著者

阿部 礼一

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.1148-1153, 1966 (Released:2011-11-04)

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.10, pp.690-694, 1986-10-25 (Released:2009-05-25)

著者

柳原 佐智子

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.16-24, 2011-04-01 (Released:2018-06-11)

被引用文献数

1

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テレワークは様々な就労環境に柔軟に対応出来る可能性を持つ働き方の1つであることは誰もが認めるところである。しかし、未だテレワークへのイメージは「常時テレワーク」「普通に働けない人のための働き方」であり、浸透していない。これは「テレワークに関する教育」が不十分であることに他ならない。以前より筆者はこの「テレワーク教育」を行う機会は大学教育であることを主張しており、テレワークを用いた業務遂行環境を擬似的に体験することで一定の効果があることを指摘している。現在もこのような体験が可能な実習型授業を開講しており、情報システムの開発を数人のプロジェクトで行うことで、部分テレワークを併用した業務環境の疑似体験を行った上で、テレワークへの意識教育となる試みを進めている。そこで本論文では、最近の授業アンケートデータや参与観察を基に、テレワーク教育が学生に対してどのような影響を与えているかを時系列での変化の有無も含めて考察した。あわせて、教育の限界についても言及した。

著者

寺尾 真樹

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.48, 1986 (Released:2012-03-23)

著者

近藤 保

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.34, no.9, pp.667-672, 1985-09-20 (Released:2009-11-10)

参考文献数

21

著者

宮崎 千明 平野 徹 東中 竜一郎 牧野 俊朗 松尾 義博 佐藤 理史

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.DSF-E_1-9, 2016-01-06 (Released:2016-01-08)

参考文献数

13

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Characterizing dialogue system utterances is important in making human-computer interaction systems more friendly and human-like. A method is described for achieving this by converting functional expressions according to their generation probabilities, which are calculated for specific characters. Experimental results show that the method can add characteristics of the target profiles (i.e., gender, age and closeness with a conversation partner) to dialogue system utterances and in so doing can generate a large variety of linguistic expressions.

著者

寺尾 愛也 日野 貴文 鈴木 正嗣 近藤 誠司 吉田 剛司

出版者

Association of Wildlife and Human Society

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.41-50, 2016 (Released:2017-06-17)

参考文献数

24

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In Japan, the use of firearms to culling in areas surrounding the main road would be an effective option to control overabundant deer. This culling practice is linked to the laws and regulations regarding road and traffic; however, wildlife managers lack knowledge of these laws and regulations. We have identified Japanese regulations and conditions, and have focused on problems and prospects of the existing laws on sharpshooting, which was practiced at the National Route 453 in Shikotsu, Hokkaido, as a model case. Under these laws and regulations, strict safety control by blocking traffic and attending to public interests for culling is required in order to engage in culling around the road. However, the Road Law and Road Traffic Law do not specifically support road usage for culling intended for wildlife population control. Consequently, those laws require a viewpoint of wildlife management to solve conflicts that occur in and around the road.

著者

福井 (岡田) 容子 福井 秀公 三浦 仁 渡辺 省五 一色 淳

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.24-30, 2001-04-20 (Released:2010-06-08)

参考文献数

20

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本研究は, エンドトキシン (LPS) 誘発の脳細胞死に対する静脈麻酔薬の神経保護効果を脳内一酸化窒素代謝産物 (NOx) 動態を基盤として検索した。脳細胞は小脳顆粒細胞を分取し, 神経細胞とグリア細胞が混在した初代培養細胞を用いた。細胞死は蛍光発色法で定量解析を行った。NO産生は特製微小透析プローブで経時的にNOxを採集し, NO2およびNO3をグリース反応後, HPLC-UVシステムで測定し解析した。LPS未処置でNOx産生は認められなかったが, 処置後は明らかな経時的NOx産生が確認された。LPS20μg処置24時間後の細胞生存率は約60%であった。細胞死発現にともなうNOx産生は各種静脈麻酔薬の中でミダゾラムによってもっとも著明に阻害された。これらの結果は, 脳細胞死発現にともなってNO発生が生じ, ミダゾラムの脳保護効果はNO産生抑制と関連することが示唆された。

著者

山田 清

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.61-75, 1994-03-25 (Released:2007-09-28)

参考文献数

17

被引用文献数

6 10

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1990•1991の両年に新潟県中之島町のハス田と同加茂市の小河川でコサギなわばり性と採食行動について調査した.1)ハス田では移動性の低いドジョウが最も重要な餌だった(湿重量比で80.8%).2)河川では移動性の低いアメリカザリガニ•ドジョウ(40.0%),移動性の高い遊泳魚(59.5%)とも多く捕食されていて餌の構成が多様だった.3)採食方法は餌の発見方法(待ち伏せ法と歩行法)と捕獲のテクニック(追跡型と非追跡型)の2段階に分け,その組合せによって分類することができた.4)餌と用いられる採食方法は明確に対応していた.待ち伏せ法は,主に大型の遊泳魚と対応していた.歩行法のうち追跡型の方法には中型の遊泳魚が,非追跡型の方法には移動性の低いザリガニ•ドジョウまたは小型の魚類がそれぞれ対応していた.5)ハス田では,境界が明瞭な採食なわばりが特定の場所で長期に渡って維持されていた.これをハス田タイプのなわばりと呼んだ.6)河川では,待ち伏せ法で採食する個体が自分の周囲のごく狭い範囲から他個体を排除した.河川でのなわばりの範囲は採食個体の移動にともなって移動し,これを河川タイプのなわばりと呼んだ.7)2つの環境で見られた採食なわばりについて餌および採食環境と関連させて考察した.

