著者

山下 ひろ子 小山田 玲子 奥 直子 西村 正治 石黒 信久

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.333-341, 2012

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&nbsp;&nbsp;2007年度,当院では病棟の入院制限を必要とするほどの大規模なノロウイルス胃腸炎の集団感染事例を5件経験した.いずれの事例も発端者が発症してから隔離されるまでに2~5日かかっていた.発症者隔離までの期間を短縮することで集団感染を回避することはできないかと考え,感染性胃腸炎患者の早期隔離に努めてきた.その結果,入院制限を必要とするほどの大規模な集団感染は2008年度と2009年度には各1件,2010年度には0件と減少したことから,2006年4月から2011年3月の5年間に感染性胃腸炎として報告された事例168件を対象として詳細に検討した.入院患者の発症事例85件のうち,各部署で発症を把握した当日(隔離までの所要日数0日)に発症者を隔離した64件では大規模な集団感染を回避できたが,翌日(同1日)に隔離した11件のうち1件(9.1%),翌々日(同2日)に隔離した5件のうち2件(40.0%),それ以降(所要日数3日以上)に隔離した5件では全件(100.0%)に大規模な集団感染が発生した.職員の発症事例83件中81件(97.6%)は,各部署で発症を把握した翌日(同1日)までに発症者の隔離がおこなわれており,大規模な集団感染の発生はなかった.以上より,臨床症状に基づいて感染性胃腸炎患者を早期に把握して隔離することが大規模な集団感染を回避するために有用であることが明らかとなった.<br>

著者

川平 ひとし

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学紀要 (ISSN:03899543)

巻号頁・発行日

no.33, pp.43-57, 2000-03

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鎌倉末期を目処として成立したと考えられる歌論書 (あるいは歌学書) である『和歌淵底秘抄』(「和歌淵底抄」とも) の、奥書中に見える「定家卿懐中書相傳次第」という語句、ことに「定家卿懐中書」という名辞に着目する。当該の書は藤原定家その人の著作とは認められない。しかし、右の名辞が伝えているのは、同書は定家に関わる書に他ならないことを示唆しさらに当の書を授受・継承してきたという事実を証示しようとする主体の意志の現れである。本稿では、この名辞に含まれている意味と意義を解きほぐすことによって、テキストを制作し、さらに制作された当のテキストを受容し取り扱う中世の人々の<テキスト意識>や、定家に仮託されたテキストの生成と展開の問題との結びつきを検討する。そこから仮託書類のテキストに働く力としての<テキスト幻想>を抽出して、その再措定と命題化を試みる。定家仮託書を追究するための一観点を設定してみたい。

著者

佐藤 ひろみ

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.91-104, 2001-03

著者

江川 ひかり

出版者

明治大学東洋史談話会

雑誌

明大アジア史論集 = Meiji University journal of Asian history (ISSN:21888140)

巻号頁・発行日

no.24, pp.45-62, 2020-03

著者

田中 ひかる

出版者

ロシア史研究会

雑誌

ロシア史研究 = История России (ISSN:03869229)

巻号頁・発行日

no.104, pp.25-53, 2020

著者

ノヴァク イェシカ 阿部 ひろみ ノヴァク イェシカ アベ ヒロミ Jessika Nowak Hiromi Abe

出版者

立教大学史学会

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.71-85, 2020-12

著者

上羽 瑠美 後藤 多嘉緒 清水 裕也 佐藤 拓 横山 明子 兼岡 麻子 荻野 亜希子 七里 朋子 井口 はるひ 泉 綾子 二藤 隆春 山岨 達也

出版者

日本嚥下医学会 ; 2011-

雑誌

嚥下医学 : 日本嚥下医学会学会誌 = Deglutition : the official journal of the Society of Swallowing and Dysphagia of Japan (ISSN:21863199)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.236-243, 2016

