出版者

Museum of Nature and Human Activities, Hyogo

雑誌

人と自然 (ISSN:09181725)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.1-11, 2016 (Released:2019-01-18)

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ミシシッピアカミミガメ(Trachemys scripta elegans: 以下アカミミガメ)はアメリカ合衆国の一部と 隣接するメキシコ合衆国の北東部の在来種である.鮮やかな色彩に富んだ孵化幼体は,人気のペットと して世界的に長く親しまれてきたが,その一方でおびただしい数の個体が自然分布しない地域に持ち込まれ て野外に放され,定着してしまっている.その結果アカミミガメは,現在では南極大陸を除くすべての大陸 と,日本を含む温帯や熱帯の多くの島々に広がり,都市近郊を含む様々な環境で,繁殖個体群を確立してし まっている.そしていったん大規模な個体群として定着すると,在来のカメ類と競合し好ましくない影響を 与えることも珍しくなくなっている.ブリキ製のカメの玩具は何十年にもわたる日本の人気商品であり,第 二次世界大戦後は,重要な輸出品の一つともなってきた.日本における広範囲なアカミミガメ個体群の確立 に先立つ1920 年代から1950 年代にかけては,こうした玩具は,日本の在来カメ類に象徴される地味な色 のものによって特徴づけられていた.ところが1950 年代より後になると,玩具のカメはアカミミガメに典 型的な黄色,赤色,緑色といったより鮮やかな色の組み合わせを示すようになった.このような変化は,単 にアメリカ合衆国をはじめ玩具の輸出先での,より色鮮やかなものを求める需要を反影しただけである可能 性も完全には排除できない.しかしこの傾向が,ペット動物の貿易活動を通した多数の色鮮やかなアカミミ ガメの日本への輸入,そして続く日本の陸水域でのこのカメの定着や,数的優位化の進行の影響を受けて生 じたと捉える方が,よりありそうに思われる.つまり上記のような玩具のカメの色の切り替わりは,日本で 見られる典型的なカメ類における,外観構成の認識の文化的変遷を反映している可能性があり,もしそうで あるならば,アカミミガメは日本においてカメ類の外観の新しい文化的典型と認識され,実生活で遭遇する 事物を真似たアートの新たなモデルとなったとみなすことができる.

著者

石井 克

出版者

スポーツ史学会

雑誌

スポーツ史研究 (ISSN:09151273)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.67-82, 2016 (Released:2017-06-08)

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The purpose of this study is to clarify a modern sports ideology expressed in newspaper articles by focusing on their use of the term “Athlete”, which steadily increased in the Japanese media since around 1990. Firstly, it tried to explain why the term “Athlete” became a frequently used term by the media. The study considered it to the fact that the term was used by the UNESCO in the International Charter of Physical Education and Sport in characteristic ways, especially, in its Article 7 supplemented in 1991. Based on it, Japanese newspaper articles (Asahi and Yomiuri) in the 1990’s were analyzed. The findings indicate an emergence of new sports ideology, such as “Equality of pro-competition and non-competition”,“ Equality in the competition of healthy people and people with disabilities”“, Selfmanagement of the body”,“ Expansion and improvement of sports rights” and“ Sports as a selfexpression” in the Japanese media. The use of the term “Athlete” symbolizes the change in the recognition and category of modern sports, and opened a new discursive space. It also suggests a new perspective of sports, and international elements.

著者

上野 聡

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.20-21, 2014-01-20 (Released:2017-06-16)

著者

竹内 恵

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.87, no.4, pp.629-636, 1998-04-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

8

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血管炎性ニューロパチーは血管炎症候群の中で中・小型血管を傷害する結節性多発動脈炎(PN)や慢性関節リウマチ(RA)などに伴うことが多い.臨床像は多発性単ニューロパチーで四肢の非対称的な運動感覚障害であり,末梢神経伝導検査では活動電位の振幅の低下や消失を認める.病理所見は軸索変性を主体とし,虚血性変化と考えられている.近年抗好中球細胞質抗体(ANCA)の発見や免疫学的研究の進歩などにより血管炎についての新知見が得られ,それに伴って血管炎性ニューロパチーについても見直しの時期に来ている.