著者

濱口 佳和

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.248-264, 2017 (Released:2017-09-29)

参考文献数

54

被引用文献数

5

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本研究は自記式能動的・反応的攻撃性尺度(大学生用: SPRAS-U)を作成し, 因子構造, 信頼性, 妥当性を検討するとともに, 身体的攻撃, 言語的攻撃, 関係性攻撃との関連を明らかにすることが目的とされた。SPRAS-U原版は, 能動的攻撃性として他者支配欲求, 攻撃有能感, 攻撃肯定評価, 欲求固執, 反応的攻撃性として, 易怒性, 怒り持続性, 怒り強度, 報復意図, 外責的認知の合計9下位尺度, 合計75項目から構成された。1短大・5大学の学生616名(男子294名, 女子322名)から妥当性検討の尺度が異なる2種類の質問紙に対する回答を得た。因子分析の結果, 想定された9因子が得られ, α係数による信頼性は7下位尺度で.70以上の値を示し, 概ね使用可能な範囲にあった。反応的攻撃性の下位尺度の殆どがBAQの敵意や怒り喚起・持続性尺度, FASの報復心と中程度以上の正の有意相関が見られ, 能動的攻撃性の各下位尺度は一次性サイコパシー尺度やFASの支配性と中程度の正の有意相関を, 共感性とは負の有意相関を示し, 併存的妥当性が実証された。重回帰分析の結果, 身体的攻撃は主に反応的攻撃性と, 言語的攻撃は主に能動的攻撃性と, 関係性攻撃は能動的・反応的両攻撃性の下位尺度と有意な関連を示した。

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.55-79, 2019 (Released:2019-06-21)

著者

木村 真理 渡邉 映理 岸田 聡子 今西 二郎

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.268-282, 2012-03-31 (Released:2017-01-26)

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【目的】健常成人女性を対象に,鎮静,または覚醒作用が期待される精油を用いてハンド・フットマッサージを実施し,心身への効果の違いを検討するため試験を行った.【方法】対象者は,試験説明を行って同意を得られた22-30歳の健康成人女性16名であり,精油なし,真正ラベンダー2.5%+ゼラニウム2.5%(LA/GE),ペパーミント2.5%+レモングラス2.5%(PE/LE)の3条件で,30分間のハンド・フットマッサージを1名ずつ実施した.試験デザインは無作為化クロスオーバー対象比較試験とした.対象者は心拍計を装着し,10分間安静,30分間の施術,10分間安静の順で試験を行い,心拍変動解析によりHF値,LF/HF比を算出した.また,施術前・中・後(10分安静後)の3回唾液を採取し,コルチゾール(CS)濃度,イムノグロブリンA(IgA)濃度を分析,測定した.施術前後の2回,心理質問紙への記入を行った.【結果】二元配置分散分析により,施術中30分に「LA/GE」条件では,HF値の上昇,LF/HF値の低下が,逆に「PE/LE」条件ではHF値の低下,LF/HFの上昇が見られた.また,施術後10分に「LA/GE」及び「PE/LE」条件でCS濃度が大きく低下した.心理指標は「精油なし」条件と比較して「LA/GE」条件で,否定的感情を示す得点が大きく低下し,「PE/LE」条件では,肯定的感情は「精油なし」と比較してより大きく上昇し,他の2条件に比べて疲労度が最も低下した.また,LF/HFやCS濃度,IgA濃度は対象者の月経周期,自覚的健康度に強く影響されており,これらを被験者間因子として二元配置分散分析を行うと,3条件によるCS,IgAの施術前・中・後の動きが有意に異なることが示された.【結論】健常成人女性にハンド・フットマッサージを施すと,精油の使用によって心身への効果がより高まり,精油の種類により,同じ手技のマッサージを行っても異なる効果が得られることが示された.アロマセラピー・ハンド・フットマッサージにおいて鎮静作用や覚醒作用を有する精油を使い分けることは,女性特有の症状緩和のために有効であると思われる.