著者

芳賀 麻衣子 西村 ひとみ 関 洋子 新野 靖

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.133, 2004

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【まえがき】 にがりは、最近の健康ブームで販売量を伸ばしており、豆腐製造のみならず、炊飯、調理にも用いられ、希釈されたものは飲料として販売されている。にがりは製塩において塩を採り切った残りの液であり、MgやNaなどの塩化物を主とした高塩分濃度溶液であるが、その品質規格はなく、成分表示がされていないものも多く、品質の実態は明らかでない。そこで、市販のにがり商品を収集して品質の実態調査を行った。<br>【試験方法】 にがり13点について、主成分(Cl,SO₄,Ca,Mg,K)を「塩試験方法」((財)塩事業センター)により定量した。微量成分はPO₄,As,Co,Cd,Cu,Hg,Mn,Mo,Ni,Pb,Ti,V,Znを対象とし、PO₄はモリブデンブルー法、As,Hgは水素化物/ICP-AES法、その他の金属元素はキレートディスク濃縮/ICP-AES法で定量した。<br>【結果】にがりには、海水をそのまま濃縮したにがりと海水をイオン交換膜で濃縮したにがりがあるが、両者の間にはCa濃度に大きな差があり、後者のにがり商品に高濃度で含まれていた。各商品の全塩分濃度は26.7%から32.3%と大きな差はないが、その中のMg濃度は1.0%から5.0%、NaCl濃度は2.4%から21.9%と商品によって濃縮度がまちまちであり、同量使用した場合、調理品の仕上がりや味覚などへの影響が考えられた。微量成分では、Zn,Cu,Ni,Fe,およびMnを多く含む商品もあったが、海水からにがりへの濃縮倍率から、海水溶存成分以外が混入していると考えられた。その他、Moが海水の濃縮度に比例して含まれていた。また、海洋深層水利用商品について、その他の商品との品質差は見られなかった。

著者

市川 ひろみ

出版者

京都女子大学宗教・文化研究所

雑誌

研究紀要 = Journal of the Institute of Religion and Culture (ISSN:09149988)

巻号頁・発行日

no.33, pp.17-33, 2020-03

著者

丸橋 朝奈 上村 ひろみ

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.277, 2018

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はじめに出生後、心身中隔欠損閉鎖術を受け、24時間の呼吸器装着を余儀なくされた18トリソミーの男児に対し、母親は、「抱っこしてあげたい」「外出や外泊を増やし家族の思い出をたくさん作りたい」との想いがあった。その想いに寄り添うために、呼吸器離脱が可能な状態であることを確認し、離脱時間延長を試みた。結果、安全安楽な離脱環境を提供できたことで、児と母親そして職員との関わりが拡大し、外出や外泊の機会を増やすことができた。その医療と看護の実践を報告する。事例紹介6歳男児、18トリソミー、慢性呼吸不全、心室中隔欠損症術後。夜間呼吸器管理。看護の実際人工呼吸器装着時に、呼吸器の実測モニター画面で(1)自発呼吸の確認(2)体重に応じた1回換気量が45〜75ml以上、呼吸回数は30回/分前後であったが、呼気二酸化炭素分圧は31〜38mmHg、動脈血酸素飽和度は95〜100%と保たれていたことから、離脱が可能ではないかと考えた。平成29年2月17日に呼吸器の設定変更(酸素濃度を28%から25%、呼吸回数を25回/分から20回/分)。2月20日に呼気終末陽圧を5から4へ変更、呼吸状態に変化がないことを確認、1時間の離脱を開始した。2月27日から2時間、3月13日から5時間、9月20日から9時間、10月30日から16時間と段階的に呼吸器離脱を行うことができた。結果離脱中は、呼吸回数20〜27回/分、酸素飽和度97〜100%、心拍数60〜80回/分、呼気二酸化炭素分圧34〜37mmHgと保たれていた。離脱後に初めての散歩に出かけ、出発前は眠っていたが外に出た途端覚醒し、周りをキョロキョロと見ていた。その後、自宅へ4泊5日の外泊も可能となり、家族と仮面ライダーの映画を見に行くことができた。外泊の様子について母親は「テレビをじっと見たり、お姉ちゃん達にたくさん遊んで貰ったり、とても楽しそうにしていました」と話され、自宅で機器を気にすることなく、母と児がゆっくり過ごせる時間を提供することができた。

