著者

鎌田 七男 川上 秀史 島本 武嗣

出版者

長崎大学

雑誌

長崎醫學會雜誌 : Nagasaki Igakkai zasshi (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.245-249, 2006-09

被引用文献数

1

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原爆投下後,直接被爆者の中では早期より小児白血病が,次いで成人白血病が増加し,1953年をピークにして以後白血病の発生減少がみられたことは良く知られている。一方,家族を捜しに市内2Km以内に入った,いわゆる入市被爆者での白血病発生については渡辺・広瀬らの報告が1960年前後に出されているが,入市人口の不確かさなどで,必ずしも研究者間に受け入れられるものとはなっていなかった。広島大学原爆放射線医科学研究所臨床部門(内科)では1962年より被爆者を含む白血病の診断・治療研究を行ってきた。とくに被爆者白血病の臨床的ならびに細胞遺伝学的特徴把握を主眼に研究がなされてきた。入市被爆者における白血病に関しての研究も並行して行われており,かつ入市人口把握の問題点も解決できたので,入市被爆者白血病の1970-1990年までの罹患頻度,病型,染色体所見の特徴について報告し,残留放射線による被曝推定線量について考察する。

著者

太田 文彦

出版者

日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)

雑誌

失語症研究 (ISSN:02859513)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.154-159, 1987 (Released:2006-11-10)

参考文献数

16

著者

山本 晴彦 本條 均 早川 誠而 鈴木 義則 河田 尚之

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.207-213, 1996-06-05

参考文献数

13

被引用文献数

1

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暖地において水田裏作の基幹作物である二条オオムギ(品種: ニシノチカラ)を対象に, 個体群の太陽エネルギー利用効率(Eu, %), 太陽エネルギー転換効率(Ec, %)ならびに日射吸収量から乾物への変換効率(Cs, g MJ^<-1>)を算出し, 二条オオムギの乾物生産を太陽エネルギーの利用の面から評価した. 節間伸長期から出穂期までの個体群日射吸収量は全天日射量の約56%, 登熟期間中の個体群日射吸収量は約70%であった. 全生育期間の個体群日射吸収量は865.02 MJm^<-2>で, これは生育期間中の個体群に投下された日射量の積算値の約40%に相当した. 節間伸長期から出穂期までの生育中期のEcは3.94%で, 高い値を示した. また, 登熟期間中のEuは1.47%, Ecは2.13%で, 全生育期間におけるEuは1.09%, Ecは2.71%であった. これは, 表作における暖地水稲のEu, Ecに匹敵する値であり, 寒冷地のリクゼンムギに比べてかなり高率であることがわかった. 播種期直後から出穂期までの栄養生長期における乾物生産と積算日射吸収量の関係は直線関係が成り立ち, Csは2.32gMJ^<-1>であった. さらに, 登熟初期および中期は, 1.79gMJ^<-1>, 1.179MJ^<-1>になることが示された.

著者

本谷 雅之

出版者

流通経済大学

雑誌

流通経済大学大学院経済学研究科論集 (ISSN:13413465)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.102-124, 1995-07-10

著者

カセラ ドンナ

出版者

上智大学

雑誌

アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.133-144, 1990-03-30

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1945年8月6日人類史上はじめての原子力爆弾が広島に投下された日, 被爆者として生き残った人々は, その人生に大きな変化を余儀なくされた。1960年代に至るまで被爆による死者が出ているし, 社会的差別の原因となった後遺症に悩む人々も多い。あの日以来, 人々の肉体も精神も, そして国も脅え続けているとさえいえるのである。1988年12月に筆者の行なった被爆者の口述調査は, 被爆という事件と, それを生き抜いた人々にとって, 新しい重要な意味をもつものとなるはずである。話すことは経験を再現することであり, 当人にとっての残酷な体験を内包しつつも, 単なる個人としての思い出話を証言集として再構築することができた。特に被爆のような劇的体験は個人の経験にとどまらず, 一つの文化全体の経験の記録となる。調査の結果, 個々人の人生とそれをとりまく文化の相方にとって原爆投下は一つのきっかけとなった。つまり以前のありかたは終焉をむかえ, 別の新しいもののはじまりがあったことが明らかとなった。その経験は被爆者たちに新しい価値や認識の方法, 記憶といったそれまでと異なった人生へのアプローチを与えたのである。彼らのうちには, その悲惨をきわめる経験ゆえに, 自分たちが平和の使者となりうるという自覚や真実を伝えていかねばならないという責任感とが共存している。これは, 20人におよぶ被爆者や被爆二世の証言にもとづいた「新たな人生の始まり」の記録である。

