出版者

日経BP社

雑誌

日経メディカル (ISSN:03851699)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.56-59, 2011-03

---

症例1 75歳で高血圧と糖尿病の既往がある女性。右半身の感覚障害が約15分続いたことから来院した。脈拍は60/分、血圧170/90mHg。ただし、明らかな神経学的所見はない。症例2 78歳で、認知症のため日常生活に見守りが必要な男性。昨晩、少しろれつが回っていなかったとして家人に連れられ来院した。血圧96/54mHg、脈拍60/分、明らかな神経学的所見はない。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1951年05月31日, 1951-05-31

著者

一色 実 三村 耕司 鈴木 茂

出版者

日本真空協会

雑誌

真空 (ISSN:05598516)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.395-401, 2002-05-20 (Released:2009-10-20)

参考文献数

18

被引用文献数

4 1

著者

山本 利春 笠原 政志

出版者

国際武道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

---

本取組では、日本の体育系大学における「学生選手におけるスポーツ医科学的健康管理」と「スポーツ医科学サポートを担う人材(以下トレーナー)育成」を結合した新たな学生教育システムの遂行を試みた。このシステムを通じて、学生は専門知識の習得だけではなく、様々な実地訓練から運営・実行に必要な実践的な経験を積むことができた。つまり、この体育系大学での実習経験は、スポーツ界および広く国民の健康づくりのサポートができる人材育成に寄与すると期待される。

著者

前角 和勇 上條 敦子 大口 和枝 寺井 直樹

出版者

信州公衆衛生学会

雑誌

信州公衆衛生雑誌

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.30-31, 2010-08

---

インフルエンザの感染予防対策については、手洗い、うがい等の感染予防、学校での学級閉鎖等の集団の閉鎖による感染拡大防止などが効果があるといわれている。そこで、昨年発生した新型インフルエンザ(A/H1N1)の流行時において、学校(小・中)から報告があったインフルエンザによる欠席者(出席停止者)の推移から、学年閉鎖及び休校措置の効果について検証を行った。検証の結果、閉鎖措置は一定の効果があったが、流行早期の閉鎖措置は有効性にばらつきが見られた。

著者

鍋田 一

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1960, no.10, pp.269-270, 1960-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

中島 勝住 中西 宏次 四方 利明 尾崎 公子 李 月順 ウスビ サコ

出版者

京都精華大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

---

市町村合併に伴い各地で進行している学校統廃合は、特に過疎傾向にある地域社会にとっては、さらなる過疎を進めることになる。一例を挙げればそれは、その地域に雇用が存在したとしても、児童を持つ家族世帯の流入・定着を阻害する要因になるからである。また、小規模、少人数ながら、あるいはそうであるが故に可能であった、その地域に根ざした特色ある教育が失われることを意味する。学校と持続可能な地域の関係を再考すべきときであろう。

著者

建設広報協議会 編

出版者

建設広報協議会

巻号頁・発行日

1948

著者

和泉 薫 遠藤 八十一 小林 俊一

出版者

新潟大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1998

---

雪崩危険地を多く抱える市町村に残る、地名、言い伝え、伝説、災害体験記録、慰霊碑、山林禁伐の掟など雪崩の災害文化に関しての調査研究を行った結果、平成11年度には次のような知見が得られた。江戸時代から、山林の乱伐によって集落が雪崩に襲われ被害を受けたために、集落背後の森林の伐採を厳しく禁じてきた歴史が各地に残されている。そのような災害文化も長年月経って風化してしまうと禁伐林が伐採され、そのため集落雪崩災害が再び発生していることがわかった。禁伐林の歴史は、雪崩災害発生防止には森林が有効であり、その保存・管理が大切なこと、それを忘れて伐採するといつか雪崩災害が発生することを伝えている。かって雪崩災害で多数の犠牲者が出た日を忌み日として精進したり、その日に犠牲者を弔う「講」を行ったりする行事が各地にあることがわかった。また雪崩に襲われても助かるという謂われから旧暦の11月晦日・12月朔日に団子や餅を食べる年中行事を行っている所があることもわかった。これらの行事の時期は雪崩の危険性が考えられる頃で、昔の人はこうした行事を通して雪崩を意識し警戒を喚起したものと考えられる。雪崩にまつわる伝説も各地に数多く残されており、雪崩の発生場所、雪崩埋没時の対処法、表層雪崩の恐ろしさなどを伝承している。実在の雪崩災害の話に誇張やフィクションを交えて作られたこれらの伝説は、単なる雪崩災害の事実だけよりも興味を引くため代々語り継がれ、人々の災害意識を高めてきたものと考えられる。現代では地域社会が大きく変容し、過去の貴重な災害文化が忘れ去られようとしている。本研究でも、すでに文献上でしか把握できない災害文化も多いことがわかった。こうした雪崩の災害文化を、本研究によって可能なかぎり収集し現状を把握できた意義は大きい。今後は雪崩の災害文化の体系化をさらに進め、雪崩防災・減災のための基礎的情報として活用したいと考えている。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.578, 2013-10-28

