著者

伊藤 尚

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金屬學會誌 (ISSN:03694186)

巻号頁・発行日

vol.6, no.12, pp.A443-A446, 1942 (Released:2008-11-13)

著者

伊藤 淑人

出版者

東海学園大学

雑誌

東海学園大学研究紀要. 人文科学研究編 = Bulletin of Tokai Gakuen University (ISSN:21859027)

巻号頁・発行日

no.19, pp.226-213, 2014-03

著者

伊藤 敏幸 野上 敏材

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.165-174, 2018 (Released:2019-09-02)

参考文献数

66

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イオン液体は不揮発性で難燃性という環境面での利点に加えて,イオン液体の特徴を活かした反応ができる。本稿では,有機合成化学に如何にイオン液体を利用するかという観点から,三つのトピックスを紹介する。最初は触媒反応へのイオン液体の利用について,歴史的な経緯から新しい利用方法について,二つ目はイオン液体を用いる反応活性化,最後は有機合成のためのリパーゼ触媒反応について最近の例を述べる。

著者

井上 千絵美 神先 秀人 南澤 忠儀 伊藤 寛和

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ab0693, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 しゃがみ動作は日本の生活において和式トイレ、物を拾う場面、入浴時の洗体などで日常的によく使用される動作である。立ち上がりに関する運動学的分析は数多く報告されているが、しゃがみ動作に関する報告はわずかしかない。本研究の目的は、開脚時ならびに軽度開脚時のしゃがみ動作を椅子への着座動作と運動学・筋電図学的に比較し、その特徴を明らかにすることである。なお、本研究においてはしゃがみ動作を「立位から足底全面を床に着けた状態で、膝関節を最大限屈曲した姿勢になるまでの動作」と定義した。【方法】 対象は、関節障害などの既往のない健常成人男性10名で、平均年齢は21歳(20‐22歳)、身長は172±5.4cm、体重は62.3±5.4kgであった。しゃがみ動作は和式トイレを想定した踵部内側間距離30cmの開脚位でのしゃがみ動作(30cm開脚)、物を拾う場面や入浴時を想定した踵部内側間距離10cmの軽度開脚位でのしゃがみ動作(10cm開脚)の2種類とし、立位から40cm高の椅子への着座動作と比較した。開始肢位は静止立位とし、各々3回ずつ測定した。動作速度は任意とし、上肢は体側に下垂した。動作解析には三次元動作解析装置(VICONMX)を使用した。赤外線反射マーカーセットはPlug-in-gait全身モデルを使用し、サンプリング周波数60Hzで経時的にマーカー座標を記録した。筋活動は表面筋電計を使用し、サンプリング周波数は1KHzとした。被験筋は右側の腰部(L4)脊柱起立筋、外側広筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋の計5筋である。動作は頭部のマーカーが前方に移動し始めた時を開始、最も下方に位置した時を終了とした。解析項目は運動中における下肢、体幹、骨盤の最大角度および重心の前後と側方の移動幅である。筋活動に関しては、動作全体を通しての積分値を着座動作の値で正規化した%IEMG、および動作中の平均筋電位を最大収縮時に対する比率(%MVC)として算出した。統計処理は各動作3試行の平均値を用いて反復測定分散分析ならびに多重比較検定を行った。有意水準は5%とした。正規性のない場合はWilcoxon検定にBonferroni法を用いて補正した。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には本研究の目的と方法を口頭と文書により説明し、本研究への参加の同意を得た方に署名を頂いた後、測定を行った。個人情報は本研究でのみ使用し、データから個人を特定できないようにした。【結果】 しゃがみ動作における下肢、体幹、骨盤の最大屈曲角は最終肢位で生じ、30cm開脚位では、股関節91.0°、膝関節151.1°、足関節34.0°、体幹前屈75.9°、骨盤後傾32.5°で、10cm開脚位ではそれぞれ88.7°、153.4°、35.2°、79.1°、32.4°であった。これらはいずれも着座動作よりも有意に大きな値を示した。動作開始時からの重心の平均前方移動幅については、30cm開脚時6.8cm、10cm開脚時6.6cmと着座動作時の2.4cmに比べて約3倍大きくなった。一方、後方移動幅は着座動作時の20.8cmに対し、30cm開脚時0.0cm、10cm開脚時0.2cmとほとんどみられなかった。左右移動幅は30cm開脚で10cm開脚よりも有意に高い値を示した。動作中の平均筋電位は着座動作時と比較してしゃがみ動作時に脊柱起立筋が有意に減少し、前脛骨筋は逆に著明な増加を示した。%IEMGは前脛骨筋がしゃがみ動作時に着座動作と比較して約2.5倍と有意な増加を示した。【考察】 しゃがみ動作の最終肢位(しゃがみ姿勢)は一見大きな股関節屈曲を伴うように見えるが、本研究の結果から健常成人においては90°程度であるとわかった。これは、しゃがみ動作が骨盤の大きな後傾と体幹の前屈を伴うことにより、実際より大きく修飾されて映るためと考えられた。しゃがみ動作で前方への重心移動が増加し、後方移動がほとんどみられなかったのは、着座動作と比較してより多くの体幹の前屈を伴うこと、また動作開始時にすでに重心が後方に位置しており、狭い基底面内で大きな重心移動を行う際に後方への不安定さに対処する必要性が生じたためと考えられた。筋活動では特に動作後半において前脛骨筋の活動量が顕著に増加した。このことから前脛骨筋がしゃがみ動作において下腿を固定し、重心の過度の後方移動を防ぐ重要な働きをしていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】 本研究におけるしゃがみ動作の定量的な分析結果は、臨床において動作観察で得られた情報を解釈する上で有用な知見を提示すると共に、安全なしゃがみ動作の指導に役立てることができると考えられる。

