著者

杉山 聖一郎

出版者

愛媛大学

雑誌

愛媛大学法文学部論集. 人文学科編 (ISSN:13419617)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.73-100, 1996

著者

石毛 直道 ラドル ケネス

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.235-314, 1987-11-10

著者

大橋 純一 Jun'ichi OHASHI

出版者

東北大学文学部日本語学科

雑誌

言語科学論集 (ISSN:13434586)

巻号頁・発行日

no.1, pp.15-26, 1997

---

東北方言の/ki/の発音実相を、音響学的手法により、客観的に明らかにする。と同時に、その地理的・年代的状況に基づき、発音実相の通時的展開を追究する。なお、それに際しては、/k/子音の二重調音的発音と/i/母音の中舌的発音との関連性に着目し、展開上、両者が密接に関わっていると考えられることを述べる。介入摩擦音二重調音的発音中舌的発音

著者

関川 浩志

出版者

八戸工業大学

雑誌

八戸工業大学紀要 (ISSN:02871866)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.143-149, 2009-02

著者

佐野 克行 寺島 和光

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, 1994-04-20

著者

山本 建郎

出版者

秋田大学

雑誌

秋田大学教育文化学部研究紀要. 人文科学・社会科学 (ISSN:1348527X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.57-61, 2004-03-31

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.660, pp.41-88, 2006-07

著者

権丈 善一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.75-106, 2000-04-25

---

多くの社会科学研究には,問題設定をした瞬間に,ある程度結論が決まっているような側面があり,結論をどの方向に持っていくかということは,問題設定というスタート地点に強く依存している。社会保障研究は,少子・高齢化社会危機論という問題設定からスタートすることが多く,この立場から,社会保障の研究をスタートすれば,分析を待たずとも,結論は自ずと見えてくる。しかしながら,少子・高齢化社会危機論には,いくつかの事実誤認に基づくものがある。ここでは,その事実誤認を指摘する。とともに,少子・高齢化社会の社会経済問題は,資源の量が絶対的に不足して,日本国民の生活水準を低下させるというようなマイナス・サム社会の分配問題ではなく,わずか1%未満の経済成長を持続することができれば,プラス・サム社会のなかでの分配問題となることを論じる。ただし,この分配問題を解決するさいに,どうしても制度改革が必要となるし,租税・社会保障負担率は高くなる。日本の統治者たちは,この変化を国民に受け入れさせるために,危機論のキャンペーンをはるという政治手法をとってきたようである。だが,その手法は行き詰まりをみせている。そこで結論として,この政治手法の他の手法,すなわち,国民の制度不信を払拭する努力を行い,制度への信頼を高めながら,制度改革,租税・社会保障負担率の引上げを実現していく方法もあることを論じる。そして,所得保障,医療保障などについて,その具体的な方法に若干触れる。なお,ここでは結論を導き出すために,次のような議論を展開している。それは,経済学者・人口学者の予測能力を過信してはならないこと,"公平"というような多義的な価値規準に,絶対的でユニバーサルなものは存在せず,これはそれぞれの社会の成りたちと不可分な形で考えるべきであること,さらに,経済学に登場する利己的な合理的個人のモデルを鵜呑みにした公共政策を実行すれば,政治家をはじめとした日本の統治者たちは,国民からの支持を失う可能性があること,などである。

著者

大塚 益比古

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.1212-1213, 2000-10-20

被引用文献数

2 1

著者

大堀 淳

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.319-320, 2009-08-20

---

本発表では,コンパイラを系統的に構築することを可能にする証明論的な枠組みを提案する.本枠組みでは,ソース言語,ターゲットの機械語言語,さらにコンパイル段階に現れる中間言語は,すべて,論理学の証明システムとして表現され,コンパイルの各段階は,それら証明システム間の証明変換として表現される.さらに,それら証明システム間の証明変換は,証明システムのカット除関係を保存することを示すことができる.この表明論的枠組みは構成的であり,証明システム間の変換が可能であると言う性質の証明から,対応するコンパイル段階を実現するアルゴリズムが抽出できる.このアルゴリズムは,その構成方法から,型と操作的意味を保存することが帰結する.

