し30%(17.0),30%に対し40%(22.6)で有意に増加したが,40%と50%(25.4)は有意差が無かった。SA・ALは50%まで有意に%筋活動が増加した。またILの筋活動比は10%(0.37)が20%(0.32)以外と比べ有意に高値となり,20%が30%(0.30)以外と比べ有意に高値となった。RF・TFL・SAの筋活動比には有意差が無く,ALは10%(0.11)がそれ以外と比べ有意に低値となった。【結論】本研究の結果,股関節屈曲トルクが低負荷から中等度の負荷まで増加する場合,SAやALは線形に筋活動が増加するが,ILやTFLは比較的低負荷の範囲しか筋活動が増加せず,またILの筋活動比は低負荷であるほど高い値を示した。本研究結果は,腸腰筋トレーニングを実施する際に有用な知見である。

著者

尾上 正人

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 = Memoirs of Nara University (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.46, pp.183-196, 2018-03

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トマ・ピケティの 『21世紀の資本』 には、2度の世界大戦のみが、資本主義における格差拡大傾向を押しとどめたという、いささか物騒な記述が散見される。本研究はこれにも示唆を得て、進化生物学の「ハミルトン・ルール」(包括適応説)に準拠しつつ、戦争を単なる国民大衆に降りかかる災難ではなく、既存の階層秩序が揺らぐ中で戦功を上げて一族の栄達を図る、繁殖戦略に裏打ちされた身内びいき的利他行動の場である、という仮説を立てた。この仮説を検証するため、究極的利他行動である特攻の実行者の遺族、および生存者を対象とした聞き取り調査を行なった。両家族の比較の結果、当初想定していたような「ハミルトン・ルール」は妥当せず、特攻戦死者の遺族が重要な働き手を失って家族の再生にかなり苦労し、未成年のきょうだいたちも十分な教育が受けられなかったのに対して、生存者の家族は戦後の生活の立て直しも比較的容易であったことがわかった。

著者

斎藤 修 浜野 潔

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.179, no.3, pp.21-37, 1999-03

被引用文献数

1

著者

高橋 純 佐藤 和紀 大村 龍太郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.Suppl., pp.097-100, 2018-12-20 (Released:2018-12-21)

参考文献数

6

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汎用のソーシャル・ネットワーキング・サービス(以下,SNS とする)やスマートフォンのビデオ撮影機能を活用して,模擬授業ビデオやコメントを投稿したり振り返ったりした.受講者の全てが日常的なコミュニケーションに活用するSNS を用いたため,アカウントの作成も不要であり,すぐに模擬授業の演習を行うことができた.回数を重ねるごとに受講者の模擬授業に対する自信や理解が高まり,こうした講義形態は,自分の授業改善につながったなどの評価を得た.

出版者

Die Gesellschaft fuer oesterreichische Literatur in Japan

雑誌

オーストリア文学 (ISSN:09123539)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.D12-D23, 2018 (Released:2019-03-16)

著者

近藤 秋穂 浦田 愛 小林 良二

出版者

東洋大学福祉社会開発研究センター

雑誌

福祉社会開発研究 (ISSN:2189910X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.19-33, 2019-03