著者

内山 竹彦

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.563-579, 2002-11-29 (Released:2009-02-19)

参考文献数

78

被引用文献数

2 2

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私は, 細菌, 免疫, 細菌毒素, 臨床感染症等, 多くの研究分野の共同研究者とともに, 1980代半ばから, 病原性細菌が産生するスーパー抗原活性を持つ細菌毒素について解析を続け, 下記の事柄を明らかにしてきた。1) 黄色ブドウ球菌が産生するトキシック症候群 (toxic shock syndrome, TSS) 毒素 (TSS toxin-1, TSST-1) は強いT細胞活性化因子であり, 主要組織適合 (MHC) クラスII分子に結合してT細胞を活性化する。2) TSSの発症機序にTSST-1のT細胞活性化が関与する。3) 新生児TSS様発疹症 (NTED) がメチシリン耐性黄色ブドウ球菌 (MRSA) による新興感染症として出現した。4) 新生児T細胞のTSST-1応答性は, 成人T細胞と比較して極めて未熟性を示す。5) A群レンサ球菌毒素 SpeA (streptococcal pyrogenic exotoxinA) はスーパー抗原活性を持つ。6) Yersinia pseudotuberculosis 感染症の原因毒素として, スーパー抗原活性をもつ毒素 Y. pseudotuberculosis-derived mitogen (YPM) を産生する。

著者

西川 純

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.63, no.9, pp.432-435, 2015-09-20 (Released:2017-06-16)

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理科は実験方法の検討,実験結果の予想で子どもたちが話し合う場面が多い。また,実験・観察では子どもたちが主体的に学習している。本稿では,『学び合い』という授業によって,理科が国語,英語より優れた言語学習の場になることを紹介する。

著者

村山 隆之

出版者

日本アプライド・セラピューティクス(実践薬物治療)学会

雑誌

アプライド・セラピューティクス (ISSN:18844278)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.13-28, 2019 (Released:2019-02-09)

参考文献数

27

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長時間作用性吸入抗コリン薬(LAMA) が喘息に適応拡大されたが、臨床現場でエビデンス 総体を理解することは難しかった。そこで、Sobieraj らが2018 年に発表した喘息患者における LAMAと吸入ステロイド薬との併用に関する系統的レビューを、AMSTAR2 で吟味した。吟味 の結果、研究の除外理由の説明と統計的統合に欠点があり、異質性についての十分な説明等 でも欠点を認めた。統計的統合の欠点は、クロスオーバー試験のデータ抽出および異なる効果量やQOL スケールの統合等であった。LAMAと長時間作用性β2 刺激薬(LABA)との比較について、これらの欠点をKewらのコクラン系統的レビューで使われた統合方法や標準化平均差を利用して対処することで、より多くの研究結果を統合できた。新たな統合結果に基づき、異質性の検討も含めて the Grading of Recommendations, Assessment, Development and Evaluation に準拠したSummary of Findings を作成し、エビデンス総体を把握した。その結果は、Sobieraj らのレビュー結果と比べて、より精確で現場での臨床決定に利用しやすいエビデンス総体の要約となったが、QOL のアウトカムを除いてレビューの結論に大きな相違はなかった。また、喘息治療で蓄積されてきたLABA のエビデンスと組み合わせたネットワーク・メタ解析を試行し、その有用性を確認した。

著者

Yuji Mizuno Eisaku Harada Daisuke Katoh Yusuke Kashiwagi Yoshinobu Morikawa Hitoshi Nakagawa Michihiro Yoshimura Yoshihiko Saito Hirofumi Yasue

出版者

The Japan Endocrine Society

雑誌

Endocrine Journal (ISSN:09188959)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.87-95, 2013 (Released:2013-01-31)

