著者

今井 元

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, 1994-04-25

著者

北村 行伸 坂本 和靖

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.31-46, 2007-01

被引用文献数

1

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This paper explores the recent marriage behavior in Japan from the view point of generational relationship. Using the Japanese Panel Survey on Consumers (The Institute for Research on Household Economics), we investigate the marriage behavior in the 1990s and the early 2000s. We find that (1) financial transfers from the parents reduce the probability of marriage only for those whose parents were born before 1945 and those who entered the labor market during the bubble period in the 1980s. (2) For those who entered the labor market after the bust of the bubble economy in the 1990s, the probability of marriage was lowered because of either longer labor hours or unstable job position. (3) In general, marriage decisions cannot be explained by the income ratio between father/parents and a possible husband, except the case in which the father'/parents' income was above 500 million yen. In this case, the probability of marriage became lower.本論文は少子高齢化問題の核心にあるとされる,未婚化・晩婚化などの結婚行動の変化を世代間関係という切り口から解明しようとするものである. 『消費生活に関するパネル調査』を用いて,結婚経験率が大きく落ち込んだ1990年前半から2000年代前半にかけての晩婚・非婚化現象の要因分析を行った.ここで得られた知見は以下の通りである.第1に,親同居未婚者にとって,親からの所得移転は結婚確率を低下させる効果が確認された.ただし,それは親が戦前・戦中世代,子がバブル世代においてのみでしか確認することができなかった.これは「パラサイト・シングル仮説」で描かれていた独身者像が一時的なものであったことを示している.第2に,子がバブル崩壊以降世代において,長時間就業している者,初職でよい就職先につけなかった者は結婚確率が低下する傾向がみられた.第3に,「乗り換えモデル」を検証すべく,父親と夫候補者の所得比が結婚に与える影響をみたところ,親の世代に関係なく,「親の所得が500万円以上」のケースにおいてのみ結婚確率を引き下げていることがわかった.

著者

小川 智明 工藤 栄亮 須田 博人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.156, pp.37-42, 2000-06-23

参考文献数

9

被引用文献数

9

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無線アドホックネットワークのルーティングプロトコルとして, 送信局から受信局まで複数のルートを構築するマルチルート構築法を提案する.本方式では, 複数のルートを構築する際, 制御信号中に他ルートの存在を示すフラグを設定することにより, 互いに相関の少ない複数ルート構築を可能にしている.本方式について計算機シミュレーションによってネットワークのトラヒックを考慮した特性を検討した結果, パケット損失率に優れており, 高信頼な伝送が要求される場合に有効であることを示す.

著者

広田 浩治

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.141, pp.p23-47, 1993-12

著者

坪本 裕之

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.461-477, 2007-12-30

被引用文献数

1

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本研究は,1990年代以降の,大規模再開発が進められている東京中心部におけるオフィス業務の変化と企業再構築,そしてそれらが反映されると考えられる新しいオフィス形態の導入が,都心とそれを含む大都市圏空間にもたらす影響について考察した.事例として,バブル経済崩壊後に急成長を遂げた経営コンサルティング企業に代表される知識基盤産業のオフィス構築活動を検討し,新しいオフィスの形態とそれを支える要素について考察した.米国に親会社をもつ旧会計事務所系経営コンサルティング企業では,1990年代前半に企業再構築の柱として,情報共有を目的とした情報化の推進とチーム制の導入,能力主義的業績評価をはじめとする人的資源管理(Human Resource management)の刷新が行われ,それに伴って,コンサルタントの執務するスペースにフリーアドレスが導入され改良されていった.フリーアドレスでは,コンサルタントはあらかじめ決められた席を持たず,必要があるごとに自由に席を決める.この新たなオフィスの形態を導入した結果,コンサルタントの大量採用が進む一方で,従業員一人当たりが占有する床面積とそれにかかるコストは大幅に縮小され,利用目的の再考と効率的なオフィススペースの活用が試みられた.さらにモバイルオフィスの導入によってコンサルタントの業務はフットルースとなり,フリーアドレスはオフィスから都市空間に拡張された.そして,オフィスとその外部の都市空間はワークプレイス(workplace)として統一的に扱われるようになりつつある.1990年代初頭にサテライトオフィスを開設した企業では,経営コンサルティング企業と同様に情報技術の利用と人的資源管理の刷新を行った結果,郊外に設けられた施設型分散オフィスの利用価値が低下している.一方,その核として位置づけられる中心部のオフィスは,チームプロジェクトの結節点としての機能が強化されつつ,顧客との関係強化においては,ワークプレイスそれ自身が含まれる不可視的な商品を具現化するショールームとしての機能が重視され,顧客企業本社からの近接性が高く,2000年代に入って再開発が進行しオフィス床の供給が増加した中央業務地区(CBD)での立地が強化されている.こうした動向は,オフィスがその内部における情報流やオフィス組織,そしてそれらを有機的に結びつけようとする企業活動が反映された土地利用形態であることを示している.事例として挙げた,情報へのアクセスの均質性が実現されたフリーアドレスと,それが外部に拡張してできるワークプレイスは,業務の遂行とサービスの付加価値の向上に必要とされる協同作業,言い換えればチーム構成員の相互補完を前提とした業務空間である.しかし,この補完性はオフィス形態を支えてきた潜在的な本質であり,ワークプレイスが構築されるに伴って表出したに過ぎない.既往の都市内部レベルのオフィス研究においては,対面接触の情報通信手段による代替性が基本的な概念として強調され,それが不可能な情報交換の手段として対面接触が位置づけられて都心の集積が評価されたが,今後の都市内部および大都市圏レベルのオフィス研究においては,オフィス業務の持つ補完性の考慮がより重要となろう.都市内部の業務地域を,機能的空間として考察してきた都市地理学の有用性は,この点の考慮にあるといっても過言ではない.

