著者

佐々木 掌子

出版者

慶應義塾大学

雑誌

哲學 (ISSN:05632099)

巻号頁・発行日

vol.115, pp.305-336, 2006-02

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特集教育研究の現在-教育の統合的理解を目指して-教育心理学投稿論文I. はじめに : 生物学的性別とは何か?II. ジェンダー・アイデンティティの形成要因 i) 環境の影響 a. Moneyのジェンダー・アイデンティティ研究 b. 性別割り当てとジェンダー・アイデンティティ研究 c. 家庭環境とジェンダー・アイデンティティ研究 d. 社会的な視点とジェンダー・アイデンティティ研究 ii) 生物学的な影響 a. ホルモンの影響 b. 遺伝の影響 iii) 遺伝と環境の交流点としての行動遺伝学III. ジェンダー・アイデンティティの形成と教育 i) 旧文部省(現・文部科学省)における性教育の基本的な目標と内容(抜粋) ii) 旧文部省の性別観とこれからの性別観 1) 生殖器の性別に基づいた性別二分法に対して 2) 性指向に関して,異性愛を前提にしていることに対して 3) 性役割に関して,固定的な性役割観を見直すことに対して iii) ジェンダー・アイデンティティと遺伝と教育This paper reviews the environmental factor (family and society) and biological factor (hormones and genetics) concerning the formation of gender identity. After that, from crossover view point between nature and nurture, it will discuss the methodology of behavior genetics, and the findings about the gender identity. So far, a number of studies have revealed that all people have their biological bias, and have challenged the biological dichotomy of men and women. Based on these findings, this paper suggests new gender concept and new point of view about sexuality education. Especially, as regards gender identity formation, it was discussed that we should not dismiss it as just the issue of particular individual (genetics), but deal with as social and environmental issues. The biological, psychological, and sociological research on gender self-formation with the interdisciplinary manner are expected to considerably shake the gender educational concept in the future.

著者

佐々木 掌子

出版者

日本心理臨床学会

雑誌

心理臨床学研究 (ISSN:02891921)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.240-245, 2007-06

著者

山本 裕記 船登 有未 小林 憲太郎 佐々木 亮 木村 昭夫

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.101-106, 2022-12-28 (Released:2022-12-28)

参考文献数

14

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さまざまな患者が訪れる救急外来では, 搬送後に新型コロナウイルス感染症 (以下, COVID-19) が偶発的に判明し, 感染対策上問題となることがある。そこで, 救急外来で来院時にCOVID-19を強く疑っていない患者のうち, COVID-19に罹患している患者の割合を明らかにし, 感染対策の観点からどのように対応をしていくべきかを検討した。2020年5月26日~2021年10月31日の間に国立国際医療研究センター病院救急外来を受診し, 来院時にはCOVID-19を強く疑わなかった患者のうち, COVID-19の併発が判明した患者の診療録を後方視的に調査した。偶発的にCOVID-19が判明した患者は49名 (0.20%) であった。偶発的にCOVID-19が判明した患者のうち, 41名はCOVID-19の蓋然性を評価したチェックリストに該当項目があり, 残りの8名は意識障害のため評価困難であった。COVID-19を疑う症状に乏しくても, チェックリストによるスクリーニングで検査前確率を上げる努力を行いながら, 大流行期ではその項目を評価できない患者に対してより積極的にPCR・抗原検査を行うことが感染対策上で重要である。

著者

佐々木 星太朗 白木 善尚

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2013-MUS-99, no.36, pp.1-6, 2013-05-04

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歌唱合成音声とは,音声合成・デスクトップミュージック(DTM)ソフトウェア等を用いて,コンピュータ上で生成された歌唱音声である.本研究では,歌唱合成音声のハスキーボイス化の方法を提案する.ハスキーボイス化の基本的な手法は,音声信号の声帯情報である残差信号に処理を加える「残差変換」である.この「残差変換」について本研究では二種類の方法を提案している.さらに「残差変換」処理後の音質向上を図るためイコライザーの応用を試みる.また残差信号の振幅情報から「残差変換」処理のレヴェルを決定することによって,ハスキーボイスの自動生成を行なう.提案した二種類の「残差変換」法,イコライザ一応用法,自動生成法,の4つの手法を用いて合成した音声の聴取実験を行い,魅力的なハスキーボイス化のためにはどのような手法や指標に有用性があるのかについて,検証する.

