著者

宮代 隆平 松井 知己

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.363-368, 2006-09-15 (Released:2017-04-15)

参考文献数

24

被引用文献数

3

著者

岡田 猛 縣 拓充

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.144-169, 2020-03-30 (Released:2020-11-03)

参考文献数

173

被引用文献数

1

---

芸術は,多様な動物の中でも,我々ヒトのみがその営為を行っている活動である。それゆえに,芸術を取り巻く活動の理解と支援に向けた研究からは,創造,表現,イマジネーション,触発,シンボルによるコミュニケーション,あるいは学習といった現象の我々に固有の特徴について,本質的な示唆がもたらされる可能性がある。本論文は,主にこの10年の間に報告された,芸術表現の創造と鑑賞,ならびにその学びに焦点を当てた心理学的研究を概観するものである。芸術創造のメカニズムに関しては,特に認知的なアプローチから国内でも様々な知見が得られている。特にアイデアの生成や展開,身体的スキルやわざ,あるいは表現者としての熟達に関わる研究には豊かな蓄積がある。また鑑賞に関わる研究も,脳神経科学の発展も助けとなり,近年ますます活発に行われている。他方で芸術に関わる学習や教育を扱った研究は,実践レベルでは多様な展開が見られるものの,心理学者が関わることは多くない。今後は,現状ではあまり繫がっていない,芸術表現の創造と鑑賞に関わる知見と,その学びや触発を促すことを目的とした実践とが,有機的に結びついていくことが期待される。

著者

渡邊 亙

出版者

関西法政治研究会

雑誌

法政治研究 (ISSN:21894124)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.123, 2017 (Released:2017-05-26)

著者

西村 幸浩

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.72-84, 2018-04-30 (Released:2019-04-30)

参考文献数

19

---

本稿では,いじめ裁判で家族に対して課されている帰責の変容と,司法において受容されている家族観を明らかにする.具体的には,1979年から2016年までのいじめ裁判の判決文94件を対象として,内容分析を行った.その結果,(1)1990年以降,被害者家族への帰責の度合いは加害者家族よりも強まっている,(2)家庭環境の細部にまで踏み込んで過失が追及されるようになった,(3)子どもの教育に対して,親は第一義的な責任を持つように求められる傾向が強くなっている,(4)「親は子の最良の教師」といった,ある種の理想化された家族像が求められるようになっている,という知見が得られた.これらの変化の背景として,「家庭の教育力」言説が司法に浸透している可能性が示唆された.本稿は,司法の中の家族言説を研究する意義と,その家族言説が被害者家族と加害者家族のいずれに向けられているかに着目した分析の必要性を示した.

著者

逢坂 隆子 坂井 芳夫 黒田 研二 的場 梁次

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.686-696, 2003 (Released:2014-12-10)

参考文献数

32

被引用文献数

3 12

---

目的 近年都市部で急増しているホームレス者の,死亡前後の生活・社会経済的状況ならびに死因・解剖結果を明らかにする。方法 2000年に大阪市内で発生したホームレス者の死亡について,大阪府監察医事務所・大阪大学法医学講座の資料をもとに分析した。野宿現場を確認できているか,発見時の状況から野宿生活者と推測される者および野宿予備集団として簡易宿泊所投宿中の者の死亡をホームレス者の死亡として分析対象にすると共に,併せて野宿生活者と簡易宿泊所投宿者の死亡間の比較を行った。成績 大阪市において,2000年の 1 年間に294例(うち女 5 例)のホームレス者(簡易宿泊所投宿中の者81例を含む)の死亡があったことが確認された。死亡時の平均年齢は56.2歳と若かった。死亡時所持金が確認された人のうちでは,所持金1,000円未満が約半数を占めていた。死亡の種類は,病死172例(59%),自殺47例(16%),餓死・凍死を含む不慮の外因死43例(15%),他殺 6 例(2%)であった。病死の死因は心疾患,肝炎・肝硬変,肺炎,肺結核,脳血管疾患,栄養失調症,悪性新生物,胃・十二指腸潰瘍の順であった。栄養失調症 9 例・餓死 8 例・凍死19例は全て40歳代以上で,60歳代が最多であった。これらの死亡者についての死亡時所持金は,他死因による死亡時の所持金より有意に少なかった。栄養失調症・餓死は各月に散らばるが,凍死は 2 月を中心に寒冷期に集中していた。全国男を基準とした野宿生活者男の標準化死亡比(全国男=1)は,総死因3.6,心疾患3.3,肺炎4.5,結核44.8,肝炎・肝硬変4.1,胃・十二指腸潰瘍8.6,自殺6.0,他殺78.9などいずれも全国男よりも有意に高かった。結論 ホームレス者の死亡平均年齢は56.2歳という若さである。肺炎,餓死,凍死をはじめ,総じて予防可能な死因による死亡が極めて多く,必要な医療および生命を維持するための最低限の食や住が保障されていない中での死亡であることを示唆している。

