著者
木全 貴久 蓮井 正史 北尾 哲也 山内 壮作 下 智比古 田中 幸代 辻 章志 金子 一成
出版者
一般社団法人 日本小児腎臓病学会
雑誌
日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.27-33, 2012-04-15 (Released:2012-12-22)
参考文献数
29
被引用文献数
1

近年,ステロイド依存性や頻回再発型のネフローゼ症候群に対する,リツキシマブ治療の有効性が相次いで報告され,難治性ネフローゼ症候群に対する新規治療薬として期待されているが,その投与法は確立していない。筆者らは「ネフローゼ症候群に対してリツキシマブを投与すると,末梢血B細胞は,平均100日間枯渇化するが,B細胞数の回復とともにネフローゼ症候群が再発する」との報告に基づいて,「リツキシマブ投与後3~4か月のB細胞数回復期に追加投与を行い,B細胞数を10個/μl以下に維持すれば,長期寛解を維持できるのではないか」と考え,リツキシマブ375mg/m2 (最大500mg) を3か月毎に4回反復投与する,という治療法の有効性と安全性の検討を行っている。本論文ではこのリツキシマブ反復投与法の自験例を紹介するとともに,難治性ネフローゼ症候群に対するリツキシマブ治療の文献的レビューを行う。
著者
伊澤 栄一
出版者
日本動物心理学会
雑誌
動物心理学研究 (ISSN:09168419)
巻号頁・発行日
pp.67.1.2, (Released:2017-05-02)
参考文献数
52

Large-billed crows, Corvus macrorhynchos, are one of familiar resident birds in Japan. They are originally jungle/forest-dwelling birds but now broaden their habitats to urban 'concrete jungle' environments such as Tokyo and Sapporo. Despite the close and overlapping range of the habitat between humans and crows, the socio-behavioural function of crows and its psychological and neural underpinnings have been poorly understood. Here, I review the recent studies in animal psychology on inter-individual communication for the understanding of individual-based social ecology of large-billed crows. Particular focuses are made on audio-vocal, visual, and tactile communication. First, vocal exchange with a contact call (ka call) and the acoustic individuality of ka calls as an identity signal are outlined. Second topic for visual communication is on audio-visual cross-modal recognition of familiar individuals and the involvement of the individual recognition in the formation and maintenance of dominance relationship. Finally, nonreciprocal but unidirectional allopreening from dominants to subordinates in juvenile males is shown and its possible social function are discussed. To further understand the communication of crows from comparative perspectives, these findings of social behaviour and its function should be integrated with physiological research on the... onto the life-history axis of this species which is characterized by drastic change of social structures between juvenile and pair-bond stages.
著者
藤井 隆史 綾野 克紀
出版者
一般社団法人 セメント協会
雑誌
セメント・コンクリート論文集 (ISSN:09163182)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.355-362, 2017-03-31 (Released:2017-03-31)
参考文献数
8

本研究は、高炉スラグ細骨材を用いたコンクリートの凍結融解抵抗性に、高炉スラグ微粉末およびフライアッシュが与える影響について検討を行ったものである。細骨材に高炉スラグ細骨材を用いたコンクリートは、AE剤を用いなくても十分な凍結融解抵抗性が得られる。高炉スラグ細骨材を用いたコンクリートの結合材の一部に高炉スラグ微粉末を用いた場合、十分な湿潤養生を行えば、普通ポルトランドセメントのみを用いた場合と同様に高い凍結融解抵抗性が得られる。一方、結合材の一部にフライアッシュを用いた場合には、水中養生を材齢91日まで行った場合でも、高炉スラグ細骨材を用いたことによる凍結融解抵抗性が向上する効果は見られなくなる。
著者
下澤 楯夫
出版者
日本比較生理生化学会
雑誌
比較生理生化学 (ISSN:09163786)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.153-164, 2006-08-20 (Released:2007-10-05)
参考文献数
19

Part 6. Entropy cost of information in living neuron is estimated to be very close to the thermodynamic limit at 0.7kB per bit of information. Parallel transmission and principle of summation average with stochastic sampling is explained as the essential way of adaptation under the inevitable thermal noise. Theoretical arguments on Maxwell's demon and the negative entropy principle of information or the irreversibility of measurement are explained. Origin of life and the evolution of life are discussed from the information theoretic standpoint, in reference to the actual values of rate of information and the energy threshold of living cell.
著者
入江 喜一
出版者
一般社団法人 日本エネルギー学会
雑誌
燃料協会誌 (ISSN:03693775)
巻号頁・発行日
vol.39, no.8, pp.575-583, 1960-08-20 (Released:2010-06-28)
参考文献数
31
被引用文献数
1