参考文献数

46

被引用文献数

16 27

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B-type natriuretic peptide (BNP) is produced by the heart and its plasma level is increased with the severity of left ventricular (LV) dysfunction/hypertrophy. The normal heart preferentially utilizes fatty acids as energy substrates. Plasma BNP levels are reported to be lower in obese individuals. We examined the relationship between BNP production and plasma free fatty acids (FFA), homeostasis model assessment of insulin resistance (HOMA-IR), and LV dysfunction/ hypertrophy. We examined the plasma BNP levels and FFA at the aortic root (AO) and coronary sinus (CS) as well as hemodynamic parameters in 62 patients (38 men and 24 women, 62.5±11.7 yrs) who underwent cardiac catheterization. Log BNP (AO) had a significant positive correlation with log BNP (CS-AO) (r=0.877, PPPPPPP=0.001). The multivariable regression analyses including log HOMA-IR, LVMI, and age as an independent variable revealed that HOMA-IR and LVMI were significant predictors of log BNP (CS-AO) or BNP production (P=0.001 and 0.004, respectively). We conclude that plasma BNP levels are determined primarily by cardiac production and that insulin resistance is a significant predictor of cardiac BNP production independent of LV hypertrophy in obese individuals.

著者

神田 鉄平 池田 慎 大内 真菜美 長﨑 絢子 山本 理恵 森下 友裕 前田 憲孝 佐々木 崇了 古本 佳代 加計 悟 村尾 信義 古川 敏紀

出版者

獣医麻酔外科学会

雑誌

獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:09165908)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.7-12, 2011 (Released:2011-10-18)

参考文献数

10

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メデトミジン(MED)が引き起こす体温低下に対して加温輸液を静脈内投与することの効果について健康なイヌを用いて検討を行った。生理的食塩液(control)あるいはメデトミジン40 μg/kgを筋肉内投与し、同時に10 ml/kg/hrでリンゲル液を室温(RT)あるいはアニメック(ANI)、メディテンプ(MEDI)という二種類の加温装置を用いて4時間の静脈内投与を実施した。MED-ANI群では体温低下が僅かに緩和される傾向がみられたが、加温しない群と比較して統計学的に有意な差は認められなかった。結果から、イヌにおいて本条件での加温輸液の投与はメデトミジンによる体温低下を有意には抑制しないことが示された。

著者

高橋 厚 別所 隆 大西 英胤 篠原 央 近藤 喬 栗原 博明 小野口 勝久 関 泰 飯尾 宏 古川 俊治 飛田 浩輔 向井 美和子

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.592-597, 1991-03-25 (Released:2009-03-31)

参考文献数

36

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最近われわれは急性の経過をとった腸間膜脂肪織炎の1例を経験した.症例は23歳女性で腹痛と発熱を主訴に来院した.腹部CTにて腸間膜の炎症性疾患が疑われたが,症状増悪するために開腹手術が行われた.開腹所見は小腸間膜の炎症性肥厚を認め肉眼的に腸間膜脂肪織炎と診断した.腸間膜の生検より組織学的にも腸間膜脂肪織炎と診断された.この症例は抗生剤と非ステロイド性消炎鎮痛剤投与のみで症状軽快した.腸間膜脂肪織炎は腸間膜の非特異性炎症性疾患であり多くは慢性に経過する.検索し得た本邦報告例35例を集計し文献的考察を加え報告する.

著者

中井 俊樹

出版者

一般社団法人 日本薬学教育学会

雑誌

薬学教育 (ISSN:24324124)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.2018-010, 2018 (Released:2018-11-03)

参考文献数

3

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近年の高等教育政策では,学生の学習成果を可視化して,大学教育の内部質保証を確立することが求められている.そして,学習成果が身についているのかどうかを適切に評価し,組織的に改善することがインスティチューショナル・リサーチ(IR)に期待されている.本稿では,大学におけるIRの実践の効果を高めるための課題を,IRの有効性と限界,大学教育の質保証の特徴,学習成果を捉えるモデル,IRの実践的方法といった論点にそってまとめる.

著者

久保 智英

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2016-0007-SHI, (Released:2017-01-20)

参考文献数

34

被引用文献数

2

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本稿では,近未来の働き方とそれによる労働者の疲労問題,そしてその対策について,先行研究を踏まえながら,著者の私見を述べた.その論点は,1)情報通信技術の発達による飛躍的な労働生産性の向上は,これまで労働者の生活時間のゆとりではなく,逆に新たなる作業時間に結びつく可能性があること,2)その影響により,労働者の働き方は,いつでもどこでも仕事につながることができ,ますます,オンとオフの境界線が曖昧になるかもしれないこと,3)その疲労対策としては,オフには物理的に仕事から離れるだけではなく,心理的にも仕事の拘束から離れられるような組織的な配慮と個人的な対処が重要であること,4)最近,注目されている勤務間インターバル制度と,勤務時間外での仕事のメールなどの規制としての「つながらない権利」を疲労対策として紹介したこと,に要約できる.いずれにしても,公と私の境界線がもともと曖昧なわが国の労働者にとっては,オフを確保することが近未来に生じうる労働者の疲労問題に対しての有効な手立てとなるだろう.

