著者

森田 伸子

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.498-510, 2003-12-30

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The history of modern education has been the history of nationalization of people by teaching them the national language and its letters. The level of national literacy has been regarded as the criterion of the level of the modernization. It must be noticed that this process of invention of literate people was also the process that made deaf people abandon their natural language=sign language and accept the national language=language of voice. Deaf people were forced to learn the language of voice, as well as its letters. In other words, the hypothesis of the general development from orality to literacy, which has been supported by some anthropologists, has no meanings for the deaf people. There used to be, however, various ideas of languages, including the gestures as well as the speech, especially in the 17th and 18th centuries Europe. It is remarkable that both of them were regarded as "natural language" and thought to have their own writings, alphabet letters for the former and some kind of characters for the latter. In this paper, we will examine these two types of writings, and the different meanings or possibilities of literacy.

著者

工藤豊

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.974, 2017-08-31

著者

徐 方啓

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.363-385, 2012-12-01

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[要約] 華為技術(以下, ファーウェイという)は1987年任正非によって創設された会社である。 設立当初の資本金は21000万元しかなかった。 香港から電話交換機を輸入して中国内陸の県に販売することから, ビジネスの道を辿りはじめた。 しかし, 24年後の2011年度, ファーウェイは2309億元の売り上げをもって中国一のICTメーカーになった。 非上場企業のため, その会社の実態はほとんど知られていない。 そのため, 筆者はこのことを意識して, ファーウェイの競争戦略を「農村から都市を攻める」「新興国から先進国を攻める」に絞って考察した上で, その成功要因を4つまとめている。 すなわち, (1)毛沢東軍事思想の活用, (2)技術立社, (3)世界の強豪との提携, (4)高品質, 低価格と良いサービス, である。 さらに, なぜファーウェイは時々外国政府に市場から追い出されるかについて, その原因を独自の視点で分析した。 [Abstract] Huawei Technologies (hereafter Huawei) was founded by Reng Zhengfei in 1987. He only raised RMB21, 000 as capital for the small enterprise and started their business that imported PBX's (Private Branch eXchanges) from Hong Kong and resold them. But the enterprise became the number one ICT maker in China with its sales and operating revenue of RMB203.9 billion. However, Huawei's actual condition little is known, because it is an unlisted company. Therefore, the author was discussed the competitive strategies of to attack the city from rural and to attack from emerging to developed countries, and summarized its success factors. These are, (1)the use of Mao Zedong's military thought; (2)technology-driven company; (3)partnership with the world' s powerhouses; (4)high quality, low price and good service. In addition, the author answered the question, "Why the company sometimes was cast out from foreign governments?" with original perspective.

著者

edited by H.E. Chehabi and Juan J. Linz

出版者

Johns Hopkins University Press

巻号頁・発行日

1998

著者

真鍋 幸恵 福澤 健治

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.152-155, 2004-03-25 (Released:2017-10-10)

参考文献数

9

著者

木戸 めぐみ 三反田 詩織 倉田 理恵 寺原 典彦 吉元 誠 キド メグミ サンタンダ シオリ クラタ リエ テラハラ ノリヒコ ヨシモト マコト Megumi Kido Shiori Santanda Rie Kurata Norihiko Terahara Makoto Yoshimoto

出版者

鹿児島女子短期大学附属南九州地域科学研究所

雑誌

南九州地域科学研究所所報 (ISSN:09110275)

巻号頁・発行日

no.30, pp.7-12, 2014

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b-Amylase [EC 3.2.1.1] is an important enzyme for the industrial production of maltose as sweetener and as protective of starch degradation in food processing. Effects of polyphenolics, anthocyanin dyes and caffeic aid-derivatives prepared from sweetpotato on sweetpotato b-amylase were investigated for its industrial utilization. Crude extract of anthocyanin dyes did not inhibit b-amylase activity at a concentration of 2.0 mg/ml reaction mixture. In caffeoyl acid-derivatives, 3,4-dicaffeoyl-quinic acid had no inhibitory effect at a concentration of 2.0 mg/ml. Caffeic acid, chlorogenic acid, and 3,5-dicaffeoyl-quinic acid showed the inhibitory activity of about 20% against b-amylase at the same concentration.