著者

中島 寅彦

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.304-307, 2013-11-01 (Released:2014-11-01)

参考文献数

3

著者

柳川 正隆 佐甲 靖志

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.366-369, 2021 (Released:2021-11-25)

参考文献数

20

---

G protein-coupled receptors (GPCRs) constitute one of the largest superfamily of proteins in the human genome. Since GPCRs are major drug targets, a pharmacological evaluation of compounds on a GPCR is an important process in drug discovery. Here, we review the past trends of the in cell single-molecule measurement of GPCRs, many of which were focused on dimerization of GPCRs. Then, we introduce our recent study regarding the drug evaluation based on a general feature of a diffusion-function relationship of GPCRs. We also discuss the future applicability of the present study in pharmacology and drug screening.

著者

井上 紳 牧野 睦月 太田 秀一 酒井 哲郎 斉藤 司 小林 洋一 小川 玄洋 松山 高明

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.268-274, 2010 (Released:2011-02-03)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

心房細動の発生機序は,期外収縮の連発が心房受攻性を刺激することで誘発された機能的リエントリーであると考えられている.先行する期外収縮連発の機序としては肺静脈壁左房筋袖細胞からの撃発活動が有力視されており,一方の機能的リエントリーの基質としては左房後壁周囲の心筋構造の不均一性が想定されている.そのため,それぞれが高周波通電治療の対象になっている.肺静脈壁左房筋袖は4本の肺静脈で囲まれた左房後壁を構成する心房筋と発生学的に同一とされているものの,近年の遺伝子学的検討から本来の心筋組織とは異なる肺原基の中胚葉起源説が提唱され,潜在的自動能の保持や短い不応期など,心房のほかの部分とは電気生理学的性質が異なることが示唆されている.長い肺静脈筋袖は心筋配列が複雑だが,顕微鏡的観察では肺静脈末梢側で徐々に心房筋袖細胞が小型化し,その先端では洞結節細胞に類似したものがみられる.機能的リエントリーの基質が存在する左房後壁周囲に関しては,心内膜面の肉眼的観察では櫛状筋が目立つ右房と異なり全体が白く平滑で,僧帽弁前庭部と後壁や天蓋部との境界が不明瞭である.それに対し,心外膜面の肉眼的観察では肺静脈開口部周囲を冠静脈洞筋束やMarshall筋束,Bachmann束,一次および二次中隔が取り巻き,きわめて複雑な構造を示すことがわかる.特に冠静脈洞筋束は冠静脈洞内径の2~3倍の広さで分布しており,機能的リエントリーの発生に関与すると思われる.加齢とともに間質線維化や脂肪浸潤により組織不均一性は亢進するが,左房周囲の心房筋線維化には心房の発育・分化に伴うapoptosisも関与していることが予想される.現在の非薬理学的不整脈治療は,肺静脈心房筋袖や左房周囲の大循環系静脈筋袖の付着部をアブレーション・隔離することが主流であり,組織多様性の軽減がその本質と考えられる.

