著者

大矢 慎吾 平井 剛夫 宮原 義雄

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.206-212, 1987

被引用文献数

6 24

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スクミリンゴガイの北部九州における越冬生態を明らかにするため,本種の低温耐性,水田内および用水路における生存率の消長および米麦二毛作慣行栽培条件下での越冬状況を調査した。<br>1) 低温(恒温)条件下ですべての貝が死亡するのは,0°Cでは25日,-3°Cでは3日,-6°Cでは1日内外であり,温度の低下とともに生存期間は急激に短縮した。<br>2) 水田の落水とともに本種は,それぞれの殻高程度の深さで土中に潜入した。土中の貝は落水3か月後の12月下旬に80%以上が生存していた。<br>3) 用水路の雑草の下などにいる貝は,土の中に潜った貝よりも低温の影響を強く受け,死亡率が高まる傾向が認められた。<br>4) 水田内や用水路の土中の貝も,厳寒期の1月以降生存率は急激に低下し,4月中旬には約20%以下となった。<br>5) 殻高2∼3cmの貝の生存率が,殻高3cm以上の成貝よりもやや高い傾向が認められ,成貝の耐寒性が必ずしも強いとはいえなかった。<br>6) 米麦二毛作栽培体系下の水田内で越冬した貝は,水稲移植後水田地表面に一斉に現れることはなく,経時的に現われた。前年秋の生息貝数に対する移植12, 17日および28日後の水田内への出現貝数はそれぞれ2.3, 4.1および6.8%であった。これらの値は水稲の被害発現に関与する見かけの越冬率といえよう。<br>7) 本種は,かなりの寒冬年でも,北部九州の平坦部水田地帯の用水路や水田内で,越冬が可能である。

著者

Haiou Jiang Youya Niu Lingfeng Qu Xueshuang Huang Xinlong Zhu Genyun Tang

出版者

International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.470-475, 2018-10-31 (Released:2018-11-25)

参考文献数

29

被引用文献数

6

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Autosomal recessive (AR) non-syndromic hearing loss (NSHL) is the most common form of hereditary deafness. Mutations in the gap junction protein beta 2 (GJB2) gene encoding connexin 26 (Cx26) account for about 50% of cases of ARNSHL. In the current study, a combination of exome sequencing and Sanger sequencing in a Chinese Dong family with ARNSHL allowed identification of a novel compound heterozygous mutation c.240G>C(p. Q80H)/C.109G>A(p.V37I) in exon 2 of the GJB2 gene, which co-segregated with the disease phenotype in this family and was not evident in 100 healthy controls. Bioinformatic analysis revealed that the two mutations in the GJB2 gene were probably pathogenic. Results indicated that the compound heterozygous variants, p.Q80H and p.V37I, in the GJB2 gene are associated with ARNSHL. The Q80H variant was initially identified in patients of Dong Chinese origin with NSHL. The current results broaden the spectrum of GJB2 mutations responsible for NSHL and have important implications for molecular diagnosis, treatment, and genetic counseling for this family.

著者

李 興淑

出版者

明治大学大学院文学研究科

雑誌

文化継承学論集

巻号頁・発行日

vol.6, pp.(37)-(47), 2010-03-26

著者

神山 みを

雑誌

日本文學 (ISSN:03863336)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.55-75, 2012-03-15

著者

小熊 芳実 佐藤 卓也 佐藤 厚 今村 徹

出版者

日本神経心理学会

雑誌

神経心理学 (ISSN:09111085)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.248-259, 2016-09-25 (Released:2016-11-04)

参考文献数

24

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【背景】疫学研究によって,頭部外傷はアルツハイマー病(AD)の危険因子であることが示されてきたが,頭部外傷の既往を有する進行性の認知症高齢者の臨床像はADとして非典型的である場合が少なくない.【目的】頭部外傷の既往と緩徐進行性の認知機能障害を有する患者の臨床的特徴を検討する.【対象】認知症専門外来で精査を完了した787症例の臨床データベースから,以下の条件をすべて満たす6症例を抽出した.①重大な外傷の既往が特定されている,②その際に頭部外傷があったことを示す所見または診断がある,③頭部外傷後,周囲が認知機能や精神・人格に関する後遺症に気づいていない,④頭部外傷後,家庭生活や職業における役割が保たれている,⑤頭部外傷よりも明らかに後に緩徐に発症し進行する認知機能障害が存在する,⑥頭部画像検査上での陳旧性の外傷性病変がみられる.【方法】6症例の認知機能障害と行動心理学的症候について診療録を元に回顧的に分析した.【結果】6症例中3症例で脱抑制,感情・情動の変化や常同行動などが見られ,前頭側頭型認知症(FTD)の臨床診断基準の中核的診断基準と支持的診断的特徴に一致する項目が多かった.しかし,近時記憶障害で発症し,構成障害や道順障害もみられており,原因疾患はADであると考えられた.他の3症例は高齢発症型のADの臨床像であった.【結果】頭部外傷の好発部位は前頭葉底面と側頭葉の前方から外側底面であるので,頭部外傷による脳予備能の減少はこれらの部位でより強いと考えられる.頭部外傷によって前頭葉症状の責任病巣となる部位の脳予備能が減少し,その後に発症したADの比較的初期から,近時記憶障害とともにFTD様の前頭葉症状が出現した可能性が考えられる.