著者

植松 伸之介 井口 祐貴 楠本 繁生 下河内 洋平 大城 章 横手 健太

出版者

The Japan Journal of Coaching Studies

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.231-237, 2018-03-20 (Released:2019-09-02)

参考文献数

18

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This study investigated the occurrence frequency of accelerations (Acc), decelerations (Dec), and changes of directions (CoD) during the actual handball game and their frequency under high intensity events (HIE) circumstances, using inertial measurement units (IMU).     Participants were female handball players in Japan. 10 players (Age: 24.7±2.3 years old, height: 167.0±8.1 cm, body weight: 65.2±6.1 kg) belong to womenʼs division of Japan Handball League (upper group), 10 top-level university players (Age: 20.6±0.8 years old, height: 165.1±5.9 cm, body weight: 61.0±5.6 kg) from the division 1 of Japanese university handball league (middle group), and 8 university players (age: 20.0±0.8 years old, height: 157.9±5.8 cm, body weight: 54.3±5.5 kg) from a team belong to division 2 of the league (lower group).     As a result, the upper group displayed the highest occurrence frequency in all items, the middle group was second highest, and lower group was the lowest. The result indicates that in competition sites, it is important to implement specializing training based on the understanding of the characteristics of handball as a sport and on the scientific knowledge that we could acquire from the actual games.

著者

山本 哲也 吉本 潤一郎

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第82回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3EV-009, 2018-09-25 (Released:2019-07-19)

著者

中村 航洋 渡邊 克巳

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第82回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3PM-064, 2018-09-25 (Released:2019-07-19)

著者

服部 禎男 湊 章男

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.926-938, 1994-10-30 (Released:2009-04-21)

参考文献数

19

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This report describes current status of the design of a 4S (Super Safe, Small and Simple Fast Reactor). The 4S is a fast reactor generating 50MWe electric power, which pursues simple operation system, less maintenance service, higher safety and improved economic features. To satisfy these special characteristics, a new plant concept is produced, where adoption of metallic fuel core and burnup control by annular reflector can ensure negative sodium void reactivity coefficient for the reactor core. The power is controled by the turbine system (water-steam system) alone without any control rod. Complicated fuel handling system and driving mechanism of control rod are eliminated. And the activity of operating service is also eliminated by the application of passive system to the reactor design. The 4S has a substantial safety and is a fast reactor in which fuel is confined for a long time of 10yr as the refueling interval, to realize high proliferation resistance of nuclear material.

著者

梅村喬

出版者

愛知県

雑誌

愛知県史研究 (ISSN:18833799)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.41-51, 2019 (Released:2019-08-27)

著者

山形佳恵

出版者

愛知県

雑誌

愛知県史研究 (ISSN:18833799)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.72-88, 2019 (Released:2019-08-27)

著者

永岑 光恵 原 塑 信原 幸弘

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.177-186, 2009 (Released:2010-05-14)

参考文献数

37

被引用文献数

2 5

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少子高齢化は将来の日本社会を大きく規定する要因であり,ここから生じる諸問題を解決する社会技術の開発は緊急の課題である.基礎科学として発展してきた神経科学も少子高齢化に対応する社会技術として活用されなければならない.そこで,神経科学の社会技術的応用可能性を検討する先駆的試みとして,神経科学的観点から高齢化社会の問題,特に振り込め詐欺の認知上の原因を分析する.振り込め詐欺のうち,オレオレ詐欺,還付金詐欺の被害が最も深刻だが,この被害者の大部分が中高齢者である.中高齢者の意思決定は加齢により自動化していくが,このことが詐欺に対する高齢者の脆弱性の原因となっている.そこで,中高齢者の意思決定上の特徴を考慮して,振り込め詐欺の防止策を提案する.

著者

稲川 裕之 河内 千恵 杣 源一郎

出版者

日本補完代替医療学会

雑誌

日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.79-90, 2007 (Released:2007-07-19)

参考文献数

32

被引用文献数

1 1 1

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我々は種々の臓器・器官に分布する組織マクロファージがネットワークを形成し,生体の恒常性維持に深く関与していると考え,この仮想的な制御機構を『マクロファージネットワーク』と名づけた.そこでマクロファージ活性化はマクロファージネットワーク自体を活性化して健康維持や疾病予防に繋がると考えている.これを実証するべく,長い食経験のある食品から,マクロファージ活性化物質をスクリーニングし,小麦共生グラム陰性菌由来の LPS (IP-PA1) を見出した. ところで LPS は強力なマクロファージ活性化作用を持つことが良く知られているが,脈管に投与される医薬品では有害物質であるとの認識が優先したため,免疫賦活素材として活用は考えられてこなかった.一方,LPS の免疫賦活活性に深く関わる TLR-4 経由のシグナル伝達は恒常性を維持する上で重要な制御機構であることが報告され,LPS の生体恒常性制御の意義が急速に認識されつつある. しかし,LPS や LPS を含む素材の免疫賦活作用を社会的有用性につなげるためには,個体に特有とされる健康維持機構の実態解明などの基礎研究,LPS の生理的意義の見直し等リテラシーの形成を促進すること,LPS の有用性の科学的実証の蓄積,が不可欠である.このためには,異分野・異業種からなる組織体制の整備が必要と考える. そこで,我々は,産官学連携により自主研究会,さらにヒトによる実証調査や食品等に含まれる LPS の質・量あるいは免疫賦活効果などの評価機能を有する NPO 法人,技術移転を行うとともに各種 LPS を機能性素材として開発し販売する大学発ベンチャーを設立し,行政からの支援を受け LPS 有用性の確立に取り組んでいる.本稿では,我々のコンセプトと新素材としての食経験を持つグラム陰性菌素材の開発の経緯について紹介する.