著者

梅本 信也 小林 央往 植木 邦和 伊藤 操子

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.244-248, 1998-10-30

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Eclipta prostrata (L.) L.と記されてきた日本産タカサブロウの2変異型を分類学的に検討するために, おもに近畿地方2府4県ならびに沖縄, 福井, 石川, 埼玉および茨城県の水田畦畔において採取した127系統を同一条件で栽培し, 得られたさく葉標本のそう果と葉の形態を観察した。その結果, すべてのさく葉標本と採取系統は, そう果が大型で狭卵形から披針形の葉をもつRound型と, 痩果が小型で披針形から挟披針形の葉をもつSlender型の2群に区別された。従来, 日本産タカサブロウに対しては, Eclipta prostrata (L.) L.が宛てられてきたが, 原記載の引用図譜には明らかな多細胞性の開出毛がある。そこで、タカサブロウ属に関する分類学文献と京都大学理学部(KYO)所蔵のさく葉標本を用いて検討したところ、えられた2群はE. prostrataとは別種であり、前者はEclipta thermalis Bungeタカサブロウ, 後者はE. alba (L.) Hasskarlアメリカタカサブロウとするのが妥当であると考えられた。

著者

梅本 信也/山口 裕文

出版者

大阪府立大学

雑誌

大阪府立大学農学部学術報告 (ISSN:1344848X)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.25-31, 1999-06-15

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京都大学理学部(KYO), 東京都立大学牧野標本館(MAK)と国立科学博物館(TNS)および中華人民共和国の中国植物科学院(PE)と南京大学(N)の標本室に保存されているタカサブロウ属(キク科)の〓葉標本301点と各国植物誌におけるタカサブロウ属の分類学的記述, および笠原(1974)と笠原・武田(1978)の雑草の種子と果実に関する考古学的研究におけるタカサブロウ属にかかわる成果を検討し, タカサブロウEclipta thermalis BungeとアメリカタカサブロウE.alba(L.)Hasskarlの日本への帰化時期と帰化様式を推定した。タカサブロウは, 植物地理学的には東アジアの湿潤温帯部に本来の分布域を持ち(Tables 2,4), 稲作とともに日本にもたらされ, 少なくとも弥生時代には日本の低湿地に分布した史前帰化植物であり(Table 3), 一部は近代の物流拡大に伴って再導入されたと考えられた(Fig.1)。一方, アメリカタカサブロウは, 新世界の北・中米に本来の分布域を持つコスモポリタン種であり(Table 4), 日本へは第2次世界大戦とその終了にともなって1948年以降に軍事散布された(Fig.1;Table 1)と考えられた。

著者

服部 順昭 原田 寿郎 安藤 恵介

出版者

東京農工大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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スラブCO2レーザでスギのラミナに直径2 mm以下の貫通孔が出力1 kW、パルス幅0.1秒であけられたこと、孔からの難燃薬剤浸透性能に応じたパターンでレーザインサイジングを行ったスギラミナには薬剤がむら無く注入できたこと、荷重支持部のスギ無処理集成材を難燃薬剤を所定量注入した燃え止まり部となるスギラミナで覆い、表面を無処理のスギラミナで覆った集成材が耐火1時間の加熱試験に合格し、別途国土交通大臣から建築基準法上の認定を受けたこと、同じ構成のスギCLTでも耐火1時間の性能が確認できたこと、その耐火集成材が都内の防火地域に建設の木造3階建て飲食店舗に採用されたことが期間内に得た成果である。

