著者
門脇 啓一 吉田 利弘 伊藤 芳郎
出版者
宮城教育大学教育復興支援センター
雑誌
教育復興支援センター紀要 = Bulletin of Support Center for Revival in Education, Miyagi University of Education (ISSN:21884080)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.49-62, 2014

本稿は,教育復興支援センターの取組,主として支援実践部門 平成25年4月~26年1月の取組を報告する。本センターは,平成23年3月11日の東日本大震災によって甚大な被害を受けた宮城県内の学校教育の復旧・復興――児童生徒の確かな学力の定着・向上,現職教員の各種支援等を期して,同年6月28日に設置された。被災から3年目を迎えた25年度,センター支援実践部門においては人的・物的,二つの「充実」が図られた。人的充実とは,ボランティア協力員を中心とする学生組織が,本格的に機能しはじめたことである。また,物的充実とは,6月29日のセンター棟の竣工である。研究室,会議室等の整備に加え,学生のミーティングルームが設けられた。そこを活動拠点として,各ボランティア団体の活動を担ってきた学生が,それぞれの活動内容,課題等について共通理解を図り,学生提案により大学祭,被災地視察研修,各種研修会が企画・運営された。そうした学生の主体性が,長期休業中の学習支援等のボランティア活動に好影響を与えることにもなり,前年度を上回る充実した支援活動が展開された。支援実践部門を担う教職員としては,支援対象の児童生徒の成長に止まらず,支援する学生の人間的成長を期してきた。それが,以下に示すような学生たちのさまざまな実践により,身近に感じることができたのは望外の喜びであった。今後は各ボランティア活動の学生代表と協働して,その後継者の育成に努めたいと考えている。なお,新しい試みとして仙台市立中野小学校,丸森町教育委員会の学び支援の具体の取組を掲載した。これを参照され,詳述できなかった各学校,各教委の取組も類推していただきたいと考えている。
著者
宮本 拓人 知北 和久 阪田 義隆 落合 泰大 ホサイン エムディ モタレブ 大八木 英夫 工藤 勲
出版者
日本水文科学会
雑誌
日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.39-57, 2016

本研究では,北海道・十勝地方沿岸域にある生花苗川(おいかまないがわ)流域(面積 62.47 km2)を対象とし,淡水の電導度モニタリングに基づく解析を行っている。生花苗川流域の土地利用被覆率は,森林88.3%,農用地10.6%でほとんどが森林である。森林土壌は,30–40 cm深に1667年樽前山噴火によるテフラTa-b層,さらに深部には約40,000年前の支笏火山大噴火によるテフラSpfa-1層と角レキ層が基盤の上に分布している。これらの層は極めて透水性が高く,側方浸透流の流出経路の役割をもつ。また,レゴリス下の地質基盤は大部分が新第三紀中新世の海成層で透水性の高い砂岩・レキ岩を含み,これには日高造山運動によってできた断層も分布している。今回は,試水の化学分析から河川水の主要無機イオンMg2+, Ca2+, Na+, SO42-, HCO3-の濃度(mg/L)と25℃電気伝導度(EC25と表記)との間に相関の高い線形関係を見出した。他方,2013年の降雨期に生花苗川で水位・電気伝導度をモニタリングし,溶存イオン濃度とEC25との関係を用いて,上記五種のイオン濃度およびその負荷量の時系列を得た。本研究では,得られた流量と主要無機イオン負荷量の時系列にタンクモデルとベキ関数を適用し,河川への各種イオン物質の流出経路について解析を行った。流出解析の結果,2013年は表面流出と中間流出で流出全体の74.2%を占め,流域外への地下水漏出は16.8%を占めた。また,イオン物質負荷量に対するモデル解析から,全負荷量に対する表面流出,中間流出,地下水流出,河川流出による負荷量の寄与が求められた。結果として,五つのイオン種全てで中間流出による寄与が40.0~70.0%と最大であった。これは,中間流出に対応する基盤上の角レキ層と支笏テフラ層での側方浸透流による溶出が卓越していることを示唆している。