著者

鈴木 善充

出版者

関西大学経済学会

雑誌

関西大学経済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.101-124, 2012-06-10

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相続資産が家計資産に占める割合はアンケート調査を利用した既存研究によると、3割から4割程度である。シミュレーション分析をおこなった場合、結果は経済想定や相続資産からの収益の現在価値をライフサイクル資産に含めるかどうかという解釈によって異なる。公開データからは、高所得層に資産が集中していること、現役サラリーマンよりも引退老人世帯が多くの資産を保有していること、高齢者世帯でも収入の増加にしたがって、また住宅・宅地資産が高くなるにしたがって貯蓄残高が増加していることがわかった。アンケート調査から、相続を経験している高所得層は、相続財産額が高い結果をえた。また教育投資額と親子間における職業連鎖による階層の固定化がみられた。高い相続をうけている家計が高い教育投資をおこない、子どもが高いレベルの大学に進学していることがわかった。これらをふまえると、控除額の引き下げという相続税強化の方向に改正された2011年度税制改正大綱は評価できる。今回の改正では、最高税率の引き上げが行われたが、改革の方向性としては、むしろ相続税の合法的な節税策を解消させるのが望ましい。世代間の所得・資産移転を通じた格差拡大を防ぐには、民主党の目玉政策であった子ども手当ては現金支給ではなく、現物支給に切り替えるのが望ましい。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.364, pp.12-13, 2004-11-26

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行政主導の地域づくりから発想を転換し,住民が自ら事業を計画して工事も実行する——。広島県沼隈(ぬまくま)町は,「地域づくり推進事業」として住民主体の地域整備を進めている。 町内の48地区がそれぞれ話し合って事業計画を作成し,町に要望。町長の承認とモデル地域の指定を受けて事業を進める。行政は補助金のほか材料の現物支給などで支援する。

著者

宗像 達夫

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.436-436, 2016

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梅雨の季節も近づく中,青や赤といった様々な色彩で私たちの心をそっと和ませてくれる身近な花といえば,アジサイ(Hydrangea macrophylla)だろう.アジサイの色は自生している土壌の酸性度によって変化するが,これは酸性土壌において土壌中にアルミニウムイオン(Al3+)が溶け出し,それが根から吸収されることに起因する.またアジサイの様々な色彩はアントシアンに由来するものであるが,赤色色素としては着色料などに広く利用されているものの,青色色素としては安定性の問題もあり使用が限定的である.本稿では,アジサイの青色色素の多様性の解明について積極的に取り組んでいるOyamaらの研究を紹介する.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Oyama H. et al., J. Agri. Food Chem., 63, 7630-7635 (2015).2) Takeda K. et al., Phytochemistry, 24, 1207-1209 (1985).3) Takeda K. et al., Phytochemistry, 24, 2251-2254 (1985).

