著者

樋口 敏広

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.134, pp.103-120,L14, 2003-11-29 (Released:2010-09-01)

参考文献数

66

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The Bikini incident of 1954, ushering in a new era of atomic plenty, aggravated nuclear fear and a danger of neutralism among the Japanese public. This article examines how the Japanese and U. S. governments tackled a problem of antinuclear sentiment which emerged as a hotbed for neutralism in 1954-1957. Focusing on a unique nature of Japanese antinuclear sentiment as a form of nationalism, this article sheds light upon a role of diplomacy as a communication tool to address antinuclear sentiment and nationalism.This study argues that the Yoshida administration succeeded in settling an immediate problem of the Bikini incident but failed to address the question of nationalism deeply rooted in spreading antinuclear sentiment among the public. Worried about a weak leadership of the Japanese conservative government, the Eisenhower administration could not simply overlook this failure. Then it tried to directly confront the growing antinuclear sentiment through a coordinated public relations diplomacy it regarded as “education.” With “education, ” it intended to lead Japan to embrace continued nuclear-testing. This “education” failed, however, when Prime Minister Nobusuke Kishi embarked upon anti-nuclear-testing diplomacy. By positively responding to the growing nationalism embedded in the antinuclear sentiment, Kishi thought, he could win popularity for pro-American conservative LDP and therefore contain a danger of neutralism. Containment of neutralism was, ironically, exactly what the Eisenhower administration had envisaged. Kishi's diplomacy, therefore, shared the goal with U. S. educational efforts, but adopted a different approach. His diplomacy finally nullified “education, ” which raised a voice inside the Eisenhower administration calling for changing U .S. policy on nuclear testing rather than changing Japan through “education.” The eventual course of antinuclear nationalism in U. S. -Japan relations once again remained to be seen.

著者

宮下 直

出版者

Arachnological Society of Japan

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.81-88, 1996 (Released:2007-03-29)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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This paper reviews inter- and intraspecific competition in web-building spiders in the field. Although interspecific competition was thought to be important in spider communities, recent field experiments have revealed that it is infrequent. Intraspecific competition is also not common at the population level. Possible reasons for the absence of competition in spider populations are discussed.

著者

藤山 千紘 小林 一郎 西本 伸志 西田 知史 麻生 英樹

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.169-170, 2017-03-16

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我々は、常に次の状態を予測しながら日常生活を送っている。これは、我々がもつ脳の大脳皮質における予測符号化の機能が行っていることであり、近い将来を予測することによって生物としての個体を守っている。本研究では、この機能を模倣した深層学習により動画像から次の時刻の画像を予測することを目的とする。

著者

有賀 久哲 山田 章吾 高井 良尋 根本 建二 小川 芳弘 角藤 芳久 メヒア マルコ 西平 哲郎

出版者

Japanese Society for Therapeutic Radiology and Oncology

雑誌

The Journal of JASTRO (ISSN:10409564)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.347-355, 1996

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目的: 食道癌に対する術後照射の有用性を検討する目的で, 術後照射例の治療成績を非照射例と比較してretrospectiveに解析した.対象と方法: 1981年から1990年までに当施設にて治療した根治切除食道癌278例を対象とした.術後照射併用183例 (RT (+) 群), 非併用95例 (RT (-) 群) であり, IV期症例, 術死症例は予め解析から除外した・術後照射は, 両鎖骨上窩と全縦隔を含めたT字形照射野を原則とし, 総線量30-60Gy (平均41.9Gy) であった.90例にpeplomycinまたはcisplatin, vindesine (CDDP併用療法) を用いた同時化学療法が併用された.RT (-) 群に対しても, 42例に強力化学療法が併用された.鎧塁: 各治療群の5年, 10年生存率は, RT (+) 群が47.2%, 30.4%, RT (-) 群が43.0%, 23.7%であったが, 統計学的肴意差はなかった.化学療法併用例に限ると5年生存率はRT (+) 群47.7%, RT (-) 群23.7%(P=0.684) であった.有意予後因子は, N因子 (p<0.0001), T因子 (p=0.0013), 年齢 (p=0.0091), CDDP併用療法 (p=0.0123) であった.再発様式では, T字形照射域の再発率がRT (+) 群18.6%, RT (-) 群37.6%であり, 前者が有意に低かった (p=0.0068).結語: 根治切除食道癌に対する術後照射は, 照射野内再発を有意に減少するが, 生存率の改善は得られなかった.化学療法の同時併用により, 生存率を改善する可能性が示唆された.