著者

佐々木 絢子

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. 自然科学・総合科学研究 (ISSN:21850712)

巻号頁・発行日

no.9, pp.57-74, 2018-03

著者

林 隆之 佐々木 結 沼尻 保奈美

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.26-31, 2023-01-01 (Released:2023-01-01)

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ジャーナルを中心とする学術流通の仕組みは出版指標に基づく研究評価の興隆を招き,科学界が質保証の自律性を失い,評価指標に適合するように研究者が自らの研究活動を束縛するようになってきた。近年,この状況の揺り戻しを図る動きが高まっている。その旗手である「研究評価に関するサンフランシスコ宣言(DORA)」は提言から積極的なキャンペーン活動へと役割を進化させ,欧州ではオープンサイエンス推進の動きと融合し,研究評価改革の国際的な協定が多くの機関間で結ばれる段階にある。本稿では,DORAや欧州の研究評価改革の動きを紹介するとともに,日本の研究評価指標の活用状況や,日本も参加するDORAの各国プロジェクトについて説明する。

著者

山中 遥 中川 浩美 佐々木 芳恵 原田 裕美 梶原 享子 大盛 美紀 津川 和子 横崎 典哉

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.580-584, 2018-07-25 (Released:2018-07-28)

参考文献数

10

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乳児期の発症は稀なEvans症候群の1例を経験した。症例は生後5か月の男児。主訴は発熱と嘔吐であった。近医での血液検査で高度の貧血と血小板減少を指摘された。入院時の生化学検査では溶血性貧血を示し,直接・間接クームス試験はいずれも陽性であった。血小板関連免疫グロブリンG(PAIgG)は高値であった。骨髄所見では過形成であったが,骨髄細胞に異形成は認めずmyeloid erythroid ratio(M/E比)は低下しており,巨核球の増加を認めた。本症例では年齢が低く,膠原病や感染症などの自己免疫性溶血性貧血(autoimmune hemolytic anemia; AIHA)および特発性血小板減少性紫斑病(idiopathic thrombocytopenic purpura; ITP)をおこす主な基礎疾患があることは否定的であったため,自己免疫性リンパ増殖症候群(autoimmune lymphoproliferative syndrome; ALPS)の検索も行った。しかし,フローサイトメトリー検査や遺伝子検査からALPSは否定された。以上からEvans症候群と診断し,γグロブリン製剤や各種免疫抑制剤併用による治療が継続されている。

著者

佐々木 政人

出版者

[愛知淑徳大学]福祉貢献学部論集編集委員会

雑誌

愛知淑徳大学論集. 福祉貢献学部篇 (ISSN:21856060)

巻号頁・発行日

no.11, pp.77-123, 2021-03-31

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研究ノート

著者

富永 真琴 山谷 恵一 原 正雄 佐々木 英夫 大島 健次郎

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.174-179, 1977-03-31 (Released:2011-08-10)

参考文献数

12

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糖尿病と感染症の関係を知るために, インフルエンザ流行期に糖尿病死亡が増加するかどうかを人口動態統計の資料を用いて検討した. 近年, インフルエンザ流行の時期と規模の客観的指標として, また, その慢性疾患への影響の指標として, 超過死亡という概念が欧米諸国, WHOで慣行化されており, 今回この方法を用い, インフル満ンザ流行期を推定し, その流行期における糖尿病の超過死亡について検討した. 超過死亡は実際の死亡と非流行期の死亡から予測される期待死亡との差で求められる. 月別期待死亡率は月別死亡率 (観察値) を人口動態統計より得て, Serflingの方法に準じ, y=a+bt+csin (πt/6-θ) の予測式の係数を最小二乗法で求めることにより得られる. 超過死亡率の有意さの程度は比較強度 (超過死亡率/標準偏差) で検討した. インフルエンザ流行期の推定には呼吸器感染症の超過死亡で検討し, 1961年~1974年の14年間に7回の流行を把握した. この流行期に糖尿病の超過死亡は3回に有意, 1回にほぼ有意であることを認めた. 一方, 臨床的には1975年~1976年冬のインフルエンザ流行期に感冒様症状を呈した糖尿病外来患者の約70%に空腹時血糖値の上昇を認めた. したがってインフルエンザに対し糖尿病患者はhigh riskgroup (高危険群) であり, インフルエンザへの対策は糖尿病の管理上重要であると考えられる

