著者

下楠 昌哉 シモクス マサヤ Shimokusu Masaya

出版者

同志社大学英文学会

雑誌

主流 (ISSN:03893138)

巻号頁・発行日

no.72, pp.51-62, 2010

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研究ノート(Research Note)

著者

今井 一郎 原 久美子 赤岡 麻里 八森 敦史 石川 秀太 右田 正澄 宮島 奈々 菅谷 睦 田中 博

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EbPI2406-EbPI2406, 2011

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【目的】臨床現場において,脳卒中患者から標準型2輪自転車(以下自転車)に乗りたいという希望をよく聞く.第43回学術大会では症例数3名で自転車動作を検討した.今回は症例を増やし,脳卒中患者の自転車動作の観察とStroke Impairment Assessment Set(以下SIAS)を実施し,自転車動作に必要な身体機能を検討した.<BR>【方法】対象は,脳卒中の既往があり,発症前に自転車に乗ることができ,移乗動作自立の患者AからHの8名(男女4名ずつ,平均67.75歳,発症病月平均45.5ヶ月)と,週1回以上自転車に乗っている50歳以上の健常者9名(男性4名女性5名,平均65.56歳)とした. 方法は,脳卒中患者のSIASと自転車動作の観察を行なった.自転車前提動作(以下前提動作)は,1)スタンドをしてペダルを回す.2)ペダルに足を載せた状態から片足での床面支持,3)外乱に対してブレーキ維持とした.1)から3)すべて可能であれば,走る(10m自由な速度で走行し,タイム計測と,40cm以上のふらつきを観察)・止まる(10m走行後,目標物手前で停止の可否,笛の合図からの停止距離)・曲がる(外側に膨らまないように走行.1カーブ5箇所の床に40cm幅に貼ってある印で軌跡を確認.印を内側から1点2点とし,カーブ5箇所の合計点を算出)の自転車動作を行なった.健常者は自転車動作のみ実施した.<BR>【説明と同意】ヘルシンキ宣言に沿い,対象者には事前に書面で研究内容を説明し同意を得た.<BR>【結果】脳卒中患者のSIASは,上肢の項目では,患者Aは22点(運動9点,筋緊張5点,感覚5点,非麻痺側握力3点),以下同様に,B22(10,4,6,2),C19(8,4,5,2),D19(8,3,6,2),E23(10,5,6,2),F21(10,4,4,3),G17(6,4,5,2),H14(3,2,6,3)となった.下肢は,患者Aは26点(運動15点,筋緊張5点,感覚6点),同様に,B25(15,4,6),C26(15,6,5),D26(15,5,6),E22(12,4,6),F23(15,4,4),G17(8,4,5),H15(7,3,5)となった.前提動作は,ABCDは1)から3)すべて可能,EFGは1)3)は可能,2)は不可,Hは1)から3)すべて不可となった.自転車動作は健常者と前提動作すべて可能であったABCDで実施した.走るのタイム計測では,健常者平均5.75±0.96秒,脳卒中患者平均8.37±1.54秒で有意差(P<0.01)がみられ,ふらつきは健常者1名以外は40cm以上のふらつきがみられた.目標物手前で止まるでは,A以外は停止可能であった.笛の合図で止まるでは,停止距離が健常者平均143.78±34.83cm,脳卒中患者平均124.0±70.03cmで有意差はなかった.曲がるでは健常者平均25.56±3.28点,脳卒中患者平均35.25±5.25点で有意差(P<0.01)がみられた.<BR>【考察】前提動作では,2)が可能の患者は不可能の患者と比べて,SIAS下肢の得点が高い傾向にあった.また,SIAS上下肢とも最も得点の低いHは前提動作すべて不可能であった.僅かでも運動機能障害,感覚障害,筋緊張異常があると,前提動作の2)が困難となり安全な自転車動作ができなくなると考えられる.自転車動作では,走行時のふらつきにおいて40cm幅でも健常者のほとんどが不可能であった為,脳卒中患者も評価できなかった.目標物手前で止まるでは,Aはできる限り目標物の近くで止まるように意識したため接触した.自転車は速度が速いほど停止距離は長くなる.走るのタイム計測では健常者が脳卒中患者と比較しタイムが速かった.また笛の合図からの停止距離は差がなかった.これは,脳卒中患者の前提動作では問題がなかった僅かな上下肢の機能障害と,発症後自転車に乗車していない為,自転車乗車の感覚が健常者と比較して十分ではなかったことが,走行スピード低下やブレーキの遅れに繋がったと考えられる.それにより,脳卒中患者のスピード低下の為の停止距離の短縮と,ブレーキの遅れによる停止距離の延長が,健常者の停止距離と同等になったと考えられる.自転車は曲がるとき遠心力と重力を均衡させる為,曲がる方向に車体を傾ける必要がある.脳卒中患者は下肢の機能障害やスピード低下の為,車体を傾けることができずカーブで外側に膨らむと考えられる.以上により脳卒中患者の自転車動作には,非常に高い分離運動機能や協調機能,巧緻運動機能が重要である.また自転車乗車の感覚については,練習の有無による自転車動作の検討が今後必要と考えられる.<BR>【理学療法学研究としての意義】この研究は,自転車動作での基礎的運動機能と応用動作における差異や連携を明らかにし,理学療法学としての運動機能面の評価が深まると考える.

