著者

東元 稔 糸賀 寛子 新畠 直

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.315-321, 2010 (Released:2010-11-29)

参考文献数

36

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著者らは,自家発酵ヨーグルトの冷蔵,植え継ぎ,ならびに味付け食品や酒類との共存下における生菌数の変動を検討した。冷蔵庫で保存したヨーグルト中の生菌数は1週間で約1/4ずつ経時的に減少した。植え継ぎによる生菌数の変化はヨーグルトの種類による差が多少見られたが,実用上問題になるほど大きいものではないと考えられた。また,他の食品との共存によるヨーグルト中の生菌数への影響を検討した結果,通常の味付け食品による影響はほとんどみられなかったが,高濃度のアルコールを含む酒類の共存によって生菌数が減少した。しかし,低濃度のアルコールを含む酒類の共存下ではヨーグルト中の細菌の増殖が有意に増強されることが分かった。これらの結果は,我々が,比較的簡便に,自分で作製した好みの手作りヨーグルトを日常的に食べ続けることが可能であることを示唆している。(オンラインのみ掲載)

著者

芳山 拓 坪井 潤一

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.85, no.2, pp.176-178, 2019-03-15 (Released:2019-04-02)

参考文献数

20

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降海型アメマスとサクラマスを狙ったルアー釣り遊漁において,鈎の形状および装着方法による掛かりやすさの違いについて検討した。本研究では一般的に用いられるトリプルフックと,フッキングダメージが小さいとされるシングルフック,一か所に2本のシングルフックを装着する方法の3種類について,掛かった魚のうち釣獲に成功した割合を比較検討した。その結果,シングルフックを2本装着する方法が,掛かりやすさと鈎による損傷軽減を最もよく両立し,キャッチアンドリリースを前提とした場合に有効であると考えられた。

著者

森 靖夫

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1_241-1_262, 2008 (Released:2012-12-28)

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This article examines the struggle for the control of the army between the army and political parties.   In prewar Japan only military offices could assume the military ministers. It has commonly been accepted that this rule made it difficult for civilians to control the Army and it was the decisive power resource of the army. However, this view cannot explain why party cabinets between 1924 and 1932 failed to institutionalize civilian control over the army and how the army reacted to the establishment of party politics in this period.   This paper mainly provides two new views. First, in the 1920s, the army agreed reluctantly to give up military minister posts to parties due to the rise of parties. Second, in spite of this compromise of the Army, the Army still maintained these posts because the prime ministers and the army ministers agreed to avoid a rapid rule change and control the army by their leadership.   The failure of civilian control in prewar Japan did not stem solely from formal rules. Party cabinets could develop their power and control the Army by aggressively enforcing formal rules and taking their initiative. Yet, they failed to establish their political supremacy over the Army in the 1920s and it led to militarism afterward.

著者

堀田 龍也 佐藤 和紀

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.117-125, 2019-09-01 (Released:2019-09-01)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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高度情報通信社会を迎えた今日における情報リテラシーに関する教育はどうあるべきなのか.本稿は,この問いに対する初等中等教育段階を対象とした教育について検討する.まず,これまで我が国の初等中等教育で検討・実施されてきた情報リテラシー教育を概観し,児童生徒の情報リテラシーの実態について把握する.その上で,初等中等教育において取り組まれている情報リテラシー教育の実践や研究を整理し,課題を指摘する.

著者

松尾 豊

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第31回全国大会(2017)

巻号頁・発行日

pp.1A2OS05b5, 2017 (Released:2018-07-30)

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本発表では、深層学習による特徴量の生成と進化的な仕組みについて議論する。まず、特徴量の生成と自己保存の双対性について述べる。次に、自然界においては、環境における最適化を進化で行う場合と学習で行う場合があり、それらの区別がどこに由来するのか、さらにその方向が学習に傾いていることを述べる。

著者

高橋 美保子 仁科 基子 太田 晶子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.16-29, 2014 (Released:2014-02-26)