著者

竹久夢二 著

出版者

洛陽堂

巻号頁・発行日

1910

著者

高木 英明 高橋 豊 李 頡 張 勇兵 北島 宗雄 後藤 邦夫

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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1.Eコマースサイトのウェッブページのデザイン評価ウェブページに表示されるリンクを逐次選択しながらターゲット情報が提供されているページにたどり着く過程をMarkov連鎖確率過程としてモデル化した。各リンクが選択される確率は、認知工学の技法を用いて計算された百科事典の見出し語間の類似度データベースの検索から自動的に計算して決めることにした。例として、現実の3つの航空会社のiモード航空券予約サイトをMarkov連鎖でモデル化し、予約完了までに要する平均クリック数と操作時間を計算した。その結果、ユーザの習熟度に応じて、3社のサイトの効率の特徴に違いがあることを示した。2.セルラ移動体通信網におけるハンドオーバ数の評価と最適端末位置管理セルラ移動体通信網において、1つの通話中に横切るセルの数(ハンドオーバ数)を評価するモデルを再生過程という確率過程の理論を応用して構築した。また、セルラ移動体通信網においては、基地局が移動端末の位置を時々刻々に記録しておくことが必要であるが、そのコストを節約するために、端末が一定数のセルを横断するごとにページングにより位置を報告させるものとする。端末が通話中に横断するセルの数を遅延再生確率過程でモデル化し、位置管理のコストを最小にするような更新頻度を決定する方法を研究した。3.波長分割多重方式の光通信網における波長割り当てと経路選択の高速解法大規模な波長分割多重方式の光通信網において、送受信の要求が静的に与えられていると仮定するとき、波長割り当てと経路選択を高速で行なう2つのアルゴリズムを開発した。これらを、茨城県および関東地方のNTT電話局の位置から構成した仮想網に対して適用し、既存のアルゴリズムと比較すると、実行速度が格段に短いことが示された。

著者

西川 拓朗 岡本 康裕 河野 嘉文 大堀 純一郎 福岩 達哉 西元 謙吾 黒野 祐一

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.1-4, 2009 (Released:2012-11-20)

参考文献数

7

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症例は 5 歳 2 か月の男児。5 歳 1 か月頃から,誘因なく右頬部の圧痛と腫脹が出現した。近医での MRI 検査で右頬骨体部を破壊し右上顎洞および右眼窩内に浸潤する腫瘤性病変を認め,当院に紹介となった。Ga シンチでは同部位に異常集積を認めたが,他部位に異常集積は認めなかった。生検組織所見により CD1a, S–100蛋白陽性細胞の増殖を認め,ランゲルハンス細胞組織球症(LCH),Single-system, Single-site と診断した。腫瘤は眼窩内に進展していることから全身化学療法を行った。開始 1 週目で右頬部の圧痛・熱感・腫脹は消失し,治療終了後12か月後の現在も再燃なく寛解を維持している。LCH の限局性病変の治療については自然軽快する例も多く,一定のコンセンサスが得られていない。本例では,眼窩内に進展しているため,中枢神経浸潤や後遺症が残る可能性を懸念し化学療法を選択した。LCH は頭頸部に症状が出るものが多く,小児耳鼻咽喉科疾患として注意を要する。

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.329-401, 2006-05-10 (Released:2011-03-18)

著者

新田 祥子

出版者

福山大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2012-04-01

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タンパク質分解酵素(プロテアーゼ)の逆反応もしくはアミノリシスを用いることで、アミノ酸もしくはアミノ酸エステルを重合してポリペプチドを合成する化学酵素合成が注目されている。これまで報告されているポリペプチドの酵素触媒重合に用いられるプロテアーゼは主にエンド型である。一方エキソ型プロテアーゼはオリゴペプチド分解反応を抑制できると考えられることから、エキソ型プロテアーゼ触媒による重合反応はより高分子量オリゴペプチドが得られると期待できる。そこでエキソ型プロテアーゼであるCarboxypeptidase Yを選択し、Benzoyl alanine methyl ester(BzAlaMe)およびleucine methyl ester hydrochlorideを基質に用いたオリゴマー化を試みた。重合反応における反応条件(反応温度、反応pH、基質濃度、酵素濃度、反応時間)がオリゴマー収率に与える影響について検討を行った。逆相HPLCによる分子量測定の結果より、反応時間の経過とともに転化率ならびに分子量が徐々に増加し、反応時間1時間程度で転化率はほぼ一定の値を取った。その間、主鎖中の分解挙動は見られず、分子量分布も1.0に近い値を示した。さらにオリゴマー収率は反応時におけるBzAlaMe/基質仕込み比やバッファーpH、温度といった条件に大きく依存した。重合反応をを妨げるBzAlaMeの加水分解反応は、バッファーpHや温度を制御することで10%程度まで抑えることができた。