著者

吉岡 常雄 上野 民夫

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:24326542)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.488-491, 1985-12-20 (Released:2017-09-15)

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近代化学工業はW.H.Perkinによるモープ紫(最初の合成染料)の発見に始まり(1856年), K.Graebeによるアリザリン(西洋茜(あかね)の色素)の合成(1867年), A.von BaeyerとHeumannによるインジゴの合成(1890年)によって, 最初は染料工業として確立された。けれども人類は, 太古から三千余種にも及ぶ草根木皮や動物色素を用いて布皮を染め, 装飾や服飾に用いてきた。昨今合成染料の普及はめざましいが, 今ここに天然染料について化学的に考察することは, 近代化学のルーツばかりか人類の遺産を知る上でも重要と考える。今回は数多い天然染料の中から, 帝王紫と呼ばれるロマンに富んだ古代の紫染めの世界に招待したい。

著者

松井 正一 伊理 正夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.306-313, 1980-07-15

被引用文献数

9

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従来の浮動小数点表現方式で問題となっていた指数部あふれを解決する新しい表現方式の提案を行う.新表現方式は 指数部と仮数部との境界を動的に変化させることにより 指数部あふれを防ぐとともに 普通の大きさの数に対してはより高い精度を確保することができる.また普通の数ではない数をいくつか考えることにより "数の体系"を閉じたものとする.新しい表現方式が効果を発揮するような計算例も示す.

著者

小林 謙一 坂本 稔

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.196, pp.23-52, 2015-12-25

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本稿は,縄紋後期の生業活動において,海洋資源がどの程度利用されていたのかを見積るため,炭素の安定同位体比(δ¹³C値)と炭素14年代をもとに,時期別・地域別の検討をおこなったものである。旧稿[小林2014]において,陸稲や水田稲作が出現する弥生移行期である縄紋晩期~弥生前期の土器付着物を検討した方法を継承して分析した。そのことによって,旧稿での縄紋晩期と弥生前期との違いの比較検討という目的にも資することができると考える。土器内面の焦げや外面の吹きこぼれなど,煮炊きに用いられた痕跡と考えられる土器付着物については,δ¹³C値が-24‰より大きなものに炭素14年代が古くなる試料が多く,海洋リザーバー効果の影響とみなされてきた。一方,-20‰より大きな土器付着物については,雑穀類を含むC₄植物の煮炊きの可能性が指摘されてきた。しかし,これらの結果について,考古学的な評価が十分になされてきたとはいえない。国立歴史民俗博物館年代研究グループが集成した,AMSによる縄紋時代後期(一部に中期末葉を含む)の炭素14年代の測定値を得ている256試料(汚染試料及び型式に問題ある試料を除く)を検討した。その結果,土器付着物のδ¹³C値が-24~-20‰の試料には炭素14年代で100 ¹⁴C yr以上古い試料が多く見られることが確認され,海産物に由来する焦げである可能性が,旧稿での縄紋晩期~弥生前期の土器付着物の場合と同様に指摘できた。北海道の縄紋時代後期には海産物に由来する土器付着物が多く,その調理が多く行われていた可能性が高いことがわかった。東日本では縄紋時代後期には一定の割合で海産物の影響が認められるが,西日本では近畿・中四国地方の一部の遺跡を除いてほとんど認められない。これらは川を遡上するサケ・マスの調理の結果である可能性がある。また,C₄植物の痕跡は各地域を通じて認められなかった。以上の分析の成果として,土器付着物のδ¹³C値は,縄紋時代後期の生業形態の一端を明らかにし得る指標となることが確認できた。

著者

むら子 著

出版者

磯部甲陽堂

巻号頁・発行日

1914

著者

坂本 理香

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.56, 2014-10-26

著者

島津 明人

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.261-266, 2018 (Released:2018-04-01)

参考文献数

22

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産業構造の変化, 働き方の変化, 情報技術の進歩など従業員や組織を取り巻く社会経済状況が大きく変化している. こうした変化に伴い, 従業員はこれまでよりも健康で, 「かつ」, いきいきと働くことが必要になってきた. 本稿は健康の増進と生産性の向上を両立させる鍵概念としてワーク・エンゲイジメントに注目する. 最初に, ワーク・エンゲイジメントが, 活力, 熱意, 没頭から構成される概念であることを定義したうえで, ワーク・エンゲイジメントの先行要因と結果を統合した 「仕事の要求度-資源モデル」 を紹介した. 次に, 行動医学の視点からワーク・エンゲイジメントを高めるための方策について言及した.

著者

工藤 雅仁 品川 知広 松原 渉 引地 勝義

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.307-312, 2016 (Released:2018-01-29)

参考文献数

4

被引用文献数

2

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新型1.2L直列4気筒エンジンを開発.技術的な特徴は,集合エキゾーストマニホールド一体シリンダヘッドとターボ,ファンスプレー直噴システムと超高タンブルによる高速燃焼,中間止め機構付きセンタースプール方式VVT,ヒートマネジメントシステムなどであり,豊かなトルクをレスポンス良く発揮し,高熱効率化を実現した.

