著者

田近 栄治 渡辺 智之 佐藤 主光 山重 慎二 國枝 繁樹 竹内 幹 別所 俊一郎 林 正義 小林 航 油井 雄二 河口 洋行 菊池 潤

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

---

長期にわたるデフレと進行する高齢化のなかで日本の財政は、厳しさを増している。同時に経済のグローバル化のなかで賃金は伸び悩み、非正規雇用の増大など雇用の流動化が生じている。そうした経済状況のもと、本研究は税と社会保障を一体でとらえ、受益と負担の実態分析を踏まえ、政策への貢献を目指した。研究成果は個別論文としてだけではなく、雑誌特集号として出版した。そのほか国家戦略相を招聘した政策シンポジウムや、財務省・財務総合研究所との共催事業および書籍出版などにより成果の公表を図った。

著者

佐藤 健二 赤川 学 出口 剛司 祐成 保志 東 由美子 米村 千代 中筋 由紀子 野上 元 宮本 直美 佐藤 雅浩 武田 俊輔

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

---

本研究の目的は日本の社会学の調査史における従来の方法を再検討し、新たな方法論的枠組みを提出することにある。社会学史は伝統的に近代社会に対する理論を寄せ集めたものに過ぎず、フィールドワークや質問紙調査などを通じた経験的な観察がどんな社会認識を生みだしてきたかは無視されてきた。この研究は、ことばだけでなくモノや空間やメディアによって認識される社会を含む、新たな理論的・方法論的枠組みを提出する。さらに、新たなコンピュータ技術や映像メディアをデータの収集・整理のプロセスで使いこなす方法論的な枠組みをも展望する。こうした試みは、社会学の研究および教育に大きな貢献をなすであろう。

著者

佐藤 圭史

出版者

北海道大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

---

平成22年度は、優秀若手研究者派遣事業にもとづき英国グラスゴー大学・中東欧研究所に研究滞在した。ホスト教官であるデヴィット・J・スミス教授のもと、ソ連邦末期における、北東エストニア地域を中心としたロシア語話者による自治領域創設問題を研究した。スミス教授の提案に従い、2009年にActa Slavica Iaponica誌に掲載された、資源動員論にかんする自身の論文を発展させる形で研究を進めた。これにともない、資料収集のため、2010年2月と2011年3月にエストニア共和国でフィールドワークを実施した。2度のフィールドワークの実施と、グラスゴー大学滞在中のスミス教授の指導によって、英国派遣終了時には「北東エストニア地域における自治領域創設問題」と題する論文を、概ね完成させるにいたった。優秀若手研究者派遣事業での研究テーマとは異なる分野での研究でも発展がみられた。一つは、ソ連末期のソ連史において決定的に重要な事件である、独ソ不可侵条約付属秘密議定書の公開をめぐる問題である。いま一つは、旧ソ連空間の非承認国家における和平交渉にかんする問題である。モルドヴァでは、1993年から紛争解決の交渉にあたっているOSCE、モルドヴァ共和国統一省での資料収集とインタヴューを中心にフィールドワークを実施した。ここでの研究結果は、グラスゴー大学とドイツのギッセン大学が共同開催した言語問題にかんする国際会議で発表した。

著者

佐藤 田鶴子

雑誌

日本歯科心身医学会雑誌 = Japanese journal of psychosomatic dentistry (ISSN:09136681)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, 1996-12-25

被引用文献数

1

著者

綿貫 豊 佐藤 克文 高橋 晃周 岡 奈理子 高田 秀重

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

---

海鳥の移動と体組織の汚染物質をつかって汚染分布をモニタリングする新しい手法を開発した。ミズナギドリ類2種130個体以上をバイオロギング手法で追跡した。繁殖期において、尾腺ワックス中の残留性有機汚染物質濃度は異なる海域で採食する個体毎に異なり、PCBs,DDTs,HCHsでそのパタンが違った。越冬中に生える羽の水銀濃度にも、異なる海で越冬期を過ごす個体毎で差があった。これらの地域差は汚染物質の放出源と拡散によって説明できた。この手法によって海洋汚染を海洋区プラニングで必要とされる空間スケールで測定できる。