著者

林 祥介

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.545-558, 1995-08-31

被引用文献数

3

著者

青木 望美

出版者

関西法政治研究会

雑誌

法政治研究 (ISSN:21894124)

巻号頁・発行日

pp.45-78, 2015

---

Great East Japan Earthquake (March 11, 2011) resulted in the serious accident of Fukushima I Nuclear Power Plant. Since this gave rise to the influential possibilities of radiation exposure, Japanese government ordered a series of evacuation instructions. This article aims to examine the significance of all the reaction related to the spatial establishment, made allowance for the fact that the radioactivity in evacuation zone entails necessarily the influence on human being as well as environment itself. Concretely first the establishment and reorganization of evacuation zone will be arranged in chronological order, thereafter argument regarding a criterion of the low level radiation will be outlined. Second comparing to so-called Chernobyl Law as a similar case in Fukushima Pref., Japanese state-practice will be relativized to the recommendation of the UN special rapporteur. Finally the individual reaction in the outer areas of evacuation zone in terms of the low level radiation will be examined.

著者

生瀬 克己

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学人間科学 (ISSN:09170227)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.325-342, 1997-03-15

被引用文献数

1

著者

荒畑 靖宏

出版者

成城大学

雑誌

成城文藝 (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.205, pp.114-92, 2008-12

著者

森 治 佐伯 孝尚 白澤 洋次 加藤 秀樹 船瀬 龍 大野 剛 松本 純 中条 俊大 菊地 翔太 寺元 祐貴 矢野 創 中村 良介 松浦 周二 川口 淳一郎

出版者

一般社団法人日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.117-122, 2015-04-05

---

ソーラー電力セイルはソーラーセイルにより燃料を節約できるだけでなく,太陽から遠く離れた場所でも,大面積の薄膜太陽電池を利用して探査機に十分な電力を確保できる.ソーラー電力セイルで得た電力を用いて,高性能なイオンエンジンを駆動すれば,ソーラーセイルと合わせたハイブリッドな推進が可能となる.JAXA ではこのコンセプトを踏まえ,ソーラー電力セイルによる外惑星領域探査計画を提案している.本計画では,日本独自の外惑星領域探査技術を確立し,日本が太陽系探査を先導すること,および,新しい科学分野であるスペース天文学等を切り拓くことを目指している.本稿では,本計画について紹介し,初期検討結果を示す.

著者

豊田 秀樹 池原 一哉 吉田 健一

出版者

日本分類学会

雑誌

データ分析の理論と応用 (ISSN:21864195)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.57-77, 2015

著者

安井 裕亮 齋藤 彰一 津邑 公暁 毛利 公一 松尾 啓志

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.10, pp.1-7, 2012-11-28

---

システムコールは, CPU の割り込みを用いて実装されてきた.しかし,システムコールによる割り込みがアプリケーションやカーネルの実行を妨げることが指摘されている.この問題に対して,システムコール発行時に割り込みを必要としない手法として FlexSC が提案されている.しかしこの手法には共有メモリへのアクセスコストの問題や,同じデータにアクセスするシステムコールの扱いに関する問題がある.そこで本研究では, FlexSC の持つ問題点を解決する手法として,ユーザ関数の非同期カーネル内実行機構である Sakura Call を提案する.評価においてこの Sakura Call が FlexSC よりも大きな実行時間の削減を達成していることを示した.System calls have been implemented with an interruption mechanism provided by a CPU. However, it is claimed that an interruption cased by a system call impacts the performance of applications and a kernel. FlexSC which requires no interruptions at invoking a system call is proposed to solve the problem. Nevertheless there are some problems such as cost of accessing to a shared memory and a method of handling system calls which share the same data with each other. To fill up deficiencies of FlexSC, we propose a new mechanism, called Sakura Call, which enables asynchronous in-kernel execution of user functions. We show that Sakura Call achieves more reduction of an execution time than FlexSC by an evaluation.

著者

村瀬 博春

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.94-96, 2005

著者

鵜澤 剛

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

vol.82, pp.331-383, 2011-04-30

著者

大久保 利謙

出版者

鹿児島県立短期大学

雑誌

研究年報 (ISSN:02885883)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.41_a-26_a, 1978-03-25