出版者

現代の理論社

雑誌

現代の理論

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.125-145, 1969-03

著者

原田 康徳 Yasunori Harada NTT基礎研究所 NTT Basic Research Laboratories

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.271-274, 1996-05-15

参考文献数

3

---

3回目となったWISS (Workshop on Interactive Software and Systems)は広島県加計町温井スプリングスで開催された.プログラム委員長は,2年間続いたSony CSLの竹内影一氏に代わり,筑波大学の田中二郎先生である.今回の参加者は約90名と,年々増加の傾向にある.古くて新しいテーマであるインタラクティブシステムも,ハードウェアの進歩に伴い,次々と新しいアイデアが産まれているようである.

著者

大塚 有希子 高野 研一

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.179-186, 2012-08-15 (Released:2012-10-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

ITプロジェクトの成功に寄与するプロジェクトマネージャー(以下PM)のマネジメント・コンピテンシー(高業績者の行動特性)について,日本国内の情報通信・IT開発プロジェクトのPM約200名に対し,プロジェクトマネジメント知識体系による42のプロセスを自己評価する質問紙により調査した.得られた結果を因子分析し「リスクマネジメント」「進捗マネジメント」等の9因子を抽出した.これらの因子指数を直近プロジェクトの成果の成功群と不成功群で比較した後,パス解析により成功・不成功に対する因果関係を調べた.その結果,プロジェクトの時間的な成功に「引渡成果物マネジメント」の,コストの成功に「要求事項マネジメント」のコンピテンシーが影響することがわかったが,2つのコンピテンシーには「進捗マネジメント」のコンピテンシーが間接的に影響していることも確認できた.以上よりこの3つのマネジメント・コンピテンシーのITプロジェクトに対する重要性が示された.

著者

田熊 亮史 小西 敏正 桝田 佳寛 中村 成春

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-1, 材料施工 (ISSN:13414437)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.135-136, 2008-07-20

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1924年10月24日, 1924-10-24

著者

猪谷 富雄 小川 正巳

出版者

日本作物學會

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.137-147, 2004-06-05

参考文献数

110

被引用文献数

6

---

赤米とは、糠層にタンニン系赤色色素を持つイネの種類であり、わが国においては日本型とインド型の2種の赤米が栽培されてきた。日本型の赤米は古くから日本に渡来し、7-8世紀には全国各地で栽培されたことが平城京跡などから出土する木簡から推測されている。14-15世紀には中国からインド型の赤米もわが国へ渡来し、「大唐米」などと呼ばれ、近世に至るまでかなりの規模で栽培されていた。早熟で不良環境や病害虫に強い大唐米は、最盛期の江戸時代には関東から北陸地方以西において広く栽培され、特に低湿地や新たに開発された新田などに適していた。明治時代に入るとこれらの赤米は徐々に駆除され、わが国の水田から姿を消す道を辿った。例外として、日本型の赤米の一部が神聖視され、神社の神田などで連綿と栽培されてきたもの、雑草化して栽培品種に混生してきたものなどがある。約20年前から、赤米は小規模ながら栽培が復活し、日本各地で歴史や環境を考える教育や地域起こしの素材として利用されている。また、赤米は抗酸化活性を持つポリフェノールを含むこ機能性食品としても注目されている。わが国における赤まい栽培の歴史と赤米を取り巻く最近の研究状況などについて、以下の順に概要を述べる。(1)赤米を含む有色米の定義と分類、(2)赤米の赤色系色素、(3)赤米の栽培の歴史、(4)残存した赤米、(5)赤米など有色米が有する新機能、(6)赤米の育種などに関する最近の情勢。

著者

定松 淳

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.16, pp.139-153, 2010-11-10

---

本稿は,埼玉県所沢市周辺地域におけるダイオキシン問題に対する公害調停運動を,フレーム調整の視角に基づいて分析する。1990年代この地域には無数の産業廃棄物焼却施設が集中していた。施設近隣の住民は運動を開始したが,なかなか広がらなかった。95年に科学者の協力を得て,高濃度のダイオキシンが排出されていることを明らかにしたことから,住民運動は大きく拡大した。つまり「ダイオキシンによる環境汚染」へのフレーム転換が成功したといえる。しかし拡大した住民運動は,「地域への産廃施設の集中」へとフレームの再調整を行い,埼玉県行政との対決姿勢を強めていった。これは,「ダイオキシン」という情報によって問題の存在を知らされた「新住民」たちが,自分たちの問題として主体的に問題を捉え返そうとした過程であった。そこには,ほかでもない自分たちが生活する地域の問題であるという「限定」に基づく強い当事者意識がある。「誰も当事者である」というかたちで今日広がった環境意識を相対化してゆくさい,この「限定」の契機は重要であると考えられる。

著者

玉手 慎太郎

出版者

Japanese Association For Mathematical Sociology

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.339-354, 2011

---

本稿はアマルティア・センが提唱した「基礎的ケイパビリティの平等」について論じるものである.センの規範理論はしばしばケイパビリティの平等と混同されており,われわれの間で明確な理解がなされているとは言えない.また「基礎的ケイパビリティの平等」は,厳密に考察するならば,自由をどの程度まで保障するのかについて明確でないという問題を抱えていることがわかる.本稿は,自由を二重の重要性を持つものとして捉えるセン自身の考え方に即して「基礎的ケイパビリティの平等」を定式化し,この理論をケイパビリティの平等と明確に区別して示すとともに,保障範囲に関して明示的に理論に取り入れる.保障範囲の問題はいま広く議論されている責任の概念につながるものであり,この点について,本稿の定式化の含意として,責任平等主義に対するエリザベス・アンダーソンからの批判に応答が可能となることを示したい.