著者

丸山 宏

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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「人工知能学会」と言ったときの「人工知能」は学問領域を指すが、この言葉はしばしば、学問領域から派生した技術を応用したシステムを指すのに使われる。これが多くの混乱のもとになり、精度の低い議論を呼び起こしている。本講演では、人工知能研究を振り返り、現在注目されている統計的機械学習と数理最適化の可能性と限界を指摘し、今後の社会におけるインパクトについて議論する。

著者

手塚 純一 大塚 洋子 長田 正章 岩井 良成

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.BbPI2176, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 長い間、小脳は純粋に姿勢の制御や随意運動の調節を行なうための神経基盤であると考えられてきた。1980年代半ばから、神経心理学・解剖学・電気生理学などの発展により、運動・前庭機能以外にも様々な認知過程に関与することが明らかになってきた。1998年にはSchmahmannとShermanが小脳病変によって生じる障害の4要素(遂行機能障害・空間認知障害・言語障害・人格障害)を小脳性認知・情動症候群(CCAS)として提唱した。しかしながらリハビリテーションの領域では小脳と高次脳機能についての報告は散見されるが症例報告に留まっており、特に理学療法における報告は少ない。本研究の目的は、小脳の損傷部位と臨床症状の関係について量的研究を行ない、理学療法における小脳損傷に伴う高次脳機能障害に対する対処の必要性を明らかにすることである。【方法】1.対象: 対象は2008年1月から2010年10月の間に脳卒中を急性発症し当院に入院した患者連続895例のうち、小脳に限局した病変を有する39例である。除外基準は1)脳室穿破、2)水頭症、3)発症前より明らかな認知機能低下を有する例とした。2.方法 調査項目は年齢、性別、梗塞・出血の種別、画像所見、臨床症状とした。画像所見は入院時に撮影した頭部CTもしくはMRI画像を利用し、小脳の損傷部位を虫部、中間部、半球部に分け列挙した。臨床症状は意識清明となった時点での運動失調、見当識障害、注意障害、記憶障害、言語障害、空間認知障害、人格障害について次の基準で有無を判定し列挙した。運動失調は鼻指鼻試験もしくは踵膝試験での陽性反応を、人格障害はFIM(Functional Independence Measure)社会的交流項目での減点を認めた場合に有とした。それ以外はMMSE(Mini-Mental State Examination )、HDS-R(改訂長谷川式簡易知能評価スケール)の、見当識障害:見当識項目、注意障害:計算項目及び逆唱項目、記憶障害:遅延再生項目、言語障害:物品呼称項目もしくは語想起項目、空間認知障害:図形模写項目、において減点を認めた場合に有とした。3.解析 損傷部位と臨床症状に関連があるかを、フィッシャーの正確確率検定を用いて検討した。なお統計学的判定の有意水準は5%未満とした。【説明と同意】 本研究は個人情報を匿名化した上で、その取り扱いについて当院の規定に則り申請し許可を得た。【結果】1.最終対象者 39例中5例は脳室穿破、水頭症もしくは発症前からの認知機能低下を有し対象から除外した。従って最終対象者は34例(男性18例、女性16例、平均年齢70.2±11.0歳)であった。2.脳損傷様式 小脳梗塞11例、小脳出血23例、損傷部位は虫部~半球部に渡るものが15例、虫部~中間部が8例、中間部~半球部が9例、半球部のみが2例であった。3.臨床症状 項目毎に発生数を計上すると、運動失調31例(91.2%)、記憶障害23例(67.6%)、見当識障害17例(50.0%)、注意障害14例(41.2%)、言語障害9例(26.5%)、人格障害5例(14.7%)、空間認知障害5例(14.7%)であった。上記の症状の多くは合併し、総合すると24例(70.6%)に何らかの高次脳機能障害を認めた。半球部に損傷がある26例のうち22例(84.6%)に何らかの高次脳機能障害を認めた。半球部に損傷がない8例のうち6例(75.0%)には高次脳機能障害を認めなかった。4.解析 検定の結果、有意な独立性を認めた項目は1)虫部~中間部の損傷と運動失調の発生率(p<0.01)、2)半球部の損傷と何らかの高次脳機能障害の発生率(p<0.01)、3)半球部の損傷と記憶障害の発生率(p<0.001)であった。【考察】 半球部は歯状核から視床外側腹側核を経由して運動前野や前頭前野・側頭葉に投射し、小脳-大脳ループとして認知機能に関与している。本研究で半球部損傷の多くに高次脳機能障害を認めたことは、SchmahmannとShermanの報告と一致した結果となった。多くの例に記憶障害を認めたことにより、CCASの概念で取り上げられている作動記憶の障害や視空間記憶の障害だけでなく、エピソード記憶の障害にも小脳が関与している可能性が示唆された。 記憶障害・注意障害等による生活指導の定着率低下や、人格障害による練習の拒否等の問題は、理学療法の進行に大きな影響を与える。半球部に損傷を認めた場合には、高次脳機能障害の有無を精査し対処していく必要があると考える。今後は半球部損傷のみの症例数を増やすと同時に、各臨床症状の半球部における責任領域について検討を重ねていきたい。【理学療法学研究としての意義】 小脳損傷に伴う高次脳機能障害は患者の学習や社会復帰において多大な影響を与える要素であり、理学療法においてもその研究と対策は重要である。本研究はその一助となると考える。

