著者

中村 重大

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.25, pp.29-32, 2001-07-29

著者

宮田 仁 井上 毅 三宮 真智子

出版者

滋賀大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は,小学生,中学生,高校生を対象として,論理的思考力を育成する考え方学習を取り入れたWebベースの情報安全教育学習教材を開発し,学習者用ワークシート,教師用ガイドブックを作成することである。指導項目の中から,(1)著作権の尊重,(2)個人情報の保護,(3)ネットワーク利用上のエチケット,(4)セキュリティの遵守,(5)サイバーセイフティに関するWeb教材を開発した。小学校12校,中学校10校,高等学校5校で開発したweb教材の授業実践を行った結果,本Web教材の有効性が認められた。

著者

高梨 晃一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.116, no.1472, pp.64-65, 2001-06-20

著者

東野 達 大原 利眞 谷 晃 南斉 規介 山本 浩平 山本 浩平 小南 祐志

出版者

京都大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2008

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わが国の森林サイトやチャンバーを用いてBVOC フラックスの放出特性を明らかにし,近畿地方のBVOC 年間放出量マップを構築した.東・東南アジア地域を対象に,数値モデルにより発生源からの排出量とPM_<2.5> による早期死亡数との関係を定量化した.その成果をアジア国際産業連関表に導入し,各国の最終需要が誘発する国内のBC,OC 吸入による早期死亡数を明らかにし,消費基準でみたわが国への越境汚染による健康影響について他国及び日本の寄与率を推定した.

著者

ALPKOKIN Pelin BLACK John KATO Hirokazu VICHIENSAN Varameth

出版者

Eastern Asia Society for Transportation Studies

雑誌

Journal of the Eastern Asia Society for Transportation Studies

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1446-1459, 2007

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Factors influencing poly-centric employment formation in metropolitan regions are identified and explained. Less is known about the dynamics of change in cities of the developing world so a comparative study was proposed that was successfully funded by EASTS International Collaborative Research Activity (ICRA). A common analytical framework is outlined. This paper presents preliminary empirical findings for rank-size distributions of employment and for employment specific preference functions for the journey from work to home. Comparative findings are presented and interpreted for Bangkok, Canberra, Dalian, Delhi, Istanbul, Sapporo, Sydney, and Tokyo. Directions for on-going research are outlined.

著者

ISHIKURI Shu SUWA Yuichi HATTORI Tsutomu

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

Soil science and plant nutrition (ISSN:00380768)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.249-253, 1984-06

著者

山村 一誠

出版者

独立行政法人宇宙航空研究開発機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究は、有効温度が極めて低く、恒星と惑星の中間状態にある褐色矮星大気の物理的・化学的状態を、赤外線天文衛星「あかり」によって世界で初めて得られた近赤外線分光観測データの解析によって理解しようとする試みである。本研究によって(1) 一酸化炭素、二酸化炭素の量が通常の理論では説明出来ないこと、(2) 褐色矮星の元素組成にばらつきがあるらしいこと、(3) 世界で初めて褐色矮星の半径について議論できたこと、などの成果が得られた。

著者

石戸 光 イシド ヒカリ ISHIDO Hikari

出版者

千葉大学経済学会

雑誌

経済研究 (ISSN:09127216)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.43-95, 2009-06

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This paper addresses the diversity and scope for catalyzing further cooperation in the Asia Pacific region, as the title indicates. With the complexity of Asia-Pacific region's trade pattern and financial interdependence evolving further in this new century, the Pacific Rim region has a significant implication for formulating outward-looking economic policy. The paper provides factual information on and analytical insight into the region's diversity; and then provides practical policy recommendations. 2010 is the year in which Japan will chair all the government-level meetings under the Asia Pacific Economic Cooperation (APEC). APEC is a unique international forum in that it (1) propounds an "open regionalism" of free trade and investment, originally (albeit arguably) on a non-reciprocal basis; (2)operates in a uniquely diverse economic milieu; and (3) includes as its members the world's big economies (including the US, Russia, China and Japan). In the arena of international economic policy making, the popularity of the APEC forum had "hit the bottom" soon after the Asian Financial Crisis in 1997, at which APEC could not, at least as a general perception, prescribe any viable policy frameworks. A heart-felt cooperative spirit shared by all the member economies of APEC (including its citizens), therefore, is indispensable for achieving economic stabilityand prosperity in this region.欧文抄録: pp.99-100