著者

辻 流輝 Bogachuk Dmitry Luo Bin Haruyama Yuichi Niibe Masahito Mastroianni Simone Hinsch Andreas 伊藤 省吾

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学会第87回大会

巻号頁・発行日

2020-01-20

著者

早瀬 彩乃 木村 祐哉 伊藤 直之

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.47-52, 2019-07-20 (Released:2020-01-10)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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獣医療従事者や獣医学生は過度なストレス状態におかれることが多く,メンタルヘルスの懸念が大きいと言われている。本調査は全国の獣医学生を対象としてウェブを介して行い,国際的なスクリーニングツールであるK6により,対象となった348名中89名(25.6%)が不安・気分障害と判定された。また,在学中の精神科受診歴,依存症,自殺念慮,自殺未遂はそれぞれ26名(7.5%),33名(9.5%),168名(48.3%),19名(5.5%)にみられていた。各要因ごとに不安・気分障害に関係するオッズ比をベイズ統計により推定したところ,事後期待値[95%確信区間]が高かったのは,精神疾患について誰にも相談できない場合2.40[1.15, 54.77],鳥取県中部地震で被災していた場合12.05[1.15, 54.77],精神科受診歴3.50[1.46, 7.13],自殺念慮17.62[8.30, 35.22],自殺未遂13.86[4.29, 37.04]であった。さらに所属大学および学年を変量効果として投入し,階層2項ロジットモデルで推定したところ,調整オッズ比が高かった要因は,精神疾患について誰にも相談できない場合2.75(1.32)[1.62, 4.73],鳥取県中部地震の被災経験22.67(4.57)[1.67, 669.78]であった。本調査により,日本の獣医学生においてもメンタルヘルスの問題が実在することが明らかとなったが,頻度やオッズ比には選択バイアスの影響が想定される。今後は正確な実態把握を行い,対策を検討することが必要であろう。

著者

伊藤 均 佐藤 友太郎

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.22, no.8, pp.401-407, 1975-08-15 (Released:2011-02-17)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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キノコ類の人工栽培には,鋸屑と米糠その他の栄養素を混合調製した培養基を用いている。これらの人工培養基はあらかじめ殺菌処理してから種菌を接種することが必要である。従来の加熱処理法は熱の伝導が不均一のため処理時間が長く,培養基が変質しやすいなどの欠点がある。そこで,本研究では加熱処理法に変わる電離放射線処理法を試みた。すなわち,非照射区のオガクズ培養基ではヒラタヶ菌糸の生育は完全に阻害されるか若干認められる程度だった。0.5, 1.0, 2.0 Mradと照射された培養基では各線量区とも菌糸の生育は活発であり,20℃,約20日の培養でキノコ菌糸は培養基全面をおおった。そして加熱処理したものより菌糸の生育は活発だつた。オガクズ培養基の主要変敗菌はCitrobacterとFusariumであり,両菌種とも0.5 Mrad照射で殺菌され,照射後の残存フローラを構成するBacillusや酵母菌類の増殖はキノコ菌糸の生育に対し阻害作用を示さなかつた。

著者

伊藤 俊彦

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.55-63, 1982-05-20 (Released:2018-01-21)

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Polya,G.(1945)の提唱した発見学的戦略による数学的問題解決モデルの実験的,実証的研究が,1970年代米国で数多くなされた。それらの実験的研究について共通していえることは,数学における問題解決過程に焦点をあて,Polya,Gの発見学を問題解決戦略として用い,問題解決過程を行動分析してその過程のメカニズムを解明することである。これらの実験的研究に共通した実験方法,問題解決過程の行動分析体系,よく使われる統計的手法などは,数学的問題解決の教授-学習の研究方法論や評価論の構築の基礎になると考えられる。数学的問題解決についての研究方法や評価は,わが国では明確に客観化されていない。そこで本報告は,数学的問題解決の研究方法や評価を明確に客観化するための基礎的研究として,1970年代の米国における数学的問題解決の実験的研究の考察を試みた。

著者

伊藤 千都子

出版者

Arachnological Society of Japan

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.23-30, 1985 (Released:2007-03-29)