著者

庄原 誠 佐藤 裕之 山本 勝也

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.652-657, 2015 (Released:2017-09-01)

参考文献数

4

被引用文献数

1

著者

塩野 清治

出版者

日本情報地質学会

雑誌

情報地質 (ISSN:0388502X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.31-39, 2012-06-15 (Released:2012-10-16)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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3 次元空間内における地層の分布域は,いくつかの境界面で上下を境された部分空間として認識される.地層と境界面の関係は地質構造の論理モデルとよばれる.地層の分布域は各境界面によって 2 分割された領域の共通集合あるいは共通集合の和集合の形式で表現される.この表現形式をブール代数という一般的な視点から再考することによって,地質構造の論理モデルへの理解が深まるだけでなく,さらには新しいアルゴリズムの発見へと発展する可能性がある.本講座では地層の分布域を表現する多項式にかかわる分野に話題を限定して,ブール代数の基礎概念を演算法則,順序構造,原子元,ブール同型,ブール関数,ブール式,minterm 標準形の順に解説する.最後にその応用例として,地層の分布域をブール式の minterm 標準形として一般表現する手続きを示す.

著者

Tomonobu Takikawa Takuya Sumi Kunihiko Takahara Yoshihiro Kawamura Shioh Ohguchi Mitsutoshi Oguri Hideki Ishii Toyoaki Murohara

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.87-93, 2019-02-08 (Released:2019-02-08)

参考文献数

31

被引用文献数

11

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Background: The purpose of the study was to evaluate the impact of nutritional status on 1-year mortality in hospitalized patients with acute decompensated heart failure (ADHF). Methods and Results: We enrolled 457 hospitalized ADHF patients. Previously established objective nutritional indexes (controlling nutritional status [CONUT], prognostic nutritional index [PNI], geriatric nutritional risk index [GNRI], and subjective global assessment [SGA]) were evaluated at hospital admission. Malnutrition was defined as CONUT score ≥5, PNI score <38, GNRI score <92, and SGA scores B and C. The frequencies of malnutrition based on CONUT, PNI, GNRI, and SGA were 31.5%, 21.4%, 44.9%, and 27.8%, respectively. All indexes were related to the occurrence of 1-year mortality on univariate Cox regression analysis (P<0.05). We constructed a reference model using age, body mass index, systolic blood pressure, sodium concentration, and renal function on multivariable Cox regression analysis. Adding SGA to the reference model significantly improved both net reclassification improvement (NRI) and integrated discrimination improvement (0.344, P=0.002; 0.012, P=0.049; respectively). Other indexes (CONUT, PNI, and GNRI scores) significantly improved NRI (0.254, P=0.019; 0.273, P=0.013; 0.306, P=0.006; respectively). Conclusions: Nutritional screening assessed at hospital admission was appropriate for the prediction of 1-year mortality in hospitalized patients with ADHF.

著者

Hiromasa Otake Kosuke Tanimura Yoichiro Sugizaki Takayoshi Toba Hiroyuki Kawamori Toshiro Shinke Ken-ichi Hirata