著者

佐川 志朗 山下 茂明 佐藤 公俊 中村 太士

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.95-105, 2003-08-25

被引用文献数

2

---

1.北海道北部の河川支流域における秋季のイトウ未成魚の生息場所の物理環境特性を2つの異なる河川規模において調査し,年級群による比較を行った。さらに同所的に生息するサクラマス幼魚との植生の比較により,採餌様式および種間関係について考察をおこなった。2.解析の結果,イトウは当歳魚よりも1歳以上魚の方が深い水深を必要とした。一方,流速には両者間での差がなく,当歳魚および1歳以上魚共、流速が0m/sec程度に緩和された箇所に生息した。3.2次水流では当歳魚が多く,3次水流では1歳以上魚が多い傾向がみられた。さらに,当歳魚は岸寄りに,1歳以上魚は流心に定位する傾向がみられた。4.イトウ未成魚の体サイズと水深およびカバー長との間には有意な関係が認められ,さらに,成長に伴い必要とする水深およびカバーの規模が大きくなることが示唆された。5.胃内容物分析の結果,サクラマス幼魚は流下動物依存型の採餌様式を持つのに対して,イトウ未成魚は河床上もしくは河床中の底生動物依存型の採餌様式を持つことが示唆された。また,イトウ当歳魚はカゲロウ目に依存した採餌様式を示すが、1歳以上魚になると魚類への依存度が最も高くなり、共食いのケースも確認された。6.本研究結果より,イトウの保全のためには,上流域から中流域への未成魚の分散経路の保全,未成魚の生息場所となるカバーを有する様々な水深の緩衝帯の保全、餌資源の生息場所となる河畔林および砂礫底の保存が極めて重要であることが示唆された。

著者

飯塚 泰 羽賀 俊行 小木曽 賢 川上 春夫 佐藤 源貞

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播

巻号頁・発行日

vol.96, no.224, pp.23-30, 1996-08-22

被引用文献数

2

---

本稿は, 1.5GHz帯, 垂直偏波の移動体通信基地局用アンテナとして, レドーム内に収納されたコーナーリフレクタアンテナを用いた場合を, モーメント法を用い, 水平面指向特性を計算した. その結果, アンテナの小径化に対する問題点を明らかにし, 更にその問題点の一つである狭ビーム化についての検討結果を報告する.

著者

佐藤 徳雄 渋谷 暁一 三枝 正彦 阿部 篤郎

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.408-413, 1993-09-05

被引用文献数

5

---

速効性の硫安を基肥および追肥に用いる慣行栽培を対照区として, 肥効調節型被覆尿素を用いた水稲 (品種チヨホナミ) の全量基肥不耕起栽培 (LP区) を試み, 次の結果を得た. 1) LP区の水稲は生育のごく初期に対照区よりやや劣るものの, 6月初旬以降は草丈, 葉色, 茎数および乾物重のいずれにおいても対照区より優った. 2) 対照区では, 湛水直後に急激な土壌無機態窒素の消失が起こり, 稲体は窒素欠乏状態 (クロロシス) を追肥時期まで示した. これに対してLP区の水稲は, 栽培期間中正常な生育を示した. 3) LP区の玄米収量は, 登熟期が高温・多照で経過した1990年が57.1kg/a, 低温・寡照で経過した1991年が51.2kg/aで, 対照区よりもそれぞれ55%および33%優った. 対照区の低収量の原因は, 施肥窒素が湛水とともに消失し, 主としてm^2当たり穂数が少なくなり, 籾数の確保が不充分であったためと考えられる. 4) LP区の窒素吸収量は, 対照区に比べて分げつ盛期以降は著しく優り, 成熟期には対照区の1.57倍に達した. 施肥窒素の利用率は, 全量基肥区のLPが63.2%, 対照区の基肥硫安が8.5%, 幼穂形成期の追肥硫安が52.8%, 穂揃期の追肥硫安が41.5%であった. 5) 以上の結果から, 水稲の不耕起直播栽培に対する肥効調節型被覆尿素の全量基肥施用効果が大きいことが明らかになった.

著者

高橋 美岐子 佐藤 沙織

出版者

日本赤十字秋田看護大学・日本赤十字秋田短期大学

雑誌

日本赤十字秋田短期大学紀要 (ISSN:13430033)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-6, 2003-03-15

---

本研究は、全国の介護技術担当教員を対象とした「介護福祉士養成におけるターミナルケア教育の現状」に関する調査結果をもとに考察したものである。調査の結果、回答が得られた175すべてにおいて、何らかの形で「ターミナルケア教育」は実施されているが、その内容、時間数はさまざまであり、教員の授業に対する満足度は低い傾向にあった。「ターミナルケア教育」の重要性を認めながらも、現行カリキュラムにおける限界が大きいことも指摘され、この状況下で効果的授業をどう構築していくのか検討課題である。また、体系化も視野に入れた、ターミナルケア教育の充実が求められることが示唆された。

