出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケ-ション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.390, pp.38-40, 2003-05-12

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ADSL(asymmetric digital subscriber line)干渉問題が解決に向けて前進した。干渉問題を議論してきた総務省のDSL作業班が,基本ルールで合意したからである。また,その後の事業者間の協議で,現行の12メガADSLには制限を付けないことも決まった。一連の騒動は,ソフトバンクBBの狙い通りに終息しつつある。

著者

チバシャウザウ ブン

出版者

大日本雄辯會講談社

巻号頁・発行日

1944

著者

"鈴井 江三子"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.385-392, 2006

被引用文献数

2

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"本研究では,戦後の医療制度の再編が行われた1945(昭和20)年から病院出産が成立した1974(昭和49)年までの約30年間を中心に,医療制度や医療政策および母子保健政策関連資料等を基に,出産の直接介助者が変更した要因を明らかにした. その結果,出産介助者が変更した要因は主に3つがあげられた.1つめは,総助産婦数の減少であった.これは開業助産婦数の減少と病院勤務助産婦数の抑制であり,なかでも開業助産婦数の減少は2回大きく激減し,1回目は1962(昭和37)年の急激な減少であった.この時期は国民皆保険と医療金融公庫により私設産婦人科病院の拡大が図られた時期であった.また嘱託医拒否問題も開業助産婦の運営維持に深刻な影響を与えた.2回目は1966(昭和41)年であり,この年は丙午の影響を受けて出生数が462,026人減少したためであった.2つめは,母子保健法が契機となった.同法により施設出産が奨励され,医師による定期的な妊婦健診が義務化された.また同法を受けて母子保健管理の徹底が強調された.さらに母子管理委員会により出産の異常性が強調され,出産は医師の常在する施設で行うことが教示された.3つめは,産婦人科医の増加と産婦人科病院の拡大であった.これらに関する諸政策がほぼ同時期に重複することで,出産介助者の変更は達成したといえる."

著者

古田 雅雄

出版者

奈良産業大学法学会

雑誌

奈良法学会雑誌 (ISSN:0914921X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.109-141, 2009

著者

日本循環器学会AED検討委員会

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.303-307, 2003-04-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

10

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致死性不整脈によって心停止を起こした患者は,心停止後数分以内の電気的除細動によってのみ蘇生できる.現場近くにいる人が即座に除細動器を使って除細動を行えばそれが可能となるが,現状では一部の有資格者しか,この器械の使用が許されていない.近年,操作が簡単で,専門知識を必要とせず,しかも安全に使用できる自動体外式除細動器(AED)が開発され,とくに欧米では様々な職種の非医師の人達によって積極的に使用され,驚異的な救命成果をあげている.日本循環器学会は,日本においても,AED使用に関する規制を緩和し,非医師による緊急時の除細動行為を促すことが,日本国民の院外心停止からの救命率改善に必須と考え,厚生労働大臣に提言を提出し,国がこれら提言に対して真剣かつ早急に取り組むことを要望した.

著者

有馬 晋作

出版者

宮崎公立大学

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 (ISSN:13403613)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.1-17, 2013-03-08

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橋下徹氏は大阪都構想実現のため、大阪府知事職を任期途中で辞任し大阪市長選挙に出馬するという前代未聞の行動に出て、2011年12月大阪市長に就任した。その後、大阪都構想実現に向けての市政改革に積極的に取り組んでおり、就任1年が経とうとしている。一方、橋下徹氏が代表の「大阪維新の会」は国政進出を目指し、公約の「維新八策」を掲げ国政新党「日本維新の会」を立ち上げるなど、今や国政レベルの台風の目となっている。本論文は、このように、現在、全国において最も注目されているともいえる橋下徹氏が担う大阪市政について、その政策展開の特色を明らかにするものである。

著者

高鷲 志子 Yukiko TAKAWASHI

雑誌

中京英文学 = Chukyo English literature (ISSN:02852039)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.63-77, 1995-03-19