---

気象庁は、雨量などを基準に重大な災害が発生する恐れが極めて強い場合に発する特別警報の運用を、今年8月30日から始めている。しかし、台風26号に伴う大雨では降水量が基準を満たしたものの、東京都に特別警報を発していなかった。 大雨に対する特別警報の…

著者

尾崎 公子 佐藤 宏子 貞広 斎子 肥後 耕生 チェ ジョンリョル ミン ビョンソン

出版者

兵庫県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

本研究では、日韓比較を通して人口減少地域における地域共生型学校の成立要因を抽出した。両国とも、少子化、都市化、非都市部の過疎化が深刻となり、それに伴って学校の小規模化が進行して、学校統廃合が大きな政策課題になっている。しかし、小規模校の取り組みには相違点があり、韓国政府は学校自由化策を進めて地方や学校に権限を委譲するとともに、地域や階層間格差を是正するために「教育福祉」を政策原理に採用していた。また、政府のみならず、小規模校を存続させる民間運動が存在し、地域と学校の新たな価値創造に向けた事例も確認できた。以上から、地域共生型学校の成立要因として、制度、政策理念、民間運動の存在が示唆された。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.577, 2013-10-14

---

9月16日に愛知県に上陸し東日本を縦断した大型の台風18号は、各地で河川の氾濫や土砂災害、橋の流失、突風による被害などをもたらした。四国から東北にかけて広い範囲で降った大雨によって、約42万人に避難指示、約83万人に避難勧告が出た。総務省消防庁による…

著者

松隈 洋介 定形 薫 垣上 英正 井上 元 峯元 雅樹 安武 昭典 岡 伸樹

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.146-152, 2006 (Released:2006-04-20)

参考文献数

7

被引用文献数

6 16

---

地球温暖化の主要な原因の一つになっている,火力発電所からの排ガスに含有されるCO2を,ハニカム型ゼオライトを充填した回転式吸着塔を用いたTSA方式で除去・濃縮するシステムについて最適化のためのシミュレーション計算を行った.本研究では,各パラメータがCO2回収率と所要加熱量に及ぼす影響を検討することにより,最適条件の選定を行った.この結果,14000 m3 (STP)·h−1の排ガスを処理する装置として,直径14.5 m,層高0.5 mのロータ回転型吸着層を用いると,最適操作条件として,加熱再生ガス温度:423 K,再生ガス流量:80000 m3 (STP)·h−1,回転数:3–4 rphが得られた.なお,若干性能は低下するが,上記仕様の装置で70000 m3 (STP)·h−1の排ガス処理も可能であることがわかった.また,本システムにより排ガス中のCO2濃度(13.5%程度)を1回の操作で90%以上にまで濃縮できることがわかった.さらに,これらの結果に基づいて,処理ガス流量が180万m3 (STP)·h−1の時の実機の装置イメージを提案した.この場合の吸着層寸法は,直径14.5 m,層高0.5 mを26段たてに積重ねる構造とすると,全塔高は26 m程度と予想される.

著者

高木 秀彰

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.542-547, 2008-11-01

---

神奈川県寒川町は,平成18年11月,寒川総合図書館と寒川文書館の複合館をオープンさせた。文書館は公文書館法にもとづき,寒川地域の記録資料を収集・保存・活用するために設置されたものである。開館にあたって両館は,資料の取り扱いについて協議した結果,地域の資料は行政刊行物も含めて文書館の担当と決めた。文書館ではこれを受け,資料の種類ごとにさまざまな提供サービスを展開している。さらに,レファレンス,検索システム,普及事業などにおいて,図書館との相互協力を実践しており,これが利用者にとって複合館のメリットとなっている.