著者

久米 功一 鶴 光太郎 戸田 淳仁

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.25-38, 2017 (Released:2017-09-30)

参考文献数

11

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本稿では、正社員の多様な働き方が進展している現状に鑑みて、限定的な働き方が労働者に与える厚生について検討した。とくに、制度上の区分ではなく、働き方の実態に着目して分析した。限定的な働き方をしている正社員のスキル形成と満足度の視点から、これらの関係を構造的・立体的に捉えることを試みた。具体的には、限定的な働き方とスキルが仕事・生活満足度に与える影響について金銭的価値から評価した。 その結果、満足度の観点からみると、残業があることやスキルアップの機会がないことが、仕事満足度も生活満足度も損ねていた。生活満足度アプローチから、満足度を損ねる働き方の所得補償額を試算すると、正社員のスキル向上機会がないことで失われる仕事満足度、生活満足度の経済的価値はそれぞれ1,233.3円/時(平均時給の72.4%)、808円/時(同47.4%)と、残業に対する補償額の2~3倍と大きかった。女性正社員は、男性正社員に比べて、残業や転勤・配置転換、ラインに組み込まれていることが、生活満足度を損ねて、その大きさは、時給の約6割程度に相当していた

著者

高梨 素子

出版者

研究と資料の会

雑誌

研究と資料 (ISSN:03898121)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.41-55, 2012-12

