著者

水田 ひろみ

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.75-88, 2010-06-20 (Released:2019-05-18)

著者

名取 貴光 中川 裕子 桜林 ひかる 福井 智 野田 聖子 窪島 愛華 戸澤 一宏 仲尾 玲子

出版者

日本食品保蔵科学会

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.91-102, 2015 (Released:2015-11-24)

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野山に自生する山菜の多くは古くより食用として好まれてきた。また,これら山菜は様々な効能をもつことから民間療法として薬用にも用いられている。山菜由来成分には,抗腫瘍効果や抗酸化作用,抗菌活性,抗肥満作用などが報告されており,多種多様な生理活性物質が含まれている。本研究では,山梨県内で採取される山菜の機能性成分と生理活性について検討を行った。試料は,山梨県総合農業技術センター,八ヶ岳薬用植物園で採取した山菜を使用した。14種類の山菜の総ポリフェノール量およびDPPHラジカル消去活性を測定したところ,ミツバアケビ,ワレモコウ,メグスリノキにポリフェノールが多く含まれており,抗酸化活性が高いことが確認され,ポリフェノール含量と抗酸化活性に高い相関がみとめられた。次に,これらサンプルのC6 glioma株に対する抗腫瘍効果について検討を行ったところ,アケビ,ワラビ,ツリガネニンジン,モミジガサ,ギヨウジャニンニク,オオバギボウシ,ヒメツルニチニチソウ,メグスリノキに濃度依存的な抗腫瘍効果が認められた。特に,オオバギボウシとヒメツルニチニチソウにおいては低濃度で顕著な抗腫瘍効果が確認された。また,カルセイン-AMおよびプロピディウムイオダイドを用いた生死細胞の判定を行ったところ,アケビおよびワラビ,メグスリノキにおいて顕著な細胞死が誘導されており,アポトーシスの指標であるCaspase-3の活性の上昇や細胞膜成分の転移が確認されたことから,これら山菜による抗腫瘍効果はアポトーシスであると考えられる。一方,ギョウジャニンニク,オオバギボウシ,ヒメツルニチニチソウにはG2/M期における細胞周期に異常がみとめられた。今回供試した山菜による抗腫瘍効果はアポトーシスおよび細胞周期の異常であると考えられる。

著者

藤田 ひとみ 鈴木 美奈 近藤 文 鈴木 貞夫 小嶋 雅代 永谷 照男 細野 晃弘 荒井 健介 辻村 尚子 岡 京子 岡本 尚子 神谷 真有美

出版者

東海公衆衛生学会

雑誌

東海公衆衛生雑誌 (ISSN:2187736X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.77-83, 2014

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<p><b>目的</b>:敷地内全面禁煙は,非喫煙者を受動喫煙による健康被害から守り,喫煙者の禁煙を促すのに有効な方法と考えられる.名古屋市立大学では2006年6月よりキャンパス敷地内全面禁煙となり,6年が経過した.そこで,キャンパス敷地内全面禁煙化後の医学生の喫煙率や,喫煙に関する意識の変化を調べた.</p><p><b>方法</b>:喫煙に関する意識調査として2007年12月に全学職員・学生を対象に実施したものと,2012年4月に医学部学生を対象として実施したものについて,医学部1~5年生の集計結果を比較検討した.</p><p><b>結果</b>:回収率は2007年調査では57.0%,2012年調査では92.6%であった.男子喫煙率は全学年で9.94%から5.39%,女子喫煙率は2.37%から1.65%といずれも減少しており,2012年調査では1年生の喫煙者は男女ともに0名だった.キャンパス敷地内全面禁煙については「知っていた」と回答した割合は84.9%から66.2%と有意に減少し,喫煙環境に無関心な非喫煙者が増えている状況がうかがえた.また喫煙者の平均年齢は,2007年調査時は22.3±4.2歳であったが,2012年調査では25.9±4.2歳と有意に高かった.</p><p><b>結論</b>:キャンパス敷地内全面禁煙化から6年経ち,喫煙率は低下した一方,敷地内全面禁煙の認知度が低下していたことから,今後の防煙教育や禁煙対策に向けた新たな課題が明らかになった.</p>

著者

峰 ひろみ

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.435-449, 2013-05-01 (Released:2020-11-05)

著者

中西 ひとみ

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.77, 2005-12-31 (Released:2017-05-22)

著者

山本 ちひろ

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.118, no.12, pp.2165-2173, 2009-12-20 (Released:2017-12-01)

著者

和田 信義 島田 ひとみ 近藤 省造 川村 光弘 太細 孝

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.33, pp.1297-1298, 1986-10-01