参考文献数

56

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目的 我が国における社会的要因による出生日選好傾向の現状を概観する目的で,日別出生数の現状を記述した。方法 1981~2010年の人口動態統計から,病院,診療所,および助産所における生年月日別出生数(日別出生数)を得た。出生場所別に,その月の 1 日平均出生数に対する日別出生数の比(日別出生数比)を求め,同年の七曜別の平均を求めて観察した。七曜別に日別出生数比の95%範囲を求めて観察値と比較した。統計学的に有意であったいくつかの特殊日の日別出生数比について,同年の当該期間(年始の 3 日間等)の平均を求めて観察した。七曜別に日別出生数比の標準化偏差を求めて,出生変動の大きさを検討した。結果 病院,診療所について,七曜別平均出生数比は火曜に最高,日曜に最低であった。病院では平日と土曜日曜の出生格差が著しく大きく,それが顕著化傾向にあった。診療所では平日と土曜の出生格差は比較的小さかった。年始(三が日)の平均出生数比は日曜より低値であった。1990年代中頃まで,閏日と 4 月 1 日(早生まれ)の標準化偏差は,病院が−3.0~−8.3,診療所が−5.5~−13.9と異常に低く,3 月 1 日と 4 月 2 日(遅生まれ)のそれは概ね有意に高かった。その後,日曜の閏日,日曜の 4 月 1 日,および 3 月 1 日と 4 月 2 日に有意な出生変動はほとんどみられなくなった。助産所においても,1980年代まで,あるいは1990年代中頃まで,同様の出生変動が認められた。結論 病院と診療所の七曜別出生変動の相違は,診療日の全国的な傾向の相違によって解釈が可能であった。医療施設側の診療体制の他,遅生まれ選好等の母側の要望を考慮した産科的医療介入による出生日調整•出生日操作の可能性が示唆された。1990年代中頃までの閏日と 4 月 1 日の著しい出生変動は,産科的医療介入だけでは説明が難しく,虚偽の届出による出生日操作の可能性も考えられる。1990年代中頃以降の日別出生数の分布は,出生日操作の多くが特定日の産科的医療介入を避けたものであった可能性を示唆した。助産所でも1990年頃まで,医療施設側,母側の社会的要因による出生日操作が行われていた可能性が示唆された。

著者

盛山 和夫

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.71-86, 1986-11-20 (Released:2009-03-01)

参考文献数

17

被引用文献数

5

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社会学の現状の“危機”は、その理論の欠如に由来しており、個別科学としての社会学の独立と安定のためには理論の創出という営為が不可欠である。社会学にはこれまで理論と言うよりも擬似理論の方が横行している。それらは例えば「視座」「概念図式や定義」「経験的一般化」「the more..., the more型言明」あるいは「パスモデルのような統計的モデル」などである。前二者は真偽性を欠いているし、後の三つは説明力に乏しい。 こうした背景には次のような方法的な誤りがある。(1)説明の持つ意義を否定して記述のみに満足する経験主義的バイアス、(2)小さな問題への理論的考察の価値を評価しない全体論的バイアス、(3)理論の正しさがそれ自体にではなくそれが生産される基盤の方にあると考える土台理論とそれと関連した方法的一元主義、(4)新しい知識がデータからのあるいは既存の言明からの積み上げによってえられるとする積み上げ主義。 我々の知識の拡大に貢献するような理論の創出にとって必要なのは、知的課題に対してさまざまな解を思い付く想像力とともに、それを自ら厳しく検討していく批判力である。

著者

遠藤 毅

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.113, no.6, pp.785-801, 2004-12-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