著者

佐々木 紀葉 佐竹 將宏 伊東 知晃 木元 祐介 岩澤 里美 照井 佳乃 上村 佐知子

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.219-224, 2019-07-01 (Released:2020-07-15)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本研究の目的は,脳卒中片麻痺者の短下肢装具(AFO)の装着方法を調査し,AFOの種類,身体機能およびバランス能力との関係を明らかにすることであった.対象は,AFOの着脱が自立している脳卒中片麻痺者26名(男性18名,女性8名)で,平均年齢は59.3±12.0歳であった.AFOの装着動作を分析した結果,装具を床に立てて装着する方法(立型)と足を組んで装着する方法(組型),その他に分類することができた.立型と組型では装具の種類に有意な違いがみられ,立型は組型よりも感覚と体幹屈曲機能が有意に高く,組型は立型よりも膝伸展筋力と座位バランスが有意に高い値を示した.脳卒中片麻痺者のAFOの装着方法には,装具の種類と身体機能およびバランス能力の違いが影響することが示唆された.

著者

佐々木 博

出版者

筑波大学地球科学系

雑誌

筑波大学人文地理学研究 = Tsukuba studies in human geography (ISSN:03860183)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.39-67, 1997-03

著者

佐藤 睦智 佐々木 剛 山田 博之 下村 浩一 矢嶋 航 丸谷 良 山内 伸二

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.293-298, 2012 (Released:2014-04-01)

著者

中江 竜太 佐々木 和馬 金谷 貴大 富永 直樹 瀧口 徹 五十嵐 豊 萩原 純 金 史英 横堀 將司 布施 明 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.398-402, 2019-10-20 (Released:2019-10-20)

参考文献数

12

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カイロプラクティックという軽微な外力により両側頸部内頸動脈解離を来したと考えられた1例を経験したので報告する. 症例は41歳の女性, 痙攣を主訴に救急搬送された. 頭部CTでくも膜下出血を, 脳血管撮影でくも膜下出血の原因と考えられる左内頸動脈瘤を認めた. また両側頸部内頸動脈解離を認めた. 同日脳動脈瘤クリッピング術を行ったが, 翌日脳梗塞が出現した. その後の病歴聴取で27日前からのカイロプラクティックへの通院歴が判明し, 両側頸部内頸動脈解離の原因であると考え, 脳梗塞の原因も左頸部内頸動脈解離からの血栓塞栓症と考えた. 抗血小板薬で治療を行い第29病日にリハビリ病院に転院した. 発症3ヵ月後のMRAでは両側頸部内頸動脈解離は軽快した.

著者

石川 利江 佐々木 和義 福井 至

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.10-17, 1992-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

18

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本研究の目的は,2つの社会的不安尺度,Fear of Negative Evaluation Scale(FNE) SocialとAvoidance and Distress Scale(SADS)の日本版標準化であり,健常者300名と対人不安を訴える32名の被検者を調査対象として両尺度の信頼性と妥当性の検討を行うことである。その結果,以下のようなことが明らかになった。(1)日本版FNEとSADSの内的整合性は充分高いものである。(2)両尺度は因子的妥当性,臨床的妥当性が高く,社会的不安の高い者を判別できる尺度である。(3)再テスト法によって得られた両尺度の信頼性係数は,臨床的に用いる質問紙としては充分高いものである。(4)両尺度は,MASとSTAIと有意な高い相関が得られた。したがって,日本版FNEとSADSは,臨床的あるいは研究上の有用性が高いものであることが示唆された。本研究の結果は,社会的不安理論の枠組みで論じられた。

著者

佐々木 秀美 榎 久仁裕

出版者

広島文化学園大学看護学部

雑誌

看護学統合研究 (ISSN:13460692)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.1-24, 2018-12-21

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本論では,わが国の公衆衛生及び福祉について,戦後の"日本国憲法"および憲法25条の成立過程を中心に,戦後のGHQ サムス准将による公衆衛生改革も含めて歴史検証を行った。"日本国憲法"成立の過程ではGHQ 指導下で強引に執行されたものであったが,しかし,両国間の対話を通して実行された憲法改正であり,指導したアメリカでさえ,実現不可能といわれる程に水準の高いものであった。特に,第25条はマッカーサー原案として提示された民生局の『憲法改正草案』にもなかった条文であり,その第25条の前文は,民間の憲法研究会から提案された『憲法草案要綱』案からであり,後半部分はサムス准将自身が加筆・修正したものであると考えられた。その第25条は,国民の日常生活における福祉,即ち,健康問題という点で最も関連のある人権思想の反映である。この条文が整ったことにより,わが国は,社会保障・福祉問題で国内の整備が可能となった。看護専門職者にとって日々の看護実践の基盤となる法律であり,その存在価値は大きい。