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知識情報処理技術を見積り業務に適用し、作業を合理化する試みを行っており、前報では、機械製品見積り業務の支援環境としてエキスパートシステムの利用を提案し、その開発支援ツールと応用例の大型回転機見積りシステムについて報告した。これらのシステムは表操作機能を特徴とし、この機能は開発支援ツールであるAceKitが実現したものである。現在のAceKitは、逐次型推論マシンMELCOM PSI上に開発され、作表業務の合理化を目的とするエキスパートシステムの開発を支援する。AceKitはスプレッドシート(表計算プログラム)形式のユーザインターフェイスを有する前向き推論システムであり、機能的には、ルール指向スプレッドシートと位置づけることができる。本報では、見積りシステムの表操作機能に注目し、これを実現する。ルール指向スプレッドシート、AceKitを提案する。

著者

杉田 静雄 韮山 ひとみ

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.35-42, 1976 (Released:2013-02-19)

参考文献数

6

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1) 食塩のpH, アルカリ度の測定方法について検討し新たに測定方法を提示した.2) 国内8製塩企業の並塩, 食塩, 精製塩, 食卓塩および二, 三の外国塩についてpHとアルカリ度とを測定した結果, pHは5.72~10.60, アルカリ度は2.10~7530 0.01N H2SO4ml/1,000gの範囲にあった.3) 食塩のpHおよびアルカリ度が, 電気透析槽におけるスケール防止対策, 製品の乾燥工程および製品中のマグネシウムイオン濃度と密接な関係をもつことがわかった.4) 酸およびアルカリ溶液のpH減少におよぼす塩化ナトリウム濃度の影響を検討した結果, この濃度は0.1pH単位の減少に対して0.56~0.86mol/kgであった.

著者

山岸 明彦 橋本 博文 矢野 創 横堀 伸一 河口 優子 小林 憲正 三田 肇 藪田 ひかる 東出 真澄 田端 誠 河合 秀幸 今井 栄一 Yamagishi Akihiko Hashimoto Hirofumi Yano Hajime Yokobori Shinichi Kawaguchi Yuko Kobayashi Kensei Mita Hajime Yabuta Hikaru Higashide Masumi Tabata Makoto Kawai Hideyuki Imai Eiichi

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

宇宙環境利用シンポジウム 第34回: 令和元年度 = Space Utilization Research, Vol. 34 2019: Proceedings of The Thirty-fourth Space Utilization Symposium

巻号頁・発行日

vol.34, 2020-01

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第34回宇宙環境利用シンポジウム (2020年1月21日-22日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県

著者

橘高 康介 宮崎 ひろ志

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.79, no.704, pp.891-899, 2014-10-30 (Released:2014-10-30)

参考文献数

14

被引用文献数

5 6

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The goal of this research is to obtain knowledge about an impact of the Great East Japan Earthquake on the wide area air temperature sensitivity of electric power consumption. To find a relevant air temperature, we propose a weighted mean air temperature, which obtained with daytime and nighttime population. As the result, we recognized as follows: Energy saving movement in society was clearly recognized after the earthquake (energy consumption reduced to 60% in the sensitivity). From the result in summer 2012, impact of human factor on air temperature sensitivities was recognized continuously.

著者

福島 ひろ子

出版者

郡山女子大学

雑誌

紀要 = Bulletin of Koriyama Women's University (ISSN:13415840)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.99-116, 2017-03

著者

増地, ひとみ

巻号頁・発行日

2018

著者

山地 早紀 吉川 ひろみ

出版者

日本作業科学研究会

雑誌

作業科学研究 (ISSN:18824234)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.41-49, 2020-12-25 (Released:2020-12-31)

参考文献数

16

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本研究の目的は,高齢者の「人生を代表する作業」との出会いとプロセスについて明らかにすることである.本研究では,人生の中で長年行っていること,夢中で行っていること,自分を表すのにピッタリなものを「人生を代表する作業」とした.対象者は,地域在住の75歳から90歳の 8 名(男性 5 名,女性 3 名) の「人生を代表する作業」のある高齢者で,半構造的インタビューを用いて,逐語録を作成し,グラウンデッ ド・セオリー・アプローチを参考に分析を行った.分析により,【環境の影響による開始と継続】,【時間とともに強まる結び付き】,【作業が生み出す魅力】,【自分と環境に合わせた調整】,【能力や経験の活用】,【継続 の意思】の 6 つのカテゴリーが出現した.「人生を代表する作業」は,環境の影響により始まり,継続され, 時間と共に結び付きを強め,継続の意思を示すものであった.そしてその出会いとプロセスには,作業が生み出す魅力や自分と環境に合わせた調整,自分の能力や経験の活用が影響していた.