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.107-111, 2019-02-08 (Released:2019-02-08)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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Background: Despite evidence of the effects of alirocumab on the incidence of acute coronary events, its impact on plaque stabilization remains uncertain. The present study will investigate the effect of alirocumab on fibroatheroma in patients who underwent recent percutaneous coronary intervention (PCI). Methods and Results: This phase IV, open-label, randomized, blinded near-infrared spectroscopy plus intravascular ultrasound (NIRS-IVUS) analysis, parallel-group, single-center study will enroll Japanese adults recently hospitalized for PCI with suboptimal low-density lipoprotein cholesterol (LDL-C) control (>70 mg/dL) despite stable statin therapy. Thirty patients will be randomized to receive either alirocumab or standard of care. The alirocumab group will receive alirocumab 75 mg every 2 weeks plus 10 mg rosuvastatin per day. The standard-of-care group will receive 10 mg rosuvastatin per day with dose adjustment to achieve LDL-C <70 mg/dL. Post-treatment NIRS-IVUS will be performed at week 36. The primary endpoint is the change in maximum lipid core burden index in 4-mm pullback compartments (maxLCBI[4 mm]) between baseline and week 36. Secondary endpoints include change in LCBI (lesion), angle of lipid core, plaque burden, and serum lipids and biomarkers related to atherosclerosis and inflammation. Conclusions: The study will clarify the effects of alirocumab on thin-cap fibroatheroma in patients who underwent recent PCI and who have suboptimal LDL-C control with stable statin therapy.

著者

Masato Matsushita Akihiro Shirakabe Nobuaki Kobayashi Hirotake Okazaki Yusaku Shibata Hiroki Goda Saori Uchiyama Kenichi Tani Kazutaka Kiuchi Noritake Hata Kuniya Asai Wataru Shimizu

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.61-70, 2019-02-08 (Released:2019-02-08)

参考文献数

20

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Background: The features of sleep-associated acute heart failure (AHF) patients admitted at midnight or early morning (M/E) are unclear. Methods and Results: Of 1,268 AHF patients screened, 932 were analyzed, and divided into 2 groups by admission time (M/E group, 23:00–06:59, n=399; daytime group, 07:00–22:59, n=533). Those in the M/E group were further divided by the presence of a prodrome: with (n=176; prodrome group) or without (n=223; sudden onset group). The median time from symptom onset to hospitalization was significantly shorter in the M/E group (98 min; range, 65–170 min) than in the daytime group (123 min; range, 68–246 min). The 365-day HF event rate in the M/E group was significantly lower than that of the daytime group. On multivariate logistic regression modeling the M/E group was independently associated with a better outcome than the daytime group (OR, 0.673; 95% CI: 0.500–0.905). In the M/E group, the 365-day HF event rate was significantly lower in the prodrome group than in the sudden onset group. On multivariate logistic regression modeling, inclusion in the prodrome group was independently associated with a better outcome (OR, 0.544; 95% CI: 0.338–0.877). Conclusions: AHF patients admitted during sleeping hours were not sicker than those admitted during the daytime. The absence of a prodrome, however, might be associated with future repeated HF events.

著者

加藤 直樹 徳岡 昌文 篠原 靖智 小山 泰二 長田 裕之

出版者

日本マイコトキシン学会

雑誌

マイコトキシン (ISSN:02851466)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.197-206, 2014-07-31 (Released:2014-10-15)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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麹菌Aspergillus oryzaeは我が国の伝統的な発酵食品の生産には欠かせない微生物であり,長い年月をかけた育種により,その安全性が確立されている.本菌はアフラトキシン生産菌A. flavusから派生した家畜種と考えられており,その進化的な近縁関係は両種のゲノム解読によっても裏付けられている.我々人類にとって対極とも言える両種の決定的な相違点として,二次代謝産物生産能を挙げることが出来る.両種のゲノム中には共通して多数の二次代謝系遺伝子が存在しているにも関わらず,A. oryzaeは一切,アフラトキシンを生産せず,報告のある二次代謝産物もごく少数である.生合成に関わる遺伝子の変異や欠損,転写抑制といった遺伝的要因の蓄積によるマイコトキシン生産能の喪失は,A. oryzaeがA. flavusから家畜化して生じた種であるという概念によく合致している.そういったA. oryzaeにおけるマイコトキシン生産を回避するための遺伝的要因「セーフガード」に焦点を当て,我々が最近明らかにしたシクロピアゾン酸(CPA)生産に対するセーフガードを中心に解説する.小胞体Ca2+-ATPaseに対する強力な阻害物質であるCPAはA. oryzaeの一部の菌株における生産が報告されている.その生合成遺伝子クラスターには,A. flavusでは欠失している遺伝子が含まれている.一見すると従来の家畜化の概念とは相反する現象ではあるが,種々の解析の結果,その遺伝子はCPAを2-オキソCPAに変換することで毒性を和らげる役割を担っていることが明らかとなった.麹菌ゲノム中には,その安全性を担保するための様々な遺伝要因が蓄積していることが改めて示唆された.

