著者

藤岡 睦久

出版者

日本医師会

雑誌

日本医師会雑誌 (ISSN:00214493)

巻号頁・発行日

vol.114, no.1, pp.p47-49, 1995-07-01

著者

吉中 正則 松尾 綾江

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, pp.1410-1425, 2008-11-20 (Released:2008-12-06)

参考文献数

5

著者

酒井 佐敏

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.793-794, 1961-06-01

著者

近藤 智嗣 田中 健二 大西 仁 近藤 喜美夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.1, 1996-03-11

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放送教育開発センターでは,これまでにも衛星を用いた教育交流実験を実施してきている.これらの実験を通じて経験した問題点には,衛星回線のトラブルに関するものとスタジオ機器等教室システムに起因するものがあった.衛星回線に関する問題点は,HUB局制御のVSATシステムを構築することで利用者には負担がかからないよう改善がなされた.しかし,教室システムに起因する問題点は,利用者自身が教室内のAV機器等を操作しなければならないため,より容易な操作が可能な教室システムを実現しなければ改善はなされない.文部省が平成7年度から開始したスペースコラボレーションシステム(SCS)計画では,操作が容易な教室システムの実現も重要な課題の一つである.

著者

野村 堯

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.28, 1977-10-12

著者

油座 信男 佐々岡 潔 高島 規郎 宮下 充正

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.34, 1983-08-18

著者

葛西 順一 白鳥 金丸 森 武 中野 昭一

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, 1985-12-01

著者

今川 浩 平沢 澄 秋山 綽 大森 常良

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獸醫學雜誌 (ISSN:00215295)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.819-821, 1982-10-25

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北海道日高地方の6群49頭の仔馬から4回にわたって採取された経過血清について, 子牛ロタウィルスに対する補体結合反応を実施したところ, 1群の10例中5例に1977年6月中旬に抗体の陽転が認められた. ついで8月下旬には2群において, それぞれ1例の抗体陽転が認められた. さらに, 1978年2月初旬には3群に, それぞれ6例中6例, 6例中5例, 10例中2例に抗体が検出された. 以上から, 仔馬のロタウィルス感染はほぼ年間を通じて起り, 群内伝播性は強いことが示唆された.

著者

新田 優 安達 一美 松原 義行 井澤 章 水野 求 和田 陽一 林 弘美

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, 1988-03-01

著者

石橋 義幸

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

家畜の管理 (ISSN:03888207)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.125-131, 1985-03-15

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子豚は, 風を忌避する性質があることから子豚の損耗要因の60〜80%を占める圧死事故の防止を目的に, 送風による圧死防止装置の開発を行なった。その結果場内実証試験では.試験区52腹, 520頭の子豚のうち, 圧死は14頭(2.7%)に対し, 対照区では, 92腹792頭の子豚中、圧死事故は49頭(6.17%)発生していた。一方場外における実証試験で, 試験区において45腹, 521頭の子豚に圧死の発生はなく.対照区では, 51腹, 543頭に対し53頭(9.76%)の圧死事故が発生していた。またこの両区の育成率は, 試験区の94.8%に対し, 対照区85.1%と本装置を使用した効果は顕著であった。このことから, 送風による子豚の圧死防止装置は, 規模拡大傾向にある養豚の一貫経営に大きく貢献し得るものと考えられる。

著者

三川 和博 伊東 輝夫 石川 憲一 串間 清隆 内田 和幸 椎 宏樹

出版者

Japanese Society of Veterinary Anesthesia & Surgery

雑誌

獣医麻酔外科学雑誌 = Japanese journal of veterinary anesthesia & surgery (ISSN:09165908)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.87-91, 2005-10-30

被引用文献数

1 2

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犬49頭に発生した耳血腫59例を再検討した。体重5 kg以下、5~10 kg、10~20 kg、および20 kg以上の頭数はそれぞれ1(2.1%)、6(12.8%)、11(23.4%)、および29(61.7%)頭であった。ゴ-ルデンレトリバ-とラブラドールレトリバーで全発症犬の55.1%を占め、これらの犬種の高いリスクが示唆された。全59例の45例(76.3%)は外耳炎を併発しており、52例(88.1%)は5歳以上で発症していた。罹患耳を病理組織学的に検査した4例では耳介軟骨の糜爛が認められた。これらの結果から、耳血腫発症には大型犬(ゴールデンレトリバーおよびラブラドールレトリバー)、中高齢、および共存する外耳炎など複数の危険因子が存在し、さらに自己損傷や耳介軟骨の加齢性変化が、軟骨骨折の発生と続発する血腫形成に寄与していることが示唆された。<br>

