著者

濵屋 政志 田中 一敏 フェリクス フォン ドリガルスキ 井尻 善久

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.609-612, 2021 (Released:2021-09-02)

参考文献数

18

著者

[山田淸作] [編]

出版者

[米山堂]

巻号頁・発行日

1930

著者

福沢諭吉 編訳

出版者

慶応義塾

巻号頁・発行日

vol.巻6 附録, 1869

著者

大谷 和大 中谷 素之

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.206-216, 2011-04-20 (Released:2011-06-23)

参考文献数

38

被引用文献数

7 4 5

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自己価値の随伴性(Contingencies of Self-worth)とは,個人が特定の自己の領域をどの程度重要視しているかの指標である。学業領域の自己価値の随伴性が高いと,学業での失敗が自己価値を揺るがす脅威となることが指摘されている。本研究の目的は,学業における自己価値の随伴性が内発的動機づけ低下に及ぼす影響プロセスを明らかにすることであった。両変数を媒介する要因として状態的自尊感情と失敗場面の感情に焦点を当てた。中学2年生125人を対象に場面想定法により検討した結果,自己価値の随伴性が内発的動機づけを低下させるプロセスと,内発的動機づけ低下を緩衝するプロセスの両側面が明らかとなった。すなわち,自己価値の随伴性が状態的自尊感情と無能感を媒介した場合,内発的動機づけを低下させるが,一方で自己価値の随伴性が後悔を媒介した場合には,内発的動機づけ低下が抑制されることが示された。

著者

池田 譲 櫻澤 郁子 桜井 泰憲 松本 元

出版者

Japanese Society for Aquaculture Science

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.391-400, 2003-12-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

27

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理化学研究所脳科学総合研究センターでは, 脳を知るためのモデル動物としてイカ類に注目し, 行動学的および分子生物学的研究を行うために内陸部初のイカ長期飼育施設を開設した。これに伴い, 各種イカ類の輸送, 水槽の種類, 餌料などについて飼育実験より検討した。飼育には閉鎖循環系の大型円形水槽 (10, 0001) , 小型円形水槽 (1, 7001) , マルチハイデンス水槽 (20l-8基, 50l-8基) , 角形水槽 (600l) を用いた.ヤリイカ, アオリイカ, シリヤケイカ, ミミイカを卵から飼育するとともに, ヤリイカ, アオリイカ, スルメイカ, ヒメイカ各成体をそれぞれ畜養した。その結果, シリヤケイカおよびアオリイカの累代飼育に, また, ヤリイカの2か月間の孵化飼育にそれぞれ成功した。閉鎖系における3種成体の畜養も可能でありスルメイカでは産卵も観察された。これらに基づき各種ごとの飼育の問題点について考察した。

著者

斎藤 正也 井元 清哉 山口 類 宮野 悟 樋口 知之

出版者

日本学術会議 「機械工学委員会・土木工学・建築学委員会合同IUTAM分科会」

雑誌

理論応用力学講演会 講演論文集

巻号頁・発行日

vol.63, 2014

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インフルエンザに対する効果的な介入や注意喚起を行うためには、数理モデルを活用した流行予測が欠かせない。感染伝播ダイナミクスを考慮した日本全国の流行モデルを構成する場合、都市間相互の影響を取り入れるのは自然と考えられるが、定点動向調査結果に見られる複数地域での同期した感染者急増はそのことを支持している。そこで、本研究では都市間相互の影響を考慮したモデルの候補として、確率的に要素(地域)間の結合を取り入れた、連結SIRモデルを候補モデルとし、47都道府県での週毎の定点当感染者数を同化することで連結の強さを決めるパラメータを推定する。パラメータ推定にはMCMCを用い、各パラメータ設定での尤度評価を軽量に保つために、カルマンフィルタを適用可能にする近似を行った。また、地域毎の感染者数時系列は、連結強度の推定に十分な情報を持たないと考えられるため、地域間の人の移動件数の統計である都道府県間流動表を推定の事前分布の設計に用いた。

著者

高 英聖 古関 隆章 宮武 昌史

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.125, no.12, pp.1084-1092, 2005 (Released:2006-03-01)