13

被引用文献数

20 15

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The Tone River which has the largest river basin in Japan rises in Mt. Oominakamiyama in the northern part of Gunma Prefecture. It runs down south to Maebashi City, and changes course to the east, then discharges into the Kashimanada Sea at Choshi City in Chiba Prefecture. It, however, used to flow south near Kurihashi Town in Saitama Prefecture, which lies mid-way between Maebashi and Chosi, and flowed in to Tokyo Bay. This rerouting was achieved by the work of the Tokugawa Bakufu in 1654. Before rerouting, the estuary had been in the northern part of the present Sumida Ward, the eastern part of Tokyo. In the estuary area, which corresponds to the Kohtoh region, consisting of Sumida and Koto Wards and the eastern part of Edogawa Ward at present, the sea was shallow and a lot of sand bars scattered over. The Kohtoh region naturally had favorable conditions for reclamation.When Ieyasu Tokugawa entered Edo Castle in 1590, the environs of the castle were limited, because the east side of the castle faced to an inlet called Hibiya Irie, and the other sides were surrounded by rough plateaus. Topographically the site was good for a fortress but too small to make a town and farming estate. Soon after his settlement, Hibiya Irie was reclaimed to build a town for warriors and citizens, and the Onagi cannel was excavated in the shallow sea which spread on the east of the Edo City for transporting food and salt. The soil dredged from the Onagi channel was used for filling the northern part of the channel. It was the first reclamation work in the Koto sea region. Since then reclaiming works have continued in the Koto sea region, which used to be the estuary of the Tone River. A lot of land has been reclaimed due to garbage disposal in the city since 1655.In the Tokyo Bay area, about 2, 700 ha was had reclaimed during the Edo era period over 270 years, and about 6, 000 ha from Meiji Era to the present over about 140 years. As a result of those reclamation works, the sea area of the Koto region has been replaced by man-made lands, with the exception of some ship routes.

著者

上野山 雅子 藤野 勇馬 浅利 裕太 休場 聖美

出版者

公益財団法人 自然保護助成基金

雑誌

自然保護助成基金助成成果報告書 (ISSN:24320943)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.83-87, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

2

著者

井川 理

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.17-32, 2016-11-15 (Released:2017-11-15)

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本稿では、一九三〇年前後の犯罪報道に用いられた「陰獣」という語が変態的な犯罪者を指す語として転用されていく過程に、『陰獣』を含めた同時期の探偵小説と、乱歩を中心とする探偵小説家の位相の変遷が関わっていたことを明らかにした。さらに、『陰獣』において探偵小説家・大江春泥を「犯罪者」として実体化していく「私」の在り様が、探偵小説家を現実の犯罪の「犯人」と同一視する探偵小説の読者と相同的なものであったことを指摘した。以上のことから、『陰獣』にはテクスト発表以降に顕在化するジャーナリズムと探偵小説ジャンルの連関が先駆的に描出されるとともに、そのテクストの流通プロセスが探偵小説のジャンル・イメージの生成動因としても作用していたことが明らかとなった。

著者

大山 ひかり 斉藤 真衣 三上 かつら 三上 修

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.235-239, 2020-10-26 (Released:2020-11-20)

参考文献数

13

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積雪時に視認性を高めるために道路上に設置された固定式視線誘導柱に,鳥類が営巣することが知られている.しかし詳しい調査記録はない.そこで本研究では,2019年6月に北海道七飯町の湖沼「大沼」を囲む道路の固定式視線誘導柱において,営巣している種と巣の数を調査した.調査した218本中89本に穴が空いており,89本のうち14本で餌運びまたはヒナの鳴き声が聞こえ,10本で営巣していると推測される出入りがあった.確認された種は,スズメPasser montanus,ニュウナイスズメP. rutilans,コムクドリAgropsar philippensisの3種であった.

著者

植村 玄輝

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.68, pp.28-44, 2017-04-01 (Released:2017-06-14)

参考文献数

20

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It is commonplace to distinguish two different approaches to the history of philosophy. According to the first approach, the point of studying a text from philosophy’s past is to learn something philosophically important for us today from it. In contrast, the second, more history-oriented approach refuses to read the past philosophical text for the sake of one’s own philosophical interest. For proponents of this approach, the text can be understood only if it is situated in its context in a broad sense. In this discussion, it is sometimes suggested (by Richard Rorty, for instance) that the two approaches do not constitute a dilemma; we can and must do both independently of each other. This suggestion of coexistence, however, would cause a problem for the second approach. Preferring to be exempted from the question of truth in discussing a past philosopher, proponents of this approach would be forced into a distorted understanding of philosophy’s past. In order to avoid this consequence, the present paper proposes a third approach to the history of philosophy, in which we can deal with philosophy’s past historically and philosophically at the same time.