参考文献数

5

被引用文献数

3 3

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欧米で子育てをする種が多い事で知られている, ヒメグモ科に属するヒメグモの子育てを実験室内での飼育によって観察した。その結果, 母グモは子グモが自力で餌を獲るようになるまでの一定期間 (約3週間), 餌を捕え咬んだ後に子グモに与える事がわかった。また, この行動の観察および実験から, 親子間に存在するのではないかと思われる, 相互を許容し合う機構等について考えた。

著者

伊藤 義美

出版者

河原学園 人間環境大学

雑誌

人間と環境 (ISSN:21858365)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.10-21, 2016 (Released:2018-04-23)

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風景天気図フォーカシング(VOMF、View of Mind Focusing)は、フェルトセンスを風景天 気図(風景と天気の絵)として表現するフォーカシングである。本稿では、まずセルフヘルプ 技法の観点から単独で行うVOMF の実施手続きを紹介し、VOMF の実例2 例と利点を示した。 次に、VOMF の体験報告、風景天気図に描かれるアイテム、風景天気図の1 回目と2 回目の差異、 及びVOMF の問題点について検討を行った。

著者

鈴木 章 伊藤 光臣

出版者

北海道大学 = Hokkaido University

雑誌

北海道大學工學部研究報告 (ISSN:0385602X)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.45-53, 1971-03-27

著者

岡本 拓夫 平野 憲雄 和田 博夫 西上 欽也 竹内 文朗 伊藤 潔

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.B, pp.235-239, 2008-06-01

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福井県は, 1948年に福井地震(M7.1)を被り, 近代における最初の都市直下型地震の震災を経験した県である。余震活動も顕著に認められていたが, 2003年末より直上で有感をもたらす地震の発生が, 余震域で認められなくなった。このことは, 福井地方気象台の報告書でもふれられている。同時に奥越を除く嶺北地域で, 地震の発生数の減少が指摘されている。2007年12月21日にM4.5が鯖江市東部付近に発生したが, 2004年10月5日のM4.8とは推定断層面が直交関係になっていることが確認できた。M3クラス以上は, 嶺北地域では奥越付近のみに限定され, 応力に揺らぎが発生している可能性を指摘できる。

著者

慶田 雅洋 伊藤 誉志男 小川 俊次郎

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.31, no.10, pp.T86-T90, 1982 (Released:2010-02-16)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

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輸入品の酢酸ビニル樹脂製ふうせんペースト(幼児用おもちゃ)について,衛生的な安全性確保の目的でペースト中の有機溶剤のガスクロマトグラフィー(GC)及びマススペクトロメトリー(MS)による定性,定量法を検討した.試料をN,N-ジメチルホルムアミドに溶かし,GC(FID付き)条件を検討したところ,輸入者が自主検査で用いたPEG 20Mカラムではペーストより五つのピークが認められたが,分離が良くなかった.新たにChromosorb 101カラムを用いた条件を設定したところ,七つのピークを得,GC/MSにより主ピークはエタノールと酢酸エチル,微量ピークはメタノール,アセトアルデヒド,アセトン,酢酸メチル及び酢酸ビニルモノマーと同定できた.本条件を用い輸入品12検体の実態調査を行ったところ,エタノールが主成分{(15.4~19.8)%}のものと酢酸エチルが主成分{(24.9~28.3)%}のものがあり,又,メタノール含有量には大きな変動(3%~N.D.)が認められた.

