著者
上野 香里 鈴木 健也 小澤 英昭
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.54, pp.75-76, 1997-03-12
被引用文献数
1

ブックメタファは、マルチメディア電子本を、初心者が簡単に閲覧・でぎるツールである[1][2]。一般的なブラウザでは、利用者はリンクを辿って必要な情報を検索するという概念を学習することが必要である。伝統的なハイパーメディアのデータへのアクセス方法では、ハイパーリンクによって関連づけられている情報の空間全体を認識しにくい。ブックメタファをHTML情報のブラウザとして用いれば目次や各項目が一元的に並ぶため階層遷移を意識する必要が無く、誰もが理解している本の操作方法で情報を閲覧することがでぎる。本報告では、ブックメタファと他の一般的なHTMLブラウザによる閲覧の認知実験による評価について検討する。
著者
植田 知子
出版者
同志社大学
雑誌
社会科学 (ISSN:04196759)
巻号頁・発行日
vol.91, pp.1-20, 2011-05

京都の呉服商杉浦三郎兵衛家(屋号、大黒屋。創業寛文三年(一六六三))では、初代の頃から別家制度が採られたと見られるが、それは明治期にも維持され続けた。小稿は、明治期に別家制度を廃止した商家があるなかで大黒屋がどのように別家制度を維持し、また、別家制度の中身がどのように変化したのかを考察したものである。今回検討した結果からは、学校教育の普及や徴兵制による影響が大黒屋の雇用や昇進面に及んだことがうかがえ、それらが「登り」の制度の形骸化と、別家の若年化をもたらした一因であることが見えてきた。
著者
Tabuchi Masashi Inoue Shigeki Kanzaki Ryohei Nakatani Kei
出版者
Elsevier Ireland Ltd.
雑誌
Neuroscience letters (ISSN:03043940)
巻号頁・発行日
vol.528, no.1, pp.61-66, 2012-10
被引用文献数
8 1

Kenyon cells (KCs), which are present in the mushroom bodies (MBs) of the insect brain, play an important role in olfactory information processing and associative learning. However, the intrinsic electrophysiological properties of KCs in silkmoth (Bombyx mori) MBs remain unknown. Here, we use whole-cell patch-clamp recordings to elucidate the functional parameters of membrane voltage and voltage-activated ionic currents of KCs in silkmoth MBs. KCs generated action potentials in response to stepping pulses of depolarizing current, and application of GABA-receptor blocker abolished inhibitory synaptic inputs and depolarized resting membrane potential. Pharmacological isolation of KC voltage-gated ionic currents revealed that KCs express a range of voltage-activated channels, including transient and non-inactivating potassium, sodium, and calcium channels. Our results provide the first electrophysiological characterization of KCs in silkmoth MBs and represent an important step toward understanding neuronal computation that underlies olfactory information processing in silkmoths.
著者
安藤 雄一 八木 稔 佐々木 健 小林 秀人 小林 清吾 堀井 欣一
出版者
有限責任中間法人日本口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.440-447, 1995-07-30
被引用文献数
11

新潟県内のフッ化物洗口(以下,F洗口)の実施地域(36市町村)と未実施地域(37市町村)における12歳児DMFTの経年的な推移について検討した。評価期間は1982〜1993年度とした。分析対象はF洗口を管内のすべての小学校で6年以上継続実施している市町村と未実施の市町村とした。F洗口を実施している料については,開始時期別に,1970年代開始群,1982〜1985年度開始群,1986年度開始群の3群に分類して分析を行った。未実施群のう蝕は漸減傾向にあり,全国平均に極めて近い傾向を示した。評価期間以前にF洗口の効果が現われていたと考えられる1970年代開始料は,未実施群と同様,漸減傾向を示したが,う蝕は一貫して少なかった。1993年度における未実施料と比較した1970年代開始群のDMFTの差は43.2%であった。一方,評価期間中に注目を開始した群では,F洗ロ開始以後のう蝕の減少量が未実施料よりも大きく,その減少傾向は統計的に有意であった。未実施料のう蝕減少量を考慮して1993年度時点のF洗口の補正減少率を算出した結果,82〜85年度開始群が45.1‰86年度開始群が31.1%であった。以上より,F洗口によるう蝕の予防効果は,F洗口以外の要因の影響によるのう蝕の減少を除外しても高いことが確認された。
著者
豊沢 純子 藤田 大輔
出版者
大阪教育大学学校危機メンタルサポートセンター
雑誌
学校危機とメンタルケア (ISSN:1883745X)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.13-23, 2012-03-31

