著者
百合草 三佐雄
出版者
公益社団法人日本ガスタービン学会
雑誌
日本ガスタービン学会誌 (ISSN:03874168)
巻号頁・発行日
vol.26, no.102, pp.102-104, 1998-09-10
被引用文献数
1
著者
速水 修 前田 和司
出版者
北海道教育大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2004

1.これまで施行してきたスキー遊びについて、本学及び附属中学校の歩くスキーの授業において、方法を改善し、歩くスキーのスキルアップの効果を確認した。2.初心者指導に効果的な人工の雪山については、これまでの実践研究から、歩くスキーで直登行できる傾斜(約5度)とした。この斜度は、中級者にとっても、スピードを出して通過したり、降り斜面での片足スキーなどのスキースキルの学習に効果的であった。3.初心者指導に有効なスキースキルについては、フィンランドスキー連盟で実施しているスキースキルを参考にして初心者、中級者の指導に効果的と思われるものを幼児、中学生、大学生に実践し、その有効性を検討した。4.スキー遊びに使用するジャンプ台は、積雪量や雪質によっては造りづらいことがあるので、木製で移動可能なジャンプ台(幅60cm×長さ130cm×前の高さ30cm・後の高さ15cm)を製作し中級者を対象にテストをし、その安全性と有効性を検討した。5.旭川市民体育の日(平成19年2月17日)に、旭川市教育委員会スポーツ課の許可を得て、神楽岡歩くスキーコースにおいて、トラックセッターによりクラシカル用の溝を切り、参加者(約50名)の感想を聞いた。その結果、全員からその有効性が確認された。6.当初、小学生を対象にスキー遊びの実践指導を計画していたが、日程、天候の都合で実施できなかった。しかし、保育園児(4歳児22名、5歳児27名)を対象に、スキー遊びを実践することができ、幼児段階での有効性が確認できた。7.3年間の研究の成果の概要を指導者および歩くスキーの環境を提供・整備する行政関係者向けに小冊子「スキー遊びとスキースキル」としてまとめ、180部印刷した。歩くスキー実践校及び教育委員会等に配布の予定である。
著者
福嶋 祐介 大澤 範一
出版者
The Japanese Society of Snow and Ice
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.357-369, 2007-05-15
被引用文献数
1

本州日本海側の豪雪地帯ではその雪の量にも係わらず比較的温暖である.このため,2月から3月にかけては,全層雪崩が多発し,人家に被害を及ぼしたり,道路の閉塞を伴う災害が発生する.このような全層雪崩についてはこれまで多くのモデルが開発されている.しかし,これらのモデルは実際に起こる雪崩をかなり簡略化したり,雪玉の運動に置き換えたりするモデルである.本研究では流体力学の基礎方程式を元にこれを斜面に対して直交方向と流れ方向に積分して,全層雪崩の基礎方程式を求めた.さらに,構成関係式を加えて,雪崩のシミュレーションを可能にするモデルを構築した.この中で,雪の取り込み係数と離脱係数の評価が重要であることを示した.
著者
吉澤 智之
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集 第1回横幹連合コンファレンス
巻号頁・発行日
pp.3, 2005 (Released:2006-06-27)

工事現場にリスクマネジメントシステムの考え方の導入を提案する。まず始めにリスクマネジメントの基本概念を整理し、Kaplan,Haimesの提案するRFRM(Risk Filtering, Ranking, and Management Framework)をベースにHHM (Hierarchical Holographic Modeling)によりリスクシナリオを特定し、事故の分析を行う。
著者
石崎 政一郎
出版者
比較法学会
雑誌
比較法研究 (ISSN:04391365)
巻号頁・発行日
no.18, pp.22-24, 1959-04
著者
清水 信年 西川 英彦 岸谷 和広 水越 康介 栗木 契
出版者
流通科学大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

電子書籍産業におけるイノベーション普及やビジネス成否に関して、マーケティングの観点から重要な要素として以下の3点を導出した。第一に、消費者が電子書籍を利用することを促進するために「インターネット・リテラシー」(操作能力や他者との交流能力、リスク理解能力など)を考慮したサービス設計が求められることである。第二に、関係性マーケティングの観点からのビジネス設計の必要性である。第三に、戦略の「計画」ではなく「実践」を重視する「エフェクチュエーション」の観点の重要性である。
著者
香西 みどり 山本 文子 畑江 敬子 島田 淳子
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.283-287, 1998-03-15
被引用文献数
1