著者

Nobuyasu Awano Nene Oyama Keiko Akiyama Minoru Inomata Naoyuki Kuse Mari Tone Kohei Takada Yutaka Muto Kazushi Fujimoto Yu Akagi Momoko Mawatari Akihiro Ueda Junko Kawakami Junko Komatsu Takehiro Izumo

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.59, no.21, pp.2693-2699, 2020-11-01 (Released:2020-11-01)

参考文献数

25

被引用文献数

1 81

---

Objective Coronavirus disease 2019 (COVID-19) is spreading around the world. The aim of this study was to assess the degree of anxiety, depression, resilience, and other psychiatric symptoms among healthcare workers in Japan during the COVID-19 pandemic. Methods This survey involved medical healthcare workers at the Japanese Red Cross Medical Center (Tokyo, Japan) between April 22 and May 15, 2020. The degree of symptoms of anxiety, depression, and resilience was assessed using the Japanese versions of the 7-item Generalized Anxiety Disorder Scale (GAD-7), Center for Epidemiologic Studies Depression Scale (CES-D), and 10-item Connor-Davidson Resilience Scale. Furthermore, we added original questionnaires comprising three factors: (i) anxiety and fear of infection and death; (ii) isolation and unreasonable treatment; and (iii) motivation and escape behavior at work. Results In total, 848 healthcare workers participated in this survey: 104 doctors, 461 nurses, 184 other co-medical staff, and 99 office workers. Among all participants, 85 (10.0%) developed moderate-to-severe anxiety disorder, and 237 (27.9%) developed depression. Problems with anxiety and fear of infection and death, isolation and unreasonable treatment, and motivation and escape from work were higher in the depression group than in the non-depression group (total CES-D score ≥ 16 points). Being a nurse and high total GAD-7 scores were risk factors of depression. Older workers and those with higher resilience were less likely to develop depression than others. Conclusion During the COVID-19 epidemic, many healthcare workers suffered from psychiatric symptoms. Psychological support and interventions for protecting the mental health of them are needed.

著者

小塩 真司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.280-290, 1998-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

29

被引用文献数

24 18

---

本研究の目的は, 自己愛傾向と自尊感情との関わりを検討すること, そしてその両者が, 青年期における友人関係とどのように関連しているのかを検討することであった。自己愛人格目録 (NPI), 自尊感情尺度 (SE-1), 友人関係尺度が265名 (男子146名, 女子119名) に実施された。NPIの因子分析結果から, 「優越感. 有能感」「注目・賞賛欲求」「自己主張性」の3つの下位尺度が得られた。NPIとSE-1との相関から, 自己愛は全体として自尊感情と正の相関関係にあるが, 特に「注目・賞賛欲求」はSE-1と無相関であり, SE-1の下位尺度との関係から, 高い自己価値を持つ一方, 他者の評価に敏感であり, 社会的な不安を示すといった特徴を有していることが明らかとなった。これらの結果は, NPIの妥当性を示す1っの結果であると考えられた。また, 友人関係尺度の因子分析結果から, 友人関係の広さの次元と浅さの次元が見出され, その2つの次元によって友人関係のあり方が四類型された。この友人関係のあり方と NPI, SE-1との関係が分析された。結果より, 広い友人関係を自己報告することと自己愛傾向が, 深い友人関係を自己報告することと自尊感情とが関連していることが明らかとなった。このことから, 青年期の心理的特徴と友人関係のあり方とが密接に関連していることが示唆された。

著者

原田 達哉

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.90, no.12, pp.2405-2408, 1970-12-20 (Released:2008-04-17)

著者

胡 緯華

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.95-96, 2022-01-01 (Released:2022-01-01)

著者

許斐 亜紀

出版者

日本微量元素学会

雑誌

Biomedical Research on Trace Elements (ISSN:0916717X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.124-133, 2015-12-10 (Released:2015-12-17)