本稿は2011年12月にスウェーデン王国のストックホノレム市およびダンデリード市の学校と教育機関を訪問し、学校安全の現状を視察した際のインタビューの内容をまとめた報告書である。スウェーデンで、は、これまで学校における殺傷事件は起きていないが、隣国のフィンランドで2007年および2008年に在校生による銃の乱射事件が起きており、この事件以降、積極的な取り組みがなされるようになった。一方、放火やいじめ、暴力事件などは以前から起こっており、それらに対しては介入が行われていた。スウェーデ、ンにおける安全教育の根幹は、価値観の教育であり、人が皆平等で、あること、他者を思いやる気持ちを持つことなどを幼少期から丁寧に教育することによって、人間関係のトラブルや犯罪の抑止につながっているようであった。また、社会福祉制度の充実により、学校に様々な立場の人が関わり子どもたちを見守る仕組みが充実していることや、教職員が安全に関する専門教育を受講しやすいことなどが、学校の安全に寄与しているように思われた。This report was written based on the interview when we visited schools in Stockholm and Danderyd in December 2011, and inspected the current state of school safety. In Sweden, serious school crisis has not happened so far, but after the shooting incident occurred in Finland in 2007 and 2008, efforts were made to be activate. Meanwhile, arson, bullying, and violence have occurred before, and they had been for the intervention. Foundation of safety education in Sweden is the teaching of values, and this education seems to inhibit the occurrence of school crisis. In addition, the richness of the welfare system,a nd the environment that many people participate the school activity seems to contribute to school afety.
著者
やぎぬま ともこ
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.389, pp.117-119, 2007-10

⇔今年も小宴会傾向 忘年会を制するには、昨今の忘年会事情を知り、計画的に準備することが重要。コンサルタントの木下尚央之氏は、「今年も小宴会化にますます拍車がかかる」と分析。小宴会だと単価や席稼働率も下がるが、「早くから対策を打てば、前年比120%の売り上げも夢ではない」と語る。
著者
大場 太郎 濱津 隆之 黒田 陽介 平田 貴文 真崎 一郎 井上 博道 木戸 晶孔 舟橋 玲 島 一郎 磯 恭典 馬場 秀夫 前原 喜彦
出版者
福岡医学会
雑誌
福岡醫學雜誌 (ISSN:0016254X)
巻号頁・発行日
vol.94, no.12, pp.347-350, 2003-12-25
被引用文献数
5

A 69-year old man was found a mass becoming larger in abdominal computed tomography. The mass consisted of intermingling solid and cystic component was located below the liver. Abdominal angiography showed tumor staining supplied from right gastroepiploic artery. We considered the mass cystadenoma, lymphangioma, cystic mesothelioma, or gastrointestinal stromal tumor (GIST) preoperatively, and then surgical resection was performed. The tumor was found localized in the greater omentum. Pathological examination showed the tumor composed of proliferation of atypical sort spindle cells and tumor cellswere immunohistochemically positive for C-KIT and CD34, identifying the tumor as a primary GIST of the greater omentum.

1 0 0 0 OA 毛利元就

著者
一戸桜外 著
出版者
広文堂
巻号頁・発行日
1908

1 0 0 0 OA 長宗我部元親

著者
青木義正 著
出版者
開成舎
巻号頁・発行日
1898

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1920年10月13日, 1920-10-13
著者
井本 正人 土居 靖範
出版者
高知女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

規制緩和の流れの下で、市場原理の活用では対応困難な過疎地域の移動ニーズにどのように応えていくかは交通運輸分野での大きな課題である。過疎地域住民の生活様式と移動ニーズに対応した移動のナショナルミニマムを効率的に確保することは地域生活にとってますます重要となってきている。ここでは、国内事例として、過疎が進行し、過疎バス対策も比較的に進んでいる高知県下の3町村の取り組みについて分析し、また、スウェーデン、スイスにおける移動のナショナルミニマムの考え方とそのレベルアップの取り組み実態について検討することによって、より国際的な視野のもとに過疎地域におけるより普遍的な移動保障のあり方を明らかにした。具体的には、主に次の3点の検討を行う。1.各自治体は、地域のそれぞれの実情をふまえ、法的・財政的枠組みの中で移動手段の組み合わせによる住民満足度の高い効率的運行パターンをどのようにして実現してきているか、検討を行う。2.効率的な運行を実現し、改善していくための主体(自治体、住民、事業者)と財政・負担のあり方について検討を行う。3.我が国の特殊性を明らかにし、過疎バス運行システムに関するより普遍的な考え方と傾向を明らかにするため、EU内での事例を紹介しながら、比較検討を進めるその結果、移動のミニマムについては、朝、診療所等に行き、昼自宅に帰ると行った形での一往復が物理的なミニマムで、朝、昼、夕刻の運行が一般的なミニマムと考えられている。交通手段の組み合わせによる住民満足度の高い効率的運行パターンの具体化方法は国、地域によって異なるが、総じて、路線バスとスクールバスを中心とする複数の移動手段の連携と、様々な移動ニーズの路線バスへの統合といった方法があり、それらにおいて低料金あるいは乗車無料といった方向性が見られる。我が国の場合、いわゆる縦割り行政の下でこうした取り組みがダイナミックには取り組まれにくいといった事情もあるが、財政負担を伴う低(無料)料金での運行については、その効率性の確保と住民の支持が不可欠であると考えられることが明らかとなった。