―ポリカーボネートおよびポリウレタンは, その電気的性能が優れている外, 機械的, 化学的な強さのため, 新しい合成樹脂として注目されてきたが, 最近国内においても工業的生産が始められてきた。この2つの合成樹脂の主原料であるボスゲンは, 当社により大正14年に国産化され各種の染料, 農薬, 医薬などの中間体としで生産されてきたが, 最近はポリウレタンの主成分であるポリイソシアナートの原料として大増産されつつある。本文は, このホスゲンの工業的製造法, 取扱上の注意, 回収, 精製方法について紹介するとともに, 最近脚光を浴びてきた一酸化炭素源についてホスゲン製造の立場より考察した。さらにホスゲンの利用工業について, 系統的に紹介, 説明した。
著者
川崎 幸彦 細矢 光亮 片寄 雅彦 鈴木 仁
出版者
社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.104-109, 1999-02-20 (Released:2011-02-07)
参考文献数
19
被引用文献数
4 12

近年, 麻疹やRSウイルス (RSV) 感染症に対するビタミンA補充療法 (本療法) の有効性が報告されているが, 本邦のようにビタミンA欠乏が問題にならない国における本療法の治療効果に関する報告は少ない.今回, 私達は, 基礎疾患を有さず栄養状態の良好な麻疹患児108例とRSV感染症患児95例を臨床症状の重症度により中等症と重症の2群に分類し, 各群についてビタミンA投与群と非投与群で, その主要臨床症状の持続期間, 入院期間, 合併症の有無を比較検討した.ビタミンAは入院第1, 第2の両病日に各々10万単位を経口投与した.麻疹患児群ではビタミンA投与群において重症度にかかわらず咳噺の持続期間が有意に短縮したが, 発熱期問や入院期問および合併症の出現率に有意差はみられなかった.RSV患児では重症度においてビタミンA投与により陥没呼吸や瑞鳴の出現期間が短縮した.すなわち, ビタミンA補充療法は本邦における麻疹やRSV感染症において, 特に重症例ではその臨床症状を改善するものと考えられた.
著者
中田 佳世 井岡 亜希子 宮代 勲 松浦 成昭
出版者
日本小児血液・がん学会
雑誌
日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.258-262, 2015 (Released:2015-10-21)
参考文献数
33

小児と成人のはざまにある思春期・若年成人のがん患者は,診療科が統一されておらず,その実態の把握が困難な状況にある.欧米では,この世代をAYA(adolescent and young adult)という一つの集団として捉え,同世代に発生するがんの特徴や問題点が明らかにされている.すなわち,罹患数が小児に比べ多い,疾患分布が他の世代とは異なる,治療成績の進歩が乏しい,就学や就職,高額の医療費負担など社会的な問題を抱えていることなどが指摘されている.我が国の人口動態統計(2011年)によると,AYA世代(15–29歳)の悪性新生物による死亡数は年間約700人で,自殺や不慮の事故に次ぐ死因となっている.しかし,AYA世代のがんに関する疫学データはきわめて少ない.一定の地域に発生した全がん患者を登録する地域がん登録は,その地域で新たに発生したがん患者数(罹患数)および罹患率を計測できる唯一のシステムである.大阪府がん登録資料によると,AYA世代のがんの罹患率は,人口100万対約159であった.また,部位別罹患割合をみると,白血病,リンパ腫,脳腫瘍などの小児に多いがんと,婦人科がんなどの成人でみられるがんが混在しており,さらに,急性リンパ性白血病や横紋筋肉腫においては,AYA世代の5年生存率が小児に比べて低いことがわかった.我が国のAYA世代のがんについての課題を明らかにするためには,この世代に注目した調査研究を進める必要がある.
著者
拓 徹
出版者
日本南アジア学会
雑誌
南アジア研究 (ISSN:09155643)
巻号頁・発行日
vol.2013, no.25, pp.83-105, 2013-12-15 (Released:2014-07-28)
参考文献数
26