著者

鈴木 英子 叶谷 由佳 石田 貞代 香月 毅史 佐藤 千史

出版者

日本保健福祉学会

雑誌

日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.19-29, 2004-03-30

---

本研究の目的は、日本語版RAS (Rathus assertiveness schedule)を作成し、その因子構造を評価することである。 RASは、Rathusによって開発されたアサーティブネス行動を測定するための尺度であり、欧米では広く使われている。そのRASをback-translationとともに日本語へ翻訳し、看護学生103人のサンプルで検討した。その結果、日本語版RASはテスト-再テスト法(r=0.86 p<0.01)及び折半法(r=0.72〜0.80 p<0.01)で信頼係数が高かった。日本語版RASのクロンバックの信頼係数は0.82〜0.84 (p<0.01)であり、内的整合性が高かった。因子分析では、7因子が抽出され、原版のRASとは、若干の違いがあったものの妥当性が高い可能性が示唆された。

著者

佐藤 真 赤石 美奈 堀 浩一

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

---

ストーリー生成過程のさまざまなモデルを説明するフレームワークを提案する.さらに,そのフレームワークに基づき,カルマンフィルタを利用できる新たなストーリー生成のモデルを提案する.実験では,他の手法との比較を行い,提案手法の定性的な評価を行う.

著者

櫻井 清一 霜浦 森平 新開 章司 大浦 裕二 藤田 武弘 市田 知子 横山 繁樹 久保 雄生 佐藤 和憲 高橋 克也

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

---

農村経済多角化に資する経済活動の運営方式と、地域レベルの経済活動を下支えする社会的成立基盤との関係性を分析し、以下の諸点を明らかにした。(1)農産物直売所が開設されている農村社会では、高齢出荷者の社会活動レベルの低下および出荷活動の停滞がみられる一方、後発参入者が広域的な社会ネットワークを広げ、出荷活動にも積極的である。(2)多角化活動の実践は地域社会における経済循環を形成している。(3)政府による農商工等連携事業において、農業部門の自主的な参画・連携がみられない。(4)アイルランドで活発な地域支援組織LAGはプロジェクト方式で自主的に運営され、地域の利害関係者間に新たな協働をもたらしている。(5)アメリカの消費者直売型農業にかつてみられたオールタナティブ性が変化し、対面型コミュニケーションが希薄化している。

著者

佐藤 正明 大橋 俊朗 神崎 展 出口 真次 坂元 尚哉 安達 泰治 安達 泰治 小椋 利彦 大橋 一正

出版者

東北大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2008

---

我々の身体には多くの力を感じる細胞があり、組織や器官が力に応じて機能を発揮するよう制御されているが、その機構は不明であった。本研究では、血管壁、骨、骨格筋の細胞を主たる対象にした。その結果、細胞が接着している部位や細胞の形を決める役目をしている細胞骨格などがセンサの働きをして、シグナルの機能を果たしているタンパク質も分かった。また、生体の発生過程の器官形成において力が重要な役割を果たしていることが明らかとなってきた。

著者

占部 正弘 斎藤 彦次郎 大元 一弘 森川 明広 Khan Abul M 伊東 純子 藤原 鋼一 田中 康晴 佐藤 享一 占部 秀徳 松前 泉 廖 文銘 佐藤 淳子 佐藤 尚毅 新谷 英章

出版者

広島大学歯学会

雑誌

広島大学歯学雑誌 (ISSN:00467472)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.214-220, 1992-12-01

---

本論文の要旨は第64回広島大学歯学会例会(平成元年9月)において発表した。

著者

北川 源四郎 椿 広計 藤田 利治 津田 博史 西山 慶彦 川﨑 能典 佐藤 整尚 土屋 隆裕 久保田 貴文 藤田 晴啓 奥原 浩之 村上 政勝 片桐 英樹 宮本 道子 曽根原 登 冨田 誠 笛田 薫 蓮池 隆 宮原 孝夫 安藤 雅和

出版者

大学共同利用機関法人情報・システム研究機構(新領域融合研究センター及びライフサイ

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

---

本研究では,科学的情報収集に基づく社会価値選択,価値を決定する構造モデル導出,価値のモデル上での最適化,最適化された価値の社会への還元からなる情報循環設計を科学的政策決定の統計数理科学的枠組みと位置づけ,政策の科学的決定に資する統計数理体系構築を目的とした.本研究を通じて,公的ミクロ情報分析統計基盤の確立,情報循環加速ツールの開発,時空間可視化ツールの開発を達成し,同成果を自殺予防対策研究,観光政策研究,産業環境政策研究に応用し,それぞれの政策立案に資する新たな知見を得るとともに,データに基づく政策を提言した.