著者

中栄 正隆 長谷川 やすえ 斎藤 和子

出版者

日本歯科大学歯学会

雑誌

歯学 (ISSN:00298484)

巻号頁・発行日

vol.70, no.6, pp.p1197-1203, 1983-04

著者

中栄 正隆 菅原 芳秋 佐々木 弘子 安井 浩美 今井 千晶 長谷川 やすえ 大坂 和代 柴崎 浩一

雑誌

The Japanese journal of antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.187-194, 1997-02-25

被引用文献数

3

著者

前橋 明 宗高 弘子

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.42, pp.364-365, 1989-05-10

著者

木曾 栄作

出版者

小樽商科大学

雑誌

商學討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.87-98, 1953-07-10

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紹介

著者

SUZUKI Tokio

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.73-79, 1963-04-01

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日本における花粉学的研究は, 1930年ころ, 植物社会学の発達とほぼ時を同じくして, 京都と仙台の2つの中心から発達していった.そして時代的に, 氷河期以後の新しい堆積物の研究と, 第3紀の亜炭の研究とにわかれる.したがつて第3紀以後の植物社会変遷の歴史をまとめるには, 花粉分析の成果を肉眼的植物遺体の研究も, あわせて考察する必要がある.主として粘土の中から取り出された針葉樹類の遺体, ヒシの実, ブドウの種子等の肉眼的植物遺体の研究から, 三木茂は, 第3紀をスギ科時代とマツ科時代とに区別し, スギ科時代の終末は極の移動による海退をともなわない低温によるものであると推定し, 洪積世を通ずる針葉樹の変遷と共に間氷期にあらわれる温暖気候のフロラを証明した. 仙台の神保忠男, 相馬寛吉らは第3紀亜炭の花粉分析の結果から, 三木茂の指摘した気候変化をみとめた.京都の山崎次男は同じく亜炭の花粉分析から, スギ科時代の終末を最上層群の中で断定することを試みた.なお第4紀については, カラフト, 北海道の湿原泥炭の花粉分析と, 現在の森林におけるエゾマツ対トドマツの混合率とから, 洪積世のある時代に現代よりも寒い時代があつて, その時代には現在北海道にないグイマツが北海道に生育していることを明らかにした.仙台の流れをくむ高知の中村純は尾瀬ガ原をはじめ, 主として中部以西の湿原の花粉分析から, 中部および西南部日本において, 世界各地に対応する気候変化が, RIという氷河期につぐ寒い時代の後, RIIという今よりも暖い時代がきて, その後再びRIIIという低温の時代がきたと主張している.堀正一は中部日本において, 8m以上の厚い泥炭層の詳細な花粉分析から, 気候変化の時間を大まかに推定している.以上の花粉, ならびに肉眼的遺体の研究を植物社会学的に考察すると, 日本列島がアジア大陸東岸との間に日本海をはさむ海中山脈であるという地理的位置に運命づけられて, 大陸性気団と海洋性気団との間に生ずる季節風によつて, 中軸山脈を境として島弧の内側と外側とに対立する気候型を生じ, さらにこれによつて植生配置が主動的に支配されている事実が, 第3紀以後の気候変動によつて, どのように変化をしてきたかを問題としなければならない.この極盛相森林の植物社会学的対立関係は, 垂直森林帯の上位のものにおけるほど, 刻である.低地帯と丘陵帯の極盛相であるスダシイ群団にあつては, 対立関係はほとんどみとめられない.低山地帯の針葉樹林は, 日本海岸では固有の植生帯を形成しないが, 太平洋岸では, それがみとめられる.なお, この植生帯は北方針葉樹林とインド・マライ系の常緑植物との複合体である.山地帯のブナ群団では, 立関係は一層明瞭となり, 対立する2つの群集がみとめられるばかりでなく, この群団を指標として日本を植物社会学的に, 裏日本と表日本にわけることができる.その上の亜高山帯では, 対立関係は極度に強化され, 北半球亜寒帯の針葉樹林の一部であるアオモリトドマツ群団の林帯は東北日本の日本海岸に全く欠け, これに対応する日本海岸の群集は針葉樹の林冠を欠くササの低木林である.以上のごとく, 気候型にもとづく対立関係は西南日本においては, 内帯と外帯とをわかつ中央構造線による地史的原因によつて強化され, 温度による植生の帯状配置にいちじるしいひずみを与えている.また第3紀以来の気候変動にともなう植生の北上, 南下において, ほぼ南北に走る日本列島の中軸山脈は, 西に走るヨーロッパのアルブス山脈や地中海のような障壁とならず, むしろ通路となつた. しかしながら, 気候変化にともなう海面の上昇下降は当然日本海の大きさを, 大いに変化させた筈であるから, 海進の時代と海退の時代が交互するにつれて, 日本海岸の気候は海退時には大陸的乾燥に傾き, 海進時には, もし温度気候に温帯的な部分があれば, 多雪気候を, また亜熱帯的な気候であれば, 多雨気候を生ぜしめた筈である.現在ササとこれに伴う地這性の常緑低木は雪の下に保護されて北海道まで北上しているが, これらのフロラはいわゆる遺存植物ではなく, 新しい環境に対して順応進化して生じた-群の生物であろう.日本列島の生物界そのものが, 北からの針葉樹フロラの影響と南からのインド・マライ系の常緑広葉フロラとの複合体である.日本の花粉学はすでに北からの針葉樹の南進をたしかめ得た.もし, 南からの広葉樹の北進に眼をそそぐ時, 特に多雪気候に適応したササならびに地這性常緑低木に注目したならば, その植物社会学的意義は増大されるであろう.

