著者

松尾 弘 石黒 裕章 榎本 英二 関 輝夫 望月 治彦 吉田 修平 植松 丘

出版者

公益社団法人 日本不動産学会

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.5-37, 2018-06-28 (Released:2019-06-28)

著者

柴田 泰

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.173-217, 1969-11-28

著者

菅野 大 清水 いと世 舟場 正幸 松井 徹 友永 省三

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.22, no.Suppl, pp.suppl_33-suppl_34, 2019-06-30 (Released:2019-07-24)

参考文献数

2

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市販されている維持期のネコ用総合栄養食(各10種のドライ製品とウェット製品)および5種の一般食(ウェット製品)におけるタウリンおよびメチオニンの充足・過剰を検証した。充足・過剰の判定はAAFCO養分基準(2016)に基づいて行った。総合栄養食では、すべてのフードにおいてタウリンとメチオニンは充足していたが、1つのウェット製品においてメチオニンが過剰であった。一般食では、タウリン不足のフードが認められ、メチオニンはほとんどのフードで過剰であった。メチオニン含量および表示されている(粗)タンパク質含量は正の相関を示したことから、メチオニンのアンバランスは生じないため、その過剰の問題はない可能性がある。総合栄養食であるドライ製品の一部を一般食に置きかえることを想定しても、タウリンは不足しないことが示唆された。

著者

織田澤 利守 大平 悠季

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.I_1-I_15, 2019 (Released:2019-12-26)

参考文献数

74

被引用文献数

1

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社会資本整備のマネジメントサイクルの確立に向けて,事後評価の充実が重要な課題の 1 つに挙げられる.事後評価では,ストック効果の発現状況を多面的に捉え,統計データを有効に活用しながら,可能な限り定量的・客観的に効果を把握することが求められる.インフラ整備によってもたらされるストック効果を適切に評価するためには,実務で一般的に行われている単純な前後比較では十分とは言えない.本稿では,昨今,様々な分野で広く活用されるようになった統計的因果推論について,その手法を概説したのち,交通基盤整備効果の推定を行う既往研究をレビューする.その上で,交通基盤整備評価への適用に向けた論点整理を行うとともに展望について述べる.

著者

笠井 雅直

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.27-53, 2012-10-31

著者

田坂 仁正 高山 真一郎 岩本 安彦

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.1039-1043, 1998-11-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

7

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正月前後の血糖コントロールと体重の変化を検討するために, 初診来院し糖尿病外来通院中の66名をat randomに選び, 10月より翌年の6月まで5月を除き毎月のHbA1cならびに体重の変動を2年間継続追求した. 対象は男性38名 (年齢56±2歳), 女性28名 (54±2歳) で治療はインスリン注射16名, 経口薬25名, 食事療法単独25名である. 次のような成績を得た.(1) 10月を起点としてすでに11月よりHbA1cは有意に上昇しこの上昇は半年にも及んだ. HbA1cは2月に平均0.35%増加した.(2) 体重は3月との比較でもなお0.6kgの高値を認めた. これらの傾向は2年目においてもほぼ同様であった.(3) 男女の比較では女性ではHbA1cが男性に比し早期に前値に復帰した.(4) 治療法による差はなかった. 以上の所見より血糖コントロールの長期にわたる厳格な正常化には正月前後の血糖値の正常化が極めて重要である.

著者

皇祖聖蹟莵田高城顕彰会 編

出版者

皇祖聖蹟莵田高城顕彰会

巻号頁・発行日

1939

著者

朱 喜哲 Ju Heechul

出版者

大阪大学大学院文学研究科哲学講座

雑誌

メタフュシカ : the journal of philosophy and ethics (ISSN:13426508)

巻号頁・発行日

no.47, pp.23-34, 2016-12

著者

科学技術・学術政策研究所科学技術・学術基盤調査研究室 科学技術・学術政策研究所科学技術・学術基盤調査研究室

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.286,

著者

compiled and edited by Gerald Joseph Wanjohi

出版者

Paulines Publications Africa

巻号頁・発行日

2001

著者

山崎美成編輯 橋本玉蘭畫圖

出版者

大和屋喜兵衞

巻号頁・発行日

1854

出版者

甲陽史学会

著者

倉田 量介

出版者

獨協大学国際教養学部言語文化学科

雑誌

マテシス・ウニウェルサリス = Mathesis Universalis (ISSN:13452770)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.41-68, 2016-03

