著者
佐藤 正人 浜田 吉則 棚野 晃秀 井上 健太郎 福田 秀明 高田 晃平 日置 紘士郎
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.47-51, 2001
被引用文献数
3

【目的・方法】1996年7月より, われわれは非観血的整復が不可能であった腸重積症患児8例に対し腹腔鏡下腸重積整復術を試みてきた.それ以前の開腹腸重積整復術(ハッチンソン手技)施行症例14例において手術時間, 入院期間などを比較検討することにより, 腸重積症治療における腹腔鏡下腸重積整復術の意義を検討した.【結果】手術時間は腹腔鏡下腸重積整復術完遂症例(以下LR)において70分から110分(87.0±17.9分)であり, 開腹腸重積整復術施行症例(以下OR)においては50分から125分(82.4±23.7分)であった.入院期間はLRで3日から11日(6.0±3.2日), ORでは6日から12日(8.5±1.8日)であった.手術時間には統計学的有意差は認められなかったが, 入院期間はLRのほうが有意に短かかった.LR8例の病型は6例が回腸結腸型であり, 残り2例がそれぞれ回腸回腸結腸型, 結腸結腸型であった.結腸結腸型の1例が術中に腹腔鏡下整復が不可能であると判断され開腹術に移行された.回腸結腸型, 回腸回腸結腸型それぞれ1例ずつにおいて器質的疾患の合併が確認されたので腸重積整復後に腹腔鏡補助下小腸切除術が施行された.OR14例の病型は全例が回腸結腸型であった.【結論】LR症例には手術完遂不可能な症例が存在することが判明したが, 器質的疾患の合併が認められた症例においては腹腔鏡補助下小腸切除術が可能であることから, われわれはLRの位置づけを非観血的整復術とORの間におき, Minimally Invasive SurgeryとしてのLRの利点を器質的疾患合併症例に認めた.

1 0 0 0 OA 潘岳と潘尼

著者
佐藤 利行
出版者
中国中世文学会
雑誌
中国中世文学研究 (ISSN:05780942)
巻号頁・発行日
no.22, pp.7-21, 1992-04-29
著者
吉原陽香 笹田耕一 佐藤未来子 並木美太郎
雑誌
第73回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2011, no.1, pp.173-175, 2011-03-02

本研究はオブジェクト指向スクリプト言語であるRubyでOSの資源管理機能を実装することを目標とした.Ruby処理系をOSのないハードウェア上で直接実行し,その内部でRubyスクリプトをを実行するVMや,Rubyの言語仕様を利用して,安全性が高く見通しの良い構成のOSを目指す.現時点までに,Cで書かれた既存のRuby処理系をベアマシン上に移植した.さらにOSの記述に必要となる実メモリ・I/OポートへのアクセスといったRubyの言語仕様にない機能を拡張ライブラリにて実装した.またキーボードとテキストVRAMのドライバを作成し,それらを利用するスクリプトを記述して実行を確認した.
著者
山口 正隆 畑田 佳男 佐藤 尚
出版者
日本自然災害学会
雑誌
自然災害科学 (ISSN:02866021)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.255-270, 1995-01-31
被引用文献数
3

Waves in the Western Pacific Ocean and at selected points along the Pacific coast of Japan are hindcasted for 118 typhoons from 1940 to 1991 by use of two kinds of spectral wave prediction models. The maximum wave height at each point is estimated during a typhoon. These new maximum wave height data are added to those in the concerned area for 125 typhoons from 1934 to 1983 obtained by Yamaguchi et al. to make a longer data set of maximum wave heights caused by a total of 243 typhoons from 1934 to 1991. Spatial distribution in the Western Pacific Ocean of the most extreme wave height and wave height for return period of 1OO years, and their variations along the Pacific coast of Japan, are re-estimated on the basis of statistical analysis of the data and compared with the results of Yamaguchi et al. By adding the new data, the main conclusions obtained by Yamaguchi et al. are still valid except for the data in the Western Kyushu coast.
著者
川上 彰二郎 花泉 修 佐藤 尚 大寺 康夫 川嶋 貴之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. C-I, エレクトロニクス, I-光・波動 (ISSN:09151893)
巻号頁・発行日
vol.80, no.6, pp.296-297, 1997-06-25
被引用文献数
20

2種類の透明媒質からなるサブミクロン周期3次元構造を初めて作製し, 光学的に観察した結果について報告する. 材料系はSi(n=3.26) とSiO_2(n=1.46) であり, バイアススパッタリング法によって凹凸パターンを保存しながら積層することができた. 3次元周期構造部分のパスバンドとストップバンドが1次元のみの周期構造部分に対して大きく変化している様子が確認された.
著者
浦部 弘章 塚本 淳 佐藤 和基 梅津 高朗 東野 輝夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ITS (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.260, pp.13-18, 2005-08-30

災害発生に対して, 被災者の迅速な救助・安否確認が求められる.一方で, 既存の連絡方法はインフラの破壊により利用不可能となる可能性が高く, インフラに依存しない救助支援システムが求められる.そこで本稿では, 災害時において被災者の位置情報を収集・追跡するためのMANETシステムを提案・評価する.提案手法では, 被災者は無線LAN機能などの近距離無線通信機能を有する端末を保持し, それらや自動車に搭載される端末がアドホック通信を用い, 避難所に設置される基地局に被災者情報を収集する.システムの評価は被災者情報の登録数と通信量を対象とし, 車両の導入による影響を比較した上で, システムの有用性を示す.
著者
佐藤清明著
出版者
中國民俗學會
巻号頁・発行日
1935
著者
志村 秀明 益尾 孝祐 佐藤 滋
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.67, no.560, pp.221-228, 2002
被引用文献数
3 3