著者

須々木 主一

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.59-108, 1965-10

著者

安達 友紀

出版者

大阪大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2012

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本研究の目的は痛みに対する「破局的思考」と呼ばれる要因への催眠による緩和効果を実証的に解明することであった。採用第2年度は, 慢性の痛みの患者を対象とした介入研究を実施し, 痛みに対する破局的思考の催眠による緩和効果を検討した。特別研究員は2013年8月から2014年3月までの期間に米国University of Washington, Department of Rehabilitation Medicineへ渡航し, 慢性の痛みのある脊髄損傷患者および多発性硬化症患者を対象とした無作為比較試験においてデータ収集を行った。本臨床試験は目標参加者数144名を自己催眠プラス認知療法群, 自己催眠群, 認知療法群, コントロール群の4群に無作為割り付けし, 催眠の痛みに対する効果を検証するものである。特別研究員はプロジェクトの主導者であるMark Jensen博士から, 痛みのある状態での自己効力感の程度を測定するPain Self-Efficacy Questionnaireを評価項目に加えることを依頼し許可を得た。催眠は痛みの症状緩和だけでなく, 痛みのコントロール感や治療への満足感といったポジティブな副作用があることが報告されており, 催眠によって個人の自己効力感が向上することが想定される。催眠による治療の影響力が痛みに対する破局的思考と自己効力感どちらでより大きいかを合わせて検討することにより, 催眠の効果の明確化および介入の適正化につながると考えられる。また, 昨年度実施済みの慢性の痛みを有する患者24名を対象とした催眠による痛みに対する破局的思考の緩和効果の実験について論文化中である。平成26年5月を目途に, International Joumal of Clinical and Experimental Hypnosisへ投稿予定である。

著者

長尾 真

出版者

全国大学国語国文学会

雑誌

文学・語学 (ISSN:05251850)

巻号頁・発行日

no.171, pp.10-26, 2001-11

著者

服部 英治

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.238, pp.97-99, 2009-08

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Z産婦人科診療所のZ院長は先日、新聞で育児・介護休業法の改正に関する記事を読んだ。育児中の従業者に対して、短時間勤務制度の導入などを義務化するという内容だ。診療所には若手の女性職員も多く、何らかの対策が必要と考えたZ院長は、顧問の社会保険労務士に相談した。(編集部)Z院長 実は来月、女性職員の一人が結婚することになりました。

著者

陣内 正敬

出版者

明治書院

雑誌

日本語学 (ISSN:02880822)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.62-72, 2000-02

被引用文献数

1

著者

Hiromitsu Maeda Takuma Nishimura Akira Tsujii Kazuto Takaishi Masanobu Uchiyama Atsuya Muranaka

出版者

(社)日本化学会

雑誌

Chemistry Letters (ISSN:03667022)

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.1078-1080, 2014-07-05 (Released:2014-07-05)

参考文献数

26

被引用文献数

13

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Various metal-bridged single and double helical complexes of π-conjugated ligand molecules, bidipyrrins, were prepared. The introduction of terminal end units enabled the formation of chiral single and double helices; their spectroscopic properties and temperature-dependent behaviors were examined.

著者

長谷川 孝明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ITS (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.86, pp.41-47, 2003-05-20

被引用文献数

92

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本稿では,進化し続け,殊更でなく快適なモビリティ環境を提供するITSプラツトフォーム"EUPITS"を提案し,その要素技術とアプリケーションを含めて考察している.携帯電話,PHS,無線LAN等をサブプラツトフォーム構成要素とする情報通信サブプラツトフォームにおいては要求QOSに応じてメディアを選択し利用する方式が重要であることを述べている.また,GPSやマーカをサブプラツトフォーム構成要素とするポジショニングサブプラツトフォームではM系列マルチモーダルマーカによるポジショニングシステム"M-CubITS"を提案している.さらに,M-CublTSを前提としたEUPITS上のITSアプリケーションの例を挙げ,このひとつとしてWYSIWYAS歩行者ナビを提案している.最後にいくつかの考察を行っている.