著者

河合 理也 川村 隆一

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.99, 2011-04-30

著者

楠 昌司 伊藤 明

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.83, 2003-05-21

著者

楠 昌司 伊藤 明

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.83, 2003-05-21

参考文献数

7

著者

遠藤 洋和

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.96, 2009-10-31

著者

福元 康仁 早川 正士 Biagi P.

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.389, pp.47-52, 1999-10-25

参考文献数

6

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本研究ではVLFより高周波のLF帯のラジオ電波に注目し、1997年3月15日から1998年12月31日までの期間で、イタリアとその隣国で起きた地震とLF帯伝搬異常との関係を調査した。地震の前には電波の日変化パターンにおけるTerminator Time (Morning, Evening)の有意な偏移を確認した。観測している電波は電離層・大地導波管を伝搬する電波が優勢なので、電離層が地震による影響を受け、伝搬異常を引き起こしていると考えることができる。

著者

黒田 英一

出版者

日本生活学会

雑誌

生活學論叢

巻号頁・発行日

no.10, pp.37-46, 2005-09-30

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The object of this paper is to describe the life-history of the Syudan-syusyoku generation who lived and worked in Tokyo. In order to accomplish this purpose, we had the intensive interviews with them. Subsequently we discovered the following. In nineteen fifties or sixties, the many adolescent have been to the big cities after graduated at the junior high school. They have formed the group and rode in the job train for Tokyo, Osaka and Nagoya (Syudan-syusyoku). They were apprenticed to the shops and factories. They have lived in the dormitories and have been working hard all day within the apprenticeship period. Because of a poor wage and few vacations, many workers quitted immediately. After acquired skills a few own shops and run factories now. Because of serving strict masters and taking good fortunes they are working as the top management of shops and factories. In nowadays they are the winners of the Syudan-syusyoku generation. Therefore we could trace the success story of the Syudan-syusyoku generation.

著者

斎藤 久美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.11, pp.710-723, 2005-10-01

参考文献数

27

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本研究は,韓国の地方中心都市である清州市を対象とし,都市における血縁組織の形成とその変容を,村落から都市への人口移動との関連から明らかにすることを目的とした.韓国の都市における血縁組織の形成は,1960年代以降,首都ソウルに人口が集中するとともに同族集落からの転入者によって,ソウルなどの大都市に形成される動きがみられるようになった.清州市の血縁組織は,清州市への人口集中が著しくなった1970年代以降活発に形成されたという.一方,清州市の血縁組織は,1970年代に忠清北道内の同族集落から清州市に転入した経済的・社会的成功者たちを中心に,同族集落との連絡を補うために形成された.その後,都市の血縁組織は,各同族集落からの転入者を会員に迎え入れ成長したが,その中で,就職の斡旋や住居地の紹介など,転入者の都市定着支援などの役割も補う例もあった.都市の血縁組織は都市居住者が増大するにしたがって,都市住民のニーズに応じ,血縁組織が細分化されるなど,社会状況に応じて変容し続けている.

著者

斎藤 久美

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.11, pp.710-723, 2005

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本研究は,韓国の地方中心都市である清州市を対象とし,都市における血縁組織の形成とその変容を,村落から都市への人口移動との関連から明らかにすることを目的とした.韓国の都市における血縁組織の形成は,1960年代以降,首都ソウルに人口が集中するとともに同族集落からの転入者によって,ソウルなどの大都市に形成される動きがみられるようになった.清州市の血縁組織は,清州市への人口集中が著しくなった1970年代以降活発に形成されたという.一方,清州市の血縁組織は,1970年代に忠清北道内の同族集落から清州市に転入した経済的・社会的成功者たちを中心に,同族集落との連絡を補うために形成された.その後,都市の血縁組織は,各同族集落からの転入者を会員に迎え入れ成長したが,その中で,就職の斡旋や住居地の紹介など,転入者の都市定着支援などの役割も補う例もあった.都市の血縁組織は都市居住者が増大するにしたがって,都市住民のニーズに応じ,血縁組織が細分化されるなど,社会状況に応じて変容し続けている.