著者

福田 ひとみ 木村 智恵 杉本 智美 入谷 信子

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.172-179, 2002-05-20

参考文献数

20

被引用文献数

3

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トリアシルグリセロール(TG)とジアシルグリセロール(DG)を主成分とする油を用いて調理し,官能検査を行なった。さらに揚げ油の化学的性状変化を測定した。(1) 天ぷら,フライ,鶏の唐揚げ,フレンチドレッシング,クッキーにおいてはTG油の方がDG油より評価が高かった。(2) DG油の酸価は,加熱前TG油よりかなり高かったが,揚げ物による加熱でさらに大きく上昇した。カルボニル価,動粘度は加熱時間と共に上昇したが,いずれもDG油の値が高かった。過酸化物価,ヨウ素価は両油で差がなかった。着色はTG油よりDG油の方が速く,強く着色した。(3) DG油にはトコフェロールが添加されているため総トコフェロール値が高かったが,加熱により大きく低下した。以上の結果より,TG油とDG油を使用した調理の官能検査はTG油の方が好まれた。また,揚げ油に用いたとき,化学的性状の変化はTG油の方が小さく,劣化は小さかった。

著者

きたむら ひろし MIYAO Noriomi YANASE Masahiro MASUMORI Naoya MATSUKAWA Masanori TAKAHASHI Atsushi ITOH Naoki TSUKAMOTO Taiji

雑誌

International journal of urology (ISSN:09198172)

巻号頁・発行日

vol.6, no.8, pp.393-399, 1999-08

被引用文献数

6

著者

奥野 ひろみ 小山 修 安部 一紀 深井 穫博 大野 秀夫 中村 修一

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.247-256, 2008 (Released:2009-01-28)

参考文献数

24

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目的 カトマンズ近郊 A村をフィールドとして、人口、経済力、情報量などの増加が母親の妊娠、出産、育児という保健行動にどのような影響を及ぼしているのか、 2001年と 2006年の実態の比較から考察を行い、都市部近郊地域の母子保健の課題を明らかにする。方法 ネパール国ラリトプール郡 A村で、0~12か月児を持つ母親へ聞き取り調査を実施した。就学歴のある母親とその児群と就学歴のない母親とその児群および全体について、 2001年と 2006年のデータを比較した。結果 2006年に少数民族の母親の増加がみられた。妊婦検診、分娩、児の罹患時に利用した施設は病院が多く、この 5年間でいずれも増加傾向がみられた。また、妊婦検診費用が約 7倍、分娩費用が約 2倍となっていた。児の発育状況では、カウプ指数が 1ポイント上昇した。児の一般的な感染症への疾患の罹患は減少した。考察 海外への出稼ぎなどにより収入の増加した中間層と、地方からの移入者で経済的な課題を持つ層の 2極化がみられた。妊婦や児が病院での健康管理を積極的に受けている理由は、病院に対する安全や安心の意識に加え、中間層の増加による消費文化の意識が考えられた。経済的な課題を持つ層は、ハイリスクグループと捉えることができ、安価で身近な場所でのサポートの必要性が示唆された。育児の課題は、「栄養改善」や「感染症対策」から「栄養のバランス」などに移行していることが示唆された。