著者

橋本 衛 小川 雄右 池田 学

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.269-276, 2011-09-30 (Released:2012-10-13)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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前頭側頭葉変性症 (FTLD) は, 著明な人格変化や行動障害を主徴とし, 前頭葉・前部側頭葉に病変の主座を有する変性性認知症を包括した疾患概念である。われわれは FTLD の行動障害の背景にある心的機能の障害として「抽象的態度 (abstract attitude) の障害 ; 与えられた刺激の具体性にしばられて, その刺激の持つ一般的, 抽象的属性を洞察できなくなる」に注目した。FTLD 患者, アルツハイマー病 (AD) 患者それぞれ 13 例を対象に, われわれが作製した抽象的態度を評価する 3 つの課題 (概念化課題, 概数見当課題, 状況想像課題) を実施した。結果は, FTLD 患者は 3 つの課題の成績がいずれも AD 患者よりも有意に低かった。さらに課題の成績と常同行動の評価尺度である SRI スコアとの間に有意な相関を認めた。これらの結果から, FTLD では抽象的態度が障害されていること, 抽象的態度の障害が認知の側面のみならず意思決定にも影響しその結果常同行動のような FTLD に特徴的とされる行動障害が引き起こされることが明らかとなった。

著者

島村 恭則 Takanori Shimamura

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.128, pp.85-97, 2018-03-15

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.626, pp.18-23, 2016-03-01

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もっとも、ガイドラインには抜け穴も残っている。適正化の対象は大手3社による端末購入補助であり、販売代理店による独自の取り組みまでは厳しく制限していない。総務省は「個々の販売代理店までは目くじらを立てない」(幹部)とするが、販売代理店の"独…

著者

柴田 育子

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.42-49, 2016

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<p>昨今,電子ジャーナルの価格高騰問題など,大学図書館を取り巻く環境は一層厳しくなりつつある。近年,フランスでは大手出版社との5年間に渡る契約合意,ISTEXプロジェクトと呼ばれるバックファイルの取得を行い,国レベルでのアクセスを保証した契約を行っている。この背景にはフランスの大学図書館コンソーシアムCouperinと高等教育書誌センターのABESが大きな役割を果たしている。本稿ではこの2機関の運営方法,活動内容,他組織との連携方法等を訪問調査を通じて報告する。</p>

著者

田中 正李

出版者

社団法人 東洋音楽学会

雑誌

東洋音楽研究 (ISSN:00393851)

巻号頁・発行日

vol.1951, no.9, pp.5-11,en1, 1951-02-10 (Released:2010-11-30)

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1534, 2016-10-24

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通信政策、携帯電話<なぜグーグルは批判されないか> 「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」が10月13日から開催されている。スマートフォンの料金低廉化、SIMロックの解除、端末購入補助ガイドライン、MVNOの競争環境などに関して、…

著者

林 英一

出版者

獨協大学国際教養学部言語文化学科

雑誌

マテシス・ウニウェルサリス = Mathesis Universalis (ISSN:13452770)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.一-四四, 2018-10

著者

石原 肇

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.61, 2018 (Released:2018-12-01)