著者

木塚 俊和 亀山 哲 小野 理 三上 英敏

出版者

地方独立行政法人北海道立総合研究機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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平成29年度は前年度に引き続き将来的な耕作放棄地の有効利活用策の提案を目的とし、以前農業利用されており、現状において、適正な利用が図られるべき土地であるにも関わらず長期間に渡り利用されていない土地(未利用農地と定義する)の分布と面積の実態把握を行った。具体的には、釧路湿原流域を対象に衛星画像解析を行い、農地区画(農地ポリゴン)内の土地被覆割合を4つのカテゴリー(未利用農地、森林、畑作地、牧草地)別に計算し、各カテゴリー別の占有率を地図化した。結果として得られた地理情報を基に、実際の湿原周辺部において、より具体的な未利用農地の土地利用転換案について検討を進めた。未利用農地における栄養塩浄化量の解明については、前年度に引き続き現地調査区における水位、水質等の観測を継続した。これまでの観測データに基づき調査区の栄養塩収支の解析を進めた。その結果、地表流入・流出が調査区の水収支の大部分を占めており、隣接河川の増水の影響を受けていることが考えられた。また、栄養塩の流入・流出量も河川増水時に大きく増加することが分かった。さらに、未利用期間が異なる他の圃場においても水質調査を行い、2か所の未利用農地を対象に地表水や地下水の栄養塩濃度を比較した。釧路湿原周辺の未利用農地の発生状況や栄養塩動態についてこれまで知見が限られていたため、本研究により、未利用農地の今後の有効利活用を検討するための貴重なデータを取得することができた。本研究成果の地域への活用を図るために、対象地域の村役場、酪農家、釧路湿原自然再生協議会の事務局等を訪問して、研究結果を報告するとともに、未利用農地の今後の有効利活用策について協議した。

著者

石塚 正英

雑誌

東京電機大学総合文化研究 = Bulletin of Tokyo Denki University, Arts and Sciences (ISSN:1348799X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.103-106, 2018-11-16

著者

川野 陽慈 佐藤 季久恵 高屋 英知 須賀 聖 山内 和樹 栗原 聡

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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場の雰囲気は,人と人との間に流れる「空気」や視覚情報,聴覚情報などが複雑に絡み合うことによって形成されている.これを人為的にデザインする場合,特に視覚情報と聴覚情報(BGM)をコントロールすることが重要である.BGMには感情誘導効果やイメージ誘導効果があるとされており,小さな労力で場の雰囲気に合わせることができる.本研究では,店舗の雰囲気に適したBGMを推薦するシステムの構築を目指す.従来研究では,場の雰囲気から想起する人間の喜びや悲しみ,怒り (ストレス),落ち着きなどの感性評価はアンケートやインタビューなどの測定方法が用いられていた.しかし,この評価方法では被験者の顕在意識に影響を受ける可能性がある.また,従来研究では,没入感のない画像を見て評価を行っており,現場にいる感覚での推薦に至らない可能性がある.そこで,本研究では人手による音楽の印象抽出ではなく,脳波を読み取ることで人が潜在的に抱く印象を抽出した.また,Virtual Reality(VR) を用いることで,あたかも現実空間にいるような環境で,あらゆる空間での実験を行った.

著者

浜井 浩一

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.143-162, 2007-05-31 (Released:2018-07-01)

参考文献数

10

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Although Japan traditionally enjoyed a reputation for being one of the most crime-free economically advanced countries in the world, since the late 1990s its crime rates have increased and clear up rate have dropped. It now appears that the Japanese public has lost confidence in the effectiveness of the criminal justice system and is more anxious about safety. The Japanese public now believes that young offenders are becoming increasingly violent and that more and more adolescents are committing serious offenses. This view stems from a belief that there has been a breakdown in family life and that as a consequence, young people have become more amoral. In response, the Japanese government is trying to overhaul the national education curriculum, with a major focus on imposing and improving public morality.However, a careful examination of crime statistics shows that the perception of ever-increasing youth crime is groundless. There has been no decline in the age of youngest offenders. On the contrary, the average age of young offenders has risen, partly because the job market for young people, especially those without skills and/or a high school diploma, has become tight. The delinquency rate in Japan used to peak at age of 15 and then drop sharply. Most juvenile delinquents had ceased to offend by the age of 20.There is a large gap between what the public believes about youth offenses and the reality. The measures adopted by the government to prevent youth offenses, mainly focusing on morality, are based on a kind of stereotypical young offender. If the government continues to ignore the real problem, i. e., the shrinking job market for unskilled young people, it will create a self-fulfilling prophecy of future violent offenses by young people.