著者

櫛引 素夫 西山 弘泰

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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<b>1.はじめに</b><br> 青森大学は2013年から、立地する青森市・幸畑地域を対象に、交流をベースとした教育・研究・地域貢献活動「幸畑プロジェクト」を展開してきた。特に幸畑団地(人口約4,500人、約2,300世帯)との協働に基づく住民ニーズに応じた空き家調査、住民主体の空き家活用の試行などが進展、転入の実態も明らかになった。成果の一部は2014~2018年の日本地理学会、東北地理学会で報告した。<br> 本研究では5年間の活動を総括し、幸畑団地の空き家発生から再利用・住宅新築に至るプロセスを分析するとともに、空き家をめぐる課題や調査活動について、①地域社会における位置づけ、②大学が果たすべき役割、③地域の将来像の検討と構築に大学や地理学はどう関わり得るか、といった観点から考察する。<br><br><b>2.幸畑プロジェクトの進展</b><br> 幸畑団地は、青森市がコンパクトシティ政策で脚光を浴びた2000年代に、高齢者の街なか居住や子育て世代との「住み替え」のモデル地域として各種施策が進められた。しかし、その結果、皮肉にも「衰退する郊外の象徴」という意識が青森市内や地元に浸透、2013年ごろには住民自身も人口減少や空き家増加に危機感と不安を抱いていた。<br> 発表者は、団地内で空き家の悉皆調査を初めて実施するとともに、住民への報告会を企画した。一連の過程で地域や大学と情報・認識の共有がなされ、さまざまな協働の起点ができた。2014年には青森大学を交えて幸畑団地地区まちづくり協議会が発足し、その後、空き家活用試行や「お試し移住」体験に取り組んだ。<br><br><b>3.経緯と成果</b><br> 空き家調査を端緒として、定期的に幸畑団地を調べ、結果を住民、市内の行政・不動産関係者らと検討する仕組みが整った。調査は常にまちづくり協議会と大学との共同作業として設計、実施し、信頼関係の深化や住民の主体性構築を重視した。2016年には地元町会と学生が合同で新規転入者の調査票調査を実施し、県内の多様な地域から住民が集まっている状況を把握できた。<br> 2018年に5年ぶり2回目の悉皆調査を実施した結果、過去の調査と併せて、①人口減少と高齢化は市平均を上回るペースで進行している、②にもかかわらず住宅の新築が進み、5年で120軒前後が新築された可能性がある、③空き家や空き地を再利用して住宅を新築した事例が多数存在する、④最大要因は安い地価と乗用車2台以上を置ける敷地の広さである、⑤新築を含め、地区によっては年に1割程度の住民が借家を中心に入れ替わっている、⑥子育て世代を中心に住宅新築を伴う転入が続いており、30年後を視野に入れた地域運営の検討が急務である、といった状況が明らかになった。<br> 空き家は、単身・夫婦の高齢者の入院や遠方の子どもによる引き取りなどによって発生するが、配偶者との死別後、空き家に戻り再居住を始めた住民も確認された。また、新築・リフォームに伴う転入者は①幸畑団地で育って転出後、親の近くへ転入、②市内の他地域出身者が転入、③市外出身者が転入、といったケースがあることが分かった。<br> 青森大学は地域との接点を持たず卒業する学生が少なくなかったが、近年は地域貢献演習などのカリキュラムが充実、地域が協働対象として定着している。<br><br><b>4.展望</b><br> 空き家問題は「地域住民がどこまで関与するか、できるか」が大きな焦点となる。危険空き家が発生してしまえば、法的・技術的には、一般住民の手が届きにくい。しかし、空き家発生につながる可能性が高い高齢者世帯などを対象に、事前に周囲と対応を相談する仕組みをつくるなどの対策を講じれば、発生抑止が期待できる。地域の見守り活動などと絡め、空き家やその前段階の家屋の活用・維持を考えていく上で、「空き家問題を地域として受け止め、考える」機運の醸成は重要である。<br>幸畑団地の空き家が減少しているとはいえ、幸畑プロジェクトそのものが「物件としての空き家の解消」「空き家の継続的活用」につながっているわけではない。コミュニティ衰退に伴う課題も山積している。それでも、空き家問題への取り組みは地域の実情把握や意識変革、協働の起点となった。幸畑地域は現在、青森市全体の将来像を考える人々の拠点となりつつあり、市域をカバーする「地域メディア」づくりが、幸畑を中心に始まっている。また、筆者らが2018年12月に青森大学で開催した「幸畑団地居住フォーラム」では、出席者から、空き家調査・対策にとどまらず、地域と大学の協働をベースに、学生も主役とした、創造的な〝攻め〟の地域づくりを期待する提案がなされた。<br>「物件としての空き家問題」を超えた持続可能な地域づくりに向けて大学の役割は重要である。また、時間・空間と「人の生き方」を軸に、地域に併走できる地理学には、大きな優位性と使命があると結論づけられよう。<br>(JSPS科研費15H03276・由井義通研究代表)