参考文献数

15

被引用文献数

22 33

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An algorithm optimizing train running profile with Bellman's Dynamic Programming (DP) is investigated in this paper. Optimal running trajectory of a train which minimizes amount of total energy consumption has been produced under fixed origin and destination, stipulated running time and various track profile. Many previous works on this area adopt the numerical techniques of calculus of variations, Pontryagin's maximum principle, and so on. But these methods often meet some difficulties accounting for complicated actual train running preconditions, e.g. complicated functions which describe electrical motive/brake torque, local constraints of the state variable as speed limitations, non-linear running resistance and variable grade profiles. Basic numerical DP algorithm can cope with such comlicated conditions and give the globally optimal solution. But this method consumes too large computation time for practical uses. We have made the improvements for shorter calculation time of whole optimization process and reducing the numerical error. The confined state space and irregular lattice play most important role for them. Dynamic meshing and effective utilization of system memory also realize shorter computation time. The effectiveness of the proposed method is demonstrated using various complicated running conditions.

著者

和田 拓郎 五十嵐 圭里 松田 秀喜

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.405-410, 2007-12-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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塩化ナトリウム及び塩化カリウム濃度差が与えるしょうゆの味への影響について,官能検査と味覚センサーで評価解析し,その相関性について検討を行った。結果,塩化ナトリウム及び塩化カリウムの濃度差は味覚センサーにより識別され,主成分分析による解析で,それぞれの成分濃度の方向性が示された。主成分分析による解析から得られた成分濃度の方向性と,そのユーグリッド距離の計算結果は官能検査を支持した。さらにPLS回帰分析による解析結果においても官能検査との相関が具体的に認められた。このことにより,主成分分析及びユーグリッド距離の解析結果を指標として,減塩しょうゆの味質の違いを客観的に評価することができる可能性が示されたと考えられる。以上の結果を基に,この方法を用いて市販しょうゆに対し評価を実施した結果,官能検査を支持する味覚センサーの解析結果が得られた。

著者

山神 達也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100216, 2017 (Released:2017-05-03)

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Ⅰ はじめに本稿の目的は,2010年の近畿地方における通勤流動の基本的な動向を把握することにある。近畿地方中部は京阪神大都市圏で占められ,都市圏多核化の進展を検証するうえで重要な地域である。また,近畿地方の北部や南部における「平成の大合併」以降の通勤流動の検討は,過疎地域における生活環境を考えていくうえで重要性が高いであろう。Ⅱ 近畿地方における通勤流動5%以上の通勤率で就業者が流出する市町村がどれほどあるかを示した図1をみると,5%以上の通勤率を示す市町村がないものとして,京都・大阪・姫路・和歌山の各市に加え,京都府と兵庫県の北部や奈良県南部の市町村などが挙げられる。また,大阪市周辺には通勤流出先の少ないリング状の地域がある(大阪圏内帯)。そして,大阪圏内帯を取り巻いて,通勤流出先の多い地域がこれもリング状に広がる(大阪圏外帯)。ただし,大阪圏外帯では,通勤流出先の少ないものが混在する。こうした二重のリング状の地域以外で通勤流出先の多い地域として,琵琶湖南岸,姫路市周辺,和歌山市南方の広川町周辺が挙げられるが,これらの地域以外では,概して通勤流出先が少ない。次に,どれほどの市町村から5%以上の通勤率で就業者を受け入れているのかを検討する。5%以上の通勤率で通勤流出先となった市町村数を地図化した図2をみると,京都・大阪・神戸の3市に加えて各県の県庁所在都市や姫路市,そしてこれらに隣接する市で多い。さらに,琵琶湖南岸・東岸や大阪府南部,和歌山県の中部・南部では,一部の市町村が多くの市町村からの通勤流出先となっている。一方,近畿地方の北部や兵庫県西部,奈良県南部,和歌山県南端部では,3つ以上の市町村から通勤流出先となっている市町村の存在しない地域が広がる。以上を整理すると,京都・大阪・姫路・和歌山の各市は雇用の中心として,また神戸市や奈良市は大阪市に従属するものの,いずれも多くの市町村から就業者を集めている。次に大阪圏内帯では,大阪市への通勤流出が多いものの,周辺市町村や大阪圏外帯からの通勤流出先となっている。そして大阪圏外帯では,大阪市とともに大阪圏内帯や京都市・神戸市・奈良市などへの通勤流出がみられ,流出先が多様化している。一方,近畿地方の北部や南部では市町村界をまたぐ通勤は少ないものの,雇用の中心となる都市が存在することが多い。 Ⅲ 考察近畿地方中部では市町村界をまたぐ通勤流動が活発である。そのなかで,京都市や大阪市,姫路市,和歌山市は明確な雇用の中心として,神戸市と奈良市は大阪市への通勤流出がみられながらも,多くの市町村からの通勤流入がみられた。また,琵琶湖南岸地域や関西国際空港周辺なども多くの市町村からの通勤流入がみられ,都市圏多核化の進展が垣間見られる。加えて,大阪圏内帯でも多くの市町村からの通勤流入がみられ,大阪市からの雇用の場の溢れ出しが推察される。このように,近畿地方中部では,郊外における雇用の核の存在による集中的多核化ととともに,雇用の場の溢れだしによる中心都市隣接市への通勤がみられる。一方,近畿地方の北部や南部では,市町村をまたぐ通勤は少ない。これらの地域では市町村の面積が大きく,市町村単位での通勤流動の分析に市町村合併の影響が現れている可能性があり,その点を検証するため,市町村合併前後で同様の分析を行う必要がある。ただし,このような地域においても,彦根市や御坊市,田辺市など,周辺市町村からの通勤流出先となっている都市が存在し,これらの都市は,過疎化が進展する地域における雇用の中心として機能している。