本稿では、1982年にジャンムー・カシミール州(インド)の南カシミールで起きた禁酒運動の詳細を明らかにすると同時に、この事件をめぐる新聞報道の分析を通じて、インドの政治言説におけるセキュラーな主体の再考を試みる。 1982年3月に南カシミールの中心都市アナントナーグで分離主義団体ピープルズ・リーグが起こした禁酒運動は、カシミール地元のウルドゥー語紙では広範な町民の支持を得た市民運動と報道された。だが、この運動が攻撃対象とした数軒の酒屋の経営者がすべてマイノリティー(ヒンドゥー教徒)だったため、この運動はインド全国英字紙ではイスラム原理主義的で反ヒンドゥー的な事件と報道された。これらのカシミール地方紙、インド全国紙はいずれも自らの言説を「セキュラー」と見做したが、ともにマジョリタリアニズムを含み持っており、歴史的なセキュラー言説がしばしば持つ偏りを露呈するものだった。
著者
坂本 真樹
出版者
一般社団法人 言語処理学会
雑誌
自然言語処理 (ISSN:13407619)
巻号頁・発行日
vol.17, no.5, pp.5_75-5_98, 2010 (Released:2011-04-15)
参考文献数
6

現在共有されている日本人の子供の書き言葉コーパスは非常に少ないが,子供の書き言葉コーパスは,日本語の使用実態の年齢別推移の分析や,子供の言葉に特徴的に現れる言語形式の分析,国語教育・日本語教育への活用など日本語研究での利用はもちろんのこと,認知発達,社会学など,さまざまな分野での応用の可能性がある.そこで本研究では,全国 4,950 校の小学校の Web サイトを調査し,公開されている作文について,各テキストが子供の書いたテキストであることや学年などの情報を確認の上,作文データの収集を行った.収集したテキスト総数は 10,006,語数は 1,234,961 である.本研究では,大人よりも子供の言語使用において豊富で多様な使用が観察されると予想されるオノマトペに着目し,その学年別の使用実態の推移について調査した.その結果,オノマトペの出現率は学年が上がるにつれ減少していくことが確認できた.さらに,社会学的応用例として,子供と父母との関係性について調査し,父母とのやりとりとそれに対する子供の反応との関係性が,母親の場合の方が強いことを示し,本コーパスのさまざまな応用の可能性を示した.
著者
Hisashi Ogawa Yasuhiro Hamatani Kosuke Doi Yuji Tezuka Yoshimori An Mitsuru Ishii Moritake Iguchi Nobutoyo Masunaga Masahiro Esato Yeong-Hwa Chun Hikari Tsuji Hiromichi Wada Koji Hasegawa Mitsuru Abe Gregory YH Lip Masaharu Akao on behalf of the Fushimi AF Registry Investigators
出版者
日本循環器学会
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
pp.CJ-17-0071, (Released:2017-05-25)
参考文献数
33
被引用文献数
14

Background:Female sex is considered a risk factor for thromboembolism in patients with atrial fibrillation (AF), and is included in the risk stratification scheme, CHA2DS2-VASc score. The purpose of the present study was to investigate the clinical outcomes of female Japanese AF patients.Methods and Results:The Fushimi AF Registry is a community-based prospective survey of the AF patients in Fushimi-ku, Kyoto. Follow-up data were available for 3,878 patients. Female AF patients (n=1,551, 40.0%) were older (77.0 vs. 71.4 years; P<0.001) than male patients (n=2,327, 60.0%). Female patients were more likely to have heart failure (31.1% vs. 23.7%; P<0.001). Previous stroke incidence (19.2% vs. 21.4%; P=0.083) was comparable between male and female patients. During the median follow-up period of 1,102 days, Cox regression analysis demonstrated that female sex was not independently associated with a risk of stroke or systemic embolism (adjusted hazard ratio [HR] 0.74; 95% confidence interval [CI]: 0.54–1.00, P=0.051). However, female sex showed an association with a lower risk of intracranial hemorrhage (adjusted HR 0.54; 95% CI: 0.30–0.95, P=0.032) and all-cause death (adjusted HR 0.56; 95% CI: 0.46–0.68, P<0.001).Conclusions:We demonstrated that female sex is not independently associated with an increased risk of thromboembolism, but is associated with a decreased risk of intracranial hemorrhage and all-cause death in Japanese AF patients enrolled in the Fushimi AF Registry.
著者
土井 由利子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.63, no.10, pp.599-605, 2016 (Released:2016-10-23)
参考文献数
17

