著者
岩野 英知 大谷 尚子 井上 博紀 横田 博
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第43回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.S16-6, 2016 (Released:2016-08-08)

我々の身の回りには多くの化学物質があふれており、日常的に多くの化学物質に接触している。生体は、それら多くの化学物質を無毒化し、排除する効率的なシステムを備えている。たとえば、内分泌攪乱化学物質であるビスフェノールA(BPA)は、そのエストロジェン作用で大きく騒がれたが、現在では成熟した健康な大人であれば、大きな影響はないということが明らかとなった。それは、BPAが薬物代謝の第II相酵素UDP-glucuronosyltransferase (UGT)により効率的に代謝され、排泄されるからである。一方で、妊娠期にBPAを暴露すると、たとえ低容量であっても次世代に悪影響を及ぼすとの報告がある。この低容量BPAによる胎仔影響には、以下の3つのファクターが関与している、と我々は考えている。①妊娠期の母-仔間の体内動態 ②胎仔における代謝システム(グルクロン酸抱合と脱抱合) ③胎仔でのエストロジェニックな作用以外の攪乱以上の仮説をもとに、これまでに我々は以下の点を明らかにしてきた。①BPAの代謝物が胎盤を通過する可能性があること ②胎児側に移行したBPA代謝物がBPAに再変換されうること ③薬物抱合のタイプによっては、胎盤通過が異なる可能性があること ④ビスフェノール類(BPA、BPF)の妊娠期の暴露は、生まれた仔の成熟後に対して不安行動を増強すること。本発表では、これらの研究を踏まえながら、薬物抱合の役割、特に胎盤通過についての結果を中心に報告する。これまで薬物抱合反応は、薬物を排泄されるためのシステムであり、抱合体そのものの生体内での役割、影響については見いだせていなかった。生体内物質の抱合体には、排泄だけでなく運搬体としての意義があり、生体外からの化学物質も同様の過程をとる場合もあると考えている。今後、抱合体そのもの役割を詳細に検討するべきと考えている。
著者
菅澤 庸子
出版者
世界人権問題研究センタ-
雑誌
研究紀要 (ISSN:13419110)
巻号頁・発行日
no.10, pp.125-151, 2005-03
著者
鈴木 越治
出版者
岡山大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

健康格差の全体的評価において重要なデータ分析・評価方法の構築を行った。特に、健康格差を評価する際に考慮すべき交絡バイアスの性質を明らかにして、交絡の四つの観念の類型を示した。また、健康格差を評価する際に生じる誤差の新たな体系的分類を提示した。加えて、健康の社会的決定要因(例:ソーシャル・キャピタル)や環境要因(例:砂塵)に着目し、日本における健康格差の特色を明らかにするとともに、格差拡大の背景を評価した。
著者
飯尾 淳 鵜戸口志郎 小山 欣泰 長谷川 祐子
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.53, no.11, pp.2624-2634, 2012-11-15

健康維持を支援するウェブアプリケーション「イートスマート」は,会員(ユーザ)のダイエット活動をサポートする機能として食事や運動の記録はもとより日記やコメントといったユーザ同士のコミュニケーション機能を提供する.これらの機能はダイエットに効果的な影響を及ぼす.しかし同コミュニティに参加しているユーザの間でも,ダイエットに成功したユーザと成功していないユーザに分かれているという状況が見られる.そこで本研究では,それぞれのユーザによる情報の記録内容を分析することによって,効果的にダイエットを成功させるためには何が重要かを明らかにすることを試みた.その結果,やはりダイエットの成否を分ける潜在的な意識や意欲は記録に明示的に現れること,および,ダイエット支援サービスをより効果的なものとできる可能性が明らかになった.
著者
小浦 孝次
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.82, no.741, pp.2907-2913, 2017 (Released:2017-11-30)
参考文献数
5
被引用文献数
1

In the building administration, it is necessary to improve existing buildings as earthquake resistant, fire prevention and energy conservation countermeasures. Grasp of the number of residual houses by building year is important. In this paper, the building year estimation method for existing buildings using "Housing and Land Statistics Survey" in the Ministry of Internal Affairs and Communications(MIC) Bureau of Statistics. At first, the number of houses built in each year was estimated. The residual rate curve of the housing can be calculated using three parameters and three statistics (estimated housing starts before 1944, the number of new housing starts by the Ministry of Land, Infrastructure and Transport since 1945, housing and land statistics survey). The building year distribution of housing in 2013 was estimated from the 2008 survival curve. The estimation result was similar to the statistics of 2013. This method was confirmed that this estimation method is effective for short-term future prediction. This estimation method is effective for grasping the number of residual houses for each building year which was previously difficult. For example, in the total number of homes, the total number of houses with residence, vacancy, in a lost house. Furthermore, changes in the number of residual houses by construction year were obtained by comparing estimation results of "housing and land statistics surveys" every 5 years.
著者
近森 高明
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法学研究 = Journal of law, politics and sociology (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.90, no.1, pp.149-174, 2017-01

1 都市をめぐる批評的言説の現在2 オーセンティシティ論と本質主義の危うさ3 「つまらなさ」を引き受ける : コールハースとオジェ4 複製的なものとジェネリックなもの5 アウラとオーセンティシティ6 アウラへの両義的なまなざし : ズーキンの可能性7 時間軸の導入によるオーセンティシティの複数化8 時間軸の導入によるジェネリシティの複数化9 ジェネリシティとオーセンティシティの反転有末賢教授退職記念号