著者

林田 和之 堀 耕太 寺住 恵子 佐々木 妙子 原口 英里奈

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

pp.35.3_11, (Released:2021-07-06)

参考文献数

16

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【目的】消防職員に対してBleeding Control (以下B-Con) 教育の有効性を検討する. 【方法】professional first responder (専門的ファーストレスポンダー) となる消防学校救急科の学生80名に対し, 米国で行われているimmediate responders対象のStop the Bleed (以下STB) コースを行った. 受講前後の意識変化 (10段階自己評価形式 : リッカート尺度) を評価し, その結果で消防職員へのB-Con教育の有効性を検討した. 【結果】受講前後で比較すると, 技術・知識・教育のすべての項目で有意に上昇した. とくに他者指導の自信も有意に上昇した. 【結語】定期的な技能維持は必要ではあるものの, 消防職員に対しSTBコースによるB-Con教育は有効であり, 外傷初期診療体制におけるファーストレスポンダー教育を確実に行うために, 消防職員への教育を強化すべきである.

著者

唐渡 弘起 徳田 和宏 竹林 崇 佐々木 庸

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.162-169, 2020-04-15 (Released:2020-04-15)

参考文献数

23

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当院では脳卒中後の麻痺手に対し,課題指向型アプローチ(TOA)とTransfer packageおよび機能指向型アプローチ(IOA)とTransfer packageのプロトコルがある.今回,これらの差について報告する.対象はTOA+Transfer package群7名とIOA+Transfer package群6名でそれぞれの上肢機能(FMA)および麻痺手の使用行動(MAL/AOU,QOM)について比較検討した.結果,FMAは有意な変化を認めなかったが(p=0.18),MALはTOA群がIOA群に比べ有意な変化を認めた(MAL AOU:p=0.04,MAL QOM:p<0.01).よって,TOAは同じTransfer packageを実施したとしても,より効率的に練習で獲得した機能を生活に転移できる可能性が示された.

著者

磯部 大吾郎 江口 正史 今西 健介 佐々木 嗣音

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.72, no.612, pp.73-78, 2007-02-28 (Released:2017-02-25)

参考文献数

15

被引用文献数

3 2

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A controlled explosion technique using high explosives has been developed in recent years. Although the blast demolition technique increases work efficiency, it poses a high risk of damaging neighboring buildings, especially in urban areas. It also requires high levels of knowledge and experience, which are very difficult for general engineers to master. To familiarize the demolition technique among engineers, numerical assumptions using computational analysis in devising the blast demolition have become essential in ensuring the success of this technique. One of the objectives of this study is to perform some blast demolition analyses of framed structures using a dynamic finite element code, whose validity against impact collapse problems of large-scale structures has recently been developed and verified. Another objective of this study is to develop a mimic demolition experimental system that uses magnetic devices to express member fracture caused by explosion. The magnetic field of the devices is controlled by a blast interval controller and power switches, which control the binding of each connection in the framed structure. The experimental system does not use explosives or any such dangerous substances, and multicycle use is possible. An experiment is carried out to compare quantitatively with the numerical result.

著者

古賀 俊充 田中 義輝 伊奈 研次 南部 隆行 玉城 裕史 不破 大祐 小島 木綿子 佐々木 陽子 柏原 輝子 榊原 千穂 高橋 彩子 太田 圭洋

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.525-531, 2022 (Released:2022-09-28)

参考文献数

26

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レムデシビルはCOVID-19 治療薬として本邦で最初に承認された抗ウイルス薬である.一般集団におけるレムデシビルの有用性については多くの報告があるが,透析患者に対するレムデシビルの安全性に関する情報は限られている.本研究では2022 年4 月までにCOVID-19 に罹患した透析患者58 例を対象にレムデシビルによる有害事象を後方視的に評価した.レムデシビル投与群43 例と非投与群15 例で有害事象の頻度に有意差を認めず,またレムデシビル3 日間投与群と非3 日間投与群においても有害事象の発生率と有効性に差はなかった.レムデシビル投与後,肝機能障害が3 例発現したが,1 例はグリチルリチン製剤を投与するのみで改善し,ほか2 例は自然に軽快した.以上よりCOVID-19 の治療として,レムデシビルの投与は,肝機能障害に注意すれば,血液透析患者に対しても安全で有用な治療法と考えられる.

著者

佐々木喜善 著

出版者

郷土研究社

巻号頁・発行日

1927