著者
村上 典子 小笹 裕美子 村松 知子
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.46, no.7, pp.655-660, 2006-07-01
参考文献数
4
被引用文献数
2

当院心療内科は,1995年1月の阪神淡路大震災・被災地での心身医学的ケアを目的に,1996年に開設された.また,震災から約10年後の2004年10月の新潟県中越地震では,心療内科スタッフは日本赤十字社の災害救護の一員として,全員被災地に赴いた.その際,感冒,高血圧,不眠・不安,便秘など,被災というストレスフルな背景に配慮した心身医学的ケアが必要とされた.震災10年後の心療内科受診患者を対象としたアンケート調査では,39%が「震災と今の自分の病気は関係がある」と考えており,特に,転居,失職(転職),家族構成の変化など震災後生活変化の大きかった者に限ると,その割合は68%にも達した.災害においては,急性期から復興期にれたり,身体的,精神的,社会的,スピリチュアルな全人的ケアが必要とされ,今後の心身症を防ぐためにも,長期的視野に立った心身医学的介入が災害直後の急性期から必要と考える.
著者
前田 昌弘 中川 雄輔 山田 協太 布野 修司
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.72, no.614, pp.183-190, 2007
参考文献数
20
被引用文献数
1 7

As a result of the case study on two cities in the south west coast, it was clarified that the way of restoration of settlements was quite different. (1) In Moratuwa, victims have restored their settlement for themselves although there is few support by aid groups due to the coastal regulation. (2) In Hikkaduwa, restoration has been advanced initially with support of external people such as international organizations and NGO. However, residents in the buffer zone have been confused by the revival policy and coast construction regulation. Especially, through the reconstruction process of the settlement in Moratuwa, it was understood that people can reconstruct their settlement for themselves, if the settlement has enough physical basements such as common infrastructure and houses suitable for their life style and social relationship for mutual aid based on closeness to job or blood relationship.
著者
大須 眞治
出版者
中央大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

長野県伊那市の2つの農業集落の農家実態調査を行った。これらの農業集落については、すでに1977年と1989年の2回、同様の実態調査を行っており、今回は3回目になる。調査により各農家の農業経営の状況、世帯員の農業及び兼業の就業状況、社会保障の状況などについて、これまで行ってきた調査結果と、比較検討し、この間の変化の状況を明かにした。その結果、農業経営の長期的な衰退状況に大きな変化はないが、農家世帯員の就業状況についてこれまでと異なった動きが微妙に出ていることが確認された。この動きは、農外の就業状況に関連して起こっている。長期にわたる経済の停滞、深刻な失業状況が「農村地域労働市場」に「溶解」現象といわれるものを起こさせてきている。これまで「農村地域労働市場」は、一定の地域的な完結性を持っていたが、それに緩みが生まれてきた。農家世帯員の就業状況、農業経営の状況を詳細に跡付けして、これらの変化の意味、変化の程度を解明し、秤量した。「農村地域労働力市場」は、農家から農外へ労働力の流出局面が前面に出ていたが、それがわずかに弱化し、相対的に労働力の還流側面が強くなってきている。これは、農業経営を活性化させる契機としてどの程度の有効性を持つか調査分析し、また、農村が果たす失業の緩衝機能について、今日どの程度の機能を残しているかについても調査分析することができた。最後に、こうした農村に生じている新しい動きについて、農業インターン研修生及び「農業退職者の会」の実態調査を行い、新しい動きが農業生産の担い手層確保について有効性と限界について実証分析を行って、農村が今後どのように変化していくかについて農村就業者の実態分析から明かにすることができた。
著者
三宅 茜巳 持田 宗周
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.22, pp.226-227, 2006-08-26

演劇文化のデジタル・アーカイブを開発する上で課題となる,資料の価値判断,記録方法,著作権の処理,データ・ベースによる資料管理,オーラル・ヒストリー型提示方法,デジタル・アーカイブの利用,評価と改善に関し,デジタル・アーキビスト養成プログラムでの実践例を報告する.
著者
鳩野 正和 浅野 吉晴
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.60, no.469, pp.25-33, 1995
参考文献数
22
被引用文献数
15 4

For the economical operation of the latent floor-heating storage system using off-peak electricity equipped in a school building, we predicted the required thermal energy in a classroom using fuzzy inference. And we examined them and obtained the following results. (1) We derived the multi-regression equation and predicted the necessary hours to supply electric power with a high accuracy. (2) The next day's indoor mean temperature was approximately estimated by fuzzy set of heat load of storage material. (3) The operation became more simple by using the possibility presumption model of outdoor mean temperature for prediction.
著者
高橋 徹 入野 俊夫 河原 英紀
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.571, pp.31-36, 2006-01-19
被引用文献数
1