医療の質を担保するためには,エビデンスに基づく医療 Evidence-based Medicine (EBM)が基本となる。そして,EBM での推奨グレードを満たすためには,システマティックレビューにより収集・選択された複数の個別研究の集積と,メタアナリシスによる分析・評価が必須とされる。一方,システマティックレビューに基づくこの方法では,未公表・未報告の研究が含まれず,メタアナリシスへの公表・報告バイアスの影響が懸念される。このバイアスを軽減するため,すべての臨床試験が事前登録されることとなり,世界保健機関 World Health Organization (WHO)は臨床試験検索エンジンポータルサイト International Clinical Trials Registry Platform (ICTRP)を2007年に開設し,WHO の基準を満たした,日本(Japan Primary Registries Network (JPRN))を含む国・地域から登録データの提供を受け,公開している。米国のClinicalTrials.govでは,事前登録と併せ,Food and Drug Administration Amendments Act Section 801 の対象となる臨床試験の結果についても,標準化されたデータとして公表している。しかし,日本を含め世界の現状をみると,結果の公表が進んでいるとは言い難い。2015年 4 月14日,WHO は新たな声明(WHO Statement on Public Disclosure of Clinical Trial Results)を発表し,現行および過去の臨床試験に対し,公表の方法・期限などより具体的な勧告を行った。今後,WHO の主導の下,臨床試験の事前登録・結果公表がさらに進み,公表・報告バイアスが軽減されるものと期待される。日本においても,この新たな国際標準に準拠した,結果公表を含む,臨床試験登録データベースの整備について,早急に対応を検討する必要があると思われる。
著者
山西 (増井) 史子
出版者
情報メディア学会
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.1, 2013-05-27 (Released:2013-05-30)
参考文献数
44
被引用文献数
1

本研究は,日本文学と日本語学分野の学会発表を追跡調査し,それにより当該分野の研究における学会発表の現状を明らかにすることを目的としている.調査対象は,日本文学と日本語学の主要 6 学会で 2000 年 ~ 2009 年の 10 年間に行われた学会発表 1,421 件である.調査項目は,学会発表の後に同内容の論文が出版された割合,論文が出版された場合の掲載メディア,論文が出版された場合のタイムラグの 3 点である.結果は,学会発表を行った後に同じ学会の学会誌に論文を掲載していたのは 23% であった.また,4% は学会発表を行った学会以外の学会誌など注目度の高いメディアに掲載されていた.学会発表後に同内容の論文の出版が確認出来たのは全体の 38% であった.これらの結果から,学会発表の内容を論文として出版することの難しさが明らかになった.
著者
木村 和子 奥村 順子 本間 隆之 大澤 隆志 荒木 理沙 谷本 剛
出版者
公益財団法人 医療科学研究所
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.459-472, 2008 (Released:2010-05-26)
参考文献数
19
被引用文献数
2 5

目的:インターネット上の輸入代行業者を介して個人輸入した医薬品の保健衛生上の問題を明らかにする。方法:輸入代行業者のウェブサイトで頻出する未承認医薬品を個人輸入し,製品外観,真正性,合法性,有効成分含量,サイト,取引実態を調査・分析した。結果:PROZAC®とその後発品,POSTINOR®並びにNootropil®/Nootropyl®とその後発品計166サンプルを入手した。同じ商品名でも製造販売国,包装単位,製剤,流通経路は多様であった。「PROZAC」4サンプルが無許可製造品,Piracetam1サンプルが製造販売国で不許可品だった。含有量は表示量の85-118%。製造販売国で処方せん医薬品であっても,処方せん要求はなかった。添付文書は主に先発品119サンプル(72%)に同封され,英語,フランス語,スペイン語,中国語,タイ語だった。先発品の33%に記載者不明の日本語説明書があった。サイトには未承認薬の商品名や効能効果が記載され,国内発送もあり触法性が疑われた。代行業者によって価格に10倍開きがあり,配送に10日以上かかるものや不着もあった。考察:未承認薬は日本人の使用について未評価の上,処方せん薬を素人判断で使用するのは危険を伴う。流通は不透明で無許可製造品,不許可品も混在した。医薬品の発送者の国際的監視が必要である。消費者は安全性の観点から個人輸入を差控えるべきである。
著者
森杉 壽芳 林山 泰久
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1991, no.440, pp.71-80, 1992-01-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