著者

田中 和広 宮田 雄一郎 中田 英二 千木良 雅弘 中屋 志津雄 石原 朋和 新谷 俊一

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.118, no.3, pp.xi-xiii, 2009-06-25 (Released:2010-03-26)

被引用文献数

1

著者

倉岡 正高 藤原 佳典 鈴木 宏幸 飯塚 あい 内山 愛子 長畑 萌 村上 深 南 潮

出版者

地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所)

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究では、こどもの教育・文化的環境づくりと高齢者の健康増進を目的とした囲碁を活用した世代間交流プログラム「iGOこち」を開発し、こどもの対人関係能力や高齢者へのイメージに与える影響、高齢者の認知機能と心理社会的側面に与える影響について検討した。プログラムの内容は、プロ棋士による講義、個人戦、高齢者とこどもが協力し合う練習問題、チーム戦(ペア碁)などである。調査の結果、こどもは高齢者への尊敬と思いやりの心を養い、知的活動に消極的な傾向にある高齢者において注意・実行機能が向上する可能性が示唆された。

著者

文挙, 国契

出版者

写

著者

住谷 正夫 安久 正紘

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.J80-D2, no.9, pp.2556-2564, 1997-09-25

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K. L展開の手法を用いて,安静状態,音楽聴取時のリラックスした状態と不快な音(雑音等)による心理的ストレス負荷状態での脳波を,音刺激開始後の約2分間のα波の変化に着目して短時間での快・不快の解析を試みている.頭皮上の16箇所から同時測定された脳波のα波帯域(8~13Hz)の脳波をK. L展開を用いて16軸の固有ベクトルに分解し,それぞれのベクトル方向とその固有値の寄与率の変化について検討している.その結果,固有値の大きい三つの固有ベクトルの寄与率の合計が全体の96%程度を示し,寄与率の大きな順に並べた第1ベクトルから第3ベクトルが,各被験者で,安静状態やさまざまな音刺激状態にかかわらず安定しており,各被験者の脳波パターンを表現する座標系として有効であることを見出している.次に,第1ベクトルの方向の違いを用いてA,Bの二つのグループに分けて,各刺激による各固有値の寄与率の変化を解析した.その結果,Bのグループで音楽を聞かせた状態において,不快な音刺激に比べ第1ベクトルの固有値の寄与率が有意に減少し,第2ベクトルの固有値の寄与率が有意に増大することを見出している.更に,第1ベクトルと第2ベクトルの寄与率の差によって,心理的ストレス状態の違いをより大きな有意な変化としてとらえることができることを示している.また,被験者全員の解析においても有意な差として同じ結果になることを見出している.更に,Aグループでも同じような傾向があることを見出している.

著者

李 元重 リ ウォンジュン Lee Wonjung

出版者

基督教研究会

雑誌

基督教研究 (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.103-121, 2014-06

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論文(Article)日本基督教会は、1904年釜山より在朝日本人を対象にして朝鮮伝道を開始した。伝道は在朝日本人が多い町を中心に進展して、1915年朝鮮中会が建設された。植民地における教会として営みに困難があったものの、教勢は1930年まで8独立教会、4伝道教会、4伝道所、会員は2,000名近く伸びた。朝鮮の3.1独立運動の際には、相対的に日本帝国の無断統治を批判したこともあったが、在朝日本人教会の信徒はそもそも植民地支配の支配層であり、その政策の実行者であった。The Church of Christ in Japan (CCJ) inaugurated the Korea mission at Pusan in 1904, mainly for the Japanese in colonial Korea. They expanded their mission to the cities where Japanese towns are located. They could establish "Chosen Presbytery" in 1915. Located in alien colony, they had difficulties in managing churches. However, they could increase to 8 self-supported, 4 half-supported and 4 dependent churches with almost 2000 members by 1930. During the 3.1 Independence Movement in 1919, the CCJ in Korea criticized the Japanese military rule, which was very limited though. The members of CCJ in Korea were of the ruling class and took active role in Japanese colonial rule.