著者

武田 和義

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.191-193, 2006-12-01

被引用文献数

1

著者

松本 義之 和多田 淳三

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.209-217, 1998-10-15 (Released:2017-11-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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規則性を見出しにくいデータを予測する方法に, カオス理論に基づく時系列データの短期予測がある.これは, 従来ランダムに推移すると思われていた時系列データをTakensの埋め込み定理を用いてアトラクタを多次元空間に再構成することにより, 短期予測を可能としている.しかし, ランダムプロセスと異なる幾何学的性質を持つ時系列データでも, 低次元のカオス性を示さない時系列データをカオスで予測することは困難である.そこで, 本研究では, それに関連する別の時系列データを同時に埋め込むことにより, 予測を行いたい時系列データのカオス性を抽出し, 予測精度を向上させることを目的としている.また, 本手法の有用性を示すため, 東京証券株式市場の日経平均株価の短期予測についてシミュレーションを行っている.

著者

白石 晃一

出版者

桜花学園大学

雑誌

桜花学園大学研究紀要 (ISSN:13447459)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.83-98, 1999-03-31

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教育の量的拡大をなしとげた国々での重大問題である「教育の質」についての論議(definition of quality of education)と教育の質の向上を目指す「質の教育」(quality education)の計画と実践を,1980年代後半から90年代前半にかけてのイギリスの幼年教育(3歳〜7,8歳児の教育)について検討した。そして,ナショナル・カリキュラム(1988年)が幼年教育に悪影響を与えるとの批判を受けたため,ランボルド報告(1990年)によって本来の幼年教育とナショナル・カリキュラムとの調整がはかられたことを明らかにした。ランボルド報告の示す児童観(児童中心主義)と教育内容論(cross-curricular approachesの推奨)は,ケアと教育の分離不可能を前提とし,遊びを重視するなど,教科教育重視の傾向にある小学校教育に反省を迫るものである。なお,ランボルド報告にもとづく問題解決学習の事例としてマンチェスター・グループの実践をとりあげ,イングランドにおける改革に先立つ論議と計画についてスコットランドのストラスクライド地域の例をとりあげた。

著者

佐藤 里野

出版者

お茶の水女子大学英文学会

雑誌

Journal of the Ochanomizu University English Society

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-26, 2016-03

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お茶の水女子大学英文学会研究報告

著者

山本 健一

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.449-457, 1965-06-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

5

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In these days when it seems as if the steam engine of the 19 th century and the reciprocating type internal combustion engine have been developed to their peaks in all aspects, development of revolutionary engines based on principles entirely different from those of the conventional engines are being carried out actively?-aiming at an engine to be handed over to the next century.The following is a description of the NSU-Wankel rotary piston engine, which is said to be taking the lead in the development for industrialization among the various types of rotary piston engines, outlining the progress of development, principle, structure, and function of this distinctive engine.

著者

林 博史

出版者

関東学院大学経済学部・経営学部教養学会

雑誌

自然・人間・社会 (ISSN:0918807X)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.1-28,

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米国の第2 次世界大戦への参戦直前に締結された「米国への基地貸与に関する英米協定」によって、米国は英国に対して駆逐艦50 隻を引き渡す代わりに、英国がいくつかの自治領と植民地の土地を米軍基地のために99年間貸与することとなった。これに基づいて英国は、自治領だったニューファンドランドのほかに植民地であったバミューダ、バハマ、ジャマイカ、アンティグア、セントルシア、トリニダード、英領ギアナの土地を提供した。この協定では刑事裁判権について派遣国だけでなく受入国の裁判権も認め、競合裁判権の仕組みが採用された。しかしニューファンドランドでは一定の裁判権を行使したが、カリブ海植民地においてはほとんど裁判権を放棄した。その違いを生み出した最大の要因は英当局の人種主義であった。この米軍駐留地における刑事裁判権行使の差別の構造はNATO 地位協定締結後にも継続していく。