著者

鶴田 佳世 中村 潤二 小嶌 康介 中村 佑樹 岡本 昌幸 菅野 ひとみ 尾川 達也 徳久 謙太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】「市町村介護予防強化推進事業」は,平成24年度から厚生労働省のモデル事業として13の市町村で実施された。この事業は生活範囲が狭小化した高齢者を対象に,通所と訪問を組み合わせた介護予防事業を3か月程度実施し,日常生活の改善を図った後,運動や食事を楽しむことのできる通いの場に移行して,状態の維持を図るものと位置づけられている。今回このモデル事業に参加し,行政職を含む地域の専門職と協働してアプローチすることにより機能向上のみならず,参加者の生活に密着したサービスの提供や支援を検討し,社会参加へつながった事例を経験したので報告する。【方法】事例1は要支援2の70歳代女性で肺炎後廃用症候群で,既往歴は腰椎椎体偽関節であった。ニードは腰痛が軽減し,しっかり歩きたいとのことであった。身体機能は筋力,全身持久力,歩行能力の低下があり,基本動作,ADL,IADLは一部介助であった。普段はコルセットを使用し,屋内移動は伝い歩きが何とか可能なレベルであった。事例2は要支援2の80歳代男性で両変形性膝関節症であった。ニードは体力の低下とともに辞めた趣味の再開と元気になって外出したいとのことであった。身体機能は筋力,全身持久力,歩行能力の低下があり,ADLは自立,IADL一部介助で,屋内はT字杖歩行自立,屋外は一部介助で外出の機会は少なかった。事業の開催頻度は3か月間を1クールとし,通所が1回2時間,2回/週で全24回,訪問が1人あたり1から3回/3か月であった。参加者は各クール約15名程度で,地域ケア会議は3か月間で初期,中間,最終の3回開催された。通所ではマシンやゴムバンドを使用した筋力増強運動,バランス練習,療法士による個別課題練習,訪問ではIADL実施状況の評価や指導,家屋評価,住宅改修や代替案の提案,自主練習,ADL,IADL指導などを実施した。地域ケア会議では,初期から中間,中間から最終までの間の変化,目標の見直し,各専門職の役割分担などを確認し,療法士として主に運動面,自宅環境の確認と福祉用具の選定および生活環境に合わせ活動性向上のための戦略などを提案した。評価項目は,椅子長座位体前屈(体前屈),5m歩行時間,Timed Up & Go test(TUG),握力,30秒起立試験(CS30),Frenchay Activities Index(FAI),2分間ステップ(2MS)とし,初期と3か月後に評価を行った。個別の介入として,事例1では地域ケア会議において本人が習慣にしていた行動や希望を確認し,その実現可能性を多職種にて検討した。療法士は,通所での個別歩行練習と訪問での自宅内動作確認と指導を行い,体力の向上に合わせて活動範囲を広げていくために,自宅周囲の歩行練習および教室終了後に通う場所までの移動確認などを行った。事例2では,運動継続の動機づけのために疼痛のフォローが不可欠であったため,通所では疼痛,負荷管理しながらの個別運動指導を行い,訪問では自宅内動作の確認,環境面の特性を包括担当者と検討を重ね歩行練習が可能な場所や方法の検討を行った。【結果】事例1の主な身体機能面の結果は,5m歩行時間(秒)5.1から3.9,CS30(回)11から16,FAI(点)13から19点,2MS(回)測定不可から47であった。IADLは,洗濯物の取り込みが可能となり習慣化したこと,近所の神社へのお参りや友人宅への訪問を再開するなどの活動性の向上がみられた。事例2の結果は,5m歩行時間6.3から4.3,CS3014から19,FAI20から21,2MS47から59であった。IADLは,自宅の庭の手入れの再開や家事への参加,教室終了後にボランティアに参加するなど活動性向上を認めた。【考察】事例1では,本人の元の生活を取り戻したいという意欲を目標に取り込み,関連ある目標を段階的に設定し,達成していくことで機能,活動,参加での改善がみられた。事例2では疼痛管理と自主練習の指導,個別の運動負荷設定を行うことで,同様の改善がみられた。従来の介護予防教室では,ADLやIADLの変化まで追跡するのは困難であったが,今回地域ケア会議を通して個人因子を深く検討したこと,通所と訪問の併用により機能,活動,環境の面から多職種が連携して評価・介入が出来たことでADL,IADLにまで介入し改善がみられた。それに加え予防を意識した活発な生活環境を提供することができた。【理学療法学研究としての意義】今後,地域包括ケアシステムに理学療法士が参画するうえで,地域ケア会議を含む多職種と連携していく場において,参加者中心の生活を捉えた包括的介入に効果的な関わりを持てることを示すことができた。

著者

宮下 ひろみ 川村 奎子 和泉 眞喜子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成24年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.72, 2012 (Released:2012-09-24)