著者

ZHANG Siqi REN Guoyu REN Yuyu SUN Xiubao

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2019-004, (Released:2018-10-29)

被引用文献数

5

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This study aimed to improve understanding of the differences in surface air temperature data between observations and reanalysis since the beginning of the 20th century and to address the reanalysis data error. The anomaly correlation, standard deviation, and linear trend of temperature during 1909–2010 in eastern China was analyzed based on homogenized observation data from 16 stations and two sets of 20th century monthly mean surface air temperature reanalysis data (20CR and ERA20C). The results show that the inter-annual and decadal variability were consistent between reanalysis and observations in eastern China after 1979. The reanalysis data exhibited a large fluctuation during the 1960s. The average 20CR temperature was lower than the observations during 1920–1950. The inter-annual and decadal variability for winter and spring were consistent with the observations. The correlation and standard deviation ratio between the reanalysis and observations demonstrated a high consistency of their inter-annual variability and dispersion. The ERA20C data were generally closer to the observations than the 20CR data for the period 1979–2010. The linear trends of surface air temperature showed clear warming in both reanalysis datasets and the observations, but the reanalysis trends were significantly smaller than the observational trends for annual mean temperature and most of the seasonal mean temperatures after the 1950s. Overall, ERA20C was generally closer to the observational temperatures than 20CR during 1909–2010, but this consistency does not necessarily indicate ERA20C’s suitability for climate change research because of the systematic bias referenced to the observational data.

著者

森島 隆晴

出版者

JAPAN SECTION OF THE REGIONAL SCIENCE ASSOCIATION INTERNATIONAL

雑誌

地域学研究 (ISSN:02876256)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.127-136, 1999-12-30 (Released:2008-10-10)

参考文献数

13

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The purpose of this paper is to investigate the effect of teleworking on the overcentralization to a large city.In Japan, urban population suddenly increased with economic growth after World War II, and about 60% of the total population lived in urban area in 80's. Office demand increased with office automation in the latter half of 80's, and land values remarkably gone up. As a result, the remarkable rise of land value brought many problems such as aggravation of house circumstances or expansion of the asset difference. On the other hand, an advance of communication technologies makes dispersion of an office by telework possible, and is hoped that it relaxes city concentration.One of the theoretical subjects in recent urban economics is explaining spatial agglomeration by micro-economic theory. In a problem of this kind, it is important to explain what kind of interaction among firms and households cause spatial agglomeration. Starrett [12] describes that agglomeration in the homogeneous space cannot happen under perfect competition. On this account two methods explaining spatial agglomeration are picked up in Fujita and Thisse [2]. One is a method by (I) externalities under perfect competition, and the other is a method by (II) imperfect competition. Following the terminology of Scitovsky, type I explains spatial agglomeration with “technological externality”, and type II explains it with “pecuniary externality”. Furthermore, type II is divided into (II-1) increasing returns under monopolistic competition and (II-2) spatial competition under strategic interaction.In most cases, these both externalities cause the spatial agglomeration of economic activity. Both are different in the work. On this account it is important theoretically to analyze separately.The model of type I has been developed by many researchers to explain spatial structure in a city. In a model of this type, non-market interactions, for example, communications between corporations or individuals or spill over of knowledge or information, generate the fundamental power of spatial agglomeration. By development of communication technology the same level interactions occur without agglomeration, some merit of agglomeration does decrease and agglomeration power is weakened.A model of type II contributes to advance of recent urban economics. It is developed mainly on the monopolistic competition model (type II-1) on the industrial organization theory, for example, Spence [11] and Dixit and Stiglitz [1]. Krugman [8] shows that agglomeration power of a corporation is strengthened by decrease in the transportation costs between two regions. Actually, preparation of road net is regarded as the big factor which promoted over-centralization to a large city.In this paper, we show that development of communication technology does not prevent over-centralization. The spread of telework or satellite office decreases a commuting cost for households or corporations. Decrease in commuting costs become the increase for income of households and the decrease for costs of corporations. On this account, total consumption increases and some new corporation entry. Finally, the agglomeration power of a corporation is strengthened.