著者

M. YAMAMOTO T. TAKADA S. NAGAO T. KOIKE K. SHIMADA M. HOSHI K. ZHUMADILOV T. SHIMA M. FUKUOKA T. IMANAKA S. ENDO A. SAKAGUCHI S. KIMURA

出版者

GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.341-353, 2012-08-20 (Released:2013-11-08)

参考文献数

11

被引用文献数

59 24

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A field survey was carried out soon after the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant accident. Gamma-ray emitting radionuclides and plutonium isotopes in a series of soil samples collected from the heavily contaminated areas outside the 20-km exclusion zone, as well as from Okuma Town adjacent to the plant, were measured. Volatile radionuclides such as 131I, 134Cs, and 137Cs contributed largely to the released radioactivity. Higher depositions of these nuclides were observed in areas to the northwestern—including Okuma Town and Iitate Village, which is at a distance of 25-45 km from the plant. The results obtained were consistent with the levels and distributions estimated later by the Japan-USA joint-survey (Asahi Shimbun Company, 2011). Trace amounts of plutonium isotopes originating from the accident were detected mainly in soil samples from Iitate Village and in limited soil samples from Okuma Town. The detected levels of 239,240Pu contamination due to the accident were considered to be less than a millionth those of the 137Cs contamination.

著者

JIAN ZHENG TATSUO AONO SHIGEO UCHIDA JING ZHANG MAKIO C. HONDA

出版者

GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.361-369, 2012-08-20 (Released:2013-11-08)

参考文献数

52

被引用文献数

59 24

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The Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant (DNPP) accident has caused serious contamination of the marine environment from atmospheric fallout deposition and the direct discharges of highly radioactive liquid wastes. In contrast to the immediate intensive studies on the distributions of released fission products, such as 131I, 134Cs and 137Cs, information on the possible contamination by actinides in the marine environment is quite limited. In this study, we report the first data-set on the distribution of Pu isotopes in surface sediments in the Pacific 30 km off Fukushima after the Fukushima DNPP accident. Activities of 239+240Pu and 241Pu, and atom ratios of 240Pu/239Pu and 241Pu/239Pu in surface sediments collected in July-August, 2011 were analyzed to make a quick assessment on the environmental impact of the possible Pu contamination. The observed 239+240Pu activities and 240Pu/239Pu atom ratios are comparable to those previously reported in marine sediments in the western North Pacific and its marginal seas, and in Japanese estuaries before the accident. The Pu contamination from the Fukushima DNPP accident was not observed in marine sediments outside the 30 km zone.

著者

AYA SAKAGUCHI AKINOBU KADOKURA PETER STEIER KAZUYA TANAKA YOSHIO TAKAHASHI HARUKA CHIGA AKIHITO MATSUSHIMA SATORU NAKASHIMA YUICHI ONDA

出版者

GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.355-360, 2012-08-20 (Released:2013-11-08)

参考文献数

26

被引用文献数

90 27

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Concentrations of the radionuclides, U, Pu, and Cs were measured in water samples (10-20 L) to study analyte dispersion and migration following the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FDNPP) accident. A total of 8 water samples including oceanic water and paddy-field water were collected in the vicinity of the plant. Determinations of U, Pu and Cs isotopes were performed by accelerator mass spectrometry (AMS), inductively coupled plasma mass spectrometry (ICP-MS), and γ-ray spectrometry. The 236U/238U atom ratio was in the range 1.83-8.20 × 10-9 for fresh water and around 0.57 × 10-9 for seawater while the concentration of 236U was about 104-105 and 106 atoms/kg, respectively. Plutonium (239,240Pu) was detected in one riverine sample and the marine samples at very low levels and with large uncertainty. The concentrations of 137Cs in fresh riverine samples were 0.02-0.46 Bq/kg which are more than three orders of magnitude larger than the global fallout level. As for seawater samples within 80 km offshore of the FDNPP, the concentrations of 137Cs were 10-20 times higher than that of the Japan Sea water. Also 134Cs and 137Cs were of similar concentrations in all samples. The results show that volatile and refractory nuclides such as Cs, U and Pu exist in the dissolved phase, which can be readily assimilated by plants/humans. However the environmental impact of Pu and U in the vicinity of the FDNPP is considered to be low in comparison to that of the volatile radionuclide Cs.

著者

矢谷 慈國

出版者

追手門学院大学

雑誌

追手門学院大学社会学部紀要 (ISSN:18813100)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.103-124, 2014-03-30

著者

鳥羽 研二

出版者

全日本病院出版会

雑誌

Monthly book medical rehabilitation (ISSN:13460773)

巻号頁・発行日

no.170, pp.1-5, 2014-05