著者

佐野 誠

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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近年、人口減少や高齢化に伴い高齢者の移動について問題になっている。「高齢者生活意識調査」(2014)によれば、高齢者の13%が「外出時」に困難を感じているとされる。特に大都市郊外では、免許保有率が低く買い物や通院をするためには公共交通機関を用いる必要性がある。<br><br>横浜市をはじめとする東京大都市圏郊外では、起伏の激しい地形を切り開き開発がすすめられた地域が多く、高齢化の進展とともに行動に関する問題が顕在化しており、適正な行政の負担による公共交通空白地の解消が課題となっている。<br><br>地域住民にとって移動コストの軽減をいかに図るかが、高齢化の進む地域における公共交通導入に向けた取り組みに結びついていると考えられる。<br><br>横浜市では2007年度末までに人口の88.4%が駅まで15分以内に到達できるようになったとされるものの、それ以降においてもバス路線の開設や改善を求める地域が存在している。そこで本研究では、横浜市の政策が転換した2007年時点の交通空白地分析を行い、交通問題を抱える地域を把握する。このことから、地方部とは異なる都市部の交通問題を明らかにすることを目的とする。<br><br>また、これら空白地域を含め地域交通が導入された地域において、どのような経緯で導入されたのか、またどのような主体によって開設されたのかについて明らかにする。<br><br>まず、交通空白地を選定するにあたり、GISを用いて交通不便地域を選定する。既存の交通空白地帯の研究ではバス停または駅からの直線距離を用いられているが、実際に歩行することを考慮し、総務省統計局が公開している「地図で見る統計」とフリーGISソフト「QGIS」を活用し、道路線データを用いたネットワーク分析を行う。徒歩で到達できるエリア(4㎞/hとし、駅から1㎞=15分、バス停から500m≒8分)に含まれない地域に居住する人口を、250mメッシュデータを用いて分析する。人口のメッシュデータは総務省統計局、駅とバス停情報は国土数値情報で公開されているものを用いる。また、明らかになった地域において路線バスなどの導入状況を、事業者やバスマップ、新聞記事や聞き取り調査などから明らかにする。<br><br><br>既存の方法では横浜市域の人口集中地域において、ほぼ交通不便地域は解消されているものと考えられていたが、金沢区や瀬谷区、緑区、旭区などにおいて線路や崖線によってアクセスが困難な地域が明らかになった。<br><br>これらの地域においては事業者による路線開設のほかにも、横浜市の「地域交通サポート事業」を受けて路線を開設したケースも見受けられた。<br><br>開設が確認できた地域のうち、調査が可能であった地域について導入経緯を調査した結果、地域住民からの要望を自治会・町内会がとりまとめ行政・事業者へ要望をしたことが明らかになった。中には、地域が誘致したもの利用がつかず、廃止議論が出てから利用が活性化するケースもあり、地域による議論の盛り上がりが路線開設に重要な役割があるものと考えられる。

著者

貴志忠美 [著]

巻号頁・発行日

vol.[13], 1800

著者

小林 美恵子

出版者

現代日本語研究会

雑誌

ことば (ISSN:03894878)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.29-45, 2017-12-31 (Released:2018-01-12)

参考文献数

3

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日本国憲法口語訳の「話しことば」文体について分析・記述する。口語訳には、「国民」を「俺」とし、「お前」の呼びかけを用いること、文末に「命令」「禁止」「依頼」「許可」「勧誘」など訴え型の述語形式が使われ、「よ」「ね」「な」「ぜ」などの終助詞が多用されていることなど、憲法原文にはない特徴が見られる。これらは、20代男性の訳者(話者)の立場から、同年代以下の親しい友人などを相手として想定した「話しことば」文体で書かれていることによる。それは憲法に対する親しみを喚起しているが、同時に口語訳されることによる解釈の制約や限界もある。