参考文献数

34

---

Iron (Fe) and zinc (Zn) are apt to be depleted in humans at the same time because of common food sources and common absorption inhibitors. In fact, there were several reports on the occurrence of simultaneous deficiency of Fe and Zn in some populations. Although many researchers investigated single deficiency of Fe or Zn, their interactions on biochemical and biological parameters are not clearly defined. We tried to determine the effect of dietary Fe and/or Zn deficiencies on rectal temperature, blood pressure, body water distribution, plasma erythropoietin level, blood biochemical parameters (lipids, protein and enzyme activity) and plasma mineral concentrations using experimental rats as a model for human zinc metabolism. Effects of combined deficiency of Fe and Zn were significantly different from those of single deficiency of Fe or Zn especially in body temperature. Body temperature was decreased by single deficiency of Fe or Zn, but combined deficiency of Fe and Zn did not change the temperature. Blood pressure is most decreased by combined deficiency of Fe and Zn, and plasma aldosterone concentration is also decreased by it. Fe and Zn deficiencies affect plasma Fe and Zn concentrations each other. Hence, future advancement of investigations on trace element interaction especially Fe and Zn is awaited.

著者

中川 敦寛・冨永 悌二 大谷 清伸 富田 博秋 久志本 成樹 Rocco Armonda

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.441-446, 2016-12-15 (Released:2016-12-15)

参考文献数

25

---

爆風損傷は爆発に伴い発生する爆風に暴露され生じる.一般の臨床医が経験する外傷機転に加えて,衝撃波を伴う圧損傷が複合的に生体に影響を及ぼし,損傷が発生する.イラク戦争,アフガニスタン紛争以降,爆風損傷が著しく増加し,軽症例における高次脳機能障害,心的外傷後ストレス障害の頻度が高い可能性が示唆されたことから,新しい疾患概念として認識されるようになった.眼,耳,肺,消化管,心臓血管系の損傷も特徴的であるが,受傷早期に顕在化しないことがあり注意が必要である.外傷初期診療ガイドラインに沿った対応を行うとともに,損傷時の状況の把握を含めて衝撃波を伴う圧損傷のリスク階層化と病態を考慮した治療を行う. テロや産業事故による爆風損傷は遠い存在ではなく,わが国においても救急に携わる医療従事者,関係者も病態と診断・治療に関する一定の知識を持っていることが望ましい.

著者

橋口 昌治

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.164-178, 2014 (Released:2015-09-30)

参考文献数

23

---

企業社会が揺らぐなか, 若年層はさまざまな困難を抱えつつも, それを社会的・構造的な問題として捉え, 集合的に異議申し立てを行うことが難しくなっている. なぜなら, 個人化が進んだ社会において人々が「集まる」ことすら難しいからである. また先行研究では, 共同性が政治的目的性を「あきらめ」させるという主張がある. その一方で, 「若者の労働運動」に参加している若者もいる. 本稿では, 「若者の労働運動」における抵抗のあり様を明らかにした. その際, エージェンシー性の高いと思われる組合員にインタビューを行った. エージェンシー性の高い人物ほど, 現在の地位が構造的要因に規定されたものなのか, 個人の選択や努力の結果なのかが判別しがたいという, 揺らぐ労働社会における矛盾が現れやすいと考えられるからである.その結果, まず, ユニオンが労働相談にのることで, インタビュー対象者が個人的な問題として捉えていたものを社会的・集団的に解決すべき問題へと転換させていたことがわかった. 次に, 「あきらめ」, つまり上昇アスピレーションの冷却や「私」を受け入れていくことを通じて, 「政治的目的性」は加熱されていたことがわかった. 先行研究においては, 政治的目的性や自分探し, 上昇アスピレーションが加熱か冷却かの二項対立で捉えられていたが, 2人の事例からは, 「あきらめ」の相互関係は二項対立では捉えきれず, また抵抗につながりうることが明らかになった.