著者

吉村 譲 石野 愛子 清水 良昭 佐藤 直芳 時田 幸子 盛島 美智子 辻川 裕久 逢坂 亘彦 渡部 茂

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.901-906, 1997-12-25

被引用文献数

20

著者

佐藤 俊之

出版者

学研パブリッシング

雑誌

歴史群像

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.150-158, 2011-02

著者

佐藤 文昭 見上 彪 林 正信 喜田 宏 桑原 幹典 小沼 操 遠藤 大二 児玉 洋 久保 周一郎

出版者

北海道大学

雑誌

一般研究(A)

巻号頁・発行日

1987

---

本研究の主眼は有用な動物用リコンビナント多価ワクチンの作出に必要な基磯実験の実施にある。リコンビナント多価ワクチンはベ-スとなるベクタ-ウイルスとワクチンの決定抗原遺伝子を結合することにより作出される。ベクタ-ウイルスとしてはマレック病ウイルス(MDV)と鶏痘ウイルスに着目し、それらのチミジンキナ-ゼ遺伝子中に挿入部位を設定した。また同時に、MDVの感染から発病の過程に関る種々の抗原遺伝子の解折とクロ-ニングを行った。すなわち、ワクシニアウイルスをベ-スとしてNDVのHN蛋白遺伝子を組み込んだリコンビナントワクシニアウイルスを作出し、NDV感染防御におけるHN蛋白に対する免疫応答が感染防御に重要な役割を果たすことを明かにした。加えて、インフルエンザウイルスおよびニュ-カッスル病ウイルスの感染防御に関る抗原遺伝子の解折により、抗原遺伝子群の変異を検討した。続けて上記のウイルスベクタ-に外来遺伝子を組み込み、リコンビナント多価ワクチン実用化への可能性を検討した。すなわち、ニュ-カッスル病ウイルス(NDV)のヘマグルチニンーノイラミニダ-ゼ蛋白(HN蛋白)とマレック病ウイルスのA抗原の遺伝子をバキュロウイルスベクタ-に組み込み、生物活性と抗原性をほぼ完全に保持した蛋白を得ることができ、ワクチンとしての使用に有望な結果を得た。MDVの単純ヘルペスウイルス(HSV)のB糖蛋白類以蛋白遺伝子をバキュロウイルスベクタ-へ組み込み、高純度の蛋白を得た。さらに、本研究では、将来非常に有用なワクチンを作出するための基磯的な知見とリコンビナント多価ワクチンの実用化を近年中に可能にする実験結果も含むといえる。これらの有用な知見により、本研究は初期の目的を達成したばかりではなく、リコンビナントワクチン実用化への次の目標である野外試験による効用の証明のためにも一助となったといえる。

著者

佐藤 英行

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.225-225, 2006-05-20

---

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

矢野 重信 小宮 克夫 加藤 昌子 塚原 敬一 佐藤 光史

出版者

奈良女子大学

雑誌

試験研究(B)

巻号頁・発行日

1991

---

当研究室では生体中での酵素系の作用機序を念頭において、アミノ酸や糖質などの生体関連物質と遷移金属イオンとの相互作用に対して配位立体化学的に詳細な検討を行い、それらに高度な立体化学制御機能を賦与することを目指し研究を進めてきた。本研究では、我々のこれまでの蓄積を基盤にして、分子識別能を有する金属錯体を設計し立体化学制御に関する知見を広げ、さらに当研究室で独自に開発した金属錯体の化学修飾法を用いて金属錯体を機能素子とする高分子錯体等の高機能性複合系の開発を目指し研究を行った。まず光学活性なポリアミンとエチレンジアミン二酢酸型配位子の混合配位Co(III)錯体の立体化学制御機構について詳細に検討した。その結果複数個の配位窒素原子に対するアルキル基の位置選択的置換により金属錯体の絶対配置を高度に制御できることを明らかにした。また分子間の水素結合を介する分子識別能を有する金属錯体の設計を目指して、二糖のNi(II)グリコシルアミン錯体の合成とキャラクタリゼーションを行った。良好な結晶が得られたD-マルトース錯体についてX線結晶構造解析を行った。その結果、二糖分子内での水素結合が見られた他、錯体分子が糖ユニットの水酸基間での水素結合を介して二量化していることが判明し、金属錯体による分子識別能の発現にとって重要な知見を得た。さらに非配位の水酸基を有するポリアミノポリカルボン酸を配位子とする陰イオン性Co(III)錯体に対し、当研究室で独自に開発したクリプタンド可溶化法を用いる各種酸無水物との反応により錯体の非配位の水酸基を反応点とするエステル化に成功した。脂肪酸無水物の場合には水中でミセル形成能を示す金属錯体をヘッドグループとする新規界面活性剤の開発に成功した。さらに高分子化可能なクロトン酸およびメタクリル酸残基が連結した錯体の合成にも成功した。以上の知見を基に金属錯体の高電子化について検討している。