ダイコンの硬化現象に及ぼす圧力および温度効果を比較検討した.1cm角のダイコンに室温で400MPa, 2hの高圧処理あるいは60℃, 2hの加熱処理を行った.加熱処理の方が破断荷重, 破断距離のいずれも変化が大きかった.処理後の加熱による軟化の99.5℃における速度定数は加圧処理では未処理の約52%, 加熱処理では約24%に低下した.ペクチンのエステル化度の低下はいずれの処理においてもほぼ同程度であった.いずれの前処理によっても水溶性ペクチンおよび水溶性カルシウムイオンは減少し, ヘキサメタリン酸可溶性ペクチンは増加した.食塩可溶性カルシウムイオンは加圧処理によってわずかに増加しただけであったが, 加熱処理では有意に増加がみられた.
著者
松田 健
出版者
日本医科大学医学会
雑誌
Journal of Nippon Medical School (ISSN:13454676)
巻号頁・発行日
vol.69, no.5, pp.508, 2002 (Released:2002-10-25)
参考文献数
2
著者
米澤 ルミ子 小西 善彦 千葉 勇 浦崎 修治
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)
巻号頁・発行日
vol.81, no.5, pp.515-522, 1998-05-25
被引用文献数
8

本論文では無線LANのようなシステムにフェーズドアレーアンテナを用いることにより, ビーム形成のための素子アンテナの励振位相を制御することによって広帯域にわたって近傍への電波干渉を低減する方法について検討した.この方法はアレー状態での遠方および近傍の各素子アンテナの振幅位相成分データをもとに, 方向拘束付き出力電力最小化アルゴリズム[1]を用いて各素子アンテナの最適励振位相を決定するものである.ここで示す方法は近傍での干渉をおさえるだけでなく, ビームを向けたい遠方の所望の方向での放射レベルを維持する効果もある.迷信フェーズドアレーアンテナの位相を制御することにより近傍への干渉波を抑圧する方式について, 方向拘束付き出力電力最小化法を用いた方法について検討した.また, 8素子のパッチアレーアンテナを用いた実験において周波数9.55GHz, 帯域500MHzの範囲で13.2dB, 中心周波数の1点のみで31.7dBの干渉波の抑圧を確認した.更に, 位相制御用にディジタル移相器を用いた場合に起こる量子化誤差の影響を除去する方法を示し有効性を確認した.
著者
吉田 成孝 板東 良雄 村上 公一
出版者
旭川医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

KLK6はオリゴデンドロサイトに発現するプロテアーゼであるが、そのオリゴデンドロサイト成熟への関与は不明であった。KLK6ノックアウト(KLK6-KO)マウスの解析により、脊髄でのオリゴデンドロサイト発達の一時的な遅延が見られた。KLK6-KOでは脊髄損傷後のミエリン塩基性タンパク質の発現も少なかった。これらの結果から、KLK6はオリゴデンドロサイトの発達に一定の関与をしていることが明らかとなった。
著者
東野 裕子
出版者
西宮市立高木小学校
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2011

1.研究目的研究の目的は、課題解決型外国語活動における評価規準や評価方法を反映する形でそれぞれの単元(プロジェクト)の1時間ずつの授業の詳細を提案することにある。具体的には年間35時間を5~6の単元(プロジェクト)で構成し,その1時間ずつの授業の進め方の詳細,評価規準・評価例,指導細案を作成することである。2.研究方法小学校外国語活動に適した活動をプロジェクト(課題解決的な活動)と定義し,実践したことはまとめると次の2点である。(1)単元開発と教材開発指導と評価の一体化を考え,どんな力をつけるかを明確にし、課題解決的な力やコミュニケーションへの態度の育成を考えた単元開発と教材開発を行った。5・6学年で実践したカリキュラム修正し、両学年ともに直接交流できる新しい単元を開発した。例えば、新単元(プロジェクト)、「世界へ発信スカイププロジェクト-台北の友だちに日本のお正月を紹介しよう-」では、スカイプを通して台北の友だちと直接やりとりし、活動やコミュニケーションへの意欲を高めることができた。教材開発では,児童が最終的な活動に向けて自主的に練習し、自己の力を極めるための音声教材を作成した。その他、各時間使用する教材の作り方やその資料となるものをまとめた。(2)評価規準・評価方法の見直しと各時間の詳細案、評価例の作成各単元(プロジェクト)の評価規準・方法,児童の評価を見直し修正した。1時間ごとの指導細案とともに評価をどの場面で実施するかを示し,評価シートや評価カードも作成した。授業内容や評価規準の妥当性の検証のため,単元終了時に扱った表現を使用できる違った場面を与え、応用して言語使えるかの調査も行い、態度や意欲面のみでなく,言語使面でも力がつくことを検証した。3.成果と課題児童の興味や直接交流のできる単元の開発,自主的に使える音声教材の準備,具体的な授業の詳細案、評価規準・方法などを提示することで,児童は意欲的に活動に取り組み、学級担任は,スムーズに授業を進め、妥当性のある評価ができた。これらの研究を踏まえ、低・中学年においても課題解決的な活動を実施し、また、同時に中学への連携(小中一貫)できる9年間を見通したカリキュラムを構築することが必要である。