著者

吉永 昭

出版者

福山大学

雑誌

福山大学人間文化学部紀要

巻号頁・発行日

vol.1, pp.A1-A21, 2001-03-01

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この論文では、これまですすめてきた個別御家騒動研究の一環として、肥後国人吉藩2万2000石、藩主相良頼寛治政下で寛永17年 (1640) に起こった相良清兵衛騒動について考察する。この騒動については残された史料が極めて乏しく、ここでは主に騒動記を中心に、家中対立の原因や騒動の内容、その経緯や性格などについて検討を試みることにしたい。

著者

藤岡 純一

出版者

高知大学経済学会

雑誌

高知論叢. 社会科学 (ISSN:03888886)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-23, 1986-03-19

著者

西間 三馨

出版者

Japanese Society of Pediatric Pulmonology

雑誌

日本小児呼吸器疾患学会雑誌 (ISSN:09183876)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.72-72, 1990

著者

守静庵, 湖貢

出版者

写

著者

長松 昌男 岩原 光男 御法川 学 曽我 明央

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

機械力学・計測制御講演論文集 (ISSN:13480235)

巻号頁・発行日

vol.2013, pp."253-1"-"253-7", 2013-08-25

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We have developed a converted noise localization method, Converted Nearfield Acoustic Holography (NAH) method. This method can measure high frequency noise source with short measurement time. However, this method has some deterioration in the reconstructed images. In this paper, the experiments results of measurements for an engine are explained. As a result, it is verified that the proposing method can measure high frequency noise of engines quickly.

著者

岡田 周平 森 滋男 後藤 厚宏

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2016論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.2, pp.1012-1018, 2016-10-04

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近年,インターネットバンキングにおいて,フィッシングやトロイの木馬等による預金者を標的とした金銭的被害が相次いでおり,不正送金の脅威が顕在化している.各ステークホルダがどのような対策をすることで,どのような不正送金の攻撃を,どの段階で防御できるのか,最適な防御に向けた分析が期待される.本稿では,サイバーキルチェーンを応用して,不正送金対策における攻撃の分析を行う.その後,分析結果を踏まえ,不正送金を狙う攻撃に対する個々の対策の効果と限界を明確にする分析フレームワークとして,「金融サイバーキルチェーン」 を提案する.本稿では複数の対策を事例に提案を分析し,考察した.

著者

廣瀬 毅士

出版者

経済社会学会

雑誌

経済社会学会年報 (ISSN:09183116)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.123-132, 2016

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China has been shifting themselves to be more &ldquo;Consumer Society&rdquo; in recent years and the trend is more remarkable in metropolitan areas. Social changes along with the rapid economic development in China bring about negative effect of wider economic disparity. This paper sorted out the ascribed factors and social class factors that would be explanatory variable to socio-economic status attainment in Shanghai as the most advanced city in China, obtained data by survey research to individuals in downtown Shanghai, and performed statistical analysis. Results shows there were significant income differences depending on the following categories: 1. Educational background. People with college/graduate school degree have significantly higher income than people without it. 2. Occupational status. White colors and technical specialists have significantly higher income than sales/service person. 3. Employee destination type: People work at foreign owned companies or companies owned by Hon Kong, Macau or Taiwan has significantly higher income than people work at state-owned enterprise, collective-owned enterprise, or self-owned business. On the other hand, we did not find significant differences between people with Shanghai hukou (household registration) or not. We had the similar results from people with either urban hukou or rural hukou.

著者

廣瀬 毅士 寺島 拓幸 野尻 洋平 ヒロセ ツヨシ テラシマ タクユキ ノジリ ヨウヘイ Tsuyoshi Hirose Takuyuki Terashima Yohei Nojiri

出版者

立教大学社会学部

雑誌

応用社会学研究 (ISSN:03876756)

巻号頁・発行日

no.57, pp.69-87, 2015

著者

加野 草平 西間 三馨

出版者

Japanese Society of Pediatric Pulmonology

雑誌

日本小児呼吸器疾患学会雑誌 (ISSN:09183876)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.73-77, 1990