著者

飯島 弘貴 青山 朋樹 伊藤 明良 山口 将希 長井 桃子 太治野 純一 張 項凱 喜屋武 弥 黒木 裕士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)の病態に即した理学療法の実現のためには,その病態の理解や力学的負荷に対する生体組織の生物学的な応答を明らかにすることが不可欠である。2015年,我々はラット膝OAモデルに対する運動刺激が膝OAの予防に貢献することを報告した。そこで,本研究では,運動刺激の効果をさらに詳細に検討する目的で,異なる強度の運動刺激が関節軟骨と軟骨下骨に与える影響を,関節面の領域別に明らかにすることを目的とした。【方法】本研究はThe Animal Research Reporting In Vivo Experiments(ARRIVE)guidelinesに準じて計画,実施された。12週齢のWistar系雄性ラット30匹の右膝関節に外科的処置(前脛骨半月靭帯切離)を施し,内側半月板不安定性(DMM)モデルを作成した。その後,8週間の自然飼育を行うDMM群(n=10)と,早期膝OAの状態となる術後4週時点から1日30分,週5日間,4週間のトレッドミル走行を行うmoderate群(12m/分,n=10),intense群(21m/分,n=10)の3群に分類した。術後8週時に膝関節を摘出し,脛骨側内側関節面の関節軟骨,軟骨下骨を組織学的手法,力学的手法,およびmicro-CTを用いて領域別(前方および後方)に評価し,3群間で比較した。統計学的有意水準は5%とした。【結果】脛骨内側関節面後方領域を組織学的に観察すると,DMM群では関節軟骨および軟骨下骨中の死細胞を含む変性像が観察されたが,moderate群の変性像はDMM群よりも軽度であり,軟骨変性重症度の評価であるOARSI scoreはDMM群の約50%であった(DMM群,中央値:10.5,範囲:9-12;moderate群,中央値:5,範囲2-9;<i>P</i>=0.025)。同領域のmicro-CT所見では,DMM群では嚢胞状の骨吸収領域が多数観察されたが,moderate群の骨吸収領域の最大直径はDMM群の約70であった(DMM群,平均値:547.1μm,95%信頼区間[CI]:504.7-589.5;moderate群,平均値:375.9μm,95%CI:339.3-412.5;<i>P</i><0.001)。力学的手法を用いて圧縮応力に対する関節軟骨の歪みを評価すると,後方領域ではDMM群は正常軟骨の215%であったのに対して,moderate群では160%に抑性された(DMM群,平均値:65.7μm,95%CI:60.7-71.3;moderate群,平均値:49.1μm,95%CI:39.1-59.1;<i>P</i>=0.045)。しかしながら,前方領域における変性に関しては,DMM群とmoderate群の間で統計学的有意差はなかった。また,intense群では,OA進行予防効果が乏しいだけでなく,micro-CT所見上での軟骨下骨の骨吸収領域の最大直径は,むしろDMM群よりも28%増大した(平均値:700.7μm,95%CI:614.1-787.3;<i>P</i><0.001)。【結論】本研究は,運動刺激による膝OAの進行予防を期待する場合には,運動強度の調整が必要であることを示した。また,中等度レベルの運動によるOA進行予防効果が主荷重部に限局して確認されたことから,運動刺激による膝OA進行予防効果は力学的負荷が加わる領域に特異的に生じる可能性がある。

著者

飯島 弘貴 青山 朋樹 伊藤 明良 山口 将希 長井 桃子 太治野 純一 張 項凱 喜屋武 弥 黒木 裕士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)は膝関節痛やこわばりを主訴とする代表的な運動器疾患である。その病態の中心は関節軟骨の摩耗・変性であるが,近年では病態の認識が改まり,発症早期より生じる軟骨下骨の変化が,関節軟骨の退行性変化を助長している可能性が指摘されるようになった。我々も同様の認識から,半月板損傷モデルラットを作成し,その早期から軟骨変性と軟骨下骨嚢胞が共存していることを明らかにした(Iijima H. <i>Osteoarthritis Cartilage</i> 2014)。理学療法を含む非薬物治療は,膝OAの疼痛緩和を目的とした治療戦略の大きな柱であるが,このような早期膝OAの病態を考慮した,OA進行予防策に関する研究蓄積は乏しい。また,病態モデル動物を用いた研究において,歩行運動が関節軟骨の退行性変化を予防しうる,という報告は散見されるが,そのメカニズムは不明であった。そこで,我々はこれらの課題に対して,早期の病態に関与する軟骨下骨変化を歩行運動によって抑制することが,膝OA進行予防に寄与するのではないかと着想し,これまで不明であった,運動による膝OA進行予防メカニズムの解明へと研究を進めてきた。本研究では,我々が報告した半月板損傷モデルラットを使用し,疑似的に早期膝OAの状態を作り出し,歩行運動が軟骨下骨変化に与える影響を評価し,軟骨変性予防効果との関連性を検討した。【方法】12週齢のWistar系雄性ラット24匹に対して,内側半月板の脛骨半月靭帯(MMTL)を切離する内側半月板不安定性モデルを作成した。MMTLの切離は右膝関節のみに行い,左膝関節に対しては偽手術を施行し,対照群とした。その後,術後8週間に渡り自然飼育を行うことで,OAを発症・進行させるOA群(n=8)と,早期膝OAの状態となる術後4週時点からトレッドミル歩行(12m/分,30分/日,5日/週)を行う運動群(n=8)の2群に分類した。時系列変化を評価するため,術後4週まで飼育する介入前群(n=8)を設定した。主な解析対象および群間の比較は,MMTLを切離した全群の右膝関節とし,対照群とも比較した。解析内容は,μ-CT撮影および組織学的手法を用いて,4週間にわたる歩行運動介入の効果を検討した。μ-CT撮影所見より軟骨下骨嚢胞の最大径を評価し,組織学的解析では破骨細胞マーカーである酒石酸耐性酸フォスファターゼ(TRAP)染色とともに,骨細胞死数,軟骨下骨損傷度(0-5点)を評価した。また,軟骨変性重症度(0-24点)を評価し,軟骨下骨損傷度との関連性の評価としてSpearmanの順位相関係数を算出した。【結果】μ-CT所見では介入前から脛骨内側関節面にて軟骨下骨嚢胞が確認されたが,運動群では最大嚢胞径が縮小し,介入前およびOA群よりも有意に低値を示した(<i>P</i><0.01)。組織学的所見では,軟骨下骨嚢胞内にTRAP陽性破骨細胞が多数観察され,直上の関節軟骨が嚢胞内に落ち込む所見が介入前群では30%で確認された。OA群ではその後悪化し,80%で確認されたが,運動群では0%であった。併せて,介入前およびOA群では多数の骨細胞死が観察されたが,運動群ではいずれも軽度であり(<i>P</i><0.01),軟骨下骨損傷度は介入前およびOA群よりも有意に低値を示した(<i>P</i><0.05)。軟骨変性重症度は,運動群で最も低値を示し(<i>P</i><0.05),軟骨下骨損傷との間に強い相関を認めた(<i>P</i><0.01,r=0.91)。【考察】半月板損傷後に発症した早期膝OAに対する緩徐な歩行運動は,骨細胞死の減少とともにTRAP陽性破骨細胞活性に起因する軟骨下骨嚢胞を縮小させることが明らかになった。つまり,半月板損傷後に生じた損傷軟骨下骨は可逆的な状態にあり,自然飼育のみでは進行する一方,歩行運動によって治癒することを示している。軟骨下骨の損傷により形成された陥没は,関節軟骨に加わるひずみを増大させる要因となるだけでなく,関節軟骨-軟骨下骨間の炎症性サイトカインの交通を介してOAを進行させることが知られている。したがって,軟骨下骨の治癒が歩行運動によってなされることで,その直上の軟骨に加わる力学的,化学的ストレスを緩和させ,膝OAの進行予防に一部寄与しうることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】膝OAに対する従来の理学療法は,摩耗・変性した関節面へ加わる応力を,分散あるいは減弱させることを主目的としてその進行予防に寄与してきたため,歩行運動のような運動負荷を治療手段とするという考え方は希薄であった。本研究結果は,半月板損傷後の早期膝OAに対する一定の運動負荷がOA進行予防に寄与する可能性を提示し,そのメカニズムの一部を病態モデル動物を使用して病理組織学的にはじめて明らかにしたものである。