著者

佐藤 公紀

出版者

現代史研究会

雑誌

現代史研究 (ISSN:03868869)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.55-59, 2014-12-20 (Released:2017-07-01)

著者

山田 敏郎 可児 弘毅 生田 耕治

出版者

The Japan Society of Mechanical Engineers

雑誌

日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.47, no.415, pp.450-460, 1981

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衝撃超高圧力研究用に超高速飛しょう体発射装置(二段式軽ガス銃)が試作され, その性能の数値解析が試みられた. 試作装置により16.4gの飛しょう体が3.57km/sまで加速・発射された. 発射実験結果と性能解析の予想値との良い一致により, 解析法の妥当性が確かめられた. 性能解析により, 試作装置は9.5gの飛しょう体が5km/sまで加速できることおよび発射速度支配因子のうち, 特に装薬量と飛しょう体質量の影響が大であることなどが明らかにされた.

著者

相田 慎 箕輪 はるか

出版者

豊橋技術科学大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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原発事故時による放射能リスクへの国民の不安は和らいでいるものの、企業・行政・報道への不信感は根強く、不安が解消されたとは言い難い。人々は、折に触れてこの問題について語らっていたであろうが、これは「人によって見解が異なる切実な問題」であり、「語ることへの躊躇い」があったと予想される。本研究課題では、日常会話に表出する(放射能リスク等の)科学の話題を「日常の科学コミュニケーション」と捉え、その場面獲得手法を提案し、話題が科学へ遷移する前後を詳細に分析する。 そして、「日常の科学コミュニケーション」の過去から今後とを観察し、放射能リスクという「時と共に変わりゆく問題」が変化する局面を俯瞰する。

著者

金子 周司

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.24-35, 2006 (Released:2006-04-01)

参考文献数

5

被引用文献数

5 4

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ライフサイエンス辞書(LSD)とは,筆者が主宰するLSDプロジェクトが1993年以来作り上げてきた生命科学領域の電子辞書である。この辞書の最大の特徴は,英語および日本語のいずれも大量の学術テキストを計量的に解析した独自のデータに基づいていることである。本稿では現在,公開している辞書サービスの概要とLSDデータベースの構築法を紹介し,併せて現在取り組んでいる対訳オントロジーの構築作業から見えてきた英語と日本語の学術用語の相違点について述べたい。

著者

高橋 一志 笹田 耕一

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告システムソフトウェアと オペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.13, pp.1-10, 2010-07-27

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われわれは,WinKVM (Windows Kernel-based Virtual Machine) と呼ばれる Linux KVM の Windows 移植版を構築することで,Windows と Linux 間で VM ライブマイグレーションを行うことを目指している.WinKVM を構築するために,Windows 上で Linux カーネルを模倣するエミュレーションレイヤを構築し,KVM をその上で動作させる手法を開発した.しかし,既存研究で述べたエミュレーションレイヤは Windows 上で Linux カーネルのメモリ管理機構を正確に再現できなかった.そのため,QEMU と KVM ドライバとの間でゲスト OS のメモリ内容に不一致がおこり,VM ライブマイグレーションが実現が不可能であった.エミュレーションレイヤ上で KVM を動作させるため,KVM 内のメモリ管理情報をエミュレーションレイヤ側に通知できる機構を KVM に組み込むこみ,最終的に,われわれは WinKVM 上で Linux kernel 2.6.20 を起動させることに最終的に成功した.これで,VM ライブマイグレーションをおこなう土台が整ったことになる.We aim at providing the VM-live migration between Windows and Linux by building WinKVM, a port of Linux KVM to Windows. To construct WinKVM, we developed a method to emulate Linux kernel functions on Windows kernel. However, our previous work could not emulate the memory management system of Linux on Windows correctly. There was an inconsistency of memory between the QEMU and the KVM driver. Therefore, we could not achieve VM-live migration. To achieve correct emulation of Linux memory management system, we have developed a channel sharing KVM internal memory management information with our emulation layer. We succeeded in executing the Linux kernel 2.6.20 on WinKVM eventually. Now, we could build the fundamental of VM-live migration between WinKVM and KVM.

著者

村瀬吉康 著

出版者

宏文書院

巻号頁・発行日

1913

著者

春夢楼主人 著

出版者

森重太郎

巻号頁・発行日

1912

著者

三原天風 著

出版者

守田文治

巻号頁・発行日

1912

著者

中村徳次郎 著

出版者

城北書院

巻号頁・発行日

1912