著者

加藤 浩三

出版者

上智大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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平成12年度は、昨年度に収集した阪神淡路大震災および米国ノースリッジ地震に関する資料を分析し、その分析から得られる論点を整理し、そしてその論点を米国での現地調査で確認することに重点が置かれた。日本で収集された資料から得られた論点は、日本の危機管理の特徴は、その管理を司る組織形態が、集中的か分散的かという点ではなく、国家と社会との間で危機意識を共有する政策形成過程が、欠如しているということである。通常、日本の危機管理は、情報管理、指示系統が分散し、中央集中型の組織形態をとっていないため、特にその初動体制に問題が多いといわれてきた。官邸に設置された首相のリーダーシップを発揮するための危機管理室は、その点を考慮されたものである。しかしながら、中央管理的な危機管理のお手本とされた米国の意志決定システムは、日本でいわれるほど連邦政府による集中管理ではなく、実際には、連邦レベルの危機管理は、州レベル、郡レベルの管理体制と共生している。したがって、危機発生時のリーダーシップは、州知事、郡保安官、市長、そしてかれらの意志決定に日頃から深く関与している非政府組織らによって、発揮されている。連邦レベルの危機管理は、国家安全保障に係わる問題を除き、地方政府の要請なくしては発動されないのが基本である。本研究の焦点である地震災害では、連邦緊急事態管理庁(FEMA)は、危機管理の主役ではなく、被災地域救済、復興に必要な物資・経費を見計らう少数の専門家集団であった。日本の危機管理が、米国のそれと決定的に異なるのは、国家と社会との間の危機意識を共有する度合いである。日本の場合は、自然災害について、中央・地方政府と社会集団との間で、危機意識を共有していることは希で、災害ヴォランティアの人々も、平常時には、国家と社会との仲介者とはなっていない。日本経済成功の要因として指摘されてきた、国家と社会との間の緊密なネットワークは、少なくとも災害管理の問題では、ほとんど存在しない。

著者

川原田 信市

出版者

一般社団法人日本品質管理学会

雑誌

品質 (ISSN:03868230)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.61-63, 1999-10-15

著者

鈴木 聡

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.[61]-83, 2004

著者

高橋 理

出版者

神奈川歯科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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中枢神経系の主要な興奮性伝達物質であるグルタミン酸の脳内分布については、従来おもにその合成酵素であるglutaminaseを免疫組織化学的に同定することにより解析が進められてきた。本研究はグルタミン酸に対するポリクロナール抗体を用いて、三叉神経運動核と三叉神経感覚群におけるグルタミン作動性の神経細胞体と神経終末を同時に検出し解析することを目的とした。実験には雌Wistar系ラットを用いた。実験動物を2.0%パラホルムアルデヒドと0.25%グルタールアルデヒドの混合溶液にて灌流固定を施した後に、脳幹部の凍結連続切片を作製し、免疫組織化学的にグルタミン酸様免疫活性を示す神経細胞体と神経終末についてそれぞれFITCを用いて標識し、蛍光顕微鏡下に観察した。実験の結果、グルタミン酸免疫陽性の神経線維と終末は、解剖学的に定義される三叉神経運動核の周囲の小細胞性網様体には少数が観察されるものの、同核内においては運動ニューロンの細胞体と近位樹状突起に接してごく少数しか認められなかった。これに対してグルタミン酸免疫陽性の神経細胞体は三叉神経主感覚核に多数、三叉神経脊髄路核の吻側亜核背内側部と腹外側部に少数、そして同中位亜核に多数が観察された。これら三叉神経感覚核群の内側に接する橋・延髄の小細胞性網様体には免疫陽性の神経細胞体と神経線維が多数観察された。これらの結果より、従来報告されてきた、三叉神経運動核に対するグルタミン酸作働性の前運動ニューロンは、三叉神経運動ニューロンの細胞体や近位樹状突起というよりはむしろ、同核内において遠位樹状突起上にシナプス結合する事が示唆された。今後、この部位において免疫電顕を用いたシナプスの構造解析が重要と考えられる。

著者

佐藤 一郎

出版者

山梨大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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テクスト読解上困難の多いことで知られるスピノザの『神、人間とそのさいわいについての短論文』(以下『短論文』と略)について、原典写本のマイクロフィルムを入手し、写本を参照しながらのテクスト解読と諸版の校合という文献学的研究を行なった。従来から進めていた『短論文』の翻訳作業とも併行して、研究史の把握と諸解釈の批判的整理という基礎的研究にもとづいて、分析的読解を進めながら、『エチカ』、『知性改善論』との関係を探る哲学的研究を行なった。また、スピノザの初期哲学の形成過程という視野から、『短論文』の成立事情と時期、著述の原形態に関して歴史的な知識解明につとめた。その結果、おおよそ以下のような成果を得ることができた。1.『短論文』が当初どのような作品として受けとめられていたかという点から、完成形態である『エチカ』との関係も含めて、この作品にまつわる歴史的な特殊事情をある程度明らかにすることができた。2.現在スピノザ研究において、その初期哲学に特に注目されるようになっているが、そこには未完の『知性改善論』と『短論文』の先後関係という非常に大きな問題がある。しかしこの問題の歴史的な解明は哲学内容上の解明と切り離すことができない。そのことが、研究期間後半において主にたずさわった「真理」をめぐるスピノザの哲学の追跡を通して、具体的に明らかになった。特に、未完の『知性改善論』が、なぜ未完になったのかという点も含めて、スピノザの哲学形成を考える上で、重要な意義をもつという知見に至った。3.付随的には、研究期間に、補助金によりオランダとイタリアに出張して、思想史的研究と歴史的・文献学的研究において主導的な位置を占める学者から研究課題に関してレビューを受けることができたのも、研究の幅と視野を広げる意味で、大変有意義であった。