著者

飯島 弘貴 青山 朋樹 伊藤 明良 長井 桃子 山口 将希 太治野 純一 張 項凱 秋山 治彦 黒木 裕士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】変形性膝関節症(OA)の病変の主体は関節軟骨であるが,加えて軟骨下骨の独立した変化を伴うと認識され,半月板切除後に予後不良でTKAに至った者の多くは軟骨下骨の骨折を伴っていたと報告されている。近年のOAモデル動物を使用した実験では,早期から軟骨下骨の変化が生じることで軟骨変性を助長する現象が明らかとなっている。したがって,早期からの軟骨下骨の変化を抑えることはOAの病態に対する理学療法戦略として重要である。OAモデル動物に対する緩徐なトレッドミル走行は軟骨の変性予防効果があることが報告されているが,軟骨下骨の変化を捉えた研究は存在しない。本研究ではOAを惹起する半月板不安定モデルラットを使用し,早期からの緩徐な走行運動は軟骨変性の予防効果だけでなく,軟骨下骨変化の予防効果もあると仮説を立て,病理組織学的に検証を行った。【方法】12週齢の雄性Wistar系ラットに対してOAモデル(内側半月板不安定モデル)を作成した。右膝関節にOA処置を行い,左膝関節に対しては偽手術を行った。作成したOAモデルラットを自然飼育のみ行う群(右膝:OA群,左膝:対照群)と緩徐な歩行を行う群(右膝:OA+運動群,左膝:運動群)の2群に無作為に分類した。運動条件は12m/分,30分/日,5日/週とし,飼育期間は術後1,2,4週間とした(各群n=5)。各飼育期間終了後に安楽死させ,両膝関節を摘出した後,軟骨下骨変化の評価としてmicro-CT撮影を行った。その後作成した組織切片に対して,HE染色による組織形態の観察と免疫組織化学的手法を用いてCol2-3/4c,MMP13,VEGFの発現分布の評価を行った。軟骨変性重症度の評価に関しては,膝関節前額断の内側脛骨軟骨を内側,中央,外側の3領域別に分類し,OARSI scoreを使用して軟骨変性の評価を行った。統計学的解析はstudent t検定及びANOVAを行い,ANOVAで有意差が見られた場合には多重比較としてTukeyの検定を行った。統計学的有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は所属施設動物実験の承認を得て実施した。【結果】OA群とOA+運動群の2群間でOARSI scoreを比較すると,1,2週時点では有意差は見られなかったが,4週時点では中央,外側領域においてOA+運動群で有意に軟骨変性重症度が小さかった(中央:4wOA群;16.1±1.5,4wOA+運動群;10.3±3.3,外側:4wOA群;6.6±1.8,4wOA+運動群;3.3±0.7)(<i>P</i><0.01)。OA群,OA+運動群は1,2,4週のいずれの時点でも対照群,運動群よりも有意に軟骨変性重症度が高かった(<i>P</i><0.01)。II型コラーゲンの断片化を検出するcol2-3/4cはOA群と比較してOA+運動群で陽性領域が小さかった。micro-CT上で軟骨下骨を観察すると,1週時点からOA群では主荷重部である中央領域に骨欠損が観察され,時間依存的に骨欠損の大きさが増大していったが,OA群とOA+運動群で骨欠損の大きさに明らかな差は認めなかった。HE所見では軟骨変性が重症である領域と骨欠損領域が一致し,骨欠損領域は骨髄中に含まれる血球系の細胞とは異なる線維軟骨様の組織で埋め尽くされており,VEGFやMMP13の陽性所見が確認された。全ての結果に関して,対照群と運動群では明らかな差異を認めなかった(<i>P</i>>0.05)。【考察】OAモデルラットに対する緩徐な走行運動は軟骨変性の予防効果は示したが,軟骨下骨の変化を抑性することはできず,仮説は棄却された。軟骨下骨骨折領域の細胞には血管性の因子であるVEGFや軟骨破壊因子であるMMP13の発現が確認されたことから,軟骨の変性は軟骨下骨骨折によって助長されうるが,運動療法が軟骨変性予防効果を示した背景として,軟骨下骨変化以外の軟骨破壊プロセスを抑性したことが考えられる。本研究で用いた運動条件はラットの生理的な歩行速度であり,より高い運動強度を用いた実験では軟骨破壊を促進することを我々は過去に報告したことを踏まえると(Yamaguchi S, Iijima H, et al 2013),軟骨の破壊プロセスを生物学的に抑性するためには運動強度や量に注意を払う必要があることも示された。【理学療法学研究としての意義】軟骨下骨の骨折は半月板切除後早期から主荷重領域に生じるが,緩徐な走行運動を早期から行っても軟骨下骨の骨折を悪化させることなく軟骨変性を予防する効果があり,OAの進行予防に対して理学療法が有効であることを示唆するものである。