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全国の大学病院ならびに日本小児呼吸器疾患学会参加施設 (計265施設) に対し小児の在宅酸素療法 (HOT) に関するアンケート調査を行なった。HOT対象児は106例 (男63例, 女43例) で, 平均年齢は5.2歳, 67.9%が5歳以下の症例であった。対象疾患では, 呼吸器疾患が61例 (57.5%) と最も多く, 心血管系疾患35例 (33.0%), 多発奇形および神経筋疾患12例 (11.3%) であった。HOT開始時の動脈血液ガス所見では, 大気吸入下でPaO<SUB>2</SUB>48.5±15.0mmHg, PacO<SUB>2</SUB>46.3±12.5mmHg (n=59) であった。酸素供給源の種類は, 吸着型酸素濃縮器が68例 (64.2%) と最も多く, 膜型28例 (26.4%), 酸素ボンベ13例 (12.3%) であった。HOT施行例の転帰については, 死亡18例 (17.0%) で, 病状の改善によるHOT中止例が30例 (28.3%) 存在していた。小児のHOTの特徴として, 低年齢児, 小児特有の疾患を対象とすることが多く, また将来HOTを中止できる症例がかなり存在すること等があげられる。

著者

小野 佐和子

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.9-12, 1995-03-29 (Released:2011-07-19)

参考文献数

16

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駿河原宿 (現沼津市原) の素封家植松氏の庭, 帯笑園について, 皆川淇園による「植松受花園記」と「帯笑園絵図面」を中心に, 江戸時代後期の庭のありさまを考察した。その結果, 帯笑園が盆栽とさまざまな園芸植物の収集展覧の場であったこと, 収集品に外来種が多数含まれること, 富士山の眺めと収集品を, 庭中の亭からあるいは庭をめぐって楽しむことができたこと, 旅行者の訪問が多いこと, 庭についての文章や扁額の存在があきらかとなり, 帯笑園が, 園芸の趣味, 亭での観賞と歓談書や文芸を通じた庭の楽しみ方が一体となった, 富裕層の庭のありかたを示す顕著な例であることを認めた。

著者

[駒井乗邨] [編]

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.巻55-56,

著者

穗坂 路男 星山 佳治

出版者

The Showa University Society

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.522-529, 1996

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在宅酸素療法home oxygen therapy (H.O.T.) 患者のquality of life (Q.O.L.) を改善する目的で, diazepamを投与し, その効果をdouble-blind, crossover, Placebo-diazepam clinical tria1によって評価した.調査対象は, H.O.T.導入後3カ月をすぎ, 呼吸不全状態の安定期にあるI型呼吸不全の患者とし, diazepam及びplacebo 0.1~0.2mg/kgを1カ月毎に計4カ月間double blindで投与した.あらかじめ, 性格特性, 人格特性等を心理テストにて把握するとともに, 様々な身体的, 精神的検査を, 各1カ月の前後にそれぞれ行った.その結果, diazepam投与の前後において, 呼吸機能の有意な変化は認められなかったが, 呼吸困難感は有意に改善した.また, 患者の抑うつや不安感に関しては, Placebo投与群では増悪傾向が見られたにもかかわらず, diazepam投与群においては改善傾向が認められた.同様に, Q.O.L.評価においてもplacebo投与群では増悪傾向がみられたにもかかわらず, diazepam投与群は改善傾向が認められた.また, placebo投与群では身体的機能障害と精神的機能障害ともに増悪傾向が見られたのに対し, diazepam投与群では身体的機能障害は増悪傾向がみられたが, 精神的機能障害は改善の傾向が認められた.また, diazepamを投与した結果, 呼吸困難感が改善した患者群と不変増悪の患者群の2群の間で, 判別分析を行った結果では, 呼吸困難感が強く, MMPIの1ie scaleおよびY-G性格検査のthinking extroversionの高い患者ほど, diazepam投与による呼吸困難感軽減の効果が現れやすいことが示唆された.

著者

岡田 周平 森 滋男 後藤 厚宏

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.607-608, 2017-03-16

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近年,インターネットバンキングにおいて不正送金の脅威が顕在化している.不正送金対策全体の強化を図るには,各ステークホルダがどのような対策をすることで,どの不正送金を狙う攻撃を,いずれの段階で防御できるのかを明らかにする攻撃の分析が必須である.不正送金対策ではステークホルダが多岐に亘るが、従来の攻撃の分析では個々の対策を対策主体に紐付ける分析ができていない.そこで,本稿では,不正送金を狙う攻撃に対する個々の対策の効果と限界を明確にする分析フレームワークとして,「金融サイバーキルチェーン」を提案する.また,ケーススタディを実施し,提案手法が不正送金事例に適用可能であることを検証する.