著者

有富 純也

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.148, pp.61-71, 2008-12-25

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本稿は、神社社殿の成立時期について、律令国家との関係に注目しながら検討し、また、摂関期の国家と神社の関係についても論及するものである。神社社殿がいつ、どうして成立したかについては、多く研究があるものの、これまでの研究成果を充分に消化しつつ、論じたものはあまり存在しないと思う。そこで❶章では、あらためて研究史整理を行い、神社社殿成立の時期について詳細に検討した。その結果、①律令国家の成立と神社社殿の成立はほぼ同時期であること、②律令国家成立以前の宗教施設には、大きく分類して、建築物を有しないモリと、建築物が付随するホクラがあること、以上二つの仮説を得た。❷章では、ホクラと神社社殿の関係について、中国の「社」のあり方や平安時代の記録を用いて検証した。中国の宗教施設である「社」は建築物を伴わないことから、神社建築は中国の影響を受けない日本固有のものであると推測した。とすれば、七世紀以前に存在したホクラが神社建築に深く関係すると考えることもできよう。律令国家成立期、祈年祭を中心とした班幣制度を創始するにあたり、地方に幣帛を納める宗教施設として、建築物を伴う「神社」も創出されたのではないか。❸章では、❶章の仮説①を検討するべく、律令国家が転換した十世紀以降における神社社殿と摂関期の国家・受領の関係について考えた。受領の神拝や神社修理について検討した結果、十世紀以降の神社社殿は、受領が社殿の繁栄や退転に大きく関係していることが判明した。律令期との相違は若干あるものの、摂関期の受領や国家などの支配者が神社社殿の維持に大きな役割を果たしたことは間違いないようである。律令国家は、神社社殿成立に深く関与しており、また、摂関期においても受領が中心となって社殿を維持していたと結論づけた。

著者

伊藤 章

出版者

一般財団法人 日本英文学会

雑誌

英文学研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.131-135, 2012-12-01 (Released:2017-04-10)

著者

広瀬典

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

眞田増譽[著] 國書刊行會編

出版者

國書刊行會

巻号頁・発行日

1912

著者

山口 亨

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.321-323, 2003-04-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

8

著者

高橋 甲介

出版者

長崎大学教育学部

雑誌

長崎大学教育学部紀要 = Bulletin of Faculty of Education, Nagasaki University (ISSN:21885389)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.165-172, 2017-03

著者

須藤 邦彦

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.171-178, 2018-03-30 (Released:2018-09-14)

参考文献数

40

被引用文献数

3

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本研究では,近年の自閉症スペクトラム障害(ASD)における応用行動分析学をベースにした実践研究の動向を明らかにした。2012年から2017年までの国内における応用行動分析に関連した学術雑誌を対象とした。まず,(a)ASDを対象とする,(b)何らかの介入を行った研究などの規準を満たす論文を抽出した。次に,(a)執筆者や支援実施者の特徴,(b)支援の場,(c)支援対象者の人数と年齢,(d)標的行動,(e)維持と般化,(f)研究デザイン,(g)支援の文脈適合性と社会的妥当性,という7つのカテゴリに分類した。その結果,執筆者や支援実施者に教員や保護者のような関係者が含まれている論文が多く,支援の場についても,全体の69%が教育機関,自宅,施設,あるいは地域であった。また,支援の文脈適合性と社会的妥当性による連携を関係者と行っている論文も多かった。標的行動については,対人コミュニケーションや問題行動がどの年代においても多く該当した。ASDの実践研究において,教員や保護者のような関係者と丁寧に連携している研究のエビデンスが蓄積されていく必要性が示唆された。

著者

小山 直人 森 幹大 中井 宏施 北川 忠生

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.81-86, 2011

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Genetic disturbance in wild populations of Medaka (Oryzias latipes) has resulted from the introduction of populations originating from commercial strains. To clarify the genetic composition of orange-red type and wild type commercial strains of O. latipes ('himedaka' and 'kuromedaka', respectively), polymerase chain reaction-restriction fragment length polymorphism (PCR-RFLP) and sequencing analyses of the mitochondrial cytochrome b gene were conducted for Medaka populations cultured in 2 fish farms and others purchased from 21 aquarium fish shops. All 'himedaka' populations showed a high frequency of the B27 mitotype, an original mitotype of 'himedaka', and a low frequency of the B1a mitotype, an introduced mitotype from wild populations in Okayama or Nara Prefectures. 'Kuromedaka' populations, originating from cultured populations, were characterized primarily by the B27 and B1a mitotypes, being a result of hybridization between wild populations and 'himedaka'. All 'kuromedaka' populations originating from wild populations had their own native mitotypes, although some also had the B1a mitotype, which was inferred as being of 'himedaka' origin.