本研究は, 現代的手法である費用便益分析を応用して, 明治・大正期鉄道網形成の国民経済的便益を計測することを試みた. 本研究の対象とする便益は, いわゆる直接効果である輸送時間・費用の節約のみならずその波及効果をも含み, 波及効果はGNPへの貢献である所得の増大効果のみならず, 鉄道網整備により便利になったことによる国民の福祉向上を貨幣タームで表現した福祉効果を計測している.
著者
石井クンツ 昌子
出版者
日本家族社会学会
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.186-195, 2011-10-31 (Released:2012-11-13)
参考文献数
50
被引用文献数
1

本論文では米国の家族に注目して,その変容と現状および多様性について述べる.米国の家族の多様性を生み出してきたのは,人種間の文化や慣習の違い,社会階層および地域格差である.よって,これらの社会的な背景を最初に述べ,次に主な家族の変化(離婚率の増加,晩婚化,法律婚世帯の減少,シングルペアレントの増加)と現状を U.S. Census などのデータを基に明らかにする.また,これらの多様性と変化に対応した家族の定義を提唱する.米国の家族社会学研究からは特に父親と家族,ゲイ・レズビアンの家族に焦点をあてて,主な結果をレビューする.最後に,家族社会学研究と密接に関係しているジェンダー視点について述べる.

3 0 0 0 OA 一般演題II

出版者
日本生理心理学会
雑誌
生理心理学と精神生理学 (ISSN:02892405)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.100-178, 2013-08-31 (Released:2014-06-26)
著者
瀬底 正彦
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部
雑誌
消化器内視鏡の進歩:Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:03899403)
巻号頁・発行日
vol.47, pp.182-183, 1995-12-08 (Released:2015-05-01)
参考文献数
6

A 39-year-old man visited my clinic because of persisitent epigastric pain. He ate raw fish“shime saba”4 days ago, and had epigastralgia since next morning. Physical examination was non-remarkable except for tenderness on epigastric region. Ultrasonography showed gall bladder debris. Endoscopic examination of upper GI tract revealed dome-shaped mucosal nodule with erosions and Anisakis penetrating the mucosa of the duodenal bulb. A warm was successfully removed with using biopsy forceps. Epigastric pain disappeared soon thereafter. Anisakiasis is common parasitic infection of GI tract, but rarely found in duodenum (0.64%) . To my knowledge, this is the fifth case of duodenal anisakiasis reported in Japan.
著者
茅 国平
出版者
日本地域学会
雑誌
地域学研究 (ISSN:02876256)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.79-97, 1994-12-30 (Released:2008-10-10)
参考文献数
8

There are a lot of studies which analyse the information economy and the information industry in the developed countries. But, a few in the developing countries. This paper tries to analyse the information economy and the information industry in Shanghai by the I/O method. Besed on the priciples about the division of information industries, we summarize information industries in Shanghai into 15 sectors. Besed on the division, we calculate and analyse the I/O table of Shanghai in 1987. Meanwhile, we compare Shanghai information industries with Japan information industries. We point out the characteristics of Shanghai information economy. Finally, we suggest some directions to which Shanghai information economy should be oriented.
著者
片岡 健
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.1-16, 2013 (Released:2013-07-18)
参考文献数
41

本研究では,土佐国黒岩城下町とその給人の名請地の構造を,名請高による属性別,国人領内の小村別に分析した。その結果,市町の構造は,商農分離および商農未分離の市町名請人の屋敷地が,部分的にまとまりを有しつつ混在していた。1町以上の耕地を名請する市町名請人は,商業活動の充実から耕地を集積した可能性もある。給人屋敷地の構造は,最上位層の給人屋敷地が土居に近接していた。この要因は,豊臣政権に臣従して以降,分国規模での検地および城割りの実施にみられるように長宗我部氏の大名権力が向上し,これに伴い国人領主片岡氏が国人領内で権力を上昇させたためとも考えられる。黒岩城下町の給人の名請地構造は,名請地が小村黒岩を中心に展開しており,生産物の輸送負担および耕作の移動負担が効率化されていた。黒岩城下町の給人屋敷地および名請地には,国人領主のプランである,前者への階層性の明示,後者への生産性の上昇という志向が一律には貫徹していなかった。給人屋敷地の構造は,黒岩城下町の給人の名請地が黒岩城下町に比較的近い国人領の一部に限定されていた国人領主片岡氏の地域権力としての実態に規定されていた。