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宮城県の正月料理の特徴ー雑煮および餅料理についてー   ○宮下ひろみ(仙台白百合女子大),川村奎子(東北生活文化大),和泉眞喜子(尚絅学院大)   【目的】宮城県の正月の料理は,東北地方が持つ郷土的色合いと伊達藩のもとに発展した独自の特徴がみられる。特に雑煮および餅料理は種類が豊富であり,それらが現代にどのよう受け継がれているかを検討するため調査分析を行った。 【方法】平成22年度調理科学会特別研究「行事食・儀礼食」の調査によるデータ ベースより,宮城県の正月料理のうち雑煮および餅料理について学生および一般の喫食状況等を集計し分析した。 【結果】正月の雑煮はほぼ全員に喫食経験があり,約80%が家庭で作り,その他実家や親戚でも食べていた。雑煮の種類として,汁はすまし,角餅,焼きもちが多かった。ただし雑煮餅の形状については,丸餅の割合が平均9%程度あり,親の世代よりも学生の世代の割合が高かった。仙台には他県からの流入もあることから,丸餅文化圏からの人口移動による現象の反映がみられることが示唆された。雑煮の食べ方や種類が変化した場合の理由は婚姻によるものが多かった。また,仙台には正月に雑煮とともにあん餅を食べる特有の習慣があるが,「あんこもち」は一般の世代で60%,学生で30%に喫食経験があり,そのうち90%以上が毎年食べる習慣を持っていた。納豆餅もよく食べられていた。他に醤油,きなこ,くるみ,ずんだ,おろし等の餅が食べられていた。一部の家庭では,これらに加えて,アメ,生姜・しいたけ,えび,みそつけ,きんか等相当数の種類の餅を食べていることがわかった。

著者

石舘 美弥子 山下 麻実 いとう たけひこ

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.204-211, 2018

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<p>わが国の小児病棟では看護師が幼児に対して頻繁に用いることばにオノマトペがある。先行研究では,オノマトペの臨場感ある描写力が幼児にわかりやすく伝えるための重要な要素となること,オノマトペを中心とした文レベルの構造的特徴について報告している。看護師がこれらのオノマトペをどのように習得しているのかを明らかにするため,本研究では,実習を経験する看護学生が医療処置を受ける幼児にどのようなことばかけをするのか,小児看護学実習前後で違いがみられるのかについて調査した。看護学生154名を対象に,質問紙調査を行い,医療処置を受ける幼児へのことばかけを小児看護学実習前後で比較検討した。テキストマイニングソフトウエアを用いて特徴語分析を行った結果,小児看護学実習前は「まっすぐ」「出してほしい」「絆創膏」など成人語がみられたのに対し,小児看護学実習後は「ピーン」「チックン」「マキマキ」「ペッタン」などオノマトペが特徴的にみられた。実習後の方にオノマトペとの強い関係性が示されており,実習前後では言語的対応に差が認められた。看護学生は実習を通して,オノマトペを用いたことばを多用し,子どもに必要なことばかけを修得していることが示唆された。</p>

著者

畑下 博世 鈴木 ひとみ 辻本 哲士 金城 八津子 植村 直子 河田 志帆 藤井 広美 橋爪 聖子

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.43-51, 2013

参考文献数

15

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A県断酒連盟会員143人に自記式質問紙調査を実施し,107人(有効回答率74.8%)から回答を得た。その結果,研究参加者は男性が9割以上で40〜70歳代が中心であった。人生で基も自殺を考えるようになった時期に半数以上が消えてしまいたいと考え,死にたいと考えた者は約4割,自殺の計画を立てたり行動を起こした者は全体の約2割強であった。自殺の年代,場所,方法などは警察庁の統計と同様であり,その当時の心身の状態および経済状態,家族や友人関係が悪化していたことが伺えた。これからの自殺対策には,家族を含む地域のネットワークが専門家と連携できる環境が作られ,自殺のサインに気づき,当事者から逃げずに国民1人1人が自身の問題として自殺予防に向き合うことが求められる。

著者

岡田 靖子 澤海 崇文 いとう たけひこ 藤井 勉

出版者

日本大学経済学部

雑誌

研究紀要. 一般教育・外国語・保健体育 = Research bulletin. 日本大学経済学部 編 (ISSN:13428616)

巻号頁・発行日

no.82, pp.59-72, 2016-10

著者

岡田 靖子 澤海 崇文 いとう たけひこ

出版者

外国語教育メディア学会(LET)関東支部

雑誌

外国語教育メディア学会関東支部研究紀要 = LET Kanto journal (ISSN:24323063)

巻号頁・発行日

no.2, pp.23-37, 2018

著者

金原 ひとみ

出版者

新潮社

雑誌

新潮

巻号頁・発行日

vol.117, no.6, pp.7-36, 2020-06