著者

大泉 加奈子 井戸川 詩織 岩元 靖 伊藤 健介 藤井 智幸

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.142-149, 2016-04-15 (Released:2016-05-31)

参考文献数

34

被引用文献数

6 4

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本研究では,豆乳コロイド分散系の不安定化に及ぼすpHの影響について,まずpH低下に伴う豆乳の脂質およびタンパク質成分の寄与に着目し,粒子径分布,粘度を評価した.アスコルビン酸の添加によって,粒子径はpHがおよそ6から5.8までそれほど増加しなかったが,pH 5.6になると急激に大きくなった.また,流動性指数はpH 5.8以下で1より顕著に低値であった.このことから,豆乳のpHが低下するに伴って凝集が起こり,粘度が上昇したと考えられた.次に,コロイド分散系の不安定化を遠心操作によって促進させコロイド安定性を評価し,豆乳コロイド中の状態変化について3段階に分けて考察を加えた.豆乳の粘度変化および安定度変化には,タンパク質と脂質の凝集体生成が寄与していることが示唆され,その生成には原料豆乳成分の影響が認められた.本研究の結果から,pH低下に伴う豆乳コロイド系の安定性を,原料豆乳の成分組成から予測することが可能となった.

著者

富川 拓海 國吉 杏子 伊藤 史織 佐久川 さつき 石川 輝 齋藤 俊郎 小島 尚 朝倉 宏 池原 強 大城 直雅

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.190-194, 2022-10-25 (Released:2022-11-03)

参考文献数

32

被引用文献数

3

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シガテラ魚類食中毒は,シガトキシン類(CTXs)を含有する魚類による動物性自然毒食中毒で,主に熱帯・亜熱帯で発生している.日本では,沖縄県を中心に発生報告があるが,日本本土の太平洋岸産魚類による食中毒事例も散発的に発生し,原因魚種のほとんどがイシガキダイOplegnathus punctatus の老成個体である.イシガキダイにおけるCTXsの含有状況を調査するために,本州,四国,九州,奄美,沖縄,および小笠原の沿岸産176個体(標準体長:13.1~60.0 cm,体重:100~6,350 g,年齢:0~11歳)を収集し,LC-MS/MSによる分析を実施した.そのうち沖縄産2個体(全試料の1.1%)からCTXsが検出され,沖縄産14個体に限定した検出率は14%であった.CTXsが検出された2個体の魚肉中の総CTX含量は,0.014 μg/kgおよび0.040 μg/kgであり,いずれも米国FDAの推奨値0.01 μg CTX1B equivalent/kg以上であったが,ヒトの最小発症量(10 MU, CTX1B換算で70 ng)に達するには,1.5 kg以上の摂食が必要であるため,シガテラ魚類食中毒発症のリスクは高くないと考えられる.沖縄産イシガキダイのCTXs組成はCTX1B系列のみで,バラフエダイやバラハタなどの肉食魚が含有するCTX1Bおよび52-epi-54-deoxyCTX1Bに加えて,渦鞭毛藻が産生するCTX4AおよびCTX4BがCTX1Bと同程度のレベルで検出された.なお,CTX3C系列は検出されなかった.

著者

松井 実 伊藤 潤

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第69回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.174, 2022 (Released:2022-08-30)

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太刀川は近著『進化思考』においてダーウィン的な現代の進化生物学のアプローチとは一線を画す進化観を提示している。本稿では、標準的な、変異主義による進化プロセスの捉え方と、太刀川の変態主義による捉え方の違いを、生物におけるランダムな突然変異と文化における時に非ランダムな突然変異という重要な区別および集団的な思考の欠如をとおして指摘する。また、本書の250以上の問題のある記述をリスト化し、今後の改定にむけた改善案も提示した。

著者

伊藤 颯汰 福田 江梨子 木檜 圭祐 川越 響 渡名喜 瑞稀 高山 眞樹 利光 能直 齋藤 孝道

雑誌

第84回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, no.1, pp.577-578, 2022-02-17

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インターネットの通信において,接続元を匿名化するTorと呼ばれるシステムがある.Torを用いたアクセスを可能にするTorブラウザでは匿名性確保のために様々な対策を行っている.その一つに端末を識別する技術であるブラウザフィンガープリンティングの対策がある.本研究では,同一端末において,Torブラウザと他の一般ブラウザからのアクセスの紐付けを試みた.すなわち,両ブラウザからの実験用のWebサーバへのアクセスにおいて,ブラウザフィンガープリンティングを用いてアクセスの紐付けを行い,端末の識別を試みた.結果として,高い精度で識別することができた.