著者

中村 将人

出版者

北海道大学大学院経済学研究院地域経済経営ネットワーク研究センター

雑誌

地域経済経営ネットワーク研究センター年報 (ISSN:21869359)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.61-74, 2020-03-30

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寿都鉄道は,大正期から昭和中期にかけて北海道後志地方に存在した局地鉄道であり,国有鉄 道に買収してもらうことを前提に,当面の輸送手段確保のために地元資本によって敷設された当座企業 であったと言われる。大正期の鉄道業では減価償却が実施されつつあったが,その根底にあるのは「継 続企業の公準」であり,換言すると安定的な減価償却は継続企業性を示す指標であった。寿都鉄道の減 価償却実務を分析すると,処分可能剰余金に感応的な計上額ではあるが減価償却を実施しており,未成 熟ながらも継続企業性を模索していたことが判明する。

著者

胡 仁[ユウ]

出版者

札幌大学

雑誌

産研論集 (ISSN:09169121)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.15-20, 2012-03

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情報技術の発展につれて,企業における会計処理のモードが徐々に手動記帳から電子化に,また電子化から情報化に発展してきた。財務報告も紙ベースから電子ベースに移行してきた。情報技術の発展は会計データの集計,加工,処理,開示と分析方法を変更しただけでなく,伝統的な監督とリスク制御方法も変更し,財務報告の適時性や信頼性やセキュリティに対してより高い要求を出した。本文は情報技術をもとに,中国の監督やリスク管理におけるチャレンジ及びXBRL技術が会計処理のモードとプロセス,監督とリスク管理にもたらした変革を研究し,XBRLが監督駆動の属性を持っているか,どのように監督とリスク制御をもっと効率化するかを分析する。情報技術の発展につれて,企業における会計処理のモードが徐々に手動記帳から電子化に,また電子化から情報化に発展してきた。財務報告も紙ベースからインターネット財務報告に移行してきた。情報技術の発展は会計データの集計,加工,処理,開示と分析方法,財務報告の作成方法を変更しただけでなく,伝統的な監督とリスク制御方法も変更し,財務報告の適時性や信頼性やセキュリティに対してより高い要求を出した。この文章は情報技術が監督分野のリスク制御にもたらした影響及びインターネット財務報告のXBRL技術が監督駆動属性を持っているか,監督とリスク制御をよりよく効率化できるかを研究する。