著者

三原 麻実子 原田 萌香 岡 純 笠岡(坪山) 宜代

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.629-637, 2019-10-15 (Released:2019-11-09)

参考文献数

21

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目的 避難所生活での食事状況の改善は喫緊の課題である。避難所における栄養改善のための新たな要因を探索する目的で,弁当等の食事提供方法の有用性について解析した。方法 宮城県による「避難所食事状況・栄養関連ニーズ調査」の結果を2次利用解析した。2011年3月に発生した東日本大震災から約2か月後(216避難所)と約3か月後(49避難所)における弁当の提供有無とエネルギー・栄養素提供量,食品群別提供量等の関係について解析した。また,炊き出し回数との関連性についても解析した。結果 発災約2か月後では弁当の提供有無によってエネルギー・栄養素提供量に有意差がみられたが,発災約3か月後では有意差は認められなかった。発災約2か月後では,弁当の提供が無い避難所に比べ弁当を提供した避難所では,エネルギー,たんぱく質,魚介類,油脂類の提供量が有意に高値を示した。一方,弁当を提供した避難所ではビタミンB1,ビタミンC,いも類,野菜類の提供量が低値を示した。発災約2か月後に炊き出しが有る避難所では,いも類,肉類,野菜類の提供量が有意に高値を示した。結論 発災約2か月後において,避難所での弁当の提供は,エネルギー・たんぱく質や,避難所において不足するといわれている魚介類の提供量も増やす可能性がある一方,ビタミンB1やビタミンCの提供量は低くなる可能性が示唆された。これらの結果から,エネルギーやたんぱく質の提供が求められる発災後の早い段階で弁当を提供することは食事状況改善につながると考えられる。しかしながら,弁当の提供のみでは提供できる栄養素に限界があるため,炊き出し等を柔軟に組み合わせて食事提供をすることが望ましい。

著者

早矢仕民治 編

出版者

林屋

巻号頁・発行日

1912

著者

今居 譲 井下 強 柴 佳保里 柴 佳保里 井下 強 服部 信孝 孟 紅蕊 荒野 拓 石濱 泰

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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若年性パーキンソン病原因遺伝子PINK1とParkinは、協働してミトコンドリアの品質管理に関与することが示唆されていた。一方、新規に同定された晩発性パーキンソン病原因遺伝子CHCHD2は、機能未知のミトコンドリアタンパク質であった。本研究では、ショウジョウバエモデル、iPS細胞、哺乳類培養細胞を組み合わせ、PINK1-Parkinシグナル分子機構の解明と、CHCHD2の機能解析、PINK1-ParkinシグナルとCHCHD2との分子関係の解明を進めた。

著者

立川 雅司

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.146-160, 2019

著者

赤松 大輔

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.265-280, 2017 (Released:2017-09-29)

参考文献数

64

被引用文献数

15

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本研究では, 高校生723名を対象として, 英語の学習観と学習方略および学業成績の関連を検討した。因子分析の結果, 教科共通の学習観として学習量志向と方略志向, 教科固有の学習観として伝統志向と活用志向, 間接的方略としてメタ認知的方略と社会的方略, 直接的方略として体制化方略, イメージ化方略, 反復方略, そして音声記憶方略が見いだされた。パス解析の結果, 学習観においては教科共通の学習観が教科固有の学習観を規定し, 学習方略においては間接的方略が直接的方略を規定するというように, 学習観内と学習方略内にそれぞれに規定関係があることが確認された。また, 学習観と学習方略の間には, 教科共通の学習観が間接的方略を予測する教科共通の学習プロセスと, 教科固有の学習観が直接的方略さらには学業成績を予測する教科固有の学習プロセスがあることが明らかになった。この結果を踏まえ, 学習行動全体を改善するためには教科共通の学習プロセスに注目し, 英語学習における学業成績を改善するためには教科固有の学習観に注目するというように, 学習観と学習方略の関係を教科共通と教科固有の両観点から捉える必要性が示唆された。

著者

久留米聯隊区司令部 編

出版者

久留米聯隊区将校団

巻号頁・発行日

1940

著者

柴田真三朗 著

出版者

増進堂

巻号頁・発行日

1942