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Ⅰ はじめに毎日フォーラム(2017)によれば,地方自治体と企業が協力しながら地域が抱える課題に取り組む「包括連携協定」などの連携協定が,全国で急速に増えているとされている.経営学の津久井(2017)は,包括連携協定とは,地方自治体と企業とが,経済・観光・教育・災害対策・環境保全等,幅広い分野で協働することを協議して決定するものと定義している.また,津久井(2014)は,包括連携協定は,企業からはCSRとして,地方自治体からはコミュニティ政策として捉えられるとし,神奈川県とコンビニエンスストア(以下,CVS)のサークルK(当時)とのそれを事例として課題を見出している.国の「PPP/PFI」担当者であった町田(2009)は,横浜市の企業との包括連携協定についてCVSのローソンやセブンイレブンとの協定を事例として記している.また,行政学で児玉(2018)は,公民連携の先駆的取組みを行っている地方自治体として神戸市を取り上げ,企業との包括連携協定の具体的な事例として,CVSの大手三社(セブンイレブン,ローソン,ファミリーマート,以下同様)それぞれとの包括連携協定を取り上げている.これらでは,個々の事例として取り上げられており,包括連携協定が締結された市区の地域的特性は把握していない.そこで,本発表では,地方自治体,特に基礎的自治体である市区とCVSとの包括連携協定に着目し,全国的にみた締結の状況と地域的特性を把握することを目的とする. Ⅱ 全国的な締結状況業界誌『Franchise age』のCVSの包括連携協定特集記事を2009年以降収集し,都道府県および基礎的自治体とCVSとの包括連携協定の締結状況を全国的に把握した.その結果,大手三社が全国的な展開をしていることから,各社HPより現状を把握した.地方自治体とCVSとの包括連携協定がなされたのは,都道府県では和歌山県とローソンが2003年8月に,市区町村では神奈川県藤沢市とセブンイレブンが2003年11月に,それぞれ締結したのが始まりである.大手三社のその後の都道府県との締結状況をみると,ローソンは2017年5月1日現在で1道2府42県と,セブンイレブンは2017年5月31日現在で1道2府39県と,ファミリーマートは2016年9月1日現在で1道2府42県と,それぞれ締結している.また,同様に市区との締結状況をみると,ローソンは7市と,セブンイレブンは36市3区と,ファミリーマートは6市と,それぞれ締結している.なお,各社の上記のとりまとめ以降の進展について各社のニュースリリースから捕捉した結果,ローソンとファミリーマートでは新たな締結はないが,セブンイレブンは2018年6月30日までの間に14市1区と締結していた.大手三社を比較すると,都道府県との締結に大きな差はないが,市区との締結はセブンイレブンが圧倒的に多い状況にある. Ⅲ 包括連携協定の協定事項とそれらの優先順位Ⅱより,セブンイレブンが基礎的自治体と包括連携協定を締結したニュースリリース(場合によれば基礎的自治体の公表資料)を収集し,包括連携協定の協定事項の優先順位を把握した.1番目の事項として最も多くあげられているのは地産地消で約4割を占めており,大都市近郊や地方都市に多い.次いで2番目に多い事項は,市内産品の販路拡大となっている.大都市の市区においては,地産地消の項目が無い市区が見受けられるものの,市内産品の販路拡大をあげている市区は多い.これらの情報を基に,セブンイレブンに聞き取りを行ったところ,協定事項の取捨選択や優先順位については,当該市との協定締結に向けた協議の結果であるとのことであった.なお,発表時に大阪府八尾市の事例について簡単に触れる. Ⅳ 今後の課題基礎的自治体とCVSとの間で結ばれる包括連携協定数は,大手三社のうちセブンイレブンが突出しており,同社が提案できる地域資源のある市区と包括連携協定が結ばれる傾向にあるともとれる.基礎的自治体は選ばれる立場とも考えら,地域資源の有無で左右されるとも考えられる.地方自治体とCVSとの協定は,包括連携協定にとどまらない.都道府県とCVSとの間では災害時の協定が締結されている.近年は,基礎的自治体とCVSとの間で見守り協定や宅配協定が結ばれ始めており,これらがいかなる地域で締結されているかを今後把握していくことも必要と考える.

著者

内藤 新一

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.626, pp.48-53, 2016-03-01

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第3回2015年9月に突如として巻き起こった携帯電話の料金値下げ議論。同12月に、総務省から大手携帯電話事業者に対し、「料金プランの多様化」や「高額な端末購入補助の是正」を求めて終わった。なぜこのような結論に至ったのか。

著者

橋本 麻由里

出版者

岐阜県立看護大学

雑誌

岐阜県立看護大学紀要 = Journal of Gifu College of Nursing (ISSN:13462520)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.39-50, 2018-03