著者

寺田 良一

出版者

都留文科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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1998年の「NPO法」の施行以来、日本においても、小規模な任意団体が主であった環境運動組織が環境NPOとして組織化、制度化され、政策決定に対する影響力や圧力行使、対抗的政策提言活動等を行う基盤が遅れ馳せながら整備された。本研究においては、環境NPOの公式的な組織化、制度化以降の環境運動組織の機能変容、政策提言(アドボカシー)能力や社会的影響力の増大等を、主として定性的に明らかにすることがめざされた。比較的NPOとしての公式化、制度化が進んだアドボカシー型環境NPOを中心として聞き取り調査を広範に進めた結果、以下のようないくつかの知見が得られた。第1に、NPOとしての組織化の経緯から、a)海外の既存の環境NPOの日本支部的に発展してきたもの、b)国内のおいて比較的長期間環境運動や消費者運動としての活動実績を持ち、NPO制度の確立とともにそれへと組織化されたもの、c)比較的最近の環境問題に対応して活動を開始し、当初から環境NPOの形態を採っているもの、といった類型が得られた。全体として、税制優遇や寄付控除制度等を欠いた日本の不十分なNPO制度ゆえに、財政基盤は脆弱であり、政策提言や政治的影響力行使に必要な専門的力量や人材も不十分である。しかしながら、こうした基盤の弱さにもかかわらず、NPOとして公式組織化しえたことで、自治体や企業セクターとのパートナーシップ形成は著しく進展した。事業化や活動の独自性を打ち出し、NPOとしての独自のニッチを見出す努力も見られる。たとえば、海外に本部を持つ既存の環境NPOや新興環境NPOで国際的な活動や国連等をアリーナとした活動が特徴的であったり、草の根的基盤を持っ環境NPOが地域レベルの政策提言等に関与する傾向などが見られる。

著者

前川 卓也 原 隆浩 西尾 章治郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.114, pp.1-7, 2004-11-11

被引用文献数

1

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筆者らはこれまでに,複数のモバイルユーザのための協調Webブラウジングシステムを開発している.協調Webブラウジングシステムは,筆者らが提案したコンテンツ記述方式で記述されたメタデータをもつWebページを分割し,分割したページを互いに近くにいる複数のモバイルユーザに割り当てる.これにより,ユーザは1つのモバイル端末だけでは閲覧できない情報量の多いページを,協調して閲覧できる.本稿では,これまでに開発したシステムにおいて,通常のHTML形式のWebページからメタデータを自動的に生成し,ページを分割する機構を実現する.またこれまでのシステムでは,ユーザが分割前のページの構造を把握するために,ページのオーバービューをテキストベースで提供していた.本稿では,元のページのスクリーンショット画像を用いてイメージベースのオーバービューを提供する機構を実現する.In our previous work, we have developed a collaborative web browsing system for multiple mobile users. The collaborative web browsing system divides a web page in which the metadata are written by our proposed content description method and allocates the divided partial pages to multiple mobile users. By doing so, users can collaboratively browse web pages of large volume, e.g., those designed for desktop PC. In this paper, we enhance the developed system by implementing a mechanism to automatically generate the metadata from conventional HTML pages. In addition, the enhanced system provides image-based overviews made from snapshots of the original web page while the previous system provides only text-based overviews for users to grasp the structure of the page.

著者

長谷川 利路 木村 拓哉 佐々木 隆士 岡田 正 虫明 聡太郎 原田 徳蔵

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, 2000

著者

大瀬甚太郎 著

出版者

成美堂

巻号頁・発行日

vol.巻の1-3, 1907

著者

角田 隆

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

森林科学 : 日本林学会会報 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

no.47, pp.60-63, 2006-06-01

著者

名取 俊樹

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.301-305, 1999

参考文献数

234

被引用文献数

2

著者

加藤 隼也 川端 亮 伊藤 潔

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.384, pp.19-24, 2009-01-12

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ドメインと複数のドメインに共通なオントロジの構成法を,コンポーネントの観点とタスクの観点から考察し,オントロジの再利用可能な記述法と記述したオントロジの再利用方法を検討する.オントロジの記述の例として仕事の受託について記述した.タスクオントロジを格文法とコミットメントネットワークに沿って記述し,タスクオントロジからコンポーネントオントロジを抽出しコンポーネント同士の関係を記述する.この記述法と再利用法を,Excel VBAで実装した.