1 0 0 0 音楽理論

著者
田邊尚雄[著]
出版者
共立出版社
巻号頁・発行日
1956
著者
谷口 真人
出版者
The Japanese Society of Limnology
雑誌
陸水学雑誌 (ISSN:00215104)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.261-267, 1995
被引用文献数
10

琵琶湖野洲川河口あやめ浜沖において,周辺地下水から琵琶湖へ漏出する地下水量の連続測定を,自記地下水漏出量計を用いて行った。観測期間は1994年3月から1994年10月までであり,合計17,747個の地下水漏出量データと,湖水位及び湖底・周辺地下水の水理水頭のデータを得た。降水量の減少に伴う湖底地下水の動水勾配の低下により,1994年4月から1994年8月にかけて,地下水漏出量の大幅な減少が確認された。また,地下水漏出量と湖底地下水の動水勾配の長期測定により,観測地点の湖底付近の地下水帯水層の透水係数が9.0×10<SUP>-4</SUP>cm・sec<SUP>-1</SUP>程度であることが推定された。今回得られた地下水漏出量および1990年・1991年に得られた漏出量とそれぞれの時期の雨量との関係から,琵琶湖への地下水漏出量は,流域への入力である降水量に大きく依存していることが明らかになった。
著者
矢尾板 日出臣
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.145-156, 1995 (Released:2013-03-31)

集約度は,経営面積当たりに投入さる労働と資本の程度を意味し,労働集約度と資本集約度に分けられる.それはは労働と資本の組合せを介して,生産技術を特徴的に表し,労働と資本の純生産分配率,コストと利潤の形成を規定する関係にある.作物固有の技術的な性格から,集約的方法による増収と増益の効果は異なる.稲作は野菜作等と較べて,労働と資本の受容力が小さいことから,集約的管理の効果は表れ難く,集約度の合理的な統制・管理が課題になる.
著者
秋山 美紀 田島 健
出版者
日経BP社
雑誌
日経ドラッグインフォメーションpremium
巻号頁・発行日
no.172, pp.28-30, 2012-02

日本版PHR(personal health record)を目指す政府の「どこでもMY病院」構想で、具現化の旗頭に選ばれた「電子版お薬手帳」。薬局関係者から大きな期待を集めている。昨年夏まで、政府IT戦略本部の「医療情報化に関するタスクフォース」のメンバーとして、本構想の策定にも携わった慶應義塾大学の秋山氏に、電子版お薬手帳の将来像を聞いた。
著者
定金 浩一
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.17-33, 2016-06

Here a practical method to reduce the workload of school instructors is proposed, and an outline of a "seven minute interview" model is provided. This model is the result of actual trial and error casework. The interview model has been developed on the basis of the solution-oriented approach. This model is divided into 4 steps, which facilitate actions leading to a solution. I examine the usefulness of the "seven minute interview" for high school education counseling by considering 2 sample interviews that were conducted using this model.Here a practical method to reduce the workload of school instructors is proposed, and an outline of a "seven minute interview" model is provided. This model is the result of actual trial and error casework. The interview model has been developed on the basis of the solution-oriented approach. This model is divided into 4 steps, which facilitate actions leading to a solution. I examine the usefulness of the "seven minute interview" for high school education counseling by considering 2 sample interviews that were conducted using this model.
著者
上田 博史 横田 浩臣 田先 威和夫
出版者
Japan Poultry Science Association
雑誌
日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.113-120, 1979-05-25 (Released:2008-11-12)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