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本研究の目的は、看護実践の経験において、大卒新任者がどのように考えて看護実践に取り組み、看護について何を得たのかという視点で、大卒新任者の看護実践経験をもとにした学びを明らかにすることである。そして、看護実践経験をもとに学び続ける看護専門職となるために、学士課程において何を学ぶとよいのかを考察する。 方法は、学士課程卒業後2 ~ 3 年目の看護師6 名を対象に、自分の成長や学びにつながったと思う看護実践経験について2 回の半構成的面接を実施し、その内容から看護実践経験において取り組んだこと、看護について得たことを質的帰納的に分析した。 結果、6 名の大卒新任者は、2 回の面接を通して3 ~ 6 つの看護実践経験を語った。その内容は、受け持ち患者へのかかわりや新たに担う役割に関する看護実践経験が多かった。6 名の大卒新任者の看護実践経験をもとにした学びは〔実践における確かさが持ちにくい中で自立を目指す〕〔対象者の思いに焦点を合わせたかかわりを模索する〕〔看護師としての責任や使命感を意識して取り組む〕〔他者と協働して実践を進めていく〕〔実践をもとに、今後の看護に向けて自分を進めていく〕〔自分の成長や実践力を向上する〕の取り組みにより、《対象者への深い理解》《患者・家族の思いに直接かかわる看護の役割》《命を守る看護師の責任の重さ》《患者の問題解決に対する受け持ち看護師の責任》《チームで実践に取り組むこと》《確実に看護を実施するための準備方法》《自分の成長のための目標や機会・方法》《看護に対する“できる”という手応え》を得たことであった。 以上のことから、看護実践経験をもとに学び続ける看護専門職となるために、学士課程では対象者の思いに焦点を合わせ、その人を人として理解し尊重する基礎的態度、看護専門職として自分を育てていく責任と方法、他者と一緒に考え問題解決していく意義や方法を学ぶことが重要であると考える。

著者

石原 肇 Hajime ISHIHARA

出版者

神戸芸術工科大学

雑誌

芸術工学2018

巻号頁・発行日

2018-11-27

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本稿は、芸術工学を専攻している学生に合わせた教養教育としての人文地理学の講義を目指した実践と今後の課題について報告することを目的とする。高校での地理の履修状況について把握したところ、全体的には履修している学生は少ない状況にある。このため、学生が人文地理学を体系的に理解することができるよう、テキストを使用することが必要であると考える。学生は自らが将来創作するであろう作品と人文地理学との間の関係性は希薄であると考えている場合が多い。一方、学生は自らが将来創作するであろう作品と風土との間の関係性はあるものと考える者の数が増える。人文地理学と風土は同義ではない。しかし、人文地理学は風土を理解する学問の1つである。学生が人文地理学により強く関心を持つことができるよう、自らが将来創作するであろう作品と風土との関係にも触れて講義を展開する工夫が必要と考えられた。

著者

間渕 皓介 森本 康彦 宮寺 庸造

雑誌

研究報告教育学習支援情報システム(CLE) (ISSN:21888620)

巻号頁・発行日

vol.2018-CLE-26, no.13, pp.1-8, 2018-11-30

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近年,大学等の高等教育機関にとどまらず,小 ・ 中 ・ 高等学校においても,e ポートフォリオを活用した学習が注目されている.この学習において,特に相互評価 (以下,ピア ・ アセスメント) は学習動機を高めるといった効果が期待されている.しかし,ピア ・ アセスメント活動において,たとえば,ピア ・ アセスメントの対象が偏っているといった状況や,ピア ・ アセスメントがあまり行われていない状況があり,ピア ・ アセスメントを促進させるためのファシリテーションが必要であると考えられる.そこで,本研究では,e ポートフォリオを活用した学習において,学習者のピア ・ アセスメント活動を促進させることを目的とする.具体的には,社会ネットワーク分析に基づきピア ・ アセスメントの活動状況に応じたファシリテーションを適応的に提供するシステムを開発し,その有効性を検証するため評価実験を行った.その結果,本システムを利用することで,ピア ・ アセスメント活動が活発化し,様々な人とピア ・ アセスメントを行うようになる可能性が示唆された.

著者

中野 敬之 大石 准

出版者

茶研報

雑誌

茶業研究報告 (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.77, pp.1-4, 1993

被引用文献数

1

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秋整枝から翌春一番茶萌芽期前にかけて'おおいわ・せ,さやまかおり,やまかい,やぶきた,かなやみどり,おくひかり'における冬芽の芽長と幼葉数の推移を調査した。<BR>全ての品種において,芽長と幼葉数は秋整枝直後から増加したが,12月上旬頃には停止した。幼葉数の増加停止期は,芽長の停止期よりも早い傾向であった。<BR>翌年2月下旬以降の増加については,品種間差が認められた。即ち,芽長が増加したのは,'おおいわせ,やまかい,やぶきた'で,幼葉数が増加したのは,`やぶきた,かなやみどり,おくひかり'の中~晩生品種であった。また,この時期の芽長や幼葉数の増加量は,前年秋整枝直後から12月上旬までの増加量よりも少なかった。

著者

石川 健二 猪口 貞樹 小立 寿成 菅野 公司 貞廣 荘太郎

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 1999-02-01

被引用文献数

3

著者

文公直著

出版者

中国书店

巻号頁・発行日

1988