著者

加藤 翠

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.17, no.6, pp.384-387, 1966-12-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

11

著者

西本 寮子

出版者

県立広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本年度は、大庭賢兼の事跡のうち、まず「詠百首和歌」について再検討を行うこととし、翻字の見直し作業から着手した。ついで、『伊勢物語』諸注集成について、情報を収集に努めた。さらに『太平記』の書き入れについて確認作業を進めた。吉川本太平記について、入手ずみの写真版の確認作業を進めた。固有名詞を中心に線引があることはよく知られているところであるが、その記主及び、本文を利用したのが誰であるのかは明らかにされてこなかったことから、何らかの手がかりが得られるのではないかと考えて作業を進めている。しかしながら、現時点では有力な手がかりは見いだせていない。これについては次のような見通しを立てている。毛利氏周辺にはいくつかの『太平記』伝本が伝わっており、伝本の中には元就の側近が関与したと思われるものもある。元就自身は吉川元春が書写した吉川家本の目録を記してているが、元就の孫の輝元所用本の注記には側近の名が認められる。吉川本は元春が書写したあと、元長や広家などが歴史や教養を身につけるために利用した可能性が高い。吉川家文書の元長自筆書状からは、元長が『太平記』に通じていたと考えられる文書の存在が確認できるからである。急成長を遂げた同一文化圏の中で、『太平記』がどのような意味を持っていたのか、検討を深めることができそうであるとの感触を得ている。また、大庭賢兼と元長の間には親交があったことから、元長の教養形成に賢兼が大きな意味を持っていたといえる。これらについて手がかりを求めて引き続き調査を続ける。なお、29年度は、毛利元就を始発点とする文化活動の広がりを考察するのに有益な資料を入手した。慶長三年二月十日興業の賦何木連歌一巻である。毛利元康が発句を詠じ、玄仲、晶叱、紹巴、景敏、友詮ら毛利家周辺で活躍した人物や連歌師等が参加している。時代は下るが毛利氏の文化活動の広がりの考察に利用したい。

著者

張 慶在

出版者

Center for Advanced Tourism Studies = 北海道大学観光学高等研究センター

雑誌

International Journal of Contents Tourism (ISSN:24327557)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.45-52, 2017-03-01

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本リサーチノートでは、コンテンツツーリズムとイベントツーリズムの側面から、コンテンツをテーマにするイベントの特徴について明らかにする。具体的には、北海道洞爺湖町で行われる 「TOYAKO マンガ・アニメフェスタ」(TMAF)に対する参与観察をもとに、参加者の参加形態を分析する。TMAF は、ポップカルチャーコンテンツをテーマとするイベントであり、2010年からはじまった。初年度の3千人から年々参加者が増え、2015年には約6万人が参加した。TMAF では、ポップカルチャーコンテンツが観光を誘発する要素の一つであり、そういう意味でTMAF に対する観光はコンテンツツーリズムと言うことができる。一方、TMAF はフェスティバル形式のイベントであり、イベントが観光を誘発するイベントツーリズムの特徴も見られる。TMAF に参加する観光客の実際の観光パターンからは、既存のコンテンツツーリズムとイベントツーリズムとは少々異なる特徴が見られる。TMAF において参加者は、観光客であると同時に、場の雰囲気を作るホストのような役割をする。また、伝統的にはホストに属する地域住民がゲストのような役割をすることもある。TMAF の事例を通して、コンテンツツーリズム、イベントツーリズムなどポップカルチャーイベントをめぐるダイナミックな観光の在り方が見られる。This research note analyses pop-culture-related festivals as contents tourism based on participant observation at the Toyako Manga Anime Festa (TMAF).TMAF began in 2010 and is an annual festival on the theme of manga and anime. There were 3,000 participants in the first year. Numbers have increased year by year and in 2015 there were almost 60,000 participants during the two days of the festival.Pop culture contents help to induce visitation to Toyako town, therefore participation in TMAF can be called a form of contents tourism. Conversely, TMAF has a festival format which includes many exhibitions, therefore participation in TMAF can also be called event tourism. Meanwhile, the behaviour of participants at TMAF consists of various travel patterns which belong to neither contents tourism nor event tourism. Attendees participate simultaneously as festival performers and as visitors to the event. Also, residents of Toyako town, who do not treat participants as tourists as in the traditional host/guest theory of tourism studies, tend to behave like tourists at TMAF. As a result, the dynamic patterns of tourism related to pop culture as seen atTMAF constitute a synergistic blend of contents tourism and event tourism.