飼料中のメチオニン過剰がヒナのエネルギーおよび窒素の利用性を低下させることは既に報告した。メチオニン過剰による成長阻害はグリシンによって緩和されることが知られている。本実験では, グリシンによる緩和効果を飼料エネルギーおよび窒素の利用性の面から検討した。供試ヒナには8日齢の白色レグホーン雄を用い, 2羽を1群とし, 各試験区に4群ずつを割りあてて12日間飼育した。対照飼料にはメチオニンとグリシンを適量補足したダイズ蛋白質を用い, 蛋白質含量が20%になるように調製した。これにさらに1.5%のメチオニンを添加したものをメチオニン過剰飼料とした。さらにこれら両飼料に1.5%, 3.0%および4.5%のグリシンを添加した飼料を調製し, 飼育試験終了後ヒナの屠体分析を行った。対照飼料においては, 過剰のグリシンを添加しても障害はみられなかった。一方, メチオニンの過剰給与はヒナの増体重, 飼料摂取量および飼料効率を著しく減少させたが, これらはいずれもグリシンの添加で軽減され, 特に飼料効率ではメチオニン適量飼料との間に差が認められなかった。屠体成分はメチオニンの過剰給上与により脂肪が減少し, 水分が増加した。メチオニン適量および過剰飼料に高濃度のグリシンを添加すると, 脂肪含量の減少がみられた。しかし, 蛋白質含量は試験飼料によって影響を受けなかった。以上の結果より, メチオニン過剰飼料を摂取したヒナのエネルギー蓄積量は著しく低下したが, グリシン添加により低下の度合は減少した。飼料エネルギーの代謝率 (代謝エネルギー/総エネルギー) は飼料間で差がなかったが, 代謝エネルギーの利用性(エネルギー蓄積量/代謝エネルギー摂取量) はメチオニン過剰飼料で最も低く, これはグリシン添加により改善されたが, メチオニン適量飼料には及ばなかった。窒素の利用性 (窒素蓄積量/窒素摂取量, および窒素蓄積量/飼料摂取量) も過剰のメチオニン添加で有意に低下したが, グリシンの添加によりメチオニン適量区と同程度にまで改善された。またグリシンによる成長阻害の緩和は飼料摂取量に差がない場合でもみられることから, 飼料の利用性の改善によるところが大きいものと考えられる。
著者
田村 宏樹 唐 政 石井 雅博
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.123, no.10, pp.1822-1829, 2003 (Released:2004-05-28)
参考文献数
10

Constraint satisfaction problem consists of the combination of some constraints, and it is a very difficult problem. The neural network is used as a method of solving constraint satisfaction problems. In this research, we proposed a method of solving constraint satisfaction problems by neural network having self-feedback. The feature of this proposed method is simplifying constraint satisfaction problems. It becomes easy to search an optimum solution by this proposed method. This proposed method was applied to N-queen problem and four-color problem which are constraint satisfaction problems. From Simulation result, this proposed method can solve the N-queen problem and four-color problem at high speed and high performance.
著者
小倉 芳彦
出版者
学習院大学
雑誌
学習院史学 (ISSN:02861658)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.12-15, 1987-03
著者
山田 祐司 康 敏
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題
巻号頁・発行日
vol.97, no.531, pp.59-66, 1998-02-06

本研究では、4彩色問題の解法として、マキシマムニューロンを用いた解法を提案する。この問題に関する従来の解法では、地図を構成する領域の各々に、4色を表わす4つのニューロンを割り当て、発火したニューロンに対応する色で領域を彩色する。この場合、領域毎に1つのニューロンのみが発火する必要があるが、マキシマムニューロンはこのような条件を、常に満たすニューロンモデルである。48〜430領域の5種類の地図に対してシミュレーションを行い、従来の解法との性能比較を行ったところ、本解法は非常に優れた性能を示した。更に本研究では、ニューロンの出力値の更新タイミングについても、議論する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1263, pp.36-39, 2004-10-18

「社長に恥をかかせた」と、男泣きする社員もいたという。それほど会見のありさまは、住友金属工業の社員にとって衝撃的だった。 2001年12月11日。住金社長の下妻博(67歳)は居並ぶ記者に、睨みつけるような視線を投げつけていた。発表したのは、新日本製鉄とステンレス事業を統合するなど広範な提携である。 住金の株価はこの日、一時40円まで急落していた。