The purpose of this paper is to examine the effectiveness and role of urban planning agreements in local cities and investigate the method of their partnership community planning. The conclusions are : 1. Prompted by the public enterprise to renew urban area, the agreements aimed at designing townscapes in accordance with them. 2. The agreements fill the role of a facilitator to establish a tri-lateral partnership between residents, experts and local authorities, and promote various community-building projects. 3. To hold conference chaired by experts with the assistance photos, perspectives and models could be a method of partnership community planning.
著者
大塚 浩通 渡辺 知香 小比類巻 正幸 安藤 貴朗 渡辺 大作 増井 真知子 林 智人 安部 良 小岩 政照 佐藤 繁 川村 清市
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.68, no.11, pp.1161-1166, 2006-11-25
被引用文献数
7 35

周産期における乳牛の栄養状態と細胞性免疫機能の関係を明らかにする目的で,異なる2つの飼養内容にあった2群の乳牛の免疫状態を観察した.免疫解析としては末梢白血球ポピュレーションおよびreal-time RT-PCRによる末梢血単核球のIFN-γ, TNF-α, IL-4およびIL-10のmRNAを計測した.乾乳期の飼料内容は1群(N=6)では非繊維性炭水化物が不足しており,II群(N=6)では充足していた.I群の血糖値はII群にくらべ分娩前12週から分娩後16週にかけて有意な低値を示した.1群の総コレステロール値はII群に比べ分娩後2週から10週まで有意な低値を示した.I群のCD3^+T細胞およびCD4^+T細胞数はII群に比べ分娩後6週および14週に有意な低値を示した.またI群のCD21^+B細胞はII群に比べ分娩前の16過と12週および分娩後の2過と10週で有意に低かった.一方,I群におけるCD4^+/CD8^+比は分娩後2週から14週までII群に比べ有意な低値が見られた.分娩後6週ではI群のIFNγ/IL-4mRNA比がII群に比べ明らかな低値を示した.周産期において低栄養にある乳牛では分娩後に細胞性免疫の低下のあることが明らかとなった.
著者
堀 敦史 李 珍泌 佐藤 三久
出版者
情報処理学会
雑誌
研究報告ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.12, pp.1-8, 2010-07-27

片方向通信は,ハードウェアによる RDMA (Remote Direct Memory Access) と相性が良く,高い通信性能を実現できる方式として注目されている.本稿では,片方向通信をソフトウェアで実装する際のポイントを挙げ,既存の片方向通信ライブラリである ARMCI と GASNet について実装方式を調査した.その結果,RDMA を用いずにメッセージ通信を下位レベルの通信レイヤーとして片方向通信が実現できること,RDMA を用いた場合の実装に比べ実装が容易であること,さらに RDMA 方式に劣らない性能を発揮する可能性があることを示す.また実際にこの方式による片方向通信ライブラリ Telemem を開発し,RDMA を用いた片方向通信ライブラリである ARMCI と性能をベンチマークプログラムを通じて比較し,Telemem の性能が ARMCI を上回る場合があることを示す.One-sided communication is thought to have an affinity with Remote Direct Memory Access (RDMA) done by a network interface hardware, and is attracting attentions as a way of implementing scalable high-performance communication system. In this paper, some points to a implement one-sided communication system will be listed and then it will be pointed out that a one-sided communication system without using RDMA but having low-level message communication layer can be implemented easily, avoiding some of the implemenation issues. The proposed one-sided communication system is implemented and named "Telemem," and evaluated with ARMCI one-sided communication system using RDMA. Through the benchmark evaluations, it will be shown that the application performance with Telemem may overcome the performance with ARMCI.
著者
夏目 武 佐藤 吉信 小野寺 勝重 西 干機
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SSS, 安全性 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.431, pp.27-30, 2006-12-08

2006年IEC/TC56-Dependability,ディペンダビリティに関わる標準化国際会議が英国ロンドン市で9月11日から15日まで開催された。14カ国、50名の各国代表が参画、日本からは著者等4名が参加した。会議はWG1-用語、WG2-試験統汁道具立て、WG3-管理保全、WG4-システムとソフトウェアの作業グループ単位で作業が運営されていて、進捗状況の報告、まとめ、問題提起等は週の始めと終わりの半日を使った全体会議として運営された。今回は通常の規格審議の会議に加えて、日本から次の件が提案され説明された。1.廃版になったフォーマルデザインレビューのコンセプトを復活し、ディペンダビリティ管理体系を整備する事に関する新規作業項目(NWI)の正式提案前の意見調整、2.old IEC 60300-3-6:ディペンダピリティ管理におけるソフトアェアの側面の新たな考えかたで来春には日本提案として提出する基本的原案の概要説明と規格化のための進捗管理の新手法の提案。3.2007年秋季に予定されている東京会議の基本的計画案の経過をTC56と議長に報告し調整することでであった。この会議報告と併せて近年の動きと重ねて規格化の流れと技術的動向を考察する。