著者

山口 将希 井上 大輔 黒木 裕士 伊藤 明良 長井 桃子 張 項凱 飯島 弘貴 太治野 純一 青山 朋樹 秋山 治彦 広瀬 太希

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100827, 2013

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【はじめに、目的】変形性関節症(OA)は、加齢や遺伝的要因、外傷、メカニカルストレスなど様々な要因によって発症する疾患であることが知られている。関節軟骨に慢性的な過荷重などの過剰なメカニカルストレスが加わることにより炎症性のサイトカインの上昇や炎症に関連するNF-κBのシグナル経路が活性化し、その下流にある分子のMMP13 やVEGF が関節軟骨の破壊を招くことが近年報告されている。寒冷刺激は炎症抑制効果のある物理刺激として、炎症性疾患やスポーツ外傷などの急性期、あるいは運動後の関節等に対して用いられている。関節軟骨に対する寒冷刺激の効果、とくに膝OA の関節軟骨に対する効果はほとんど報告されていない。これまでに損傷した神経や肺疾患において寒冷刺激をするとNF-κBを抑制する効果があることが報告されていることから、関節軟骨においても寒冷刺激によってNF-κBを抑制し、その結果、OA進行を遅らせる効果があると考えられる。そこで本研究はOAモデルラットに対して寒冷刺激を行い、その影響を組織学的に評価することを目的としている。【方法】対象は9 週齢のWistar 系雄ラット2 匹、平均体重229.5gを対象とし、両後肢に対してネンブタール腹腔内麻酔下にて前十字靭帯、内側側副靭帯、内側半月板の切離を行い、OA モデルとした。それぞれのラットに対し、術後一週後より、右後肢に対してのみ寒冷刺激を加えた。寒冷の刺激条件は0 〜1.5℃、10 分間/日、3 回/週の条件で冷水槽にて吸口麻酔下で寒冷刺激を加えた。術後3 週飼育、寒冷刺激9 回の後、ラットをネンブタール腹腔内麻酔致死量投与により安楽死させ、両側後肢膝関節を摘出し、4%パラホルムアルデヒドにて組織固定を行なった。固定後、PBSにて置換した後、EDTA 中性脱灰処理した。脱灰後、パラフィン包埋処置を行い、包埋したサンプルをミクロトームにて6㎛切片に薄切した。組織観察は薄切した切片をトルイジンブルーおよびHE 染色にて染色し、OARSI (Osteoarthritis Research Society International)のGrade、Stage およびScoreを用いて光学顕微鏡下で膝関節軟骨の組織評価を行った。正常ではOARSIのGrade、Stage、Scoreはいずれも0 となる。加えてII型コラーゲン免疫組織化学染色(col2 免疫染色)にて形態観察を行った。【倫理的配慮、説明と同意】本研究は所属大学動物実験委員会の承認を得て実施した。【結果】寒冷側はGrade; 4.8 ± 0.30、Stage; 4 ± 0.0、Score; 19 ± 1.0 となり、組織画像上では大腿骨内側部に中間層にまで軟骨の欠損が見られた。非寒冷側ではGrade; 3.5 ± 1.00、Stage; 4 ± 0.0、Score; 14 ± 4.0 となり、組織画像において軟骨表面の連続性が消失した個体と中間層までの軟骨が欠損した個体が見られた。非寒冷側に比べて寒冷側ではOAの悪化が見られた。しかしcol2 免疫染色画像での形態観察では、非寒冷群に比べて寒冷群において強いcol2 染色の発現が見られた。【考察】術後1 週後という、手術侵襲による炎症症状が治まった後の寒冷刺激は、むしろ軟骨損傷の進行を招く恐れがあることが示唆された。しかし本結果は関節軟骨の主要な構成成分であるll型コラーゲンの破壊は抑制されることを示していた。つまり寒冷刺激により助長された軟骨損傷の進行は、ll型コラーゲンの破壊以外の要因によるものであると考えられる。【理学療法学研究としての意義】炎症抑制効果のある寒冷による物理刺激でも、変形性関節症の関節軟骨に対しては必ずしも良好な効果をもたらすわけではないことが示唆された。今回はOAに対する寒冷刺激単独の効果を検証したが、今後、運動刺激との併用により炎症症状が強まった状態やより急性期の関節軟骨においてはどのように影響するか調べることが必要だと考える。