著者

高田 和子

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.287-290, 2007-04-01 (Released:2007-05-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

内藤 敦之

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.66-76, 2007-04-20 (Released:2017-04-25)

---

Post Keynesian endogenous money supply theory appeared as one of the modern theory of credit money some twenty years ago. In recent years, while it keeping close relationship with French and Italian monetary circuit theory, the domain of the theory has expanded gradually. With regard to the role of government or state, the theory of endogenous money pays attention to the central bank which offers the means of settlement between commercial banks and plays the role of lender of last resort, but actually the state establishes money, and practices the control of money. In this respect Chartalism or state theory of money revive in the context of Post Keynesian in recent years. The relationship between the theory of endogenous money and Chartalism comes into question, because in the theory of endogenous money money supply is endogenous, while in Chartalism at a first glance exogenous money supply by the state is assumed. The two theories have not only a background of Post Keynesian, but also both theories have complementarities. That is, the theory of endogenous money deals the money of private level, and Chartalism argues the money of state level. However, both theories share nominalism especially in the theory of nature of money. In Chartalism the nature of money is regarded as establishment of money by the state, and Chartalistic money is a nominal one which has basically no relation to the real value, in the theory of endogenous money bank money also does not presuppose the relation to the real value of money. In this way, both theories share common ground, but there are differences. First, in the theory of nature of money the definition of money and various points are different. Second, both theories diverge in the role of the state. In the theory of endogenous money although the role of the state is generally assumed in relation to the function of central bank, the relationship between money and state, and the problem of Chartalism is not thoroughly examined. The placement of the state in Chartalism is unique and different from the theory of endogenous money. In this paper, aiming at clarifying what relationship both theories have, two points are examined. First, we compare both theories in the theory of nature of money, and we consider in what significance money in the real world is Chartalistic. Second, we investigate the role of the state, especially the function of the central bank respectively. The conclusions are three-fold. First, the theory of endogenous money and Chartalism share nominalism in the theory of nature of money. Nominalism is important in that it is a basis of the view against commodity theory of money. Second, two theories are different except nominalism of money in the theory of nature of money. In the theory of endogenous money the state plays important role in that it designate money as means of final settlement, this is the significance of Chartalism in the theory of endogenous money. Third, the role of the state in the theory of endogenous money moreover emerges as a function of central bank. The function of lender of last resort which is emphasized especially in Post Keynesian theory plays important role which maintains monetary and financial system, while in Chartalism central bank plays the role of bank of government, and does not conflict with central bank in the theory of endogenous money, but it has complementary function. Particularly both theories adopt the operation of short term interest rate as a measure of policy, which plays important role in the control of money.

著者

蒸気タービンブレード分科会

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.356-363, 1991-06-10 (Released:2011-07-11)

参考文献数

59

著者

飯田 昭人 水野 君平 入江 智也 川崎 直樹 斉藤 美香 西村 貴之

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20339, (Released:2021-11-30)

参考文献数

26

被引用文献数

4

---

This study examined the relationship between online class environments and the economic burden and mental health among university students at the onset of the COVID-19 pandemic. The survey participants were 909 undergraduate students, and graduate students in Hokkaido who responded to the first wave of the two-wave panel survey. The survey was conducted from July to September 2020. This study used K6 and GAD-7 as indicators of mental health. The results showed that students with both a high economic burden and a high burden of on-demand online classes after the onset of the COVID-19 pandemic had a high probability of exceeding the cutoff points (indicating severe depression and anxiety) for K6 (above 13 points) and GAD-7 (above 10 points). The number of live online classes predicted lower depression. The discussion focused on the characteristics of online classes and discussed why they were associated with mental health and how to reduce the sense of burden in classes. In addition, we pointed out the importance of economic support for university students, since economic burdens were related to mental health.

著者

内田 知宏 黒澤 泰

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20076, (Released:2021-11-30)

参考文献数

41

被引用文献数

4

---

The purpose of this study was to quantitatively clarify the physical and mental health of first year university students whose classes were conducted online due to COVID-19. The checklist of Visual Display Terminal (VDT) syndrome suggested that physical stress was placed mainly on the eyes, shoulders, neck, and head. In addition, from the results of the Kessler psychological distress scale (K6) scale, higher values were obtained than those of previous studies, which indicated the poor mental health of first year university students. Consequently, university academics who conduct online classes must consider the physical and mental fatigue of the students. In contrast, there was a correlation between university students who had desire for Hikikomori and students who preferred online classes. In other words, for students who experienced difficulties with existing face-to-face classes, it is suggested that online classes are one of the potential solution.