著者

田崎 由実 三浦 直樹 桃井 康行

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.7-11, 2012-04-10 (Released:2013-01-25)

参考文献数

6

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シリカ結石はイヌではまれな尿石とされている。今回、我々は鹿児島県を中心にシリカ尿結石について疫学調査を行った。その結果、鹿児島県内の獣医師やオーナーに対するアンケート調査において、鹿児島県を中心とする地域でシリカ尿結石が多くみられ、その発生の要因として飲料水との関係が示唆された。そこで鹿児島県内の水道水中のシリカ濃度を測定したところ、他地域と比較して著しく高値を示した。またミネラルウォーターについても同様に、鹿児島県が採水地の製品でシリカ濃度が高値のものがあった。実験的にシリカを高濃度に含む水道水の飲水により尿中シリカ濃度の上昇は見られなかったが、疫学調査から、シリカ濃度の低い水を飲水として使用することがシリカ結石発生の予防となると推測した。

著者

畔柳 三省 熊谷 哲雄 松尾 義裕 黒須 明 早乙女 敦子 長井 敏明 徳留 省悟

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Supplement3, pp.3-12, 2001-11-30 (Released:2013-05-24)

参考文献数

19

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1995年から1998年の4年間の東京都23区内の入浴中死亡例のうち剖検により死因を決定された例について疫学調査を実施し次の結果を得た.(1)対象は709件であり剖検率は23.5%である.(2)年齢分布は0歳から96歳であり,平均年齢は65.8±16.2歳である.(3)冬季に多く,夏季に少ない.(4)健康群は26.0%を,疾患群は63.2%を占める.(5)内因死は63.9%,外因死は33.0%を占める.(6)虚血性心疾患が37.8%,溺死が28.8%の順に多い.(7)60歳未満の比率が高い死因はくも膜下出血,急性アルコール中毒である.(8)浴槽・サウナでは虚血性心疾患の比率が高く,洗い場・シャワーでは脳動脈破綻の比率が高い.(9)約半数が飲酒入浴をしており,外因死ではその比率が高い.(10)各発生場所での飲酒していないものの比率はシャワー73%,洗い場72%,浴槽52%の順に高い.サウナでは17%である.(11)湯深と死因との間に関連はみられなかった.以上から飲酒入浴は止めたほうがよいと思われ,特にサウナでの飲酒入浴は禁止するのが望ましい.また,洗い場でのお湯の汲み出しは避けたほうがよいのかもしれず,静水圧と死因との関連はみられなかった.

著者

三中 信宏

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.43-54, 2007-07-30 (Released:2009-05-29)

参考文献数

32

著者

川添 歩 篠原 稔和

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.548-554, 2018-11-01 (Released:2018-11-01)

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情報探索におけるユーザビリティという観点から,主にウェブにおけるユーザーインターフェース(UI)について,情報探索のしやすいデザインがどのようなものかについて論じる。ユーザーが情報探索をする際のタスクを示した上で,それらのタスクごとに検討すべき内容と,それに対応した「あるべきUI」のデザインパターンについて,「国立国会図書館サーチ」等の例を挙げながら説明する。

著者

瀧本 彩加 堀 裕亮 藤田 和生

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.141-153, 2011 (Released:2011-12-19)

参考文献数

72

被引用文献数

8 2

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Horses (Equus caballus) have lived with humans for over 5500 years. Despite this, their cognitive abilities have not received much research attention compared with those of dogs (Canis familiaris), probably because horses are not as familiar to humans as dogs and have been considered to be difficult to test. Recent studies, however, have revealed their sophisticated social cognitive abilities with regard to both conspecifics and humans. In this paper we first describe fundamental characteristics of horse perception and horse sociality. Then, we review horses' learning and cognitive abilities, especially social cognitive abilities shown among conspecifics and in the horse-human relationship. Several studies have provided evidence that horses possess sensitivity to human-given cues and attentional states. Future studies should investigate ontogeny of horses' cognition and the influence of effects including training history and the exposure to humans, and possibly test how such cognition is supported by genetics.