著者

細川 護熙

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.129, no.11, pp.62-65, 2015-11

著者

馬場 伸彦

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 文学・文化編 (ISSN:1347121X)

巻号頁・発行日

no.54, pp.47-55, 2017

著者

塚本清 著

出版者

東洋図書

巻号頁・発行日

1926

著者

臼田 慎 河奈 裕正 加藤 仁夫 城戸 寛史 佐藤 淳一 式守 道夫 関根 秀志 高橋 哲 藤井 俊治 矢島 安朝 瀬戸 晥一

出版者

公益社団法人 日本顎顔面インプラント学会

雑誌

日本顎顔面インプラント学会誌 (ISSN:1347894X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.89-100, 2017-08-25 (Released:2018-12-25)

参考文献数

2

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目的:インプラント手術に関する重篤な医療トラブルは,社会問題とも言われている.そこで日本顎顔面インプラント学会では関連施設でのアンケート調査を行い,2009年1月より2011年12月末までを対象とした前回調査結果との比較検討を含めて報告する. 方法:本学会認定118施設の2012年1月1日より2014年12月末日までの3年間におけるインプラント手術関連の重篤な医療トラブルのアンケートを回収し分析した. 結果:回収率は89.0%で3年間の合計発生件数は360件であった.主な発生項目は上顎洞炎73件(20.3%),次いで下歯槽神経損傷68件(18.9%),3番目が上顎洞内インプラント迷入67件(18.6%),4番目が心身医学的障害45件(12.5%),5番目がオトガイ神経損傷33件(9.2%)であった. 結論:トラブル発生件数は前回調査の471件から360件と減少した.発生項目の上位5項目は前回調査と順序が異なるものの同じ項目であった.

著者

Anna K. Kopec Ryuji Yokokawa Nasir Khan Ikuo Horii James E. Finley Christine P. Bono Carol Donovan Jessica Roy Julie Harney Andrew D. Burdick Bart Jessen Shuyan Lu Mark Collinge Ramin Banan Sadeghian Mazin Derzi Lindsay Tomlinson John E. Burkhardt

出版者

The Japanese Society of Toxicology

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.99-114, 2021 (Released:2021-03-01)

参考文献数

68

被引用文献数

1 18

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Microphysiological systems (MPS) are making advances to provide more standardized and predictive physiologically relevant responses to test articles in living tissues and organ systems. The excitement surrounding the potential of MPS to better predict human responses to medicines and improving clinical translation is overshadowed by their relatively slow adoption by the pharmaceutical industry and regulators. Collaboration between multiorganizational consortia and regulators is necessary to build an understanding of the strengths and limitations of MPS models and closing the current gaps. Here, we review some of the advances in MPS research, focusing on liver, intestine, vascular system, kidney and lung and present examples highlighting the context of use for these systems. For MPS to gain a foothold in drug development, they must have added value over existing approaches. Ideally, the application of MPS will augment in vivo studies and reduce the use of animals via tiered screening with less reliance on exploratory toxicology studies to screen compounds. Because MPS support multiple cell types (e.g. primary or stem-cell derived cells) and organ systems, identifying when MPS are more appropriate than simple 2D in vitro models for understanding physiological responses to test articles is necessary. Once identified, MPS models require qualification for that specific context of use and must be reproducible to allow future validation. Ultimately, the challenges of balancing complexity with reproducibility will inform the promise of advancing the MPS field and are critical for realization of the goal to reduce, refine and replace (3Rs) the use of animals in nonclinical research.

著者

小俣 利男 オマタ トシオ Toshio OMATA

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.115-141, 2009-03