著者

木村 ひなた

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2021, 2021

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<p>世界有数の地震国である日本は,1995年兵庫県南部地震や,2016年の熊本地震のような内陸地殻内地震により構造物に多大な被害を受けている.特に,兵庫県南部地震と熊本地震では,地表に地表地震断層が出現して,その直上ではずれによる被害も確認された.地震動に対する防災の備えのためには,将来どのような地震および地震動が発生するのか,特に,構造物の破壊に効くとされる強震動の予測が重要である.</p><p> 兵庫県南部地震以降,地震調査研究推進本部は,強震動予測手法(以下,「レシピ」)を構築・公開している.その「レシピ」では,活断層の長さと経験式などから地下の震源断層を表す巨視的パラメータを決定して,次に微視的・その他の2種類のパラメータを設定し,特性化震源モデルを作成する.その際,震源断層は2km以深のみに設定されるこれは,震源動力学モデルの研究から,地表付近の数kmに及ぶ堆積岩層において応力降下がほとんど発生しないと考えるためである.しかし,この考え方に対して,地表付近の断層すべりも震源断層のすべりの一端であり,その効果が断層近傍で記録された地震波形に寄与しているとすれば,地表から深さ2〜3kmの浅部にすべりを与えない特性化震源モデルは,地震動を過小評価する恐れがあるという考え方もある.また,熊本地震で観察された地表地震断層の周囲約100mの家屋の顕著な倒壊については,深さ2〜3kmの浅部領域での地震波生成を考慮する必要があるとの議論も行われている.地震本部は,熊本地震で地震計に観測された永久変位の再現に加えて,この過小評価を回避するために,従来の特性化震源モデルの背景領域を地表まで延伸する検討が行っているが,観測波形と計算結果との整合性は不十分である.</p><p> 大熊(2019,岡山大学卒業論文)は,兵庫県南部地震を契機とした地震観測網の充実により日本国内で初めて地震計に記録された熊本地震の永久変位を研究対象とし,活断層から発生する地震の強震動予測の観点から,「レシピ」の特性化震源モデルを基本としつつ,野外での変動地形調査により活断層情報として得られる地表地震断層の変位量データを地下最浅部に浅部すべりとして加えるモデルを考案した.これを特性化震源モデルとして,久田(2016)の波数積分法を用いて計算することで,地震危険度評価を高度化することの検討・検証を行なった。その結果,永久変位の予測の向上が確認でき,変動地形情報を断層モデルに組み込む重要性を示した.</p><p> しかし、大熊(2019)の改良特性化震源モデルは,Asano and Iwata(2016)や地震本部の特性化震源モデルの中で,断層面上端以浅の地下深さ2kmに変動地形データ1行を加えたものであり、地表地震断層を観察・計測した変動地形の成果の解像度には達していない.さらに,このことは,地震波形が観測された地点と断層面との最短距離の再現にも影響する問題であった.熊本地震で,例えば熊原ほか(2016)によって観測された地表地震断層の観測点間隔はおよそ平均100mオーダーであり,先に述べた地表地震断層の周囲約100mの家屋の顕著な倒壊を議論するためにも,地表地震断層の詳細分布を考慮した熊本地震の変位波形計算が望まれていた.</p><p> 本研究は、地表地震断層の詳細分布を考慮した断層モデルを作成し変位波形を計算することで,永久変位の予測のさらなる向上を目指す.(1)Asano and Iwata (2016)の断層モデルに60度の傾斜を持たせ,断層位置を変更したモデル,(2) (1)のモデルに100mの解像度の地表地震断層の変位量データを浅部すべりとして加えたモデル,(3)Asano and Iwata (2016,AGU)を震源断層におき,インバージョン 結果を100mの解像度へ補間しすべり量として与えたモデル(4)(3)のモデルを震源断層におき, 100mの解像度の地表地震断層の変位量データを浅部すべりとして加えたモデル,以上4つのモデルを考案した.計算のため,それぞれ100m解像度の点群データとして整備し,防災科学技術研究所が公開している3次元差分法を用いたGMSで計算を行い,変位波形を計算し,実際の観測記録と比較した.なお,PCの計算能力の制約上本研究では予察的な計算である.</p><p> 益城町宮園において,地表地震断層の変位量データを浅部すべりとして加えたモデル(1),(4)ともに水平成分の過小評価の割合の減少を確認することができた.しかし,(1)の鉛直成分では過大評価,(4)の鉛直成分では過小評価となり,変動地形情報からの地表のすべり量と地下のすべり量の接合条件で異なる傾向を得た.今後の課題として,現実的な予測のために,複数のモデル・パラメータの組み合わせからばらつきを評価する手法が必要だと考える.</p>

著者

町田 夏雅子 石川 ひろの 岡田 昌史 加藤 美生 奥原 剛 木内 貴弘

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.637-645, 2018

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<p><b>目的</b> 東京五輪開催決定後,国内外で受動喫煙規制強化を求める声が増え厚生労働省が対策強化に取り組んでいる。本研究では受動喫煙規制に関する新聞報道の現状と傾向を内容分析により明らかにし,行政側の報告書との比較から課題を示すことを目的とした。</p><p><b>方法</b> 分析対象は全国普及率が上位の3紙(朝日・読売・毎日)の2013年9月7日から2017年3月31日までに発行された東京本社版の朝刊と夕刊で,キーワードとして「受動喫煙・全面禁煙・屋内喫煙・屋内禁煙・建物内禁煙・敷地内禁煙」を見出しか本文に含む記事のうち,投稿記事および受動喫煙規制に関係のない記事を除いた182記事である。規制に対する肯定的記載および否定的記載に分けた全37のコーディング項目を作成した。また行政側が発表した内容を記事が反映しているかを考察するため,平成28年8月に厚生労働省が改訂発表した喫煙の健康影響に関する検討会報告書(たばこ白書)より受動喫煙に関する記載を抜き出し,コーディング項目に組み入れた。</p><p><b>結果</b> コーディングの結果,記事数の内訳はそれぞれ肯定的107,否定的7,両論併記50,その他18であった。両論併記のうち否定意見への反論を含むものが14記事(28%)であり,反論の内容は主に「屋内禁煙による経済的悪影響はない」,「分煙では受動喫煙防止の効果はない」という記載であり,いずれもたばこ白書に明示されている内容であった。</p><p><b>結論</b> 受動喫煙規制に関する新聞記事は,規制に肯定的な内容の一面提示が最も多く,最も読み手への説得力が高いとされる否定意見への反論を含む両論併記の記事は少数であったが,社説においては両論併記の記事が一定数認められた。もし新聞が受動喫煙規制に対して賛成なり反対なり何らかの立場を持つのであれば,記者の意見を述べる社説において,反対意見への反論を含む両論併記を行えば,社説の影響力が高まるかもしれない。また,報道が不十分と考えられるトピックも見られ,受動喫煙規制に関する新聞報道の課題が示唆された。</p>