著者

伊藤 博之 筈井 俊輔 平澤 哲 山田 仁一郎 横山 恵子

出版者

日本ベンチャー学会

雑誌

日本ベンチャー学会誌 (ISSN:18834949)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.11-24, 2021-03-15 (Released:2022-12-01)

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企業家研究は多元的な概念の発展を通して興隆してきたが、シュンペーターが当初描いた、意志の力を伴って創造的破壊に突き進むという企業家像よりも,富やイノベーション創出のための道具的存在としての企業家像が敷衍している。これに対して、本論文は、フーコーのパレーシア概念を援用することで、「既存の体制と異なる真理を語り、勇気をもって、リスクを冒し挑戦するという企業家の生き方」を「パレーシアステースとしての企業家」と捉える。小倉昌男の事例研究を通して、企業家的真理ゲームとして展開される企業家活動の政治的・倫理的実践のあり方を明らかにする。

著者

伊藤 博通

出版者

日本生物環境工学会

雑誌

植物環境工学 (ISSN:18802028)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.175-179, 2022 (Released:2022-12-01)

参考文献数

31

著者

針谷 爽 坂田 理彦 岩原 明弘 伊藤 大聡 中西 美和

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.4_59-4_66, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)

参考文献数

10

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従来,製品デザインにおいては,ユーザが製品を通してどのような価値を体験したいのかをユーザ調査等によって掴み,それに忠実に応えるよう情報伝達形態をデザインすることが重視されてきた。一方,最近では,開発者側が積極的に発信したいと意図する価値を製品デザインに反映させる試みも見られ,ユーザのニーズを超えた製品デザインに繋がる可能性が期待されている。そこで,本研究では,開発者の意図する製品価値をより的確にユーザに伝えるための情報伝達形態について,家電製品を対象として評価・検討する。まず,開発者及びユーザの両者に対して調査を行い,家電製品に備わる直接的または間接的な情報伝達形態についてパタン化した上で,各パタンに作りこまれた開発者が意図する製品価値がユーザにどの程度伝わっているのかを疎通度として定量化した。次に,この疎通度を用いて,開発者がユーザに与えたいと意図した製品価値をユーザに的確に伝えるためには,どの情報伝達形態のデザインに注力すべきかを導出した。

著者

森 健太郎 佐々木 裕亮 酒井 淳 赤須 功 山川 功太 北川 亮 吉田 浩貴 沼澤 真一 伊藤 康信 渡邉 貞義

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.464-469, 2022 (Released:2022-07-25)

参考文献数

14

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微小脳血管減圧術を施行したが再発, あるいは未治癒の突発性三叉神経痛でカルバマゼピン非耐性の5症例に対して, 再手術の際に三叉神経知覚枝のnerve combingを施行した. 全例術直後からカルバマゼピン内服なく疼痛発作が完全消失したが, 5例中4例 (80%) に三叉神経第3枝領域を中心とした顔面知覚障害が残存した. 術後1~5年の時点で再発を認めずQOLも良好である. 再発三叉神経痛で責任血管が明らかでなく, かつカルバマゼピン非耐性例に対してはnerve combing法は有効な治療法と思われる. なお, nerve combing法を予定する場合は術前に顔面知覚障害をきたす可能性が高いことを説明すべきである.

著者

有地 亨 三島 とみ子 緒方 直人 南方 暁 清山 洋子 生野 正剛 大原 長和 金山 直樹 久塚 純一 小野 義美 川田 昇 丸山 茂 松川 正毅 河内 宏 二宮 孝富 伊藤 昌司 UEKI Tomiko MISHIMA Tomi HISATSHUKA Junichi