著者

赤坂 将 柳沢 達矢 中村 亮太 市村 哲

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.21, pp.1-6, 2010-03-11

被引用文献数

1

---

現在,インターネット上には情報発信の場として Web ページが多数存在しており,企業等では商品情報を公開し更なる顧客獲得のために使用している.Web ページの使いやすさによって商品の売上が左右されるということなどから,より多くの人に Web ページを見てもらうようにするため,Web ユーザビリティの向上が重要となっている.Web ユーザビリティを評価するためにユーザがクリックしたログの解析など様々な手法が考えられているが,その中の一つの手法として,視線を使用した評価方法がある.しかし従来の視線を用いた評価手法では,ユーザが具体的に何を見ていたかわからない,また分析に手間がかかるなどといった問題があった.そこで本研究では,従来行われていなかった Web ページの評価方法を考え,より簡単に評価できるツールを提案した.そして,Web ページ上でユーザが何を見ていたかという情報を取得するツールと,取得した情報を解析し Web ページの改善を手伝うためのツールを開発した.A lot of Web pages exist on the Internet, The Web pages are used for sending advertisement and acquiring customers. Because companies want more people to see the advertisement about their merchandise, the improvement of the Web usability is important. Various methods like the analysis of the log that the user clicked were proposed.There was an evaluation method using the glance.However, there was a problem that people didn't understand what the user was concretely looking at. Moreover, there was a problem of taking time to analyze. Then, the paper proposed the method of evaluating the Web page that had not been done in the past.

著者

金 官圭

出版者

三田哲學會

雑誌

哲学 (ISSN:05632099)

巻号頁・発行日

vol.110, pp.199-223, 2003-03

---

1. はじめに2. インターネットと政治コミュニケーション構造 1) ブロードキャスト(broadcast)構造 2) インターネットのネットキャスト(netcast)構造2. 電子民主主義と政治過程の変化 1) 遠隔民主主義・ポピュリズム(Teledemocracy・Populism) 2) サイバー民主主義・共同体主義(Cyberdemocracy・Communitarianism) 3) 電子民主主義化・強化された多元主義(Electronic Democratization・Accelerated Pluralism)3. 終わりに : 電子民主主義の現実的様相特集コミュニケーション課程の諸相論文

著者

丸山 雅夫

出版者

南山大学

雑誌

人間関係研究 (ISSN:13464620)

巻号頁・発行日

no.3, pp.148-169, 2004-03-01

著者

池田 秀彦

出版者

創価大学

雑誌

言語文化研究 (ISSN:02890852)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.102-129, 1988

著者

廣瀬 健二

出版者

立教大学

雑誌

立教法務研究 (ISSN:2185002X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.85-132, 2011

著者

吉田 敏雄

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.529-545, 2004-12-31

---

The Crime and Disorder Act 1998 and the Youth Justice and Criminal Evidence Act 1999 have introduced elements of restorative justice into the youth justice system. Firstly, this paper examines the "New Penology" of the New Labour government on which both

著者

吉田 敏雄

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.47-72, 2004-06-30

---

The Crime and Disorder Act 1998 and the Youth Justice and Criminal Evidence Act 1999 have introduced elements of restorative justice into the youth justice system. Firstly, this paper examines the "New Penology" of the New Labour government on which both

著者

吉田 敏雄

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.245-266, 2004-09-30

---

The Crime and Disorder Act 1998 and the Youth Justice and Criminal Evidence Act 1999 have introduced elements of restorative justice into the youth justice system. Firstly, this paper examines the "New Penology" of the New Labour government on which both

著者

吉田 敏雄

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.745-761, 2005-03-31

---

The Crime and Disorder Act 1998 and the Youth Justice and Criminal Evidence Act 1999 have introduced elements of restorative justice into the youth justice system. Firstly, this paper examines the "New Penology" of the New Labour government on which both

著者

崔 鍾植

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.533-574, 2005-02-25

著者

大森 基司 館林 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IT, 情報理論

巻号頁・発行日

vol.94, no.295, pp.25-32, 1994-10-20

被引用文献数

1

---

ネットワークを用いた通信販売システムにおいてユーザーのプライバシー保護を実現できる1つのモデルを提案する.目的は,「誰が何を買ったか」をわからないようにすることである.本モデルでは販売システム側に3つの部門を設ける.そのうちの任意2部門が結託しても「誰が何を買ったか」わからない.商品や価格に関するユーザとシステムの間のトラブルの解決策も示す.

著者

山崎 升 東 福次

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.23, no.7, pp.508-513, 1974-07-01 (Released:2011-09-21)

参考文献数

29