著者

胡振程 Francisco Lamosa 後藤靖史 中山 順博 内村 圭一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.67, pp.41-47, 2006-06-23

参考文献数

8

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近年の自動車台数の増加に伴い,渋滞や空気汚染の問題が深刻化している。本研究では,複数台カメラのデータ統合を用いて従来の道路交通計測方式では困難である車両同士の重なり問題と車両3次元形状計測問題を解決する。また本稿では,対象物を連続的に監視するために,広域に散布される監視カメラを「クラスター」「グループ」と「ネットワーク」という3レベルに組み込んで,効率良く情報をハンドリングできる知能型道路交通監視システムの構成を提案する。シミュレーション及び路上実験により本手法の有効性を検討する。With the rapidly increasing of automobiles,traffic accidents,congestion and environment pollution have become serlous society problems in recent years. Reliable traffic monitoring and automatic traffic analysis systems are key technologies in ITS to provide systematic solutions for traffic problems. However conventional way of traffic analysis and monitoring relies on each individual camera`s resolution and placement. Since there is no data sharing or handling between cameras, it suffers from the traditional single camera`s problems like occlusion and less accurate position estimation result. In this paper, we provide a novel solution based on multiple viewpoints data fusion and a 3-level camera network concept which aims at ploviding a more efficient data handling method. Simulation environment test and real road test showed the effectiveness and efficiency of our system.

著者

М.В. Воробьев

出版者

Изд-во "Наука," Глав. ред. восточной лит-ры

巻号頁・発行日

1983

著者

野口 洋平

出版者

日本国際観光学会

雑誌

日本国際観光学会論文集

巻号頁・発行日

no.21, pp.137-144, 2014-03

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This paper argued and tried to discuss the architecture and product characteristics of the inclusive tour called "packaged tour" in Japan from the point of product architecture scheme, "modular or integral," "open or closed" and so on. The results of this paper were (1) the architecture and product characteristics of the inclusive tour could be analyzed by the product architecture scheme, (2) "skeleton type" product which is consist of only hotel and air have open-modular architecture, (3) functional elements of inclusive tour such as hotel or air have opened interface, (4) inclusive tour is expected to have customer's participation on adding function or service of travel. After the discussion, relating and referring to the conclusion of this paper, some more hypotheses and some subjects for future studies were shown.

著者

野口 洋平

出版者

杏林大学外国語学部

雑誌

杏林大学外国語学部紀要 = Kyorin University review (ISSN:09184198)

巻号頁・発行日

no.29, pp.107-122, 2017

著者

倉持 秀敏

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.282-290, 2013-10-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

54

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放射性物質汚染廃棄物の焼却処理(溶融等の熱処理を含む)に関して3 つの課題(放射性セシウムの挙動解明,排ガス処理,焼却炉内耐火物への蓄積)を提示し,原子力発電の爆発事故以降の学会発表を中心に,各課題に関する調査・研究を収集し,これまでの知見を紹介する.特に,挙動解明については,施設調査,実験研究,計算モデルの3 つの手法に分けて研究動向を整理しつつ,処理対象物による挙動の違いや挙動の制御性の観点から知見を考察する.一方,各課題に対して過去の文献から示唆に富む研究成果を紹介するとともに,これまでの知見と比較しながら,今後解明すべき課題や将来展開についても言及する.

著者

弘末 雅士

出版者

東京国立博物館

雑誌

東京国立博物館研究誌 (ISSN:00274003)

巻号頁・発行日

no.537, pp.p14-22, 1995-12

著者

溝田 武人 岡島 厚

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文報告集 (ISSN:03855392)

巻号頁・発行日

vol.1981, no.312, pp.39-47, 1981-08-20 (Released:2010-08-05)

参考文献数

20

被引用文献数

9 10