出版者

九州大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1989

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われわれは、1990年秋と91年秋の2度に分けて、第1年目には英国第2年目には仏国および独国において、離婚、児童福祉、老人の3領域における各種相談・援助機関に関する実態調査を行なった。離婚の領域では、英国において、公私2つの研究機関と12の各種相談・援助機関のスタッフに対する面接調査を行い、質問票配布の方法による補足的調査をも行った。仏国では3つの公的機関と22の民間機関のスタッフならびに7人の研究者との面接調査を行い、同様の補足調査を併用した。独国では、民間機関である結婚生活相談所スタッフを調査対象に選んだ。英国では、離婚問題を抱えた当事者への相談・援助活動は、民間機関中心に行われており、夫婦関係の和合調整より、クリ-ン・ブレイクを目指す傾向が顕著であったが、仏国でも民間機関が中心であって、その活動にも同様の傾向が見られ、ここでの合意形成援助活動を司法手続の前段階として制度化する動きも確認できる。独国の上記相談機関は、法的問題と心理的問題を区別し、活動分野を後者に限定しているのが特徴であり、これが独国の一般的傾向を代表する。児童福祉の領域では、英国の公的機関13と民間機関4、仏国の政府機関をはじめとする公的機関8および民間機関11の、それぞれのスタッフと面接調査し、独国においては民間機関1および少年係検事1人を対象に調査した。英仏両国ともに民間機関に活動が顕著であり、各個に特色ある諸機関がその特色を活かしてキメ細かな援助を行なっていることが分かったが、特に、英国においては、公的機関と民間機関との連携が良く、総合的機関の確立も追求されている。独国でも、民間の青少年援助機関が、広義の社会的不適応者に対する社会化のための援助を行っているのが注目される。老人の領域では、英国では、研究者3、地方行政における福祉担当官や公的機関のスタッフや民間の営利・非営利の老人施設のスタッフに面接調査した他に、施設利用者15人に対しても面接調査し、さらに、質問票による補足調査からも多くの情報を得た。同様に、仏国でも高齡者施策に関与する諸機関を訪問してスタッフの面接調査をした(30件)後、福祉諸施設の現場を訪問した。独国では民間の老人ホ-ム経営体を訪問したにとどまる。この領域でも、英仏両国では、やはり民間機関が高齡者個々のニ-ドに応じた多様な援助を広範に提供しており、公的機関の役割はむしろ限定的であるが、両者の連携が重視されている。仏国でも、民間機関による援助が、質・量ともに顕著である。英国では、高齡者は総じて家族とは独立した生活を送っており、相談・援助は、家族との人間関係調整よりも実際的(経済的)援助中心であるが、仏国では、高齡者の自己決定の尊重を眼目としつつ、家族による精神的サポ-トのための民間機関の活動も重視されている。独国調査でも家族によるサポ-トのための民間機関の活動が重視されている。総じて、これらの海外調査の結果は、日本調査の結論としての「家族問題総合センタ-」の構想において、ともすれば公的機関中心に考える日本的発想への反省を迫るものがある。つまり、今回われわれが調査した国々では、家族問題への公的機関の関与は抑制的であり、その役割は財政的支援の範囲に限定されているようである。主導的な役割は、むしろ多様な民間機関が果たしているが、それを可能にしている背景には、その活動の担い手であるソ-シャル・ワ-カ-の専門性の高さとその社会的認知が存在することを見失ってはならない。多様な機関に所属しつつも、活動の担い手相互間には専門性という共通項があって、それが、わが国には見られないような機関相互間の良好な連携を生み出しているという点も、特記すべきことである。

著者

伊藤圭介, 賀來飛霞 編

出版者

[書写者不明]

巻号頁・発行日

vol.卷2, 1800

著者

佐藤 一洋 本間 光信 伊藤 伸朗 高橋 仁美 菅原 慶勇 笠井 千景 土橋 真由美 清川 憲孝 敷中 葉月 澤田石 智子 加賀谷 斉 鹿島 正行 佐野 正明 伊藤 武史 佐竹 將宏 塩谷 隆信

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.242-248, 2000-12-31 (Released:2018-08-07)

参考文献数

31

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COPD患者に外来呼吸リハビリテーションを施行しその長期効果を検討した.呼吸筋ストレッチ,呼吸筋訓練,上下肢の筋力訓練などを外来で指導し自宅で継続させ,2週間ごとに外来で経過観察と指導を行い,12ヵ月後まで経時的に呼吸機能,運動耐容能,健康関連QOLの評価を行った.その結果,COPD患者ではVC, RV, PImax, PEmax, 6MD, CRQが12ヵ月後までに有意に改善した.以上の成績からCOPDにおける外来呼吸リハビリテーションは呼吸機能,運動耐容能および健康関連QOLを長期に改善させる可能性が示唆された.