著者

山下 清海 小木 裕文 松村 公明 張 貴民 杜 国慶

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.1-23, 2010

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本研究の目的は,日本における老華僑にとっても,また新華僑にとっても代表的な僑郷である福建省の福清における現地調査に基づいて,僑郷としての福清の地域性,福清出身の新華僑の滞日生活の状況,そして新華僑の僑郷への影響について考察することである。 1980年代後半~1990年代前半における福清出身の新華僑は,比較的容易に取得できた就学ビザによる集団かつ大量の出国が主体であった。来日後は,日本語学校に通いながらも,渡日費用,学費などの借金返済と生活費確保のために,しだいにアルバイト中心の生活に移行し,ビザの有効期限切れとともに不法残留,不法就労の状況に陥る例が多かった。帰国は,自ら入国管理局に出頭し,不法残留であることを告げ,帰国するのが一般的であった。 1990 年代後半以降には,福建省出身者に対する日本側の審査が厳格化された結果,留学・就学ビザ取得が以前より難しくなり,福清からの新華僑の送出先としては,日本以外の欧米,オセアニアなどへも拡散している。 在日の新華僑が僑郷に及ぼした影響としては,住宅の新改築,都市中心部への転居,農業労働力の流出に伴う農業の衰退と福清の外部からの労働人口の流入などが指摘できる。また,新華僑が日本で得た貯金は,彼らの子女がよりよい教育を受けるための資金や,さらには日本に限らず欧米など海外への留学資金に回される場合が多く,結果として,新華僑の再生産を促す結果となった。

著者

山下 清海

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.32-50, 2009

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本研究は,インドの華人社会の地域的特色について考察するとともに,コルカタのチャイナタウンの現状を記述・分析することを目的とした。インドの華人は,イギリス植民地時代の首都であったコルカタに集中してきた。広東省籍が最も多く,特に客家人が最大多数を占め,彼らの経済活動は皮革業と靴製造業に特化してきた。1962 年に発生した中印国境紛争に伴う両国の関係悪化により,海外へ「再移民」する華人が増加し,華人社会は衰退し,今日に至っている。インドにおいてチャイナタウンが唯一存在するコルカタには2つのチャイナタウンがある。ティレッタ・バザール地区は衰退しているが,中印国境紛争までは繁栄し,その名残として,会館,廟,華文学校などの華人の伝統的な施設が集中している。一方,タングラ地区は,近年の皮革業の衰退により,皮革工場から中国料理店への転換が著しく,今日では中国料理店集中地区となっている。

出版者

University of Tsukuba, Doctoral Program in Earth Evolution Sciences, Graduate School of Life and Environmental Sciences

雑誌

Earth Evolution Sciences (ISSN:18818463)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.14-17, 2013-03-01

出版者

University of Tsukuba, Doctoral Program in Earth Evolution Sciences, Graduate School of Life and Environmental Sciences

雑誌

Earth Evolution Sciences (ISSN:18818463)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1, 2013-03-01

著者

関根 一郎

出版者

長崎大学

雑誌

長崎醫學會雜誌 : Nagasaki Igakkai zasshi (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.185-186, 2006-09

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原子爆弾が広島・長崎両市に投下されて60年が経過した。原爆の医学的被害の研究は疫学的解析を主体になされ,様々な放射線被曝後障害の実態が明らかとなってきた。その中で特に重要なものは悪性腫瘍の増加で,白血病が被爆後約10年で発症のピークに達しその後漸減したのに対し,被爆者固形がんは,現在においてもその罹患率の増加が継続している。最近,我々は長崎腫瘍組織登録委員会の資料を基にした疫学的解析により,被爆後30年を経過し1980年代より近距離被爆者に重複がん罹患率が高くなり現在も増加傾向にあることを見出した。被爆者に数十年という長期間にわたり固形がんの罹患率が高い理由はいまだわっかていないが,放射線によりゲノム不安定性といった易腫瘍発生性が惹起されていて,一般的発がん因子の蓄積するがん年齢となって腫瘍が顕在化するのではないかと推論できる。将来的に発生メカニズムの分子レベルでの解明が待たれるが,そのために被爆者生体試料の収集は必須の作業である。

著者

谷 整二

出版者

広島大学平和科学研究センター

雑誌

IPSHU研究報告シリ-ズ (ISSN:13425935)

巻号頁・発行日

no.42, pp.413-450, 2009-03

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松尾雅嗣教授退職記念論文集 平和学を拓く

著者

河野 邦彦

出版者

東京工芸大学

雑誌

東京工芸大学芸術学部紀要 (ISSN:13418696)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-11, 1996-03-31

著者

Graziana Lupattelli Stefano De Vuono Marcello Boni Rony Helou Massimo Raffaele Mannarino Anna Rita Roscini Abdalkader Alaeddin Matteo Pirro Gaetano Vaudo