著者

北森 義明 沢田 和明 冨岡 元信 冨田 幸博

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.27, 1976-08-20

著者

金城 達也 寺林 暁良

出版者

沖縄国際大学大学院地域文化研究科

雑誌

地域文化論叢 (ISSN:13448196)

巻号頁・発行日

no.15, pp.27-44, 2013

著者

花王石鹸五十年史編纂委員会 編

出版者

花王石鹸五十年史編纂委員会

巻号頁・発行日

1940

著者

越阪部 奈緒美

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.726-731, 2016-09-20 (Released:2017-09-20)

参考文献数

12

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近年植物性食品に含まれるポリフェノール類は,食品の機能性研究の大きなターゲットの一つとなっている.ポリフェノール類を豊富に含む食品の摂取は,心血管系疾患のリスクの低減につながるが,そのメカニズムについてはいまだ不明な点が多い.その理由としては,ほとんどのポリフェノール類の生物利用性が極めて低いことにある.われわれは最近,ポリフェノール類が摂取直後から循環系・代謝系に変化を与えること,またその変化がアドレナリン受容体阻害剤で消失することを見いだした.これらのことは,ポリフェノール類が消化吸収を経ずに,交感神経を刺激することを示している.本稿では,ポリフェノールの作用メカニズム解明に対する最近のアプローチについて解説する.

著者

青木 和人

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.1, no.Pre, pp.37-42, 2017-09-08 (Released:2017-09-08)

参考文献数

11

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現在までに蓄積された紙媒体によるアナログ地域資料は膨大な数に上る。これらを早急にデジタルアーカイブ化することは容易ではない。アナログ地域資料の完全なデジタルアーカイブ作業が実現されるまで、地域資料のデジタルアーカイブを簡便に実現し、インターネット上で地域資料内容の検索やアクセスを可能とすることが求められている。そこで本研究では、市民参加型で地域資料を出典としながら、ウィキペディア上にその内容を編集するウィキペディアタウン活動成果のテキストマイニング分析から、その意義について考察した。その結果、地域資料の簡便なデジタルアーカイブ化を実現した。それにより、埋もれている膨大な地域資料へのデジタルな入り口を作ることで、インターネットを通じた再発見機会を提供することができた。

著者

IQBAL Waheed HANNACHI Abdel HIROOKA Toshihiko CHAFIK Léon HARADA Yayoi

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2019-037, (Released:2019-02-15)

被引用文献数

1

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The interaction between the troposphere and the stratosphere has attracted the attention of climate scientists for several decades not least for the benefit it has on understanding dynamical processes and predictability. This interaction has been revived recently in regard to downward disturbance propagation effects on tropospheric circulations. The current study investigates such interactions over the North Atlantic region in relation to the eddy-driven jet stream. The atmospheric low-frequency variability in the winter over the North Atlantic sector is mainly associated with variations in the latitudinal positions of the North Atlantic eddy-driven jet stream. The Japanese Reanalysis JRA-55 data has been used to analyse the jet latitude statistics. The results reveal robust trimodality of the North Atlantic jet reflecting the latitudinal (i.e., northern, central and southern) positions in agreement with other reanalysis products. Thirty major sudden stratospheric warming events were analysed in relation to the three modes or regimes of the eddy-driven jet. The frequency of occurrence of the eddy-driven jet to be in a specific latitudinal position is largely related to the wave amplitude. The stratospheric polar vortex experiences significant changes via upward wave propagation associated with the jet positions. It is found that when the jet is close to its central mode the wave propagation of zonal wave number 2 from the troposphere to the stratosphere is significantly high. Eliassen-Palm fluxes from all waves and zonal wave number 1 depict deceleration of the stratospheric polar vortex for the eddy-driven jet with latitudinal position close to the northern mode. Plumb wave activity variations originate mainly in the Atlantic sector depending on the North Atlantic eddy-driven jet states. These significant associations between preferred latitudinal positions of the North Atlantic eddy-driven jet and the stratospheric dynamics may be a source of predictability.