著者

伊藤 嘉浩

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.15-28, 2016 (Released:2017-10-02)

参考文献数

31

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For this paper, five cases of new business development at Canon were studied and investigated to shed light on the logic for legitimizing the mobilization of key resources in the new business development process, and it was found that in four cases the logic was that endorsements had been received from other well-known companies or organizations. This paper emphasizes that the decision-making entity itself can deliver a process for legitimizing resource mobilization for a new business by referencing and utilizing social and political status, mainly because of the high level of trust placed in assessments made by well-known external economic entities. The analytical framework employed in this paper is Burgelman’s Process Model of Internal Corporate Venturing process model, and two areas are analyzed. These are championing, an important process activity in the aforementioned model, and legitimization as a project strategy. The objects of the survey were projects at Canon to develop new businesses, namely 3DCGs, rotary encoders, new types of semiconductor wafer, liquid-crystal color filters, and new types of speaker. Of these, I presented detailed facts concerning four cases the logic of which had been endorsed, and used a total of 10 examples from these cases to empirically verify them. For the investigation, I compiled the results of the analysis, discussed why such logic exists, and presented this logical model.

著者

梅津 光央 伊藤 智之

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.100, no.11, pp.593-595, 2022-11-25 (Released:2022-11-25)

参考文献数

11

著者

伊藤 わらび

雑誌

十文字学園女子大学人間生活学部紀要 = The Jumonji Journal of Human Life Sciences (ISSN:1349290X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.109-140, 2007-12-20

著者

伊藤 信也

出版者

社団法人 日本繊維機械学会

雑誌

繊維工学 (ISSN:18838731)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.P170-P173, 1971-03-20 (Released:2010-09-27)

参考文献数

9

著者

山根 清美 湯浅 皓太 伊藤 孝起 小砂 匡 竹村 幾史

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

pp.22-00198, (Released:2022-11-28)

参考文献数

10

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We propose a method for solving differential equations implicitly using iterative calculations in spreadsheet software. This method uses difference equations by discretizing the coordinates of the independent variables with cells of spreadsheet for analysis. Thus, the equations are embedded in the cells performing substitution of grid point. In addition, the embedded equations are solved by Newton’s method, and the iterative function of the spreadsheet software is used in the calculation. This method can be applied even when the differential equation is discretized by an implicit solution method. Therefore, it can be applied to ordinary and partial differential equations of different types. The advantages of discretization using the implicit method (high computational accuracy, large time increments) are also presented in this paper. The analysis procedure is almost the same regardless of the type of equation. In this paper, as an example, a simple differential equation was analyzed using Microsoft Excel, a typical spreadsheet software, to illustrate the method. The results are also shown by the analysis of the gas lubrication equation.

著者

土屋 聡美 伊藤 雅仁 松下 温

雑誌

第68回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.1, pp.291-292, 2006-03-07

著者

古関 啓二郎 岩佐 博人 伊藤 寿彦 柴田 忠彦 佐藤 甫夫

出版者

一般社団法人 日本てんかん学会

雑誌

てんかん研究 (ISSN:09120890)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.107-117, 1994-06-30 (Released:2011-01-25)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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てんかん性笑い発作の発現機序を検討する目的で, 笑い発作のみを発作症状とする1例に, 双極子追跡法 (Dipole Tracing: DT) および123I-IMP SPECTを施行した。この症例の発作間欠期脳波は, 発作の初発から間もない時期では, 右前側頭部優位の棘徐波結合であったが, 後期においては多棘徐波結合が頻発するようになった。これらの突発波のDT分析を行った結果, 早期の棘波では右側頭葉内側部に等価電流双極子 (equivalent current dipole: ECD) が推定され, 後期の多棘波の先行棘波成分は早期の棘波と同様に右側頭葉内側部に, 後発棘波成分は前頭葉内側部にそれぞれECDが推定された。また, 同時期の123I-IMP SPECTでは, 右前側頭葉および前頭葉内側部に血流増加が認められた。これらの結果は, 笑い発作の発現には側頭葉内側部のみならず隣接の大脳辺縁系が関与していることを示唆している。

著者

伊藤博文 編

出版者

秘書類纂刊行会

巻号頁・発行日

vol.〔第21巻〕, 1936

著者

月森 隆雄 高木 義幸 横山 昌 一井 翔 大村 匡弘 伊藤 政之

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.581-584, 2019 (Released:2019-03-25)

参考文献数

2

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薄膜平滑なアルミ光輝材を塗装した金属調意匠は自動車メーカー各社で最高級グレードに位置づけられているが、光輝材分布の不均一による色ムラで到達意匠に限界があった。本稿では蒸着アルミ光輝材等の超薄膜光輝材を用いた場合でも色ムラなく極めて高い金属感が得られる次世代型自動車用水性塗料開発について報告する。