著者

岩崎 久美子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.20-27, 2017-04-01 (Released:2017-04-03)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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「エビデンスに基づく教育」(Evidence-based Education)とは,教育研究によって政策や実践を実証的に裏づけることを意味する言葉である。エビデンスを産出するとされる研究は,さまざまな形態を取る研究のうち,社会的活用を第一義として行われるものである。本稿では,「エビデンスに基づく教育」という言葉が登場した社会的背景として,知識経済下における知識生産,研究成果の効率的活用といった変化を取り上げる。次いで,エビデンスを巡って,供給側の研究者の動きとして医療や教育研究の有効性の問題,需要側の政策立案者の動きとして説明責任,教育予算の獲得と費用対効果の問題を概観し,最後に知識マネジメントの観点から研究と政策との関係について考える。

著者

田中 司朗

出版者

日本計量生物学会

雑誌

計量生物学 (ISSN:09184430)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.35-62, 2019-08-01 (Released:2019-09-18)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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A central problem in medical research is how to make inferences about the causal effects of treatments or exposures. In this article, we review fundamental concepts for making such inferences in randomized clinical trials or observational studies. The statistical framework consists of potential outcomes, an assignment mechanism, and probability distributions. Randomization-based and model-based methods of statistical inference are illustrated with a series of extracorporeal membrane oxygenation (ECMO) clinical trials, which are thought-provoking in that each trial used different assignment mechanisms.

著者

中井 智香子

出版者

日本国際教育学会

雑誌

国際教育 (ISSN:09185364)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.105-120, 2016 (Released:2019-01-31)

参考文献数

25

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This study focuses on the intention of incorporated “Liberal Studies” as a compulsory subject for all senior secondary students, its present-day impact on the social awareness of youngsters, and its influence on the Umbrella Movement of 2014. The study analyzes not only syllabi but also public examination questions including comments and scoring criteria in terms of the severely examination-orientated educational system in Hong Kong. Liberal Studies consists of six modules as a cross-curriculum. Initially, in 1992, it was introduced for senior secondary third-grade students; in 2009, it was promoted from an elective to a compulsory subject. Eventually, it took over Citizenship Education shaping Civil Society across the handover. Finally, the premature intention matched the aim of shaping the knowledge-based economy underpinned by the education and curriculum reforms under the new Hong Kong government. According to its developers, Hong Kong’s curriculum of Liberal Studies based on Independent Inquiry Study was designed to establish student-centered learning in the educational system, as well as to develop high-level learning skills, such as critical thinking, independent thinking and problem-solving. In other words, it aimed at fostering new generations who are different from the apolitical generations and have social awareness regarding civil society by utilizing live news media materials instead of textbooks. Both the Liberal Studies modules of Hong Kong Today and Modern China are deliberately designed to shape social awareness motivated critical thinking in students. The first syllabus for the elective subject was issued in 1991; it was revised in 1996 and 2000, and subsequently in 2007 as a compulsory subject. Regarding the development of critical thinking, the previous three editions claimed to solely generate “critical awareness”; however, the 2007 edition embodied “positive values”, “proactive attitudes”, and “social awareness” concepts. The 2000 edition was relatively simple; in this edition, the concept of “democracy” was wholly absent and the concepts of “rule of law” and “freedom” were only partly discussed. Meanwhile, the 1996 edition was added to “press freedom” and compared to the Chinese official media, defined as the mouthpiece of the government and the Communist Party. The 1991 and 1996 editions emphasized the critical difference between Hong Kong and China, “Socialism vs. Capitalism” and “China-model democracy vs. Western-model democracy”. The examination questions have consistently sparked fresh controversies, and the scoring criteria also have triggered an in-depth discussion on their exact framework as well as a statement on the highly critical analysis. However, regarding the perspectives toward China expressed by the questions, the dichotomy between the two has been altered to multiple perspectives so that students can understand China’s stance following the issuance of the 2000 edition. In conclusion, the incorporation of Liberal Studies has strongly stimulated students’social awareness, and its impact expanded to all students after the subject became compulsory in 2009. Accordingly, this study indicates that university and senior secondary students, comprising the compulsory Liberal Studies generation, somehow embody critical thinking so that they frequently take an anti-government stance, including the creation of the Umbrella Movement.