著者

中川滋人

雑誌

MB Orthop

巻号頁・発行日

vol.10, pp.19-24, 1997

被引用文献数

1

著者

芝山 秀次郎 小川 明子

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.207-213, 2000-10-30

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佐賀県北部の台地畑作で不斉一発生するナズナの種子の形態や土壌からの発生と環境要因について調査した。結実個体から採取したナズナの1果実内の種子粒数は, 種子の成熟あるいは採取時期により異なったが, 果実の着生位置間で差異は見られなかった。また1果実の左右の莢間についても, 種子粒数の差異は見られなかった。種子の大きさは, 異なる採取時期の種子ともに花茎の下部に形成された果実のものほど大であった。室内におけるナズナの発芽実験では, 採取直後の休眠状態の種子を戸外畑土中に1〜3ヵ月間貯蔵することで休眠が覚醒され, 低温湿潤土中に貯蔵した種子よりも高い発芽率が見られた。しかし種子の採取時期によって, 休眠覚醒の時期が異なった。温度条件については25℃(昼温)-10℃(夜温)が最も高い発芽率となった。屋外におけるナズナの発生実験では, 低温貯蔵した種子は種子採取時期間で出芽様相に差異は見られなかった。採取直後の種子は採取時期間で出芽様相が異なり, それらは降水量の多い時期に出芽率は高くなる傾向が見られたが, 気温の暑い時期あるいは寒い時期の発生は見られなかった。さらにナズナを播種後に人為的な土壌攪乱処理をすると, その後の出芽率はやや高くなった。

著者

工藤 好騎 久保 宏

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学工学部研究報告 (ISSN:02865262)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.1-12, 2006-02-20

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本研究では,まず寒冷地における各地点の気象データを用い,近年の気象傾向を踏まえたうえで,寒冷地の道路舗装構造の設計に必要な理論最大凍結深さの推定で要する凍結指数の計算を行った.次に,現在の設計基準として適用されている置換え深さに対して,安全性や合理性があったかの確認を行い,新たな設計基準に対しての再計算をして,北海道における適切な舗装構成の提案を行った.この研究から,近年の傾向としては約10〜15年間隔で比較的寒い冬期となっていることから,設計期間が現在の10年設計から20年程度の期間に見直す必要がある.また,実際に凍上被害があった地点の設計基準値から現在実施されている値の見直しも必要であることが明らかになった.

著者

馬場 聡史 浅沼 健一 前田 忠彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.201, pp.85-90, 2004-07-14

被引用文献数

2

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タブレットコンピュータなど手に持って利用される端末を想定した場合,手部がアンテナ素子に与える影響は大きく人体に吸収される電力も大きい.そこで本報告では液晶ディスプレイの金属フレームに複数のアンテナ素子を設置するモデルにおいて,適応的に人体で吸収される電力を低減することを目的とした給電方法について検討を行なった.給電の構成は複数のアンテナ素子間を伝送線路で並列に接続する方法を用いた.解析手法はFDTD法を用い,相対放射電力を評価の指標として単独給電モデル,同時給電モデル,並列給電モデルの3つのモデルについて比較を行い,並列給電の有用性の検討を行なった.その結果,手部の保持位置が変化する場合でも並列給電を行なうことにより,人体の影響を受けにくいアンテナ素子に励振される電力が適応的に多く分配されることを確認した.また,最も人体の影響が表われる場合において約25%,平均では約20%の相対放射電力の向上を確認することができた.さらに,並列給電を行なった場合の指向性に関して検討を行なった.