出版者

一般社団法人 日本動脈硬化学会

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

pp.18663, (Released:2013-08-01)

参考文献数

33

被引用文献数

6 13

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Aim: Several factors contribute to the development of atherogenesis in patients with obesity. The aim of our study was to evaluate the different roles of insulin resistance, strictly correlated to visceral adiposity, and the body mass index (BMI), an estimate of overall adiposity, on early vascular impairment in patients with morbid obesity.Methods: We enrolled 65 morbidly obese subjects (BMI 44.6±7 kg/m2) who were free of previous cardiovascular events and 28 nonobese subjects (control group) in a cross-sectional study. The presence of glycemia and insulinemia, the levels of lipids and liver parameter and the ultrasonographic assessment of the flow-mediated dilatation (FMD), carotid intima-media thickness (IMT) and visceral fat area (VFA) were evaluated in all subjects.Results: In the obese patients with a median HOMA value of ≥3.5, the FMD was significantly lower (p<.05) and the left carotid maximum-IMT was significantly higher (p<.05) than those observed in the group with lower HOMA values. No vascular differences were found between the two groups that were subdivided according to the BMI median value. Both the left max-IMT and FMD exhibited a significant correlation with HOMA-IR (“ρ”.292, p=0.02 , “ρ”−.292, p=0.02 respectively) but not with BMI. According to a multivariate analysis, the VFA was an independent predictor of a reduced FMD (β −.541, p.002; p of the model .002), while age (β .611 p<.0001) and HOMA-IR (β .399 p<.001) were independent predictors of the left max-IMT (p of the model .002).Conclusions: The HOMA-IR, which is strictly related to visceral fat and is an index of metabolic impairment, and not BMI, which reflects of global adiposity, can be used to identify early vascular impairment in patients with morbid obesity.

著者

尾形 哲也 西出 俊

出版者

計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 = Journal of the Society of Instrument and Control Engineers (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.852-857, 2009-12-10

参考文献数

8

著者

大村 邦年

出版者

阪南大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2011

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本研究ではアパレル企業の新たなビジネスモデルの生成過程に着目し、その大きな要因が急速なグローバル化の進展と複雑で多様化する消費者ニーズへ適合することから生まれた、「進化型ビジネスモデル」であることに注目している。ファッション市場において競争優位を有するSPA型とFF型企業へのフィールドワークを中心とした実践的アプローチとともに環境適合による組織進化という観点による理論的アプローチをおこない、その成功要因を明らかし、企業変革に関する導出を試みた。

著者

赤星 琴美 赤星 哲也

出版者

別府溝部学園短期大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本研究ではインターネット対応型携帯電話による情報提供を行う【子育て支援携帯ネット】の「メール配信自動化システム」および「携帯電話への配信メール画面」「携帯電話向けWebサイト情報内容」について検討を行った。0〜3歳児を持つ母親を対象にシステムのプレゼンテーションとデモを行い、メール配信自動化システム、携帯電話への配信メール画面、携帯電話向けWebサイト情報内容の3項目にわたる情報収集を行った。<Webサイトを利用した予防接種保健情報の提供の有効性>場所、時間の制約を受けず情報の入手できるということ、いつでも好きな時間帯に内容を読むことができるという評価を得た。個別に情報を提供することにより、個人レベルで予防接種時期などが把握でき、予防接種に関する情報がタイムリーに携帯電話のメールに届くことにより、適切な対処行動がとれるようになると思われる。<行政サービスとしての役割>【子育て支援携帯ネット】は、子育て中の母親に対して、コミュニケーション不足を解消し、さらに、予防接種に関する知識を手に入れるツールとして有効である。より有意義なWebサイトにするには身近な地域情報の提供も欠かせない。今後も多くの方の要望に対応できるよう、更なる内容の充実、システムの自動化を図っていきたいと考えている。予防接種に対する過度な不安や不適切な情報の氾濫は保護者に混乱を招き、その結果、接種率低下を招いていると考えられる現在、定期的に電子メールを配信し、適切な情報を提供するという新しい形での育児支援は有効な手段である。

著者

Nathalie TOUBLANC Brigitte D LACROIX Junichi YAMAMOTO

出版者

日本薬物動態学会 会長/日本薬物動態学会 DMPK編集委員長

雑誌

Drug Metabolism and Pharmacokinetics (ISSN:13474367)

巻号頁・発行日

pp.DMPK-13-RG-045, (Released:2013-07-23)