著者

伊藤 秀三 金 文洪 呉 文儒 李 じゅん伯 方 益燐 高 有峰 盧 洪吉 孫 泰俊 松野 健 松岡 数充 東 幹夫 茅野 博 OH Moon-you LEE Joon-baek GO You-bong RHO Hon-kil SOHN Tac-jun KIM Moon-hong 李 〓佰 方 益燦 慮 洪吉

出版者

長崎大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1992

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済州島と佐世保の潮位差変動調査から,夏季には潮位差変動が比較的少ないこと,夏季の方が冬季に比べて潮位差が大きくなっていることが判明した.海面下3mに抵抗板を持つ漂流葉書を九州西方域に流し,それが海上で回収された結果から,同海域の対馬暖流の流れが,夏季には20cm/s程度であることが示唆された.東シナ海を鉛直方向に密度一様とした簡単な数値モデルをによると,朝鮮海峡に向かう流れが,東シナ海の等深線の分布に深く関係していることが示唆された.済州島周辺の海洋観測の結果,冬季には黄海暖流が済州島西方から朝鮮半島沿岸に流入し,夏季には黄海低層冷水が朝鮮半島沿岸を南下してくる様相が明らかになった.済州島周辺で1991年から1992年にかけての橈脚類群集の季節変化を調査した結果,黒潮域にも生息する7種の外洋性種が主要構成要素であり,Paracalanus indicusが早春,初夏,初冬に,Calanus sinicus,Acartia steuteri,Corycaeus affinis,Oncaea pluniferaが冬季と夏季に,A.omoriiが秋季のみに最高出現頻度を示すことが判明した.対馬浅芽湾および朝鮮半島南部沿岸の表層堆積物中の渦鞭毛藻シスト群集を初めて観察するとともに,表層水温と種多様度に正の相関関係のあることを示した.済州島の東水岳旧火口のボーリングにより,鬼界カルデラ起源のアカホヤ火山灰が済州島にも降下したことが判明した.西帰浦西方の旧火口ボーリングにより約50000年前以降の連続した堆積物が採取された.約20000年前の堆積物からは淡水産渦鞭毛藻シストが発見された.男女海盆の堆積物の花粉分析から最終氷期最盛期頃の照葉樹林は南九州低地部に対応していたことが明らかになった.陸上高等植物では,照葉樹129種について対馬暖流域の日韓島嶼域における分布を明らかにした.このうち53種は日本のみに,4種だけが韓国側に,残りは日韓両方の島嶼に分布する.岩角地植物のうち,チョウセンヤマツツジは日韓両方の尾根上と河岸の岩角地に自然分布し,済州島ではチョウセンヤマツツジ-シマタニワタリ群集が新記載された.また日韓両地にはダンギク-イワヒバ群集の岩角地での発達を確認した.朝鮮半島南部,済州島,五島・福江島,対馬,隠岐,鹿児島地域で採取したアユの19酵素をデンプンゲル電気泳動法で分析した結果,多型的な12の遺伝子座のうちGpi-1では福江島産と他地域,Pgm-1では隠岐産と他地域に明らかな差があり,いずれも人口アユ種苗放流による創始者効果によると考えられた.朝鮮半島南部,長崎周辺,福江島,中通島,対馬で採取したタカハヤに含まれる8種の酵素について検討した結果,朝鮮半島南部の個体群が九州本土や島嶼の個体群と僅かな遺伝的距離でつながっていることから本種の種個体群としての統一性が示されたとともに,中通島や下対馬のような分断された個体群では強い遺伝的浮動によって特異な遺伝子構成が保持されていることが明らかになった.血漿と赤血球中のタンパク質の電気泳動法およびミトコンドリアDNAの制限酵素切断法によって対州馬と済州馬の系統関係を検討した結果,両者は極めて近縁であることが判明したとともに,それらの起源が蒙古の野生馬(Equus przewalskii)にあることが示唆された.朝鮮半島,済州島,対馬,壱岐,五島列島,九州で採取したショウリョウバッタ,ショウリョウバッタモドキ,オンブバッタの過剰染色体(B染色体)を調査した結果,いずれの地域の集団にも過剰染色体が検出された.さらにオンブバッタでは朝鮮半島と九州の集団に共通の染色体多型がみられた.以上の事実は地質時代には朝鮮半島と九州が陸続きであった事を裏付けている.朝鮮半島,中国,台湾,南西諸島,九州およびその島嶼域のショウジョウトンボの染色体型を検討した結果,2n♂=24(n=12)型と2n♂=25(n=13)型の南北方向の分布境界が奄美大島と屋久島の間にあり,東西方向の分布境界が対馬と朝鮮半島の間にあること,さらに2n♂=24(n=12)型が日本列島に固有の染色体型であることが明らかになった.