著者

稲葉 洋平 内山 茂久 戸次 加奈江 欅田 尚樹

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.448-459, 2015-10

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我が国は「たばこ規制枠組み条約(FCTC)」を批准し,「受動喫煙」「禁煙支援」などのたばこ対策は推進しているものの,「たばこ製品の規制」に関するたばこ対策は実行されていない.さらにここ数年間でメンソールカプセルを封入した紙巻きたばこ,無煙たばこ,電子器具を使用する「Ploom」,「iQOS」などの新規たばこ製品さらには電子タバコが販売されるなど,喫煙者を取り巻く環境が大きく変化しており,最近の調査では,禁煙の意思の低下が報告されるようになった.FCTC第 9 ,10条「たばこ製品の規制・情報開示」の実行は,たばこ製品の「毒性」,「依存性」,「魅惑性」を低下させ,喫煙者がたばこ製品の有害性を知る機会を増加させ,最終的に禁煙を選択することへの行動変容が期待される.さらに,たばこ対策を推進するための科学的根拠の蓄積がされる.これまで我々は,これを目的としてWHOたばこ研究室ネットワークとたばこ製品評価の標準化を行い,国産たばこ銘柄の各種有害化学物質の分析,日本人喫煙者の喫煙行動調査を実施してきた.その結果,我が国のたばこ製品は,海外産たばこ銘柄と比較すると有害化学物質の低減の余地があり,依存性,魅惑性の低下が求められた.日本人喫煙者は低タール・低ニコチンたばこの喫煙に伴う代償性補償喫煙行動によりたばこ煙曝露量が上昇することが確認された.今後,FCTC第9,10条に基づいたたばこ製品の調査を継続しつつも,早急なたばこ製品規制が求められる.

著者

東 直行

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

日本医科大学医学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.8-21, 2017

被引用文献数

1

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<p>Atopic dermatitis (AD) is the most common chronic and relapsing inflammatory skin disease. Both abnormal barrier function and abnormal immune function are closely involved in the etiology of AD. Patients with AD have been subdivided into abnormal filaggrin, normal filaggrin, high immunoglobulin E, normal IgE groups, and so on. Regarding local cytokine profiles in the skin of patients with AD, the involvement of Th2, Th22, and Th17 cells at the acute stage, and the involvement of Th2, Th22, and Th1 cells at the chronic stage have been suggested. The IL-9 level has been reported to be higher in patients with AD than in healthy individuals, but it has also been reported that there are no differences in IL-9 levels between patients with AD and normal individuals. Thus, the role of IL-9 is unclear. The serum IL-18 level is high and induces Th2 reactions in patients with AD. IL-21 is thought to suppress IgE formation, but its activity in relation to AD remains unknown. IL-22 is involved in hyperplasia, increased antimicrobial peptide formation, and reduced filaggrin in patients with AD. IL-25, IL-33, and thymic stromal lymphopoietin are produced in epidermal cells and activate type 2 innate lymphoid cells or premature dendritic cells, resulting in the induction of Th2 reactions. IL-31 is produced by Th2 cells, causing an itching sensation and scratching behavior. A correlation has been reported between serum IL-32 levels and the severity of dermatitis. IL-34 is an element of the control system that suppresses inflammation, but its activity in cases of AD is unknown. One published report describes a correlation between serum IL-37 levels and the severity of dermatitis, but this relationship has not been sufficiently clarified to date, and requires further analysis. In this review, the author has attempted to summarize reports on cytokine expression in patients with AD. The author expects that important cytokines and cells involved in the pathophysiology of AD will be revealed, contributing to strategies for treating AD.</p>

著者

辻井 重男 山口 浩 北沢 敦 黒澤 馨

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ

巻号頁・発行日

vol.98, no.426, pp.45-52, 1998-11-20

被引用文献数

1

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電子投票や電子サーベイにおいては、投票者のプライバシを保護しつつ、二重投票、非有権者投票などの不正投票を防止できることが重要であり、本稿では、これら矛盾する要求を満たす投票プロトコルの方式を提案する。本文のポイントは、高次剰余暗号の準同型性を利用すること、及び票の集計処理と開票処理を分離させたモデル構成をとることにあり、これらとユニバーサルな検証性、柔軟なシステム構成可能性を併せて、実用性の高い投票システムを提案する。

著者

柳田 泰典 朝長 昌三 中村 千秋 小原 達朗 福井 昭史 小島 道生

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教育学部紀要. 教育科学 (ISSN:13451375)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.1-15, 2006-03-01