参考文献数

32

被引用文献数

20

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Levetiracetam [E Keppra®] is a second generation antiepileptic drug for different types of epilepsy in adults and children ≥1 month. The objective is to develop a population pharmacokinetic model to describe the pharmacokinetics of levetiracetam in Japanese children and adults as well as North American children, the purpose being to explore potential dosing recommendations in Japanese children. Levetiracetam plasma concentration-time data were obtained from Japanese adult and paediatric clinical studies. The data were analysed through non-linear mixed effects modelling. The model was used to perform simulations and compare the exposure in Japanese children and adults. It was subsequently extended to North American children through an external validation. A one-compartment model with first-order absorption and first-order elimination adequately described the data. The exposure parameters determined based on the simulations in children were well within the adult range. The external validation against historical data from North American children was successful. The integrated population pharmacokinetic model provided a good description of the data, confirming the similarity of levetiracetam pharmacokinetics in these various populations. In Japanese children, a target dose of 10 to 30 mg/kg twice daily ensures the same exposure as the recommended dose in Japanese adults of 500 to 1500 mg twice daily.

著者

川西 哲夫

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.30, no.11, pp.601-607, 1974-11-01

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In the theoretical analysis of phonograph pickup, there are some researches based on the conception of one degree of freedom system, but it seems that any studies, in which the oscillating system is considered as of infinite degree of freedom have not yet been performed. In this paper the osciiating system of pickup is regarded as a simplified system shown in Fig. 1, and a theoretical analysis of an actual pickup (moving magnet type) as shown in Fig. 2, is carried out using eq. (1), thst is, the equation of motion in a bar with infinite degree of freedom. Under boundary conditions given by eq. (2) and eq (3), eq(5) is a solution of displacement for the pickup cantilever, which is needed to obtain some results, about frequency responses for example. The frequency response and the mechanical impedance characteristic are respectively calculated from eq. (8) and eq. (11), and several constants needed in the calculation are determined as shown in Table 1. Fig. 4 shows calculated freqency responses of an actual pickup, and the dotted line in the figure represents a response in case of very amall viscous damping. Fig. 5 and Fig. 6 show respectively phase angles and mechanical impedance characteristics. From these calculated results it is known that a pickup has generally three resonant points in the normal frequency range. Fig. 7 shows a measured frequency response of the actual pickup, and a true response of the vibrating system which is compensated by an electromagnetic frequency response of the pick up body (Fig. 10) is compared with the response previously calculated shown in Fig. 11. Fig. 8 shows a comparison between measured and calculated mechanical impedance characteristics. From these investigations it is made clear that the theoretical results approximately coincide with the experimental results, but it is known that this analysis does not always give satisfactory results in spite of considering the system as of infinite degree of freedom. Finaly a few shapes of vibration of the pickup cantilever are calculated, and some aspects of the bending cantilever are manifested to a certain extent. In future a study on the difference between theory and experiment will have to be accomplished.

著者

奈倉 文二 千田 武志

出版者

獨協大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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日露戦争を契機とする海軍兵器国産化過程で、その中軸的担い手であった海軍工廠による艦船兵器類の製造・修理の実態を明らかにし、また、民間軍事関連企業の有機的連携がどのようにはかられたかを解明した。本研究では、英国からの「武器移転」と関連する日本の「軍器独立」過程として捉えた。また、兵器の供給に関わる商社の活動をも明らかにした。そうした試みはジーメンス事件を捉え直す上でも重要な意味を持った。第一次大戦は、日英関係にとって「分水嶺」となり、英国系兵器火薬会社においても「技術移転」は基本的に完了するに至った。

著者

加藤 輝之

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.355-363, 1996-06-25

参考文献数

15

被引用文献数

10

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1993年8月6日に起こった鹿児島豪雨を対象として静水圧モデルと非静水圧モデルとで雨の降り方にどのような違いが生じるかについて調べてみた. 数値モデルとして気象庁の現業用日本域静水圧モデル(Japan Spectal Model)を親モデルとしてネスティングすることができる3次元非弾性非静水圧モデル(Saito, 1994)とそのモデルの静水圧バージョン(Kato and Saito, 1995)を用いた. 降水生成過程として雲水, 雨水を直接予報する雲物理過程と湿潤対流調節をそれぞれ単独にまたは併用して用いた. 雲物理過程を用いた5kmと10km格子の非静水圧モデルは観測とよく一致した連続的な集中豪雨を再現した. Kato and Saito (1995) が理想的な湿潤対流を対象とした比較実験で指摘した通り, 静水圧モデルは非静水圧モデルに比べ雨を過大に降らせ, 降雨域を過大に広げた. また, water loadingの効果が非静水圧の効果より対流の発達には重要であった. さらに, 5km格子の静水圧モデルはKato and Saito (1995) で取り扱った理想的な湿潤対流の場合に比べかなり過大に雨を降らした. 以上の結果より, 高分解能の数値予報モデルにはwater loadingを取り入れた非静水圧モデルを用いることが望まれる.