著者

名塚 ちひろ 岡本 誠

出版者

日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.56, pp.C04, 2009

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買い物には生活に必要な行為の他に,娯楽的な側面もある.買い物の娯楽的側面の要素は視覚情報からもたらされる場合が多い.しかし視覚障害者は買い物の娯楽的側面を楽しむことは困難である.本研究では,シナリオベースドデザイン手法を用いて,視覚障害者の買い物に置ける現状や潜在的なニーズを明らかにした.抽出したニーズの中でも特に「店内で買い物しながら使えるものであるべき」「思わぬ発見をしたい」「目の前に何があるのかを知りたい」の3点に着目した.そして,視覚障害者が能動的に商品を探せたり,知らない商品に気付くことのできる「COMPASS」という機器を提案した.評価では,モックアップとMoving Prototype,オーディオドラマを用いた.実験の結果,COMPASSを使用することで「欲しいものを見つけられる楽しみが生まれる」「その場で欲しいものを決められる」という結果が得られた.このことからCOMPASSが買い物を楽しくし,意欲をわかせる機器として有効であったことが確認できた.今後の展開として,形状や仕様の改良,様々な売り場における買い物への応用方法を考える必要がある.

著者

長尾 ひろみ

出版者

大阪大学

巻号頁・発行日

2010

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24231

著者

三舩 康道 蓑田 ひろ子 後藤 治

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

no.2009, pp.645-646, 2009-07-20

著者

埒 倫太郎 宮崎 ひろ志

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.177-180, 2015

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<p>実際の建物における通気層の遮熱効果について実測的に評価した例は少ない。そこで本研究は、屋根面のダブルスキン化、通気層の夏季における遮熱効果を定量的に評価することを目的としている。住宅の場合、屋根のダブルスキン化で設けられる通気層断面は一般的に小さく、その効果測定は難しい。本研究ではダブルスキンの隙間、通気層内に超小型風速計を設置し、風速、風温の測定を行った。これらの結果より、住宅屋根空気層の通風量を推定し、ダブルスキンの評価を試みた。</p>

著者

荒牧 央 村田 ひろ子 吉澤 千和子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.62-82, 2019 (Released:2019-07-20)

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NHKが1973 年から5 年ごとに行っている「日本人の意識」調査の最新の調査結果から、政治、ナショナリズム、日常生活、基本的価値観などを紹介する。主な結果は次のとおりである。・選挙やデモ、世論などの国民の行動・意見が、国の政治に影響を及ぼしていると感じる人が、調査開始以降、長期的に減少している。・天皇に対して「尊敬の念をもっている」という人は2008年以降増加しており、今回は41%で「好感をもっている」や「特に何とも感じていない」を上回り、45年間で最多となった。・在留外国人の増加を背景に、外国人との接触も増加傾向にある。ただ、外国との交流意欲は低下している。・仕事と余暇のどちらを優先するかについては、70年代には《仕事優先》が最も多かったが、80年代から90年代前半にかけ《仕事・余暇両立》が増加し最多になった。・職場、親せき、近隣の3つの人間関係において、密着した関係を望む人が長期的に減少している。・生活全体の満足度は長期的に増加している。今回は「満足している」が39%で、「どちらかといえば、満足している」を含めると92%の人が満足している。全体を通してみると、この45年間で、どの質問領域でも意識が変化しているが、特に家庭・男女関係で変化が大きい。一方、「年上の人には敬語を使うのは当然だ」「日本に生まれてよかった」などは多くの人に共有されている意識であり、割合もほとんど変化していない。