多様な発話変換・合成を記述できる音声テクスチャマッピングモデルを提案する. 提案するモデルは, 音声を特徴づける骨格となるワイヤフレームに発話スタイルや話者性を表わすテクスチャをマッピングする枠組みによって音声を表わす. ワイヤフレームやテクスチャは, 統計的にあるいは, 発話事例から求めることができる. このモデルは, 画像分野で用いられるテクスチャマッピングを音声に適用したモデルである. 一般に, 発話変換は, スペクトルに対する演算と変形によって実現される. テクスチャマッピングの枠組みを用いて演算と変形を取り扱う仕組みについて述べる. ワイヤフレームにどのようなテクスチャをマッピングするかによって多様な発話スタイルを表現できることを示す. また, 様々な発話スタイルの音声を合成できることを示す. 最後に, ある発話に基づいてワイヤフレームを生成し, テクスチャをマッピングすることで発話変換を行うことができることを示す.
著者
久保寺 昭子 毛利 哲郎 鶴藤 丞
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
薬学雑誌 (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.511-515, 1967-05

Effect of 10 chelating agents on the excretion of radiostrontium from the body was investigated in mice. Sodium salts and/or monocalcium-sodium salts of these chelating agents were used as test materials. Preliminery toxicity tests were carried out to estimate their approximate maximum safety doses. The sodium salts were generally more toxic and brought about some convulsion with occasional death which were attributed to the decrease of Ca^<2+> ion in the blood. The monocalcium-sodium salts were applicable in 10-folds as compared with their equivalent sodium salts. The chelating agents and radioactive strontium were simultaneously injected into different parts of the body. The animals were killed 24 hours after the injection, and then reduced to ashes individually in an electric furnace after removing the digestive tracts and bladders. Radioactivity of the ashes was assayed to determine the percentage retention of radioactive strontium in the carcasses. Monocalcium-disodium salt of bis(dicarboxyaminoethyl) ether was found to be one of the most effective agents, same as calcium sodium citrate which had been previously reported.
著者
佐伯 聰夫 阿部 生雄 菊 幸一 仲澤 眞 矢島 ますみ 生沼 芳弘 上杉 正幸 米谷 正造
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2003

平成15年度研究において、我々はEU化の変動の中で先進的な企業経営を行っているドイツ及びフランスのゲルマン系トップ企業を訪問し、経営とスポーツ支援に関わる責任者を中心としたインタビュー調査を実施した。同様に、平成16年度には、イタリアとスペインのラテン系トップ企業を、17年度には、米国と英国のアングルサクソン系企業を対象としたインタビュー調査を実施した。また、これに対応して、支援を受けるスポーツクラブやNOC等のスポーツ団体の調査も実施した。この間、平行して、日本において伝統的にスポーツ支援に積極的に取り組み、また、企業スポーツを展開している新日鐵等の素材企業、トヨタや日産等の自動車産業、NECや松下等の家電企業、サントリーやキリン等の飲食産業、東電や東京ガス等のエネルギー産業等の一流企業を対象とした企業経営とスポーツ支援についてのインタビュー調査を実施した。関連資料の収集・分析とこうしたインタビュー調査の結果から、以下のような結論を得た。欧米の企業は、経済環境のグローバル化と企業の社会的責任論の進展の中におけるメディアとしてのスポーツの価値を認識し、企業と市民社会とのコミュニケーションメディアとしてスポーツを活用するために、スポーツ支援を経営戦略の一環として展開している。一方、日本の企業の場合は、長期経済不況から脱したものの、なお、積極的経営に留保しており、スポーツ支援、特に企業巣スポーツについては、企業忠誠心や労働モラールの高揚のために、またスポーツスポンサードについては、マーケティングの一環として展開している状況が見られた。しかし、環境と共生という21世紀世界課題に対応する形で、企業の社会的責任がグローバルスタンダードとなる現代、日本企業にも社会的責任論に立つ企業経営が求められている。従って我が国では、企業が、市民社会とのコミュニケーションメディアとして最強であるスポーツを、経営資源として戦略的に活用することが求められている。こうした視点から、日本企業の固有資源としての企業スポーツを、1.スポーツ文化の発展を担うプロスポーツ化2.地域社会貢献を担う地域クラブ化3.職域・職場の人間化を担う福祉化の3つを、日本企業が所有するスポーツ資源を、成熟型企業経営における経営戦略的活用のモデルとして開発し、提案する。
著者
宮浦 崇 西出 崇
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.25, pp.322-323, 2009-08-22

立命館大学政策科学部では,学部教育を支援するオンラインツールとして,「政策科学部SNS」と呼ばれる,学部公式のSNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)を2007年度より実験的に導入し,現在,本格的に活用を進めている.このようなオンラインツールは,一般に情報共有の利便性の向上や,双方向のコミュニケーションの促進といった点で注目される.しかし,SNS導入のメリットはこれだけにとどまらない. (1)情報リテラシー涵養の場, (2)コミュニケーションと情報共有の広がり, (3)情報の蓄積の3つの利点が明らかになってきた.ここでは,これまでの運用をふまえて,これらの利点について考えてみる.