著者

伊藤 真実子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.117, no.11, pp.1981-1989, 2008

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博覧会に関する研究は歴史学のみならず多方面から進められ、業績は厚みを増している。このことから現時点における博覧会研究の動向を整理し、その意義をふりかえってみることには意味があろう。博覧会研究は、一九、二〇世紀に各国で開催された万国博覧会を対象としたものがその中心となっている。とりわけ開催国となったアメリカ、イギリス、フランスで一九八〇年代から、日本国内では一九八〇年代後半から研究が盛んになってきている。欧米における研究は開催国の視点からのそれを中心としている。日本での研究は、日本における初めての万博開催が一九七〇年であったことから、そこにいたるまでの時期における万博参加の経過ならびに、そこで得られた参加経験から導かれた内国勧業博覧会の開催にかかわる問題群を中心にすえて進展してきた。本稿では、まず欧米における万国博覧会研究の動向をおさえ、次いで国内における博覧会研究の動向について考察を加えてみたい。

著者

伊藤 誠

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.7-19, 2014-10-20 (Released:2017-04-25)

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The world economy is in a continuous deep crisis originating from the US subprime financial crisis. The neo-classical micro economics cannot serve to clarify the causes of such a disaster so long as it lacks a crisis theory. It is natural to see a global revival of intellectual interest in crises theories in Marx's Capital, as well as in Keynesian or post-Keynesian theories. In this paper, let us reexamine multiplicity of Marx's crises theories, Uno's attempt to purify them at a level of basic principles of cyclical crises, and how to apply them to the contemporary world crisis. 1. Multiplicity of Crisis Theories in Marx's Capital Marx's crisis theory was not fully completed. There remained several different crisis theories in Capital. As basic causes, the difficulties to realization of value and surplus value due to either under-consumption or disequilibrium were emphasized in the excess commodity theories of crisis. However, we find other types of crisis theory which underline over-accumulation of capital in relation either to the limited supply of laboring population or to falling rate of profit due to rising composition of capital also in Capital. The fundamental instability in monetary and financial system was also extensively explored there. 2. The Significance of Uno's Theory of Crisis K. Uno's Theory of Crisis(1953) presented a powerful attempt to complete Marx's crisis theory upon the historical ground of typical business cycles in the mid-19 th century, relying on the labour shortage type of over-accumulation theory in combination with credit theory. In my view Uno's crisis theory can easily expanded to include the roles of speculative overtrading and credit expansion toward the end of prosperity, promoting disequilibrium among industries, and causing a destructive acute crisis. The fundamental contradiction of capitalism to treat human labour power as a commodity is stressed as a basic cause of crisis together with contradictory functions of financial system in its efficient elasticity eventually to cause cyclical destructive collapses. In the process of depression, the capitalist mechanism to reproduce industrial reserve army through technological innovation, also demonstrates the difficulty to treat labour-power as a commodity in another context with a resultant difficulty of under-consumption for capitalism. 3. How to Utilize Marx's Crisis Theories in the Contemporary World Uno used to be cautious about too direct application of Marx's basic theory of crisis in the contemporary world, as he was impressed by the great crisis since 1929 which was caused by strong impact of World War I and the consequent agricultural depression, being resolved by World War II. However, in my view capitalism since 1970s became to show again its intrinsic working together with its basic contradictions. Neo-liberalism reflects and reinforces such a basic trend since 1980s. Among others, the inflationary crisis of 1973-05 occurred after over-accumulation of capital in relation to laboring population in the advanced economies, as well as in relation to the flexibility of supply of primary products in the world market, causing a sharp profit-squeeze. Thus, Uno's crisis theory based upon Marx clearly showed its rather direct applicability in our age. D. Harvey in The Enigma of Capital(2010) agrees on this. However, he recommends a multi-causal approach to keep all the crisis theories in Capital to be applied to historically different occasions. He suggests the under-consumption model of crisis is more applicable to the subprime crisis, as real wages was continuously oppressed in the boom before the crisis. In such a multi-causal approach, the basic theory of crisis must be a bundle of possibilities and cannot demonstrate logical inevitability of cyclical crisis as a fundamental law of motion of capitalist economy, as Marx(View PDF for the rest of the abstract.)