著者

川崎 昭如 目黒 公郎 近藤 伸也 大原 美保 小高 暁 田平 由希子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

本研究では、山間・農村地域の災害対応力向上に資する情報伝達のあり方と技術戦略を多角的に検討した。特に携帯電話の利用に着目し,SMSの一斉メール送信を使った災害情報伝達に関する社会実験を実施した.その結果,屋外スピーカーによる情報伝達が及ばない範囲においてもSMSによる情報伝達が確認できた.また、東南アジアと我が国の地方行政の水害対応を比較として,行政から住民までの情報伝達過程を,組織間の役割分担と情報マネージメントの視点から整理した.さらに、我が国の自治体での災害・避難情報伝達に関する実態調査を行い、東日本大震災後に緊急速報メールをはじめとする新たな伝達手段が広く普及したことを明らにした。

著者

井良沢 道也 多賀谷 拓也 IRASAWA Michiya TAGHAYA Takuya

出版者

[岩手大学農学部]

雑誌

岩手大学農学部演習林報告 (ISSN:02864339)

巻号頁・発行日

no.44, pp.103-117, 2013-06

---

近年の土砂災害による犠牲者は高齢者の割合が高く,中山間地は災害により地域の存在すら脅かされるような壊滅的な被害を受けやすい。今後さらに中山間地における過疎化・高齢化は一層深刻となり,地域防災力の低下が懸念されている。誰もが安全で安心して暮らせるように,地域住民と行政とが一体的に施策を実施することが急務である。こうした土砂災害に対して,警戒避難体制の整備がこれまで進められてきたが,実際には災害発生前に避難勧告等の発令が少ない,避難勧告等が発令されても避難する住民が少ないなどの課題があげられる。確実な予測が困難な自然災害において,より安全な避難を考えるとき,重要なのは自主的な意識である。行政が発信する警報や避難勧告に頼るばかりではなく,降雨情報や土砂災害ハザードマップ等を活用し,自分自身で危険を察知して行動する必要がある。しかし,住民のみの取り組みによってそのような姿勢を身に付けることは難しい。そこで,防災教育が注目されている。とくに小学校における防災教育は,早期からの防災意識啓発や地域との連携が取りやすいという点で大きな意義がある。小学生に対して有効な防災教育を行った場合,小学生はその保護者へ向けても防災知識を波及するという結果が得られた。このことから,小学生への防災教育は地域全体の防災意識の向上につながる可能性があるといえる。ただし,現状では防災教育における課題点は多い。第1に,小学校において土砂災害防止教育のための十分な時間を確保することが困難な点である。第2に,必ずしも教員や児童の身近な場所で土砂災害が発生しているとは限らず,教材自体の不足も相まって,見聞の取得が困難な場合が多い点が挙げられる。また,防災教育の具体的手法はいまだ明確化されていない。体系化もなされていない条件下で本格的な防災教育を行うことは,教師の負担をさらに増やすことになるという指摘もある。加えて,現行の防災教育における小学生への学習効果を定量的に評価した研究事例は少ない。効果的教育手法の模索と防災教育の体系化を目指し,今後も基礎的研究の蓄積が求められている。こうしたことから児童及び教諭等へのアンケート調査及び聞き取り調査により小学校における防災学習会の効果の把握を行った。

著者

岩永 省三

出版者

九州大学

雑誌

Bulletin of the Kyushu University Museum (ISSN:13483080)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.81-105, 2008-01

著者

大橋 洋一

出版者

学習院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

本研究では、大規模災害時における警報・避難に関して比較法研究を進めた。災害対策基本法を始めとして、大規模災害時における住民避難や避難勧告等に関する法令や条例を精査した。わが国では、避難所設置や自宅から避難所への避難が主要な方策とされてきた。しかし、これは十分ではない。その理由は、そうした避難に十分な時間的余裕がない場合が見られるからである。他方、市町村長にとって、迅速に避難勧告や避難指示を発令することは容易ではない。したがって、市長が早く判断を下すことができ、市民が適切な避難行動をとることができるように、市町村は明確な判断基準を策定すべきである。結論として、災害対策基本法の改正が必要である。

著者

福手 勤 大上 周三 犬山 忠之 池内 章雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.27-32, 1988 (Released:2010-03-17)

参考文献数

2

著者

サンパト プリヤンカラ 木下 和彦 戸出 英樹 村上 孝三

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.350, pp.49-54, 2012-12-06

---

無線センサネットワーク(WSN)では消費電力の効率化によるネットワーク寿命の延長が重要な課題であり,効率的に遠距離通信を可能とするクラスタリング型プロトコルがよく用いられるが,全てのデータはシンクに向けて伝送されるため,シンク近辺では負荷が集中するという問題がある.また,最近では,少数の高性能ノードを導入することで,低コストで効率的にネットワークの寿命を延長する方式が注目されている.そこで本稿では,ノード性能の不均質なWSNにおいて,クラスタリングによるデータ集約と,シンク周辺での非クラスタリング型マルチホップ通信による負荷分散とを併用したハイブリッド型ルーティング方式を提案する.ここで,ノードの性能,ネットワークの範囲,シンクの位置を考慮し,クラスタリング型と非クラスタリング型の最適な境界を数学解析モデルによって近似的に導出し,さらにそれを動的に再最適化する方法を提案する.